世界中にはたくさんの通貨が存在していますが、それらの通貨の通用度は同じではありません。本稿では前半で「通貨の数」について議論し、後半では「オフショア債券市場」に関する統計をもとに、通貨の実力について眺めていきたいと思います。とくに「基軸通貨論」が唱えられた「あの通貨」は、オフショア債券市場においてどれだけの実力があるのでしょうか？

地球上に通貨はいくつあるか？

通貨の数はよくわからない

世界にはたくさんの通貨が存在しています。

現在、世界中で使用されている通貨の正確な数については、じつはよくわかりません。かつて著者自身がカウントを試みたこともあるのですが、そもそも通貨を「どう数えるか」についての基準も難しく、なかなかちゃんとした答えが出ていないのが実情です。

いちおう、現在のところは、著者自身は「通貨の数は165～175個程度」だと考えていますが、その考え方は「地球上の国の数」をはじき出し、そこから「共通通貨を利用している国の数」を引き、さらには同じ国のなかで複数の通貨を利用している場合には、その通貨数を足す、などの調整で求められる、というものです。

ということは、通貨の数を確定させるためには、まずは国の数を確定させることが必要なのですが、これがまた大変な作業です。

地球上に国はいくつあるか？

この点、外務省のウェブサイトによると、「世界の国の数は196ヵ国だ」とされていますが（『世界と日本のデータを見る』参照）、この196ヵ国は国連加盟国193ヵ国に国連未加盟で日本が国家承認している４ヵ国を加え、国連加盟国のうち日本が国家承認していない北朝鮮を除いた数値です（つまり①＋②－③）。

• ①国連加盟国…193ヵ国
• ②国連未加盟国のうち日本が国家承認している国…４ヵ国
• ③国連加盟国のうち日本が国家承認していない国…１ヵ国

しかし、この考え方は、厳密には間違いです。日本政府が北朝鮮を国家承認していないことは事実ですが、北朝鮮は曲がりなりにも一応は国として存在していますので、③を引いてしまうのは適切ではありません。

また、「④国連未加盟国であり、かつ、日本が国家承認していない国」（たとえば台湾など）も含めれば、世界の実質的な国の数は、これよりももっと多くなるでしょう（※ただし「国」の定義にもよりますが…）。

ただし、ここで計算したいのは「通貨の数」ですので、「国」を「通貨を発行する能力があるくらいには組織力を持っている存在」と定義するならば、その数は約200ヵ国と考えて良いでしょう。

国の数と通貨の数は一致しない！

ただ、地球上の国の数が200ヵ国だったと仮定しても、通貨の数が200個あるとは限りません。なぜなら、この200ヵ国のすべてが独自通貨を発行しているとは限らないからであり、また、ひとつの国が複数の通貨を発行しているというケースもあるからです。

この点、国の数と通貨の数が一致しない原因としては、大きく次の４つのパターンが考えられます。

• ①複数の国が単一通貨を使用しているケース（ユーロ、ＣＦＡフランなど）
• ②独自通貨を発行していないケース
  • 米ドル使用国…パナマ、東ティモール、パラオ、マーシャル諸島など
  • ユーロ使用国…バチカン、サンマリノ、アンドラ、モナコ等
  • その他使用国…リヒテンシュタイン（スイスフラン）　…等々
• ③単一国で複数の通貨を使用しているケース
  • 中国特別行政区…香港ドル、マカオパタカ
  • フランス海外領…ＣＦＰフラン
  • オランダ海外領…アンティル・ギルダー　…等々
• ④ローカル通貨を発行しているケース（スコットランドポンド、ジブラルタルポンド、北アイルランドポンドなど）

通貨のカウントはこんなにややこしい！

まず①に関しては、共通通貨を使用している、という事例です。わかりやすいのは欧州連合（ＥＵ）加盟27ヵ国のうち19ヵ国が使用する共通通貨・ユーロですが、このほかにも、西アフリカ諸国が共通通貨・ＣＦＡフランを使用しているという事例もあります。

（※ただし、ＣＦＡフランについては近年、分裂する動きもあるようですが、これについては本稿では割愛します。）

次に②に関しては、「自国の通貨が存在しない」という事例です。パナマや東ティモールのように、自国通貨を発行せず、米ドルなどを使用している国が10ヵ国程度存在するようですし、また、ユーロ圏加盟国ではないモナコ、サンマリノ、バチカンなども、事実上、ユーロを使用しています。

ただし、たとえばパナマや東ティモールなどでは、紙幣については米ドルを使用しつつも、補助貨幣（コイン）については独自のものを発行していたりすることもあるため、これらを同じ通貨とみなすのか、それとも別の通貨とみなすのかは難しいところでもあります。

さらに③、すなわち「単一国でありながら複数の通貨を使用している」という事例もあります。

たとえば中国本土では人民元が使用されていますが、「中国特別行政区」である香港やマカオでは、それぞれ香港ドル、マカオパタカが使用されていますし、カリブ海のオランダ領ではユーロではなく「アンティル・ギルダー」という通貨が使用されているようです。

