ネット層ほど政権支持率と改憲支持率が高いことの意味

ここ数日、当ウェブサイトで議論し続けて来たのが、「オールドメディアの限界」です。もともと、オールドメディアはそれぞれ問題点を抱えていたのですが、コロナショックでこれまでの矛盾が一気に噴出しているのではないでしょうか。こうしたなか、ゴールデンウィーク中、朝日新聞に掲載された世論調査に、非常に興味深いものがありました。それは、「オールドメディア世論とネット世論の分断」です。

マス「ゴミ」有害論

「インターネットvs既存メディア」の対立構造

昨今のコロナショックの影響もあり、人々が外出を自粛するなか、ますますインターネットが生活に大きな影響を与えているためでしょうか、最近になって「インターネットと既存メディア」という対立構造に関する話題を見かけることが増えて来ました。

当ウェブサイトでも、たとえば『ウェブ評論時代のリスクと面白さ』では、何かと情報発信に制限が多い新聞、テレビ、雑誌などの「オールドメディア」と比較して、インターネット空間では、「各人がより自由に情報発信できる」という特徴があるのではないか、と主張しました。

また、昨日の『有名ブロガーも「既存マスコミがコロナで死ぬ」と警告』では、著名ブロガーの山本一郎さんの論考を手掛かりに、「コロナショックで弱小メディアへの広告支出が激減し、メディアの淘汰・選別が進む」という仮説を紹介しています。

さらには、『視聴者「テレビ局は専門知識なしにコメント垂れ流す」』のなかで、「放送倫理・番組向上機構(BPO)」が公表している『2020年3月に視聴者から寄せられた意見』のなかから、

  • ワイドショーなどで、医学や法律などの専門知識がないタレントに、安易にコメントさせるべきではない。間違った情報が拡散されており、危険に感じる。
  • 新型コロナ感染拡大の影響で、トイレットペーパーやティッシュペーパーの品不足が連日放送されている。放送では、デマであることも、在庫は潤沢にあるとのコメントもされているが、その背景に流れる画像は、大型店などにおける空っぽの棚ばかりが強調されている。

といった辛辣な意見を取り上げました。

「マスゴミ」と決めつけるべきではないが…

もちろん、当ウェブサイトとしては、新聞、テレビを中心とするマスメディア(マスコミ、既存メディア、あるいは「オールドメディア」)のことを十把一絡げに「マスゴミ」などと蔑むつもりはありません。

しかし、上記記事を読んでいただいてもわかるとおり、当ウェブサイトが既存メディアについて取り上げるときは、どうしても批判的にならざるを得ません。

なぜなら、オールドメディアが垂れ流す情報には、思わず首をかしげてしまうほど偏った意見やレベルが低い情報が目につくからであり、また、新聞・テレビの取材姿勢や行動を見ていると、「身内に甘く、他人に厳しい」という矛盾がたくさん含まれているように思えてならないからです。

たとえば地上波テレビ局の場合、スポンサー企業との側がコロナショックの影響で広告費を削減しなければならない状況に追い込まれているため、当然、貴重な広告費を支出する以上は、「出稿媒体を選ぶ」という動きはさらに強まるでしょう。

そして、企業の広告費が減れば、テレビ制作に回せる原資がさらに減るということでもありますし、コンテンツのレベルもさらに低下する、ということでもあります。そうなれば、テレビの視聴者がますます減り、企業広告費もますます減るという悪循環に陥るかもしれません。

また、新聞の場合は、そもそもコロナショック以前から部数の低迷に歯止めがかからない状況が続いており、一部の情報によれば、すでに新聞宅配システムが足元から崩れ始めている、との指摘もあります(『チラシ減:コロナ騒動は新聞業界にとどめを刺すのか?』参照)。

チラシ減:コロナ騒動は新聞業界にとどめを刺すのか?

いずれにせよ、このままでいけば、新聞・テレビ業界もコロナショックで多大な打撃を受けることは間違いないでしょうし、オールドメディア各社のなかには、本業であるはずのコンテンツビジネスで、いよいよ本格的に立ち行かなくなるような事例も出てくるのではないでしょうか。

有害なコンテンツを垂れ流すのか?

ただ、オールドメディア各社のうち、とくに大手新聞社や在京・在阪テレビ局などのなかには、過去の優良資産の蓄積を持っており、都心部に超優良不動産物件などを保有していて、ただちに倒産には至らない、というケースも多いでしょう。

このため、新聞、テレビを中心とするマスメディアが、非常にレベルの低い情報や誤報、不適切な報道などを当面繰り返す可能性はあります。

とくに、先ほども少しだけ紹介したとおり、例の武漢コロナウィルス騒動をめぐっては、決して科学的知識があるとは言えない人たちが地上波テレビに出演し、誤った情報を垂れ流していると思しき事例もあれば、知識もない芸能人らが人々の不安をあおるような番組などもあるようです。

