日韓関係破綻が避けられないなら日本は米国と足並み揃えるべき

『「日韓関係破綻の危機が迫っている」という現実に備えるべき』で報告したとおり、今月30日に韓国の大法院が下す「徴用工訴訟」の判決内容や韓国政府の対応次第では、日韓関係に深刻な危機が訪れかねません。ただ、破綻しそうになっているのは、日韓関係だけではありません。米韓関係も同じです。もし関係破綻が避けられないのだとしたら、日米が足並みを揃えて韓国との関係を清算する必要があります。

日韓関係悪化と「新宣言」

日韓新共同宣言、どうなった？

最近、日韓関係を巡っては旭日旗騒動だの、慰安婦財団解散だの、スワップだの、徴用工訴訟だの、さまざまな話題が騒がれています。

実際、当ウェブサイトでもここ数日、日韓関係を巡っては、日中通貨スワップ協定（※実際は日中「為替」スワップ協定）を受けた日韓通貨スワップ協定への勝手な待望論という話題を相次いで紹介して来ました。

しかし、最近の日韓関係を巡り、私が密かに注目しているのは、「日韓新共同宣言」です。

これは、世間ではあまり話題になっていませんが、実は、非常に大事な宣言です。というのも、1998年10月に当時の小渕恵三首相、金大中（きん・だいちゅう）韓国大統領が東京で署名した「日韓共同宣言」から20年の節目となることを踏まえた新宣言を目指すものだからです。

そして、今年７月の共同通信の報道によれば、慰安婦問題などのセンシティブな問題には踏み込まず、「経済・文化面での交流拡大を目指す」ものとして検討され、早ければ文在寅（ぶん・ざいいん）韓国大統領の訪日に合わせて、年内にも公表されているはずでした。

日韓宣言20年で新文書発表も／有識者会合座長に元外交官（2018/7/26 02:03付　共同通信より）

ただ、この「日韓新共同宣言」に関する報道が、最近、見当たりません。本当に準備は進んでいるのでしょうか。それとも、準備は進んでいるものの、発表できない「何らかの要因」でもあるのでしょうか？

そのヒントがあるとしたら、毎日新聞が10月17日付で報じた、「日本政府が文在寅氏の年内訪日を断念した」という情報です（次のリンク参照）。

政府／文大統領の年内訪日断念　慰安婦や観艦式、摩擦多く（2018年10月17日 06時00分付　毎日新聞より）

もちろん、誤報が多いことで知られる毎日新聞が情報源であるという点に注意は必要ですが、ただ、仮にこの毎日新聞の報道が事実であれば、次のようなストーリーが描けます。

• 日韓両国は小渕・金両氏の「日韓共同宣言」から20周年となる今年、慰安婦問題などのセンシティブな問題を除き、経済・文化面での交流拡大に言及を限定した新共同宣言を準備しようとした。
• 20年前の宣言が当時の金大中大統領の訪日に際して実現したという経緯もあることから、同様に、文在寅大統領が訪日し、安倍晋三総理大臣と共同で宣言をする形とすれば、日韓関係の打開にもつながると（外務省のコリアスクール出身の事務官あたりが）判断した。
• ところが、慰安婦問題だけでなく、旭日旗騒動、金正恩（きん・しょうおん、北朝鮮の独裁者）のソウル訪問など、日韓関係の急速な悪化から、政府は文在寅氏の年内招致を断念した。

このストーリーが正しいのかどうかはともかく、日韓関係の悪化が著しいことは間違いありません。

「徴用工爆弾」で無期限延期も？

まず、来たる10月30日には、韓国で最高裁判所にあたる「大法院」が「徴用工訴訟」の判決を下す予定だそうです。また、11月上旬には、韓国政府が「和解・癒やし財団」（いわゆる「慰安婦財団」）について「解散する」と正式発表する可能性も出て来ています。

