テレビ業界の苦境の本格化は、むしろこれから

先月の『テレビの三重苦:視聴者、広告主、クリエイター離れ』では、NetflixやAmazonといった外資系企業がテレビ局からワカテクリエイターを引き抜いている、という噂話を紹介しました。ただ、その後、冷静になって調べていくと、テレビ業界の苦境を示していると思しき情報が、ほかにもたくさんあるということに気付きました。とくに、昨今のコロナショックの影響を受け、テレビ局にとっての収益の柱であるはずの広告収入が減少し始めるのかどうかを含め、テレビ業界の動向についてはしばらく生暖かく見守る価値がありそうです。

テレビ、広告費収入の減少

広告費に見る、テレビ業界の苦戦

近年、テレビ業界の苦戦がささやかれています。

今月、『埼玉県民様から:「日本の広告費2019」を読む』では、毎年ほぼ恒例となった、「埼玉県民」様というコメント主様からの話題をもとに、「マスコミ4媒体」(新聞、テレビ、ラジオ、雑誌)とインターネットに対する広告費の割合について議論しました。

埼玉県民様から:「日本の広告費2019」を読む

あらためて振り返っておくと、株式会社電通が毎年公表する『日本の広告費』というレポートは、媒体別の広告支出などについて集計したもので、ついに2019年、史上初めて「インターネット広告費」が「テレビ広告費」を追い抜いた、とする話題です。

それだけではありません。インターネット広告費がこの調子で伸び続ければ、早ければ2~3年中に、テレビ広告費だけでなく、それに新聞、ラジオ、雑誌まで含めた「マスコミ4媒体広告費」の合計を追い抜くのは確実でしょう。

このうち、マスコミ4媒体のうち、テレビとラジオに関しては、「公共放送」を騙るNHKを除けば、基本的に番組自体の視聴は無料です。ということは、民放のテレビ局とラジオ局の経営は広告収入に大きく依存している、ということでもあります。

このように考えるならば、インターネット広告費が伸びていく状況は、テレビ局にとっては非常に大きな脅威です。なぜなら、社会全体の広告費が一定だとして、インターネット広告費のシェアが高まれば、テレビ広告費の金額は減って行かざるを得ないからです。

広告主の側から見た「視聴率」の問題点

では、実際のところ、テレビ局の経営は今後、どこに向かおうとしているのでしょうか。

そもそもの前提として、広告を出稿する側である企業の立場からすれば、高いカネを払って広告を出稿したところで、それに効果がなければ意味がありません。

この点、以前の『そもそも視聴率って信頼できるんでしたっけ?』では、そもそも論として「視聴率」という概念がよくわからない、という話題を紹介しました。

そもそも視聴率って信頼できるんでしたっけ?

改めて紹介しておくと、視聴率とは、非常に不透明でわかり辛い指標です。

そもそも視聴「率」とは単なる「比率」であり、視聴「数」(視聴者数、視聴回数など)ではない、という問題点があります。いちおう、視聴率と視聴者数の「めやす」のようなものは存在するようですが、「この番組の視聴回数は何回だった」、といった指標は公表されません。

また、視聴率そのものの測定方法にも、重大な問題があります。

日テレ広告ガイド』というウェブサイトに掲載されている『視聴率の調査方法は?』というページによれば、テレビ放送の視聴率の調査はビデオリサーチという会社が独占していて、「関東・関西・名古屋地区」と「北部九州地区」、「その他の地区」によって調査方法が異なっており、それぞれ

  • ピープルメータ(PM)という機械を使って世帯/個人のリアルタイム/タイムシフトの視聴率を同時に調査する方法」(関東・関西・名古屋地区)
  • PMでリアルタイムの個人と世帯の視聴率を同時に調査する方法」(北部九州地区)
  • オンラインメータという機会を使って世帯視聴率を調査し、日記式アンケートで個人視聴率を調査する方法」(上記以外の地区)

というやり方なのだそうです。

3つの地区のうち、「関東・関西・名古屋地区」の場合は、調査対象世帯にある家庭内のテレビ(最大8台)について、個人単位で測定してもらい、視聴の初めと終わりに視聴者がいちいちボタンを入力する、という、きわめて不透明かつアナログ的な方法です。

さらに、酷い場合、エリアによっては「調査対象の世帯に調査員が紙とペンを持って訪問し、調査票に書いてもらい、それをPCに入力して集計し、約1ヵ月後に集計結果が出てくる」、というケースもあるようです。

正直、リアルタイムで精緻な情報が求められる昨今の社会において、そんな不正確でアナログな指標が、広告を出稿する企業にとって役に立つとも思えません。

テレビ業界の「三重苦」

テレビ業界から離れるのは、広告主だけではない?

