未来なき新聞と経営者が語る「ウェブ広告の威力」

私事ですが、先日、某企業の経営者の方と飲みに行きました。この経営者は最近、新聞や雑誌への広告の出稿をやめてしまい、そのかわり、インターネット広告配信システム「グーグル・アドセンス」に毎月100万円(!)という金額を支出するようにしているのだそうです。ところが、この経営者によると、インターネット広告に支出すれば、間違いなく、それをはるかに上回る効果が得られるのだとか。これこそ、「新たなテクノロジーが出現すれば旧態依然とした媒体は駆逐される」という典型例ではないでしょうか。

広告費の支出について考えてみる

以前、『埼玉県民様から:ことしも「日本の広告費2018」を読む』などで、ここ数年、インターネット広告が二桁以上の成長を遂げている、という話題を紹介したことがあります。

埼玉県民様から:ことしも「日本の広告費2018」を読む

これは、「マスコミ4媒体」(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)の広告費は減少し続けている一方、インターネット広告費は毎年のように上昇し続けている、というものであり、「この調子で推移すれば、早ければ今年にもインターネット広告費がテレビ広告費を抜くのではないか」と報告しました。

元データは株式会社電通が公表する『2018年 日本の広告費』というウェブサイトに掲載されていたものであり、情報を提供して下さったのは、ときどき当ウェブサイトにシャープなコメントを寄せてくださる「埼玉県民」のハンドルネームのコメント主様です。

ここでいう「インターネット広告費」の定義ないし範囲は定かではありませんが、おそらくグーグルの「アドセンス」など、ウェブ媒体に掲載される広告が含まれているのだと思います。

実際、当ウェブサイト『新宿会計士の政治経済評論』自身も「アドセンス」などの広告配信システムを利用しているのですが、これは大変に優れたシステムです。

あるウェブサイトによると、「アドセンス」の標準的な収益は、ページビュー(PV)1000件ごとに300円だそうです。当ウェブサイトの場合も毎月少ない時で200万、多い時で400万PVが得られているため、この計算式だと60~120万円(!)というとてつもない収益が得られるはずです。

もちろん、現実にはそんなとてつもない収益など得られていませんが(笑)、それでも最低限、当ウェブサイトの運営コストを賄うだけの収益は得られている、とだけ申し上げておきたいと思います。

某経営者との対話

こうしたなか、プライベートな話題で恐縮ですが、先日、某企業の経営者と話をしました。

本人に迷惑が掛かっては困るので、この人物が経営している企業については、「大企業を相手に非常に高度で専門的な事業を営む企業であり、従業員は20人未満でありながら業績は極めて良好」と申し上げるにとどめ、会社名、資本金、業種などについては伏せておきたいと思います

この経営者によると、経営のコツはいくつかあるそうですが、非常に重要なことは、

  • 従業員に良い仕事をしてもらうため、報酬・給料は惜しまないこと
  • 仕事を楽しむこと
  • ひとつひとつの仕事をしっかり仕上げて顧客の信頼を獲得し、リピーターになってもらうこと

なのだそうです。

昔からよく「会社は営業だ」などと公言する人もいるのですが、この経営者に言わせれば、「営業力だけで顧客を取ってきたとしても、業績は長続きしない」のだとか。

とくにこの「従業員に良い仕事をしてもらうため、カネは惜しまない」という発想は、非常に参考になります。日本には「ブラック企業」とでもいうのでしょうか、安い給料で長時間労働を強いる会社もありますし、最近だと「人手不足倒産」という、わけのわからない言葉もあります。

余談ですが、「人手不足倒産」とは聞こえはよいのですが、要するに人件費をケチっているがために、優秀な人材が来なくて仕事が回らなくなっているだけのことでしょう(『「人手不足倒産」のナンセンス:給料を上げれば済む話です』参照)。

「人手不足倒産」のナンセンス:給料を上げれば済む話です

アドセンスに毎月100万円支出!

