マスコミ報道はカルト誌の予言と似たようなものでは？

「2020年、世界は大混乱に陥り、東京五輪は開催されない」。これを年初の時点で予想していたとしたら、それはそれですごい話だと思いませんか？じつは、それを「予言」していたメディアがあったのです！まずは「すごい」と言いたい…ところですが、そこは一筋縄ではいきません。「下手な鉄砲数撃ちゃあたる」ではありませんが、「予言」が当たった、外れたと議論しても意味がないからです。ただ、予言を「非科学的だ」とバカにするわけにもいきません。「非科学的」という意味では、新聞やテレビも似たようなものだからです。

予言は根拠と的中率が大事

「今年は東京五輪が開催されない」、予言が的中

早いもので、本日から６月です。

もし予言者かなにかが、年初の時点で「今年は世界的に大混乱が生じる」、「多くの国が実質的な鎖国状態になる」、「東京五輪が１年延期になる」などと述べていたとしても、多くのメディアはきっと相手にしなかったはずです。

ただ、ふと気になり、年初の話題を振り返ってみたところ、驚いたことに、これを予想していた記事が、ひとつありました。『オールドメディアはムーになる！』でも紹介した、『フライデー・デジタル』に掲載された次の記事です。

『ムー』編集長の’20年大予測　米中の核戦争勃発で東京五輪中止（2020年01月01日付　FRIDAY DIGITALより）

『フライデー・デジタル』の記事では、2020年に開催が予定されている東京五輪を巡り、次のとおり、「全世界的に大混乱が起きるため、五輪どころではなくなるかもしれない」と述べていたのです。

「’20年夏に予定される東京五輪ですが……。実は、開催されない可能性があるんです。東日本大震災の発生を予測した、松原照子さんという予言者が指摘しています。全世界的に大混乱が起きるため、五輪どころではなくなるかもしれません」（※下線部は引用者による加工）

この一文、下線で示した「予言者の指摘」云々のくだりを除けば、そのまま実現してしまいましたね。驚きです！やはり、なにか人知を越えた不思議な力というものが、実在するに違いない！！

「役に立つ」ためには、根拠が大切

…。

もちろん、この「予言が当たった！」「人知を超えた不思議な力が実在する！！」というのは、本気で申し上げているわけではありません。

実際、先ほど紹介した『フライデー・デジタル』の記事では、「東京五輪が開催されなくなる理由」は「第三次世界大戦が勃発するから」であり、「局所的ながらも米中核戦争が発生するため、東京五輪が中止に追い込まれる」という予言が示されています。

しかし、今年、東京五輪が開催されなくなったことは事実ですが、現実には「中止」ではなく「１年延期」であり、また、「１年延期された理由」も、「米中核戦争」ではありません。「武漢コロナの世界的な蔓延」です。

一説によると、世の中の「予言者」の皆さんは、年初にさまざまな予言を大量に出すのだそうです。シャケの産卵と同じで、大量に予言を出しておけば、なかには１つや２つ、当たる予言もあるでしょう。その意味では「絶対に当たる占い師」の占いと似たようなものを感じます。

そもそも、予言については「当たった」ことにだけ注目し、「外れた」ことを無視するのはフェアではありません。たとえば予言が10個あったとして、そのうち「当たったもの」と「外れたもの」がそれぞれ何個ずつあったのかを検証しなければ、予言の「的中率」は計算できないからです。

たしかに「東京五輪が不開催」という点は当たりましたが、その理由についてはまったく当たっていませんし、また、「核戦争で東京五輪が開催不能になる」ということは、「東京五輪前に核戦争が起きる」ということですが、米中での核戦争は（いまのところは）実現していません。

それに、非常に当たり前の話ですが、その予測が「役に立つ」ためには、「科学的に明確な根拠を示していること」が必要です。大変申し訳ないのですが、予言にはこの「科学的に明確な根拠」というものはありません。先ほど紹介した記事では

「2075年から英国防総省のタイムマシンで現代にやってきた、過去の特殊偵察部隊員のマイケル・フィリップスという兵士が中露と英米のグループとの間で紛争が発生し、2020年に核戦争が起きると述べた」

というくだりも出て来るのですが、そもそもその人物が「私は2075年の未来からタイムマシンでやってきた」と主張している内容が正しいのかどうか、だれがどうやってそれを証明するというのでしょうか。