こうしたなか、テレビが流すコンテンツが面白ければ、まだ救いはあるのですが、その一方で非常に気になる情報もあります。先月の『テレビの三重苦:視聴者、広告主、クリエイター離れ』でも紹介したとおり、肝心のクリエイターがテレビ業界に見切りをつけ始めているのかもしれません。

テレビの三重苦:視聴者、広告主、クリエイター離れ

これは、NetflixやAmazonといった新興の外資系のインターネット企業が、わが国でも巨額の年俸を提示しながら、優秀なクリエイターの引き抜きをかけているのではないか、とする話題です。

外国メディアがテレビ界狙い撃ち!年収3倍で若手引き抜き

日本のテレビ界が、放送開始以来の危機に陥っている。将来を嘱望される若手クリエーターらが、外国メディアから超高値の年棒を提示され、次々とヘッドハンティングされているのだ。<<…続きを読む>>
―――2020年02月04日 11時00分付 東スポWebより

『東スポWeb』によれば、「狙い撃ち」にされているのは20代から30代前半のクリエイターであり、提示される年収は最低でも3000万円、キャリアによっては5000万円が提示されることすらあるのだとか。

「在京各局の年収は30代平均でも1000万円」とのことですから、同じ仕事をしていても年収が3~5倍になると言われれば、おもわずグラッとくるクリエイターの人も多いのではないでしょうか。

もちろん、外資系の企業だと、せっかく転職しても「使い物にならない」と判断されれば容赦なくクビにされるかもしれませんし、また、ある意味で「ぬるま湯」の世界に浸かっていた人たちにすれば、すぐに結果が求められる厳しさに耐えられないかもしれません。

しかし、東スポWebの記事によれば、これらの外資系企業では製作費も十分に使えるそうです。若くて意欲と能力があるクリエイターであれば、地上波テレビ局で情報弱者層向けの低レベルな番組作りでくすぶっているよりも、才能をぞんぶんに発揮し、高レベルのコンテンツ作りに挑戦する価値はあるでしょう。

ライターの黒崎氏「テレ朝が大ピンチ?」

さて、数日前、『日刊サイゾー』というウェブ評論サイトに、こんな記事が掲載されていました。

テレビ朝日が決算で大ピンチ!? 高視聴率でも売上高がダダ下がりの危機(2020/03/18 17:33付 日刊サイゾーより)

記事を執筆したのは、ライターの黒崎さとし氏です。

黒崎氏は5局の中で最も危ういのがテレビ朝日だと主張します。これはいったいどういうことでしょうか。

『もうすぐまとまる1年の利益が、どうやら他局に比べて格段に悪いらしい。各社はだいたい昨年比で8~9割くらいのところ、テレ朝は6~7割くらいに落ち込むともいわれています』(キー局社員)

これは、いったいどういうことでしょうか。

黒崎氏によると、本来、テレ朝は日本テレビに次いで在京キー局の中では民放第2位の視聴率を誇っているため、営業利益水準は高くなるはずです。しかし、「キー局社員」の説明として、

  • 視聴率は高いが、個人でみると高年齢層が多い(ため)スポンサーがテレ朝を敬遠しがち
  • (不動産などの放送外収入もある他社と比べ)テレ朝は不動産などが少ない
  • コロナの影響で広告業界がしぼめば、さらなる減収もありえる

としています。そのうえで黒崎氏は、制作会社スタッフによる、次のような発言を紹介します。

一部で報じられていましたが、『報ステ』をはじめとした情報番組などで、契約スタッフを中心に、かなり大規模な人員削減が行われました。中には、放送作家全員をカットした番組もあるようです

…。

いかがでしょうか。

この黒崎氏の記事がどこまでテレビ業界の内情を正確に示しているのかは、正直、よくわかりません。先ほど引用した2月の東スポWebの記事や、上で引用した黒崎氏の記事については、それだけをもってテレビ業界が置かれている状況のすべてを示している、というものではないでしょう。

また、こうしたテレビ業界の苦境を伝える記事が最近になって増えて来たことは事実ですが、それと同時にかつての「テレビ全盛期」に築き上げた遺産があまりにも大きいため、多少、売上高が減少したとしても、ただちに資金繰りが詰まって倒産する、といったことは考え辛いと思います。