このうえさらに厄介なのが、④です。

英国の場合、ロンドンを中心とするイングランドではイングランド銀行が発行するポンド紙幣が使用されていますが、スコットランドや北アイルランド、ジブラルタルなどではそれぞれ独自のポンド紙幣が発行されており、これらについてはロンドンでは通用しません（著者自身がその体験者です）。

この点、スコットランドポンドや北アイルランドポンド、ジブラルタルポンドは、法的には英ポンドと等価とされているようなのですが、英国内で使用できない以上は「異なる通貨」と見るべきかもしれません（稀に流通している場合もあるようですが…）。

結論的には「地球上に通貨はだいたい165～175くらい」

また、上記に加えて、「すでに消滅した政府が発行していた紙幣が事実上現在でも通用している」という事例があります。『「物資不足」なのに「物価安定」？北朝鮮経済の謎解き』などでも取り上げた「ソマリアシリング」という通貨がそれです。

つまり、通貨の数を正確に確定しようと思えば、まずは通貨の定義を確定しなければならないこと（補助貨幣しか存在しないパナマや東ティモールの通貨を独自通貨とみなすのかどうか、など）、政府が崩壊した地域の通貨をどう考えるか、といった問題をクリアする必要があるのです。

著者自身はかつてマジメに通貨の数を数えようと思っていたこともあるのですが、結果的に挫折したのは、こういう事情もあるからなのです。

ただ、結論的にいえば、事実上の通貨は地球上にだいたい165～175くらい、と考えておいて問題ないと思いますし、以下の議論でも、通貨の数を厳密にカウントする必要は、じつはそれほどないのです。

債券市場と通貨の実力

基軸通貨はドル？ユーロ？

こうしたなか、とても重要な論点があるとしたら、通貨には実力差が非常にクッキリと存在している、という事実でしょう。

地球上に通貨が170前後存在するのだとしても、それらの通貨が等しく通用力をもっているわけではありません。というよりも、地球上で圧倒的に強い通貨といえば、米ドルでしょう。

たとえば、『イラン型経済制裁の行く末は「飛行機事故頻発」なのか』などでも紹介したとおり、イランでは米ドルがそのまま通用しています。

また、一般に米ドルは「世界の基軸通貨である」とされており、米国がまったく介在しない取引（たとえば台湾と韓国の貿易など）においても、米ドルが使用されることは非常に多く見られる現象です。実際、世界中の通貨の為替相場も、米ドルを基準にして表示されることが一般的です。

ただ、こうした米ドルの地位に、最近になって挑戦し始めている通貨がひとつあります。

それがユーロです。

ユーロはＥＵ加盟27ヵ国のうち19ヵ国が採用しており、また欧州内のＥＵ非加盟国であるアンドラ、モナコ、サンマリノ、バチカン、モンテネグロなどでも使用されているほか、最近だと域外での使用も広まりつつあるようなのです。

オフショア債券市場で見る通貨の実力

その証拠のひとつが、「オフショア債券市場」でしょう。

これは、その通貨の発行国以外の国の政府や企業が、その通貨を使ってどれだけ債券を発行しているのか、という指標です。国際決済銀行（ＢＩＳ）が公表している「債務証券統計」、つまり “Debt Securities Statistics” と呼ばれる統計が、最も統一的な尺度で集計されたものでもあります。

まずは、現在公表されている最新の数値（2021年12月末時点）を確認しておくと、次のような具合です（図表１）。

図表１　オフショア債券市場の通貨別の規模（2021年12月末時点、上位10通貨）

通貨	金額	シェア
合計	27兆8405億ドル	100.00%
1位：米ドル	13兆1243億ドル	47.14%
2位：ユーロ	10兆6683億ドル	38.32%
3位：英ポンド	2兆2114億ドル	7.94%
4位：日本円	4006億ドル	1.44%
5位：豪ドル	2699億ドル	0.97%
6位：スイスフラン	1982億ドル	0.71%
7位：加ドル	1430億ドル	0.51%
8位：スウェーデンクローナ	1386億ドル	0.50%
9位：人民元	1235億ドル	0.44%
10位：香港ドル	1174億ドル	0.42%

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

これで見ると、オフショア債券市場では、ドルが全体の半分近くのシェアを占めている一方で、ユーロについても40％近くに達していることがわかります。また、英ポンドは８％近いシェアを占めて３位、以下日本円、豪ドル、スイスフランなどが続きます。

米欧英日各通貨の状況

これについて2006年ごろからの通貨別の発行高推移も確認しておきましょう。

前世紀末、米ドルはオフショア債券市場における世界シェアの50％近くを占めていたのですが、ユーロ圏発足以降、シェアが大きく低下し、リーマン・ショック直前の2008年３月にはシェアが30％を割り込んでしまいました。しかし、その後はやや持ち直し、ユーロを再逆転して現在に至っています（図表２－１）。