徴用工訴訟の判決内容、あるいは慰安婦合意の取扱い次第では、いよいよ本格的に日韓関係が破断するきっかけにもなりかねません。

こうしたなか、先日、『徴用工判決で大使一時帰国か　日韓新共同宣言無期限延期も？』のなかで、「もし徴用工訴訟で日本企業が敗訴した場合、日本政府は大使の一時帰国措置に加え、この日韓新共同宣言を無期限延期する可能性もある」と申し上げました。

徴用工判決で大使一時帰国か　日韓新共同宣言無期限延期も？

もちろん、日韓新共同宣言の発表を延期したところで、ただ単に、日韓の仲が悪くなったと国際社会に印象付けるくらいの効果しかありませんし、直接の対韓制裁として機能するわけではありません。しかし、日韓間で経済、文化協力を拡大しようとする機運が損なわれることは事実でしょう。

これに加えて、私は『「日韓関係破綻の危機が迫っている」という現実に備えるべき』のなかで、「慰安婦」、「徴用工」、「旭日旗」という３つ話題が日韓関係の重しになりつつあると申し上げました。

「日韓関係破綻の危機が迫っている」という現実に備えるべき

仮に10月30日の徴用工訴訟で日本企業が敗訴し、11月初旬に韓国政府が慰安婦財団を解散すれば、日韓関係はまた違った局面に叩き込まれる可能性が濃厚です。

ただし、くどいようですが、私は別に「日韓断交を願っている」わけではありません。あくまでも日本は、本来ならば「善隣外交」を趣旨とすべきですし、たとえ中国や韓国のような国家であっても、争わないで済むならそれに越したことはありません。

しかし、それと同時に、とくに韓国については、相手が積極的に日韓関係を壊しに来ているのに、その現実を直視せず、安易に「日韓友好」と唱えるのも間違っています。

場合によっては、韓国国民に対するビザ免除プログラム（観光目的であれば、90日間までビザなしで訪日・滞在できるプログラム）を見直し、滞在可能日数を現行の90日間から15日間程度に短縮したり、年間渡航回数制限も設けたりする、といった直接的な「制裁」も検討しなければならないかもしれません。

今回の局面、何が違うのか？

ところで、日韓関係が悪化するのは、今に始まったことではありません。

過去には、たとえば1980年代の「教科書問題」や「靖国参拝問題」、1990年代の「（従軍）慰安婦問題」などのように、主に韓国側が日本側に対して理不尽な要求を行い、そのたびに日韓両国政府、日韓両国民の間に緊張が走りました。

しかし、日本側には「日韓断交」という選択肢はありませんでした。

その理由は単純で、日韓関係とは、日本と韓国だけの関係だけで決まるものではないからです。

まず、地政学的に見れば、北朝鮮という悪質な独裁国家がすぐ近くにありますし、とくに東西冷戦時代だと、そのさらに北には旧ソ連や共産中国などが控えており、韓国を失えばいよいよ日本が赤化のリスクに直面する、という危機感があったことは間違いありません。

韓国は北朝鮮やそのさらに北に控える共産主義諸国を抑える「要衝」として、日本にとっては非常に重要な国だと見られていました。ここで重要な点は、本当に韓国が「要衝」かどうか、ではなく、あくまでも「当時の日本政府が」韓国を非常に重要な国だと位置付けていた、という事実です。

ただ、東西冷戦が終結して30年が経過しようとしている中で、かつてと比べて、少なくともソ連の後継国家であるロシアの「脅威」の度合いは大きく下がっていますし、共産党一党独裁を維持している中国にしても、少なくとも日中首脳会談ができる程度には関係は回復しています。

この点が、東西冷戦時代と現代との一番大きな違いなのでしょう。

米韓関係の悪化を伴っている

「主敵なき日韓連携」は続かない

ただ、冷静に考えると、東西冷戦が終結した時点で、少なくとも「韓国が日本にとっての戦略的要衝だ」とする考え方を引きずっていること自体、果たして妥当なのか、考える必要があります。そして、「韓国との関係を維持する必要があるのかどうか」と考えるべき国が、日本以外にももう１つあります。