実際、一部のテレビ局などは過去の番組コンテンツに加え、優良不動産物件など、過去に築き上げた資産をたくさん所有していますし、それらを運用するなり、売却するなりすれば、まだまだ当面、テレビ業界は安泰でしょう。

ネットというライバル

ネットの普及は「クリエイター離れ」説とも整合する

もっとも、テレビ業界は非常に古くて大きいため、業界に変化が生じるとしても、ある日突然変わるのではなく、変化は数年から十数年単位で、徐々に生じていくはずです。しかし、それと同時に、それらの変化は「不可逆的なもの」(逆戻りできないもの)でもあります。

実際、冒頭で紹介した広告費にしても、マスコミ4媒体に対する広告費の減少は長期的な現象として発生しているものであり、その一方でインターネット広告費の伸びは今でも続いています。

その一方、私たち一般国民から見ても、現在、「目に見える重要な変化」が生じているとしたら、その分野のひとつは、インターネット環境が普及し、YouTubeなどの動画サイトが日々、深化を続けている点にあります。

そして、重要なことは、私たち一般国民がテレビ以外にも動画を視聴する手段を得たことだけではありません。YouTubeを始め、さまざまな動画サイトが出現し、それらを視聴する環境が普及していけば、今度は動画配信を始める「ユーチューバー」などと呼ばれるクリエイターが出現する、という点です。

これについては『低俗な地上波テレビ番組と高レベルなユーチューブ動画』でも紹介したとおり、すでにコンテンツによっては、「プロフェッショナル」であるはずのテレビ局が制作した番組と、「素人」であるはずのユーチューバーが制作した動画を比べると、クオリティの逆転が生じていると思しきケースもあります。

(※もっとも、このあたりは主観的な評価でもありますが…。)

画質でも負ける地上波テレビ

ただ、地上波テレビと動画サイトのどちらが面白いかというのは「主観的な評価」ですが、「客観的な評価」として、地上波テレビが動画サイトに置いてけぼりにされ始めている分野が、ひとつあります。『日本のテレビ、「五輪に始まり五輪に終わる」』でも報告したとおりが、ネット画質が急速に改善されているのです。

日本のテレビ、「五輪に始まり五輪に終わる」

総務省によると、現在の地上波テレビ放送は2K、つまり約200万画素(=1920×1080)なのですが、これが4Kになると約800万画素(=3840×2160)、8Kだとなんと3300万画素(=7680×4320)で、2Kの16倍にも達するのです(図表1)。

図表1 画面サイズと2K、4K、8Kの関係

(【出所】総務省HP『4K8Kとは 4K8Kの魅力』)

実際、今から約5年前、2015年7月に示された「ロードマップ」(図表2)では、すでに現在(2020年)には衛星放送やケーブルテレビの世界で4K(や8K)の放送が実現しているということになっているのですが、実際には今から1年少々前の2018年12月1日から開始されています。

図表2 ロードマップ

(【出所】総務省HP掲載のPDFファイル

そして、地上波デジタル放送については、当面、2Kのままの状態が継続する見込みです。

一説によると、地上波が2Kのままで推移する理由は、現在、4K、8Kに対応していないテレビが世の中に多すぎ、今すぐ地上波が4K、8Kに移行してしまうと、テレビが見られなくなってしまう家庭が続出する懸念があるからだそうです。

しかし、地上波が画質、コンテンツのレベル双方においてネット環境に負けるという状況が生じれば、テレビ業界の苦境は、今後、本格化するかもしれません。

テレビはいったいどこに行く?

さて、テレビ局といえば、有名人がたくさんいて、テレビ局員ともなれば高給取りであるなど、とても華やかな世界であるように思えます。

ただ、少なくとも広告費やネット環境、クリエイターなどの状況から見る限り、インターネット環境が普及し、発展し続けるのと対照的に、テレビ業界は長期的な停滞状況に入ったのではないでしょうか。

もちろん、「放送という手段を使って効率よく低コストで情報を伝達する」という地上波テレビの特徴は、インターネットに対して優位性を持っているという点は変わりません。

しかし、テレビ業界が頑なに「視聴率」というわけのわからない指標にこだわっていることに加え、一部の情報弱者層に向けた、決してレベルが高いとはいえないコンテンツを作り続けている状態は、テレビ業界自身にとっても決して良いことではないでしょう。