「2020年夏に東京五輪が開催されない」と言い当てた点については、先ほど紹介した『フライデー・デジタル』の記事の予測は大正解だったのですが、それが現実社会において役に立つかどうかという点からは、非常に疑問なのです。

議論のトレーサビリティが大事

「なぜ当ウェブサイトでこの話題を詳しく取り上げているのか」。

これについて疑問に思う方もいらっしゃるかもしれませんが、その理由は簡単。「議論のトレーサビリティ」が何よりも大事だと当ウェブサイトでは考えているからです。

この「議論のトレーサビリティ」、『ウェブ評論の流儀は「議論のトレーサビリティの確保」』でも説明したのですが、わかりやすくいえば、「なぜその結論に至ったのか、最初から最後まで追いかけて検証することができる」ということです。

たとえば、先ほどの『フライデー・デジタル』にある「今年、東京五輪が開催されない」という予測を述べた根拠は、「2075年から英国防総省のタイムマシンで現代にやってきたマイケル・フィリップスというタイムトラベラーがそう述べたから」、というものでした。

これだと、「マイケル・フィリップス氏が2075年の未来人である」という点と、「マイケル・フィリップス氏が取材に対し、本当にそう述べた」という点、さらには「マイケル・フィリップス氏が真実を話している」という点の、少なくとも３つが確かでなければ成り立たない議論です。

もちろん、現代科学ではタイムマシンなど実現していませんが、だからといって当ウェブサイトとしては「タイムマシンなど夢物語だ」、で片づけるつもりはありません。本当に2075年にはタイムマシンが実現している可能性もゼロではないでしょう。

しかし、マイケル・フィリップス氏が本当に2075年からタイムマシンで現代にさかのぼって来ていたとして、彼が現代にやってきた目的が「未来の真実を過去の私たちに伝えるため」なのか、「過去の私たちをバカにして楽しむため」なのかは微妙でしょう。

これに対して、「武漢で新型の肺炎が発生している」という情報をいち早く掴んでいた人が、「この新型肺炎が何らかのウイルス性の疫病である可能性があり、かつ、中国共産党は情報を隠蔽する体質を持っている」という材料を手掛かりに、

「中国当局が隠している新型の流行病が全世界に蔓延し、それにより東京五輪が中止ないし延期に追い込まれる」

と年初の段階で「予言」した人がいたとしたら、これはこれで傾聴に値するものでしょう（※もっとも、年初の時点で新型肺炎の脅威を理解していた人がどれほどいたかは怪しいものですが…）。

予言もマスコミも似たようなもの

「予言を信じる」≒「マスコミ報道を信じる」

ただ、ここで冷静に振り返っておきたい事実があります。

インターネット環境が普及する以前であれば、私たちは情報の多くを新聞、テレビなどのマスメディアに依存していたのではないでしょうか。

そもそも論として、インターネットが普及する以前の社会だと、マスメディアが報じている内容が正しいのかどうか、多くの一般国民にとっては判断する手段はありませんでしたし、仮に何らかの事情でマスメディアの報道の誤りに気付いたとしても、それをほかの人々に伝える手段は、ほとんどありませんでした。

というのも、情報を毎日のように不特定多数の人に対して発信する手段が、かなり限られていたからです。東京都に住む一介のビジネスマンが書き連ねた駄文を、北海道から沖縄に至るまで、あるいは海外に在住する日本人に至るまで、ほぼ毎日のように読むなど、できない相談だったのです。

ジャーナリストでもない人間が自分自身の考えを世に伝えようとしても、それができる可能性があるとしたら、文章にしたため、それを郵便やＦＡＸなどの手段で新聞社や雑誌社、出版社などに送り、それらのメディアが自分の考えを取り上げてくれるのを待つくらいしか方法はなかったでしょう。

あるいは、自分自身の姿を家庭用ビデオカメラで撮影したとして、それをテレビ局に郵送したとしても、テレビ番組で運良く「素人動画投稿」みたいなコーナーでもない限り、全国に流してもらうなどということは、まず不可能に近い話でした。

このため、新聞社、テレビ局の関係者でもない私たち一般人は、新聞やテレビなどが流してくる情報を無批判に受け取るか、それとも自分の家族や近親者などに対し、「なんだこの報道は！」と愚痴を垂れるのが関の山だったのではないかと思うのです。