さて、そんな彼は、もうひとつ、非常に面白いことを教えてくれました。

最近、彼の会社は新聞や雑誌の広告を全面的にとりやめ、そのかわり、グーグル・アドセンスに毎月100万円(!)を支出している、というのです。

この経営者によると、同社がターゲットとしているのは「大企業に勤務する現役のビジネスマン」ですが、紙媒体の新聞や雑誌についてはそもそも現役のビジネスマンがまったく読まなくなっており、高いカネを払ってそのようなメディアに広告を出稿しても、ほとんど効果が見込めないのだとか。

一方で、アドセンスの場合はウェブを閲覧する人のデータ、傾向などを、ある程度、ブラウザが記憶し、ターゲットを絞って広告を表示する機能が優れているらしく、実際、同社もアドセンス広告に切り替えてから、アドセンス広告をもとに仕事の依頼が入るようになったと述べているのです。

なかなか興味深い話ですね。

テクノロジーが進歩すれば、旧来型のサービスは駆逐されるといいます。

たとえば、19世紀までの西洋では、主な陸上交通手段は馬車でしたが、蒸気機関車、電車、自動車などが相次いで発明されたことで、馬車は地球上からすっかり駆逐され、いまや馬車は観光目的など、非常に限られた場所でしか見ることができません。

また、日本のような島国から外国に出掛ける手段は、昔は船くらいしかありませんでしたが、20世紀に入り航空機が発明され、実用化されてきたことで、いまや「海外旅行」といえば、「飛行機」です。

メディアの世界にもこれとまったく同じことが発生するのは当然の話ですし、「新聞」という、紙媒体に情報を刷りこんで二酸化炭素を大量に撒き散らしながらそれを宅配するという時代遅れの媒体がウェブにより駆逐されるのは時間の問題でしょう。

(※余談ですが、アドセンス広告がそこまでパワフルだったというのは、個人的にはきわめて参考になる情報です。機会があればビジネスでマネをしてみたいと思います。)

完全に駆逐されるわけではない

もっとも、新しいテクノロジーが出現したとして、古い手段が完全に駆逐されるわけではありません。

たとえば、長距離をすばやく快適に移動するためには飛行機が圧倒的に便利ですが、運行コストの面からすれば、船や鉄道の方が優位性を持っています。

このため、人が遠方に移動する手段としては飛行機が多いにしても、物流の世界では、コンテナ船や貨物鉄道などが用いられることが多いといえます(※もっとも、日本のような「鉄道大国」の場合は、人の都市間移動では新幹線などの鉄道を使う人も多いですが…)。

メディアもこれとまったく同じであり、速報性が求められる最新ニュースの世界では新聞が駆逐され、ウェブ中心に移行するのは時代の流れかもしれませんが、少し腰を落ち着けた論説や学術論文などの世界では、オピニオン誌や科学技術誌など、紙媒体の刊行物が残り続けるでしょう。

また、いくらインターネットが便利だからといって、子供を持っている人の場合は、子育てに必要な絵本や知育本、学習雑誌などを好んで買い求めますし、幼児を膝に座らせて絵本を読み聞かせるのが親としての楽しみでもある、と感じる人も多いでしょう。

つまり、いくらインターネット化が進んだからといって、紙媒体がこの世から消滅するわけではなく、いずれウェブ媒体とうまく棲み分けていくはずですし、こうした棲み分けは経済原理に従って、自然にできていくのだと思います。

怪文書化する新聞の傾向と対策

さて、昨日の『毎日新聞「野党に活気、安倍政権終わりつつある」』のなかで、新聞の劣化、あるいは「怪文書化」が進んでいる、という話題を紹介しました。

毎日新聞「野党に活気、安倍政権終わりつつある」

これについては、「もともと優秀だった新聞が最近になって劣化して来た」のか、それとも「もともと新聞報道というものはレベルが低かったのだが、そのことがインターネットの発達によって白日の下に晒されただけ」なのかはわかりません。

とにかく結論的にいえば、最近の新聞(とくに特定の某メディア)が垂れ流す論説は「お粗末」というほかありません(詳しくは『あれは不動産屋が発行する「科学否定のオカルト紙」?』や『科学を否定する人たちが八ッ場ダム称賛を嫌がる?』などもご参照ください)。

科学を否定する人たちが八ッ場ダム称賛を嫌がる?