いずれにせよ、今日、明日にでもテレビ局が倒産する、という極端なものではないと思いますが、現在のテレビ業界を見ていると、「茹でガエル」のように、あるいは真綿で少しずつ首が絞まるように、少しずつ苦境に陥ってくるのではないでしょうか。

そして、この「少しずつ苦境に向かう」というのは、経営的にはいちばん怖い状況でもあります。なぜなら、中途半端に儲かっている状況が続けば、危機感を持つのが遅れ、気付いた時には手遅れ、となっているからです。

テレビ業界は、まだ各社の経営に余裕があるうちに、業界としての透明性を高めるなどのガバナンス改革を実施できるのでしょうか。それともできないのでしょうか。

今後の動向を生暖かく見守りたいと思います。

読者コメント一覧

  1. イーシャ より:

    テレビを見る機会は随分減りましたが、テレビCMを見る機会は更に減り、ほとんど皆無になりました。リアルタイムで見ることは滅多になく、HDDレコーダに録画してCMはスキップするからです。
    テレビ業界は衰退の道を辿るでしょうね。その過程でテレ朝が大ピンチに陥ったとしても、それは淘汰というものでしょう。

    それから、文字ベースの媒体に関して言えば、新聞よりも、こちらの評論サイトの方が内容が充実していると感じております。
    新宿会計士様には、改めてお礼申し上げます。

  2. 名無しさん より:

    現状の地上波は、私の記憶では新宿会計士さまのご指摘の「2K」には充たず、1280※1080程度の画素を引き伸ばして放送して居たはずです。1920※1080は放送大学などを除くBS放送だったと思いますがもうこれは過去の事でしょうか?

    1. りょうちん より:

      地上波は1440x1080pですが、実写系はともかくアニメでは720pのアプコンであることが多いです。
      円盤が売れるように画質を落とし、不要なテロップや不思議な光や湯気を入れてエアチェックのコレクターのやる気を削ぐようにしているんですね。
      一方、配信サービスだとdアニメストアは透かしを入れてますが、NetflixとかAmazon Primeでは高ビットレートの1080p、番組によっては4k HDR、Dolby ATOMSで配信なんですから、もう20年以上前の規格のデジタルTVは敵いませんよ。

      ラジオがTVの普及で、ニッチ(仕事中や運転中のBGMなど)な需要で細々と生きているように、業界の隅っこで細々と生き残るしかないと思います。
      しかし、電波の帯域自体はモッタイナイので、単に画像のストリームをデジタル化しただけではなくて、もっとデータを構造化した新規格に移行すればワンチャンあると思うんですけどねえ。
      MPEG2の限界もあるし。

      1. 沖縄の三十路 より:

        りょうちん様

        どんなデータ構造を作ったとしても、ネットで同じことができるのでワンチャンすら無いと思います。
        このまま衰退して、一部の人が嗜む伝統芸能のような立ち位置になるんじゃないですかね。

        1. りょうちん より:

          あとTVは情報ソースとして二次利用しにくいのが問題ですね。
          流したらそれでおしまい。
          例外は、録画した人によるYouTubeへのuploadでしたが、著作権を盾に削除申請w

          ニュースやニュースバラエティは著作権法の例外にすべきなんじゃないかと思っています。

  3. アレ より:

    https://digitalpr.jp/r/37330
    視聴率調査機の設置数を倍以上にするようですが、方策が明後日としか。

  4. ベビーヨーダ より:

    買いたいときに通販サイトを見て、ポチっと買うように、
    見たいときに、見たいところだけ、見たい時間にYouTube等でみる。
    自然な流れですね。
    視聴者が喜びそうな番組を作ってやった、さぁ見ろでは苦境は必然です。
    テレビしかなかった時代のまま変わっていないのですから!