マスメディアとインターネットが逆転した！

ところが、インターネットが出現し、それが徐々に普及するにしたがい、現在、世の中ではとてつもない変革が発生しています。

というのも、インターネットのおかげで、「明らかにおかしい」と思うマスメディアの報道については、ツイッターなどのＳＮＳやブログ、匿名掲示板などの手段で世に問うことができるようになったからです。

人数が非常に限られているマスメディア産業関係者と異なり、インターネット空間には、それこそ無数にインターネット・ユーザーが存在します。メディアの報道を読んで、少し手間を掛け、「これは明らかにおかしい」と検証するユーザーが自然発生的に出て来るのも当然のことです。

そして、「このメディアの報道はおかしい」と、根拠を付けてインターネット上に投稿する人が激増したことで、マスメディアの信頼性が揺らぎ、崩壊しつつあるというのが、現在の世の中で発生している出来事ではないでしょうか。

というのも、マスメディアはこれまで、「自分たちが情報発信を独占している」という地位に安住し、「議論のトレーサビリティ」をないがしろにしてきたからです。あまり厳しいことを言いたくはないのですが、マスメディアの報道は、冒頭に紹介した「予言」と大してかわりません。

そして、客観的な事実に基づかない報道、事実を歪めた報道、印象操作に終始する報道などを通じ、新聞社やテレビ局が意見を押し付けてくることに、多くのインターネット・ユーザーが気付き、呆れ、辟易し、そしてそれを徹底的にやっつけようとしているのではないでしょうか。

科学を否定したら世の中終わる

そのことを痛感させる記事を、２つほど紹介しておきましょう。

１つ目は、昨年９月に朝日新聞に掲載された、次の記事です。

科学振りかざすだけではなく…増え続けるタンクを考える

敷地にたまり続けるタンクの水をどうするか。東京電力福島第一原発で汚染水を浄化処理した後の水の扱いが、にわかに注目を集めている。<<…続きを読む>>
―――2019年9月26日 10時02分付　朝日新聞デジタル日本語版より

この記事は、東電福島第一原発における処理水の海洋放出を巡り、朝日新聞が「東電や国、専門家への不信感を払拭するのは容易ではない」、「『科学』を振りかざし、空中戦の議論を繰り広げても解決につながらない」などと述べたものです。

正直、この「科学を振りかざす」、「空中戦の議論」、といった表現を初めて目にしたときには、ある種、新鮮な衝撃を受けました。なぜなら、こんな記事を掲載すること自体、朝日新聞社自身が科学的思考態度を公式に否定したのと同じだと受け取られても仕方がないからです。

人間には「予言」だの「占い」だのを信じる心がある点は、当ウェブサイトとしても決して否定するつもりはありませんし、なかには「科学的には安全だが、心理的には安心できない」と文句を付ける人がいることもまた事実だと思います。

しかし、大々的に科学を否定するとなれば、科学を前提に成立している私たちの文明社会そのものを否定しているのと同じです。

とくに、トリチウムが含まれた処理水は、たしかに除去がきわめて困難であることは事実ですが、自然界にも存在するものであり、海洋放出は、原発や核燃料処理施設を保有する国ならば、どこの国でもたいていは行われています（『セクシーに風評被害を広める男と科学を軽視する女』等参照）。

科学を否定するメディアに現代文明を騙る資格はないでしょう。

メディア訂正の「正体」

メディアの訂正相次ぐ理由は…？

一方、当ウェブサイトでは先月、『ひとりの医師の誠実な気持ちを踏みにじったテレビ朝日』で、「ある医師がテレビ朝日の番組に出演したところ、本人がまったく主張してもいない内容を補強する材料に使われてしまった」という話題を紹介しました。

いちおう、テレビ朝日はこの事件について、「訂正放送」を行ったようですが、こうした問題放送がなされた原因について、検証も再発防止策も盛り込まれていないという、じつに中途半端で不十分な代物に終わったようです。

こうしたグループ会社の問題放送などを巡り、同じ朝日新聞には土曜日、こんな記事も掲載されていました。

コロナ報道で訂正続発　増える現場負担、厳しくなる視線

新型コロナウイルスに関する報道を巡り、テレビの情報番組で訂正や謝罪に追われる事態が相次いでいる。<<…続きを読む>>
―――2020年5月30日 17時00分付　朝日新聞デジタル日本語版より