そして、「オールドメディアに情報を依存する人たちほど、愚かな行動に出てしまうのではないか」、という懸念を、個人的には抱いています。

その「愚かな行動」の典型例が、買占めでしょう。

以前の『コロナ対策での営業自粛と買占め』でも報告しましたが、知人が2011年3月の東日本大震災の直後、とあるスーパーで、高齢のご夫妻が買い物カゴいっぱいに冷凍ハンバーグを数十パックほど買い占めている姿を目撃したのだそうです。

東日本大震災当時、この知人は、

まことに失礼ながら、ご高齢のご夫妻がそんなに大量に冷凍ハンバーグを買い占めて、それを消費し切れるとは思えないんだよなぁ。いくら冷凍ハンバーグといっても消費期限はあるし…

などと首をかしげていたのですが、今回のコロナ騒動でも、初期の段階で、この「冷凍ハンバーグ買占め事件」と同じような騒動が発生していたようであり、本当に困った話です(※もっとも、物流業界の皆さまのおかげで、最近だとあまりこの手の買い占めは見かけません)。

また、あるツイート主は、「実家に帰ったら親がティッシュ類を買い占めていた」、という趣旨のツイートとともに、1枚の写真を投稿したのですが(※現在は該当するツイートについては削除済み)、このツイートが事実ならば、これも冷静さを欠いた買占め行為のひとつではないでしょうか。

【参考】ツイッターで発見した「トイレットペーパー類の買い占め」

(【出所】ツイッター)

むろん、こうした「愚かな行動」が、新聞、テレビの報道によってもたらされたと断言して良いのかどうかについては、現時点では明らかではありません。

しかし、少なくとも「テレビで買占めの不安を煽るようなコンテンツが放送されたと視聴者が苦情を申し立てている」という点は、BPO自身が認めている点でもあるため、あながちピント外れではないと思います。

朝日新聞世論調査

ネット層vsオールドメディア層

では、「オールドメディアだけから情報を得ている人たち」とそうでない人たちでは、行動は具体的に変化するものなのでしょうか。

これについて考察するうえで、興味深い話題があります。

それは、朝日新聞にゴールデンウィーク期間中に掲載された、こんな記事です。

内閣支持率「ネット限定層」で高め 朝日新聞世論調査(有料記事)

朝日新聞社は3月上旬から4月中旬に、憲法や政治意識について尋ねる全国世論調査(郵送)を実施した。<<…続きを読む>>
―――2020年5月4日 19時00分付 朝日新聞デジタル日本語版より

朝日新聞によると、郵送で実施された全国世論調査の結果、「参考するメディア」によって政権支持率に違いが生じたのだそうです。

具体的には、「インターネットのニュースサイトやSNSだけを参考にしている人」を「ネット限定層」、「新聞、テレビだけを参考にしている層」を「新聞・テレビ限定層」と位置付けた際、「ネット限定層」の政権支持率が顕著に高かった、というものです。

朝日新聞は「2つの層が回答者に占める割合に大きな差があるので単純比較はできない」と断りつつも、「新聞・テレビ限定層(31%)」の政権支持率は42%にとどまったのに対し、「ネット限定層(全体の7%)」の政権支持率は51%に達していたのだそうです(図表1)。

図表1 ネット限定層と新聞・テレビ限定層の政権支持率
区分政権支持率政権不支持率
回答者全体42%48%
ネット限定層(7%)51%42%
新聞・テレビ限定層(31%)42%50%

(【出所】朝日新聞記事を参考に著者作成)

…。

いかがでしょうか。

あくまでも「この朝日新聞の調査が公正に行われている」という前提を置きますが、こうやって眺めてみると、「ネット限定層」と「新聞・テレビ限定層」で、ほぼ政権支持率と不支持率が逆転していることがわかりますね。

オールドメディア層、改憲にも反対

そもそも論として朝日新聞がどういう意図でこの記事を掲載したのかはわかりません。

もしかすると、「新聞、テレビを参考にせず、インターネットの情報を鵜呑みにしているような層は、安倍政権のことを、いまだに50%を超える支持しているんだ」、という具合に、暗にネット層を批判する目的があるのかもしれません。

しかし、それと同時に、「インターネットを参考にせず、新聞、テレビの情報を鵜呑みにしているような層の方こそ、安倍政権のことを不当に低く評価しているのではないか」、と読めなくもありません。

ただ、ここで重要なことは、「朝日新聞社が2020年3月上旬から4月中旬にかけて実施した全国世論調査(郵送)の結果、『ネット限定層』と『新聞・テレビ限定層』の両者で、政権支持率・不支持率に顕著な差が出た」、という事実でしょう。

さて、政権支持率もそうですが、同じ記事に掲載されている図表によると、憲法改正については、「ネット限定層」と「新聞・テレビ限定層」のあいだで、意見の差異はさらに広まります(図表2)。

図表2 ネット限定層と新聞・テレビ限定層の改憲に対するスタンス
区分改憲必要改憲不要
回答者全体43%46%
ネット限定層(7%)57%33%
新聞・テレビ限定層(31%)37%53%

(【出所】朝日新聞記事を参考に著者作成)

回答者全体で「改憲必要」は43%、「改憲不要」は46%だったそうですが、これを「ネット限定層」と「新聞・テレビ限定層」に分けてみると、両者でちょうどほぼ逆転していることがわかります。