    CMについても、10年前から既に、高齢者向けのCMが多くなっているとのこで、
    今は更に増加していると思われます。
    60才以上の視聴が多く、70才になると、日中の2/3はテレビを付けているという結果も出ています。
    確かに、腰痛、膝関節痛、尿漏れ、高齢者用オムツ、カツラ、抜け毛、歯槽膿漏などのCMばかり。

    女性は、実年齢·現実を直視したくない傾向があるようで、
    10才位サバを読むのは当たり前です笑っ
    ですので、CMも、高齢者=腰が曲がってヨボヨボ、シミシワだらけの現実を直視したCMでは、
    ものは売れないそうです。
    年齢より若くハツラツと見えるようになるCMがうけるようですよ。
    昔アイドルだった方、トレンディドラマで活躍していた女優の起用なども多く見られますね。
    同い年の女優がこんなに綺麗で若々しいのだから、私もそれを買う!みたいな笑っ
    見ていて痛すぎる女優さんもいらっしゃいますが···

  5. 横浜会計士 より:

    このサイトで取り上げるレベルの話でこそなかったものの、ネット上でちょっとしたブーム、のち、一騒動となった例のワニの件も、同一線上にあるように思います。
    娯楽自体が少なく、チャンネル数も限られた中で、お仕着せのコンテンツを一般大衆に「食わせる」やり方…これこそがテレビ時代の王道だったんでしょうが、
    いくらでも選択肢があり、かつ周辺情報もじゃんじゃん漏れてくる中で、視聴者自身が「選ぶ」ようになり、胡散臭いものやわざとらしいものはすぐ避けられるようになったのがインターネット時代。

    優良(とも正直思えないのですが…大してクオリティも高くないし)なコンテンツをマネタイズすること自体はむしろ望ましい方向なのですが、
    こうやって「無知な大衆を煽ってこっちの用意したコンテンツでカネを巻き上げてやろう」という、手垢の付きまくったテレビ時代のやり方を続けるなら、
    かえってテレビ時代に築いた信用や人気といった遺産を食い潰してしまうことになりかねないんだろうなと思います。

  6. 農民 より:

     TVにLANケーブルさしてインターネットへの接続=双方向通信が可能になったはずなのに、いつまでもくだらない4択番組内アンケ程度にしか使用しなかったり、ジャンケンで景品などというカビすら生えない活かし方しかできない人たちですからね。
     そもそも広告主=顧客に広告効果を示すなら、いつまでもピープルメータなどという化石を使わず、TV自体の機能として視聴カウント・時間をとって実データ化すれば良かったはずです。意欲的な媒体であれば、むしろ積極的に自らの能力を測定し、改善・改革をしていくはずですし、そうしなければ生き残れません。
     ですが、その機会を逸した…というか黙殺したというか。厳密にしちゃったらマズイことになるって自覚が、衰退前からあったのではないかと推測しています。マズイことというのは「視聴率の実態はかなりお寒い」「敵視しておりできれば潰したいネットの勢いに自ら加担するわけにはいかない」あたりでしょうか。

     良い方向にもっていくと自滅する存在だとしたら歪みきってますね。ここらへん、某国や某政党にも通じますが。

  7. 福岡在住者 より:

    1社位潰れて頂けらば有難いですね。 (次にいろいろチャンスがあります。笑-例えば朝鮮CHとか)
    おじいちゃん・おばあちゃんタレントが なぜそこに登場しているのかが疑問です。 だいぶん以前投稿しましたが、ビートとかタモリとか和田とか古館、田原、金平(TBS)は必要ですか? 彼らはそれなりに成功して財産もあるのですから 後輩に道をゆずるという選択肢もあると思うのです。その辺は皆無なのですかね?(笑) この辺の 「自分中心主義」のお年寄り様に対しての疑問です。 いわゆる老害!
    タモリは 打合せ資料を読んでいるだけの単なる普通の老人と思うのですが、、、、、(笑)

    好きな人いましたね。 叱られるのでしょうか?

  8. ひろた より:

    テレビ朝日はタイムCMからの収入が減ってしまいましたね。
    これは、テレビ朝日が金になる番組を作れなくなったことを表しています。
    単年度で若干の減収はあるものですがちょっと。スポットはどの局も減収ですがタイムでの減収はテレビ朝日が酷いです。
    CM枠の叩き売りみたいな感じでしょうか。
    テレビ局の放送事業はタイムで制作費だしてスポットで稼ぐってイメージしてもらえるといいかもしれません。
    今はスポットが減収してますからコンテンツの二次使用量で稼ぎとかになってます。
    テレビ東京はアニメ持ってるので強い!
    TVCMの情報伝達量はネットに比べると優位なのは変わりありませんのでネット広告もまだまだだと思っています。
    実際にLINEとかトリバゴなんてTVへの出稿してますし、アメリカでもAmazon、Facebook はTVCMに出稿増やしてます。
    トリバゴは金額ベースで圧倒的にTVに金かけているみたいです。

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