また、政権交代のきっかけになった2009年8月の衆議院議員総選挙のころからでしょうか、インターネット上では新聞、テレビなどのオールドメディアに対する蔑称としての「マスゴミ」なる用語が自然発生的に出現しましたが、これも私たち一般人がオールドメディアの報道に違和感を抱き始めた証拠でしょう。

新聞がこのまま「怪文書」化し、ごく一部の情報弱者層だけをカモにする媒体として細々と生き延びようとするのか、それとも新聞社が科学と民主的議論を受け入れ、時代の変化にあわせて大胆に経営を改善して行こうとするのか知りません。

しかし、少なくとも現時点において、現役ビジネスマンの多くはすでに新聞を必要としていないのです。

※ ※ ※ ※ ※ ※ ※

ただし、昨日、情報媒体としての新聞が人々から必要とされなくなりつつあることは事実であるにしても、新聞「紙」は必要ではないか、とのご指摘を、読者コメント欄に頂きました。

新聞紙というものは、天ぷらで余分な油を吸わせたり、雨の日の革靴を乾燥させたり、習字の練習に使ったりするのに非常に便利でもありますし、オムツを包んで捨てるのにも重宝しますし、キャンプ場や屋外でお尻の下に敷くと便利です。

そういえば大都会でもホームレスが地面に寝るときには新聞紙を敷いていますし、「エビデンス?ねーよそんなもん」の迷言で知られる某新聞社の編集委員の方は、「トイレに新聞紙を詰まらせろ」などと主張されたこともあるようです(『朝日新聞は「トイレットペーパー以下」なのか?』参照)。

(※ただし、本当に新聞紙でお尻を拭くと痛いらしいので、どうかお気を付けください。)

いちおう、昨日貼り忘れていた、新聞紙に関する「アマゾン広告」を貼っておきますので、興味がある方は是非、ご参照ください。

  

本文は以上です。

読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。

にほんブログ村 政治ブログ 政治・社会問題へ

このエントリーをはてなブックマークに追加    

読者コメント一覧

  1. クロワッサン より:

    従業員に良い仕事をしてもらうため、報酬・給料は惜しまないこと
    仕事を楽しむこと
    ひとつひとつの仕事をしっかり仕上げて顧客の信頼を獲得し、リピーターになってもらうこと

    の「仕事を楽しむこと」ですが、経営者も従業員もって意味でしょうか?

    従業員が仕事をレイバーやワークではなくプレイとして取り組む事で、良い意味での遊び心が働いて顧客からの評価にもつながる、みたいな。

  2. カニ太郎 より:

    当ブログでも、最近広告数が増えましたね(笑)

    できれば、これ以上、増やさないでくださいね。

    1. 墺を見倣え より:

      それは、かなり難しい御注文なのではないでしょうか?

      私のとこの様な、日々のトラフィックが、1GB余の零細サイトなら、個人のポケットマネーで、且つ、広告無で運用して行けますが、日々のトラフィックが、何TBにもなる様な巨大サイトの運営には、相当な費用がかかります。

      費用を賄う何らかの仕掛けは必要でしょう。

      篤志家から巨額の寄付があるとかなら、広告を減らせるカモ知れませんが。

  3. 七味 より:

    新聞紙だけじゃなくてダンボールなんかも何かと重宝するのです♪

    震災のとき数日会社で寝泊まりすることになったのですが、その時はダンボールの上で毛布にくるまって仮眠を取ったのです♪

    紙媒体はまだまだ必要なのです\(^o^)/

    1. 自転車の修理ばかりしている より:

      七味様

      冬の高原を甘く見て、長野に遠乗りに出かけた時に、ジャケットの下に新聞紙を挟んで寒さを凌いだことを思い出します。あの時ほど新聞の恩恵を感じたことはありませんでした。

  4. 茶筒 より:

    Google広告はまさにAI活用の最先端ですね。
    検索結果についても、スマホの位置情報と連携して近くの情報を優先的に出してくれます。
    GoogleMapでも、関連広告店舗が出てきますしね。
    何より素晴らしいのは、Googleの広告は、広告設定画面で「もっとこういう設定したほうがいいと思うよ!」ということを提案してくれるのです。
    オールドメディアで、そんなことしてくれないですよね?(広告代理店が金取っ手やることはあっても)