朝日新聞は地上波テレビで「ミスが多発している」としつつ、その理由について

「テレビ業界が慢性的な人材不足であることに加え、感染拡大防止のために制作班を分けて作業人数を減らしているという事情もあり、確認不足などのミスが起きやすい状況が生まれている」

という、上智大文学部非常勤講師・鎮目（しずめ）博道氏の発言などが紹介されているのですが、おそらく原因はそれだけではないでしょう。

もともと、テレビ局は情報発信を独占する「既得権」の側にあったのですが、長年に及ぶインターネットの台頭により、徐々に経営基盤を侵食され、視聴者、広告主、クリエイターが一斉に離れるという「三重苦」に陥っています（『テレビの三重苦：視聴者、広告主、クリエイター離れ』等参照）。

そこにきてこのコロナ禍です。

『コロナが変える日本社会　テレビ局に待つ悲惨な未来』や『有名ブロガーも「既存マスコミがコロナで死ぬ」と警告』などでも報告して来ましたが、コロナ問題は既存の社会の在り方を根底から覆すインパクトをもたらしており、テレビ局とてその例外ではない、ということでしょう。

ミスが頻発するのは新聞社も同じ

そして、朝日新聞の記事では触れられていない、最も重要な点は、『チラシ減：コロナ騒動は新聞業界にとどめを刺すのか？』などでもなどでも触れてきたとおり、「コロナショックによる経営への打撃は、テレビ局だけでなく、新聞社・新聞業界にも及んでいる」、ということでしょう。

もちろん、二酸化炭素をばら撒きながら、重い新聞紙を毎日のように各家庭に配達するというビジネスモデル自体が、このインターネット社会において明らかに成り立たなくなっているという事情もあるのですが、それだけではありません。

長年の情報独占に安穏とし、議論のトレーサビリティをおろそかにしてきた新聞社とテレビ局が、報道不祥事について隠しきれなくなっているだけのことなのです。

実際、報道などに対して「あれ？これおかしくないですか？」と情報発信する人が激増しているという意味では、新聞社もテレビ局も事情はまったく同じです。

そういえば、最近だと黒川弘務検事長が朝日新聞の幹部職員、産経新聞の２名の記者らと賭けマージャンをやっていたという疑惑により辞職しましたが、新聞各社はいまだにこの朝日新聞の幹部職員と産経新聞の２名の記者の実名を報じていません。

『国民の知る権利が大事、マスコミ記者の実名は公表を！』、『なぜ自社の不祥事は実名報道しないのですか？』でも報告しましたが、新聞社は事件被害者については実名を報じて付け回すように取材するくせに、新聞業界の不祥事についてはダンマリを決め込みます。

日本の新聞社が経営苦境に陥っているのは、たんに紙媒体からのビジネスモデルの転換に遅れているだけではありません。日本の新聞社のダブルスタンダード、科学を否定する態度、角度を付けた報道などが積み重なって、私たち一般国民のあいだで、新聞社への不信感が募っている、ということではないでしょうか。

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ところで、あえて実名を挙げるつもりはありませんが、東京の片隅で無名なビジネスマンが書いたわけのわからない駄文が、「ウェブ評論サイト」を自称するウェブサイトに掲載され、全国各地で広く読まれているらしいという話を聞いたことがあります。

そのサイト、読んでいただければわかりますが、べつに「タイムトラベルして来た未来人が絶対的に正しい事実を断言する」というサイトではありませんし、「敏腕新聞記者があなたの知らない秘密情報をこっそり教えてくれる」というサイトでもありません。

それどころか、「議論のトレーサビリティ」と称し、誰にでも簡単に手に入れられる情報のみを組み合わせて、「こう思う」、「こうではないか」、「こういう可能性も考えられる」、など、歯切れ悪く可能性を提示しているだけのサイトです。

そんなサイトがいつまで続くのかはわかりませんが、少なくともこのインターネットの世の中で、マスメディアの「予言」に対するアンチテーゼとして少しでも機能しているのだとしたら、そのウェブサイトの運営者はきっと喜ぶことでしょう。