インターネット最大の動画サイトYouTubeで、保守系の政治論客たちのアカウントが続々と凍結され、動画の視聴ができなくなっているようです。極左活動家(あるいは「パヨク」)と呼ばれる人たちは、言論に対して言論以外の手段で対抗している格好ですが、言い換えれば、これこそ彼らの限界です。

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保守系アカウント凍結相次ぐ!

以前、『【昼刊】都合が悪いと相手を「工作員」と罵る人たち』のなかで、大人気ユーチューバーのKAZUYAさんの動画を紹介しました。

【昼刊】都合が悪いと相手を「工作員」と罵る人たち

ところが、どうもこのKAZUYAさんのチャンネルが、アカウント停止に追い込まれたようなのです。

先日申し上げたとおり、KAZUYAさんは政治や外交など、一見すると難しいテーマについて、非常にわかりやすい言葉を選び、とても丁寧に解説するということで、非常に評判の高い「政治系ユーチューバー」です。チャンネル登録者数も50万人近くに達していました。

最近、極左活動家らの運動の影響でしょうか、保守系の動画サイトを中心に、YouTube上でアカウントの凍結などが相次いでいます。おそらく、KAZUYAさんの今回の動画が凍結されたのも、こうした「アカウントBAN運動」という流れの一環と見るべきでしょう。

たとえば、明治天皇の玄孫として知られる作家の竹田恒泰さんのチャンネルもYouTubeで凍結されましたし、また、YouTube以外では、著名まとめサイト『保守速報』の広告配信などが停止されるなどの事件も発生しています(『保守速報への広告配信停止事件とマス・メディアの抵抗』参照)。

保守速報への広告配信停止事件とマス・メディアの抵抗

こうした動きの背景には、YouTubeのアカウント凍結ポリシーなどを悪用し、組織的にYouTube側に通報しまくっている、という点があるのではないでしょうか?

――↓本文は以下に続きます↓――

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言論の自由と言論弾圧

言論に言論以外の手段で対抗する人たち

この「アカウントBAN運動」をしている人たちの動きについては、非常に不可思議です。日本は言論の自由が認められているのですから、普通に考えて、言論活動を通じた政治的主張に対して納得ができないのならば、言論で対抗すれば良いのではないのでしょうか?

たとえば、先ほどのKAZUYAさんの主張にしても、気に入らない部分があるのならば、「この部分が間違っていると思う」という意見を発信すれば良いと思います。動画のコメント欄に打ち込んでも良いですし、コメント欄にURLのリンクだけ貼って、詳細は自分自身のブログなどで主張を展開しても良いでしょう。

では、なぜ彼らは言論に対し、言論以外の手段で対抗しようとしているのでしょうか?

端的に言って、言論で対抗できないからでしょう。とくに「パヨク」と呼ばれる人たちが顕著なのですが、自分たちが行っている政治的な主張が、論理的に見てまったく説得力を持っていないということを、図らずも露呈してしまっているのでしょう。

歌と踊りで洗脳するパヨク

沖縄米軍基地に反対する活動家らがその典型例ですが、理屈で説得することができないがために、「歌と踊り」で自分たちの主張を垂れ流すのです。私も新宿に在勤していますが、新宿駅周辺では、ときどき、ラップ調で「アベは~やめろ~」などと主張する連中が出現します。

彼らに対し、私も務めて冷静に、「安倍晋三総理大臣のどの政策がおかしいのか」という点について尋ねてみたことがあったのですが、彼らは「アベ政治を許さないから」、「アベは極右だから」などと繰り返すのみであり、理論的な答えが返って来たためしはありません。

調べてみると、彼らの活動資金を出している組織は、多くの場合は日本共産党や革マル派、中核派などの反社会的勢力です。要するに、日本共産党などの資金力により、歌と踊りによって思考力を奪い、「反アベ」を押し付けているだけではないでしょうか?

国会前のデモ行進を見ていても、同じことを感じる人は多いでしょう。国会が休みの土曜日にプラカードを掲げて国会前に押し掛けても、そこには国会議員も総理大臣もいません。要するに、デモの目的は単に参加者を集めて洗脳するとともに、マス・メディアに対してパフォーマンスをすることだけにあるのです。

言論に訴訟で対抗した朝日新聞社

こうした事例を見ていて、真っ先に思い出すのは、『徹底検証「森友・加計事件」』を上梓した文藝評論家の小川榮太郎氏に対し、朝日新聞社が5000万円の損害賠償を請求した訴訟です。

この訴訟は、いわば、「特定の言論をスラップ訴訟で封じ込めようとする」という意味で、私に言わせれば、明らかに朝日新聞社による言論弾圧です。要するに、言論を委縮させることで、朝日新聞社に都合が悪い言論を封殺することが目的だと見るべきでしょう。

当ウェブサイトのも朝日新聞を批判し続けていますが、朝日新聞社から「名誉棄損」と訴えられるリスクはあります。私は当ウェブサイトを本業としておらず、単に「ビジネスマン評論家」として片手間に記事を執筆しているに過ぎないため、こうしたスラップ訴訟を起こされれば、ウェブサイトを閉鎖せざるを得ません。

こうした「言論によらない言論弾圧」には、警戒が必要でしょう。

――↓本文は以下に続きます↓――

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この後に来るもの

言論弾圧は自信がない証拠

ただ、言い換えれば、「パヨク」と呼ばれる人たちが、言論に対して言論以外の手段で対抗しようとして来るのは、彼らに自信がない証拠でもあります。

当ウェブサイトに、ほんの一時期、「パヨク」と思しき人々からのコメントが付いたこともありましたし、また、コメント欄ではなく私自身のコンタクト先メールアドレスに、大量に嫌がらせメールを受けたこともあります(もっとも、これらのメールも放置していれば自然に消滅していきましたが…)。

これらのコメントなり、メールなりの内容は支離滅裂ですが、こうした方法によってしか相手を黙らせる方法がないというのは、彼らの限界にほかなりません。

消したら却って増えますよ

さらに、彼らが意識していない問題は、他にもあります。それは、「アカウントBAN運動」自体に限界がある、という事実です。なぜなら、アカウントや動画を消しても、人々がそれを求め続ける限り、アカウント名を変えて、新しい動画などが次々と投稿され続けるからです。

何より、動画サイトはYouTubeだけではありません。YouTubeが世界最大の動画サイトであることは事実ですが、YouTube自体がアカウントBANを連発していれば、良質なコンテンツの投稿者がYouTubeを忌避し、ニコニコ動画などほかのウェブサイトに流れていく危険性もあります。

それだけではありません。そのうち、「アカウントBAN運動」をやっている人たちが特定され、「パヨク」と呼ばれる人たちが、ますます強く日本国民から批判されるようになるでしょう。要するに、「日本共産党」などの名前を隠して一生懸命に活動をしていても、最終的には人々の知るところになるのです。

その意味で、彼らもあまりインターネットを甘く見ない方が良いと思います。

※ ※ ※ ※ ※ ※ ※

パヨクの皆さんは、今この瞬間、著名なユーチューバーの方々をターゲットにすれば良いと思っているのかもしれませんが、それは大きな間違いです。

私自身も今のところ、実名を明らかにするなどして、動画投稿などを行う予定はありません。ただ、いずれタイミングを見て、竹田恒泰さんや上念司さん、KAZUYAさんなどと似たような活動を初めても良いかもしれないと考えています。私と似たような考え方を持つウェブ評論家は、それなりにたくさん存在するはずです。

私は「消したら却って増えますよ」、とだけ申し上げておきたいと思います。

※本文は以上です。

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