図表２－１　オフショア債券市場における米ドル建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

これに対しユーロは、通貨発足以降、オフショア債券市場におけるシェアを急速に拡大し、2008年３月頃には世界シェアの50％近くにも達しましたが、その後はややシェアを落とし、米ドルに逆転されているという状況です（図表２－２）。

図表２－２　オフショア債券市場におけるユーロ建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

こうしたなか、単独国の通貨としては、米ドルほどではないにせよ、存在感を示し続けているのが英ポンドでしょう。英ポンドのシェアは、今世紀、常に８～10％程度を維持しています（図表２－３）。

図表２－３　オフショア債券市場における英ポンド建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

これに対し、凋落が著しいのが日本円です。かつては世界シェアで10％を超えていたにも関わらず、今世紀に入ってから世界シェアを急速に落とし、現在はついに２％を割り込んでしまいました（図表２－４）。

図表２－４　オフショア債券市場における日本円建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

日本円がオフショア債券市場において存在感を失った理由については、著者自身の見解に基づけば、やはり債券の発行市場における「使い勝手の悪さ」、あるいは税制の複雑さなども影響しているのではないかと思います。

このあたりは日本円の長期凋落が続くのか、それとも今後復活するのかについては、注目したい論点のひとつといえるかもしれません。

アジア通貨などの状況

さて、ついでにいくつかの通貨についても眺めておきましょう。図表３は、アジア通貨や今話題のロシアルーブルなどのオフショア債券市場における金額とシェアを示したものです。

図表３　オフショア債券市場の通貨別の規模（2021年12月末時点、アジア通貨など）

通貨	金額	シェア
合計	27兆8405億ドル	100.00%
4位：日本円	4006億ドル	1.44%
9位：人民元	1235億ドル	0.44%
10位：香港ドル	1174億ドル	0.42%
12位：シンガポールドル	380億ドル	0.14%
16位：ロシアルーブル	189億ドル	0.07%
19位：トルコリラ	136億ドル	0.05%
20位：インドネシアルピア	132億ドル	0.05%
21位：インドルピー	128億ドル	0.05%
31位：タイバーツ	30億ドル	0.01%
32位：韓国ウォン	24億ドル	0.01%
33位：フィリピンペソ	23億ドル	0.01%

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

人民元の債券市場は2015年に成長が止まった！

これで見ると、人民元は日本円以外のアジア通貨でトップであり、また、ロシアルーブルは189億ドルで世界シェアの0.07％に過ぎず、韓国ウォンに至っては24億ドルと、フィリピンペソとあまり変わらないくらいに規模が小さいことがわかります。

ちなみに人民元については、2015年ごろまで金額、シェアともに順調に伸びていましたが、2015年を境に急激に成長が止まっていることが確認できます（図表４－１）。

図表４－１　オフショア債券市場における人民元建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

これについては『国際的な債券市場と人民元：2015年を境に成長停止』などを含め、当ウェブサイトではしばしば紹介している論点のひとつですので、ご存じの方もいらっしゃると思います。

この点、中国のオフショア債券市場の成長が2015年前後を境にピタリと止まったことについては、「中国が本気で人民元の国際化をするつもりがないからだ」、という仮説を置けば、大変にうまく説明が付きます。

今から約２年前の『いったいなぜ、ＩＭＦは人民元をＳＤＲに加えたのか』でも議論しましたが、中国は人民元のＩＭＦの特別引出権（ＳＤＲ）構成通貨入りを目指し、オフショア債券市場などを創設したものの、2016年10月にこの目標が達成されたことをもって、これ以上の人民元国際化を避けた、という可能性です。

債券市場の統計から特定国の意図が見えるというのも興味深いところです。

ルーブルは2014年に規模が縮小

また、現在話題のロシアルーブルについても、もともとオフショア債券市場の規模は非常に小さかったのですが、2014年頃を境に急激に縮小していることがわかります（図表４－２）。

図表４－２　オフショア債券市場におけるルーブル建て債券の発行残高とシェア

（【出所】 The Bank for International Settlements, Debt Securities Statistics より著者作成）

2014年３月といえば、クリミア半島やセバストポリ市の併合が行われた時期でもありますが、その後、ロシア通貨を使った債券の発行残高が急落しているというのも興味深いところといえるかもしれません。

統計で見る「通貨の使い勝手」

このように眺めていくと、通貨の使い勝手というものは、基礎的な統計からも、かなり見えて来るのではないかと思います。

そして、ある通貨が国際的に通用する通貨とされるためには、やはり資金を持っている人にとっては「大口の投資需要」を満たし、資金を欲しがっている人にとっては「大口の資金需要」を満たす通貨でなければならないのであり、その意味では米ドル、ユーロ、英ポンドの体制はしばらく続くのではないかと思います。

個人的には日本円のオフショア債券の規模がすっかり凋落してしまったことが残念でなりませんが、これについてもいずれ日本経済とともに復活すると信じたいところだと思う次第です。