それが、米国です。

まず、現時点において、韓国は日本と同じく、米国の同盟国という地位を持っています。そして、米軍は日本と韓国に展開していて、一体運用されています。このため、日韓両国は直接の軍事同盟関係にはありませんが、軍事協力ができる程度には関係を維持しておく必要があるのです。

だからこそ、2016年11月には日韓包括軍事情報保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）を締結しましたし、旭日旗騒動で日本が今年10月11日の観艦式を欠席するまでは、日韓の防衛関係者は密接な連携を取っていたのです。

ところが、ここにきて、米韓関係が急速に悪化しています。

ビクター・チャ氏「南北合意を巡って米政府が不満」

こうした米韓関係の悪化をうかがわせるような記事が、金曜日、韓国メディア『中央日報』（日本語版）に掲載されています。

韓国、「南北合意」米国に７割だけ伝達…ワシントンは不満（１）（2018年10月26日10時34分付　中央日報日本語版より）

韓国、「南北合意」米国に７割だけ伝達…ワシントンは不満（２）（2018年10月26日10時34分付　中央日報日本語版より）

これらは、ブッシュ政権下で対北核交渉を担当したことでも知られる、米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）客員研究員のビクター・チャ氏に対するインタビュー記事です（といっても、記事では主語がありませんが、この程度の不整合は韓国メディアにはよく見られるので、スルーしましょう）。

中央日報によると、ビクター氏は今年初め、駐韓米国大使に内定していたにも関わらず、トランプ政権による「鼻血（Bloody Nose）作戦」（北朝鮮にちょっとした威嚇攻撃を加える作戦）に反対したとして、内定を取り消されたという経歴を持っているとしています（※）。

（※ただし、ビクター・チャ氏の駐韓大使への内定取り消しについては、鼻血作戦への反対だけが理由ではないと思うのですが、その点についてはここでは触れません。）

このインタビュー記事は長文ですが、私の文責で前半部分だけ大きく要約すると、だいたい次のようなことを述べています（ただし、文章の順番は入れ替え、文章の日本語表現については修正しています）。

• 米国は10年前、韓国が盧武鉉（ろ・ぶげん）政権だった時代の学習に基づき、北朝鮮が実質的な非核化措置を取らない限り、米国は制裁解除などに応じることはないだろう。
• ７泊９日の訪欧で文在寅氏が欧州各国首脳に北制裁緩和を要請したことについても、米国政府は韓国政府がそう動くことは予想していた。むしろ欧州首脳の方が、北朝鮮核問題に対して米国以上に強硬だ。
• 北朝鮮核問題をめぐっては米韓間に重大な亀裂があり、その違いを埋める方法は明確ではない。
• その一方で、ドナルド・Ｊ・トランプ米大統領と金正恩は、現在のところ、お互いを批判し合っていない。とくにトランプ政権は北核問題以外にもイラン核交渉、中国・ロシアとの対決などの懸案を抱えている。
• ただし、トランプ大統領の行動は予測不能ではるが、北核交渉を巡っては、今後もしばらく現在の方向を維持するだろう。少なくとも中間選挙前に方針を変えることはないだろう。韓国には良い機会だ。
• ２回目の米朝首脳会談が来年に先送りされたことは良い兆候だ。とくに、北朝鮮がこれまでに豊渓里（ほうけいり）核実験場廃棄などの措置を取ったことは意味ある非核化措置ではない。

なるほど。

ビクター・チャ氏の見解は、非常にバランスが取れていて、説得力も十分です。惜しむらくは、インタビュアーの質の問題でしょうか、記事の構成が非常に悪く、読み辛いことですが…。