    新聞社(というか配達会社)が、もっと「広告に特化」して、「各家庭の構成や好みを把握」して、「各家庭ごとにカスタマイズした広告を(希望すれば新聞契約してなくても)届ける」くらいまでしないと、勝てないでしょうね…

  5. りょうちん より:

    >少し腰を落ち着けた論説や学術論文などの世界では、オピニオン誌や科学技術誌など、紙媒体の刊行物が残り続けるでしょう。

    学術誌に関しては、もう紙媒体はおまけです。
    真面目に読む人は、電子ジャーナルで読み、PDFで保存・収集し、引用して活用します。
    まあ、ざっとトレンドを追うのに流し読みするくらいには、使えなくもありませんが、逆に例外的とまで言えるでしょう。
    (学生時代、外来の間に学術誌を読んでいる教授の姿に衝撃を受けました)
    速報性でもonline firstになっっており、紙媒体の意義は何号の何ページというアドレスの意味くらいしか残っていません。
    テーマごとにまとめた商業誌だと少し意味合いが違うのですが。

    1. 茶筒 より:

      りょうちんさん
      学術誌に関しては、そうなのですね。

      私はIT系なので畑が違いますが、紙の方が主流です。
      (意外に思われるかも知れませんが)
      逆に、トレンドを追うのに流し読みするのは、電子が主ですね。

      IT(というか私の業種)特有かも知れませんが、
      「知識としては必要だけど、安易にコピペできてしまうと危険な情報」
      というものも結構ありまして…
      特にそういった情報は、電子記事ではほとんど配布されず、紙媒体オンリーになってます。
       
      あと、知識の共有時に「おまえここ読んどけ」と、
      付箋貼って渡したりもできますしね。

      必要に応じて棲み分けするという意味では、何も変わりませんが。
      ご参考までに。

  6. 自転車の修理ばかりしている より:

    新聞は不要ですが新聞紙は必要です。カブトを折り紙で折る時にあの大きさがないと頭にかぶれません。

    紙媒体は滅ぶにしてもジャーナリズムは残るのでしょう。今までのような独占性は失われ、常に批判に晒されることになりますが、殿様商売を捨てて切磋琢磨・自戒自省すれば生き残る道はあります。

    滅亡必至と思っていた電報だって、慶弔のためにだけ残っているじゃないですか。

  7. 酒が弱い九州男児 より:

    橋が架かれば船頭がいらないように、石油の発掘技術が進めば石炭を掘る人がいらないように、仰る通り時代の流れとその時々の事業の盛衰は必然ですね。
    ただ、日本の場合はよくも悪くも古くからの慣習を大切にする民族だと思います。本来は淘汰されて当然の事を、事実を捻じ曲げてでも、法律を作り補助金を入れてでも延命しようとします。
    新聞がこのような対象にならないことを心から願うばかりです。

    1. 引きこもり中年 より:

       独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。

      酒が弱い九州男児様へ
      >本来は淘汰されて当然の事を、事実を捻じ曲げてでも、法律を作り補助金を入れてでも延命しようとします。

       (日本マスゴミ村だけとは限りませんが)ある企業が、新しい分野のビ
      ジネスを始めるよりも、今までのビジネスを辞める方が難しいと、言いま
      す。このため、(自分が特別と思い込んでいる)企業であればあるほど、
      新しいことを始めるよりは、「(今までのビジネスが続けられるように)
      政府が援助するのが当然だ」と、(成功するかは別にして)政府に要求し
      てくるものです。(流石に、永遠に援助してくれるとは、思わないでしょ
      うが、「自分が定年になる」までは、援助してくれると、思うものです)

       駄文にて失礼しました。

      1. 引きこもり中年 より:

         すみません。追加です。
         近い将来、現在のテレビ局が、「ネットで情報発信できる人を、免許制
        にして、(実質)今のオールドメディアに限定しよう」と、言い出すので
        はないか、と(ふと)思いました。(そうすれば、日本マスゴミ村の既得権
        は守られますから)

         駄文にて失礼しました。

      2. 酒が弱い九州男児 より:

        引きこもり中年様、レスありがとうございます。

        「新しい分野のビジネスを始めるよりも、今までのビジネスを辞める方が難しい」

        ですね。やめたり畳んだり見切りをつけるのは、よほどの経営者じゃないと無理だと思います。ただ、時代の流れ上、どうしても今までのやり方で会社を維持できない状態になったときどうするか(なるか)だと思います。

        「(自分が特別と思い込んでいる)企業」

        まさに新聞業界、マスメディアは自分たちは特権階級だと思い込んでいるでしょう(笑) 軽減税率でもわかる通り、あの手この手で延命を図ろうとするはずです。

        「ネットで情報発信できる人を、免許制にして、(実質)今のオールドメディアに限定しよう」

        すでに、ネットを規制しようとする動きもありますし、引きこもり中年様の予想もあるかもしれません。
        全力で阻止しないといけませんね。

  8. ひろた より:

    紙媒体は見直されてもいます。
    紙媒体と言うと新聞、雑誌などマス・メディア以外にDM、チラシ、カタログなどなど。
    アメリカや日本では紙のカタログは増えてきています。
    Webマーケティングで広告効果測定が緻密にできるようになった結果、Webで注文するときにカタログ見ながら注文する人はそうでない人の何倍も注文金額が多い傾向にあるそうです。
    高級品、例えばハイファッションとかカタログは有効。
    紙媒体とWeb媒体の連動も効果的です。
    ラジオを除くマス・メディア、特に新聞は完全に衰退期。
    ラジオはユニークでWebにはない特性もありますから変わらず。

  9. 埼玉県民 より:

    毎日の更新ありがとうございます。
    ネット広告屋としての補足です。 非常に高度で専門的な業種でしたら、
    おそらく、

    検索連動型広告
    https://ja.m.wikipedia.org/wiki/検索連動型広告

    を中心とした広告をメインに広告出稿していると推測します。
    GoogleやYahoo!で検索すると、検索結果の上に表示される広告です。
    ”吉祥寺 賃貸マンション“の検索結果に不動産会社の賃貸物件の広告が表示されますが、
    それは、不動産会社がキーワードを入札して 最高価格のクリック単価を提示した広告主が
    落札したことです。
    *実際にはクリック率他により計算され、単純にいうと検索エンジンが儲かる順に広告が
    表示されます。 キーワードを検索しているユーザは、その商品やサービスに高い興味や需要があるから検索しているので
    最も成約率の高い広告といえるでしょう。 従い人気キーワード(競争需要が多い)厳しくは競争となり、入札価格が高騰します。 直接の獲得単価では赤字になることも多々あります。 この時期ですと “ふるさと納税”が旬でしょうね。 ニッチで競争が少ない分野であれば、入札価格も上がらないので、極めてリーズナブル価格で成約率の高い広告出稿ができるわけです。

    それより、効率が良いのは、希望キーワードの広告でない検索結果のトップになることです。 こちらは基本ただで最も費用対効果が高いのですが、人気キーワードで上位表示させる為には、専門のコンサル会社を使うなどして、チューニングに多大な努力と費用がかかります。 SEO(Search Engine Optimization)と呼ばれます。

    アドセンスは広告掲載サイトのサイドや下などに表示されます。掲載サイトのコンテンツやユーザの検索履歴や閲覧履歴にもとずき表示されますので、リスティング広告を総称して、アドセンスと言われたと推測します。 機会があればポートフォリオとそれぞれの獲得単価を聞いてみてください。

    1. ひろた より:

      アドセンスはリスティング広告ではありませんよ。
      グーグルが提供するリスティング広告はAds 旧アドワーズにあたります。
      アドセンスはアフリエイト広告とも違うグーグルがWebサイト運営者に提供する広告配信サービスです。

  10. 農民 より:

    江川達也と書くと拒否反応出す方もいるかもしれませんが
    日露戦争物語(秋山真之の半生を描く、ただし日清戦争時に打ち切り)で真之の少年時、新聞を読んでいたところを兄・好古に見つかり、
    「頭のかたまらないうちにそんなものを読んだらいかん」
    と戒められるシーンがあります。(史実逸話か創作かは存じませんが)
    勉強熱心なのになぜ??と当時は思いましたが、今にして思えば新聞って…ね。
    明治の時代、つまり発生した時から既に報道、中立的事実の公知よりも政治主張が目的だったかもしれません。考えてみれば政府はこうすべきだ国民はこうすべきだ、だのという大昔の記事の画像を見た事は多々あります。政府が日露戦争の賠償をあまりとらなかった(実際痛み分けの面が強くとりようがなかった)ので新聞がこれを弱腰批判、扇動に群衆が乗っかったりとか。

    さておき新聞紙便利ですよね。最近引っ越して新聞をとっていないのでたまに欲しくなります。
    が…あれって量があるとはいえ月3000円もかけて買った紙なんですよね。
    「無駄にあるから使える」のが利点というのも物悲しい。

  11. カニ太郎 より:

    昔、キャバクラばかり検索してたら、そんな広告しか提示されなくなった。

    最近、つい出来心で、楽天の女性下着の商品ばかり、あんまりモデルがかわいかったので見ていたら、私のタブレットの広告は、女性下着ばかりになってしまった。

    困ったものだ(笑)

    1. りょうちん より:

      iOSやアンドロイドでも広告ブロッカー付きのブラウザはありますよ。

      時々、広告ブロッカーを検出して、アクセスを拒否するサイトがあってウザイです。
      設定で「このサイトで無効」に設定してやっても誤検出して拒否します。
      面倒くさくなってアクセスしなくなるんですが。

    2. だんな より:

      カニ太郎さま
      不動産関係の検索すると、すぐに不動産ばかりになりますよ。

    3. 自転車の修理ばかりしている より:

      カニ太郎様

      年代物の自転車に乗っているので古いパーツを定常的に探しています。お陰でヤフオクとメルカリで自転車部品ばかり広告で表示されます。で、「もう手に入らないかもしれない」と思っては買ってしまうんだなぁ…。まさに広告の狙い通りのカモです。
      こうなったら予備パーツでもう一台組んでみるか!
      そして予備自転車用の予備パーツがないと言い出して、泥沼へ。

  12. 埼玉の暇人 より:

    そう言えば私もたまに新聞を買います。普段は図書館でサラサラと見ます。いろいろな新聞があるので読み飽きることがありません。最近買ったのはゴルフの渋野さんの全英オープン優勝と競馬の藤田さんの新潟リーディングの記事が載ったスポーツ新聞だけです。新聞は速報性が無いので図書館で読むのが良いですし散歩にもなります。図書館の新聞は専門分野毎や全国地方新聞など多岐にわたるので有用性が高く満足しています。最近の共同通信社のような韓国のマスコミが専門にしていた憶測飛ばし記事が多く出回っているので問題が多すぎます。本当にマスコミ各社はコンプライアンスを掲げても守るつもりが無いようなので罰則・罰金を設ける必要があります。

  13. 引きこもり中年 より:

     独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。
     
     (新聞だけとは限りませんが)新技術で「今までの生活の糧を奪われる
    ことに反対した人々」が、(時として破壊行為を伴っても)新技術を潰そ
    うとしたことは、これまでも多々あったと思います。(潰すことに成功し
    た場合は、歴史に残らなかっただけです)
     もちろん、新聞業界が(新技術)潰しに成功するのか、それとも延命で
    きるのか、新聞業界が潰されるのかは分かりませんが、「新聞業界が抵抗
    する」のは、続くと思います。

     蛇足ですが、今の現象は、(知的であると思い込んでいる)マスコミ、
    (専門外のことを話す)大学教授、そして(選挙で落選することがなくな
    った)TV出演する元国会議員への、(彼らの言うところの)愚民の(あっ
    ているかどうかは別にして)反発、不信ではないでしょうか。(近い将来
    彼らが、(実現するかは別にして)「愚民には政治参加させずに、賢人だ
    けで政治を行うべきだ」と言い出すことも、あり得ると思います)

     駄文にて失礼しました。

※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。

やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。

※現在、ロシア語、中国語、韓国語などによる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。

※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。

当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました

自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。

【おしらせ】人生で9冊目の出版をしました

日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。
関連記事・スポンサーリンク・広告