トランプ氏の行動は予測がつかない

このインタビューに重要なポイントがあるとすれば、私は次の３つだと思います。

• トランプ氏自身、予測がつかない行動をすることがある。
• 米国は現在、中国、ロシア、イランなどとの対決を優先しており、北朝鮮問題はやや後回しになっている。
• 現在の米国の政権は韓国をまったく信頼していない。

このうち、とくに最初の点については、私自身もまったく同意します。

いや、お恥ずかしながら、私は偉そうに「政治経済評論サイト」で高説を垂れているくせに、当ウェブサイトで予測したトランプ氏の行動については、かなり外しています。

たとえば、昨年12月18日は米国が北朝鮮を攻撃するチャンスでしたが（『12月18日が晴天ならば北朝鮮奇襲か？』参照）、結局、米国は北朝鮮攻撃に踏み切りませんでした。いわば、「絶好のチャンス」を米国は見逃した格好です。

また、翌年は韓国政府が米国の了解なく勝手に動き回り、３月上旬に北朝鮮との首脳会談を勝手に取り付けてきたときにも、私自身、「もしトランプ氏が合理的な思考の持ち主なら、そんな提案、一蹴するに違いない」と思っていたため、実際にはトランプ氏がその提案にホイホイ乗っかったというのも意外でした。

さらに、６月12日のシンガポールでの米朝首脳会談では、「ＣＶＩＤ（※）方式の非核化」が共同声明に盛り込まれず、「朝鮮半島の非核化」というあいまいな文言でお茶を濁した格好となっています。

（※ＣＶＩＤとは、「完全な、検証可能な、かつ不可逆な方法での廃棄」（Complete, Verifiable and Irreversible Dismantlement）のこと。）

ビクター・チャ氏の主張の要点

つまり、トランプ氏が韓国のことをまったく信頼していないのならば、韓国の行動にノコノコ乗っかるというのも非常に不自然な話だと思いますし、トランプ氏の行動に、あまり行動は感じられないのです。

トランプ氏の動向に関するビクター・チャ氏の説明の歯切れが悪いのも、おそらく、こうしたトランプ氏の行動の予測可能性、首尾一貫性が低い点にあるのかもしれません。

ただ、こうした「トランプ・リスク」を除けば、、ビクター・チャ氏の主張は、まことにすっきりと理解できます。

つまり、米国自身がそこまで朝鮮半島に関心を割く状況にないため、現在の朝鮮半島情勢は、いわば小康状態にあります。しかし、それは「問題が解決した」わけではなく、米国としては、「問題がこれ以上大きくならないよう、管理している」という状態だと考えた方が良いでしょう。

韓国がこの状況に付け込んでいることは間違いありません。その証拠が、次の記述です。

「両国間に重大な亀裂がある。韓国は平和協定を非核化を引き出す好材料として見ているが、米国は非核化のない朝鮮半島に平和はありえないという立場だ。その違いがどのように埋まるかは明確ではない。」

要するに、韓国側は「核の段階的廃棄」という北朝鮮の主張をオウム返しにしていて、米国側は「ＣＶＩＤ方式による非核化以外に問題の解決はあり得ない」というものです。両者の主張は平行線です。

そうなれば、イラン核問題、中国との貿易戦争、ロシアとの対立のいずれかが緩和した際に、トランプ氏が「予測不能の行動」に出る可能性は、決して低くありません。

「今後」に備える

「米韓同盟廃棄」は絵空事ではなく時間の問題

さて、米韓両国の関係に深刻な亀裂が走っていることは事実です。

ただ、いまこの瞬間、米韓同盟が終了するのかといわれれば、そんなことはありません。

まず、米国が「信頼していない相手」とは、韓国政府そのものというよりはむしろ、現在の文在寅政権です。前任の朴槿恵（ぼく・きんけい）政権も米国からの信頼が薄かったのですが、文在寅政権に代わって以降、米国の対韓不信がさらに加速しているように思えます。

先ほどのビクター・チャ氏の論説を持ち出すまでもなく、韓国政府自身が、米国の同盟国でありながら、米国を裏切るようなことを続けている点については見逃せません。このままでいけば、米韓同盟が維持できなくなる（つまり米韓同盟廃棄に至る）のは時間の問題です。

もちろん、実際に米韓同盟が破綻するよりも前の段階で、米国が文在寅政権を倒してしまおうとする可能性は考えられます。しかし、米韓同盟の行き詰まりの原因は、文在寅政権が悪いというよりは、むしろ、歴代の韓国の政権による米国の裏切りにより、米国が韓国に対する信頼を失っている点にあります。

とくに、米議会などで米韓同盟の必要性に対する懐疑的な意見が出ているのは、別に今に始まったことではありません。これについては、日本経済新聞社の元編集委員で日本を代表する「コリア・ウォッチャー」である鈴置高史氏が執筆した、７月10日付の記事が参考になります。

米中貿易戦争のゴングに乗じた北朝鮮の「強気」／北朝鮮は誰の核の傘に入るのか（2018年7月10日付　日経ビジネスオンラインより）

鈴置氏はこの論考の中で、米国にとっての韓国の意義付けを、次のように指摘します。

「そもそも米国にとって、戦略的な要衝ではない韓国との同盟は価値がありません。それどころかカネがかかるし、余計な紛争に巻き込まれるリスクもある。／朝鮮戦争で韓国を助けたために米国はこの半島にはまり込んでしまった。もともと朝鮮半島は米国の防衛線の外にあるのです。／2010年頃から米軍関係者は「米韓同盟は長続きしない」と日本の安保関係者に非公式に通告してきています。」

つまり、「鈴置説」を取るのならば、米国にとって韓国とは戦略的要衝でないだけでなく、カネもかかるしリスクもある、まことに厄介な無用の長物だ、ということです。

そして、この「鈴置説」を、先ほど紹介したビクター・チャ氏の見解と照らし合わせて理解すれば、

「米国はいい加減、韓国との同盟関係を重荷だと考えており、文在寅政権がめちゃくちゃな行動をしていることを奇貨として、いっそのこと、韓国が文在寅政権である間に米韓同盟を廃棄してしまえ、と思っている」

という仮説が成立するのです。

日韓関係は日米関係などの従属変数

このように考えていけば、私が常々申し上げている、「日韓関係はそれ単体で議論しても意味がない」という内容につながっていくことはご理解いただけると思います。そして、その結論は、『「日韓関係破綻の危機が迫っている」という現実に備えるべき』で申し上げたとおりです。

「日韓関係破綻の危機が迫っている」という現実に備えるべき

日韓関係破綻の危機の詳細についてはここで繰り返しませんが、まずは10月30日の徴用工判決、次いで11月上旬の慰安婦財団解散の２つのイベントには要注目だと思います。そして、もう１つのポイントは、年内に日韓新共同宣言が出るかどうか、といったところでしょう。

ただ、私自身、日韓関係が破綻の危機にあることは事実だと思いますが、それと同時に、できることならば、日韓関係は米韓関係よりも先に破綻すべきではないと考えています。なぜなら、日韓関係は米韓関係の従属変数だからです。

米国が韓国に対して不信感を抱いていることはおそらく事実でしょうし、米韓同盟の終焉も時間の問題と考えて良いのも間違いなさそうです。しかし、米韓同盟が決定的に断絶するよりも先に、日韓関係が破綻してしまうのは大きな問題です。

もし米韓関係、日韓関係が破綻することが止むを得ないのであれば、理想的には米韓同盟の廃棄よりもあとにあるべきですし、それが無理であっても、少なくとも同じタイミングで破綻させるべきです。だからこそ、10月30日と11月上旬に予定されている２つの出来事は、少しタイミングが悪いと考えているのです。

いずれにせよ、まずは今週火曜日のイベントを見守りたいと思います。