オールドメディア層は石破茂氏を推すが…

さらに、これとは別の次の記事によれば、「次の首相」を尋ねたところ、これもやはり「ネット限定層」と「新聞・テレビ限定層」で顕著な違いが生じているそうです。

「次の首相」メディア視聴傾向で違い 朝日新聞世論調査

―――2020年5月5日 19時00分付 朝日新聞デジタル日本語版より

朝日新聞は石破茂、小泉進次郎、河野太郎、岸田文雄、菅義偉、枝野幸男の6氏から「次の首相」に誰がふさわしいかについて調査したところ、「新聞・テレビ限定層」の30%が石破茂氏を推したのに対し、「ネット限定層」の22%が河野氏を推したのだとか。

あくまでも仮説の域を出ませんが、オールドメディア層で石破茂氏への支持率が高く、インターネット層で河野太郎氏への支持率が高いのは、オールドメディアが積極的に石破茂氏を持ち上げているからではないか、という疑いが出てきます。

この6人が「次期首相候補」のチョイスとして妥当なのかどうかはさておき、朝日新聞の調査で6人が挙げられている以上、手っ取り早く比較できる何らかの客観的な指標を探してみたところ、当ウェブサイトが注目したのが、ツイッターの利用状況です(図表3)。

図表3 政治家のツイッター・アカウント(敬称略)
氏名フォロワー数ツイート数
河野太郎1,567,872約2万
菅義偉182,0935,251
石破茂167,439917
枝野幸男150,3863,089
岸田文雄4,89719
小泉進次郎

(【出所】各人のツイッター・アカウント、2020/05/06 21:30時点のデータをもとに著者作成)

ツイッターやフェイスブックが政治家による情報発信手段として適切なのかどうかという問題はありますが、ここでは便宜上、フォロワー数が多い順に並べ、あわせて本人のツイート数についても記載しています。

この6名のなかでは、河野太郎氏のフォロワー数、ツイート数が群を抜いて多いことがわかりますね。

インターネット層は「自分で判断する」

つまり、この6人の政治家について、少なくともツイッター上から判明するのは、とくにフォロワー数は最大野党の党首である枝野幸男氏の10倍に達しているという事実であり、ここから推察されるのは、この6人のなかで、河野太郎氏のツイートが断然多くの人に読まれているということです。

ご存知の方も多いと思いますが、ツイッターの特徴は、「ダイレクトに情報のやり取りができる(可能性がある)」、というものです。ある人のツイートに対し、ほかの人が「リツイート」、「コメントを付けてリツイート」、「返信」などの形で言及することができるほか、「返信」機能で議論が成立することもあります。

実際、河野太郎氏は一般ユーザーのツイートに対しても気軽に返信しているようであり、一般人と河野氏のツイートのやり取りはほかのツイッター・ユーザーにも見えるようになっているため、私たち一般人としてはそのやりとりを通じて河野氏の人となりを知ることができる、というわけです。

当然、ツイート数が多ければ多いほど、その人が過去に多くの情報を発信したという意味ですし、一般にツイート数とフォロワー数は、キレイに比例するとは言えないまでも、ある程度の相関関係があります(著者私見)。

したがって、インターネット・ユーザーであれば、自身で判断できる材料が多い人物とそうでない人物だと、より「目に留まる可能性」が高いのは、積極的にインターネットを活用している政治家であると考えるのは自然な発想でしょう。

また、6人のなかで、小泉進次郎氏はツイッター・アカウントすら持っていません。調べたら、いちおう、ブログ大手である『アメーバブログ』にオフィシャルブログを保有しているようですが、コメント機能をオフにしていて、一般国民からの声は同氏に届かないようですね。

いまや、インターネットの時代です。

結局のところ、政治家としても、こうした姿勢も含め、私たち有権者に対してその人となりを判断する手が掛かりを与えているのだ、といえるのではないでしょうか。

文明論とオールドメディア

さて、ここから先は、あくまでも私見です。

後世の歴史家が19世紀から21世紀を叙述するとき、そのポイントは何でしょうか。

ずばり、「情報」だと思います。

20世紀に入り、大衆消費社会が実現しました。

まずは戦前の米国、次に戦後の欧州諸国や日本、さらに1980年代以降はアジアで「アジア四小龍」(韓国、台湾、香港、シンガポール)やASEAN、そして21世紀に入って中国…。

そして、この裏で常に動いていたのは、「消費者に対して訴えかける広告」、「有権者が判断するためのプロパガンダ」であり、それらをいかに効率よく人々に伝えるか、その有力な手段は何か、という、一種の「情報の覇権戦争」が地球規模で繰り広げられているのではないかと思うのです。

もちろん、くどいようですが、新聞、テレビを中心とするオールドメディアを十把一絡げで「時代遅れ」などと全否定する、という姿勢には賛同できません。

しかし、全世界が近代文明の恩恵に浸かり始めれば、当然のことながら、人間は「より便利な方向へ」と動きます。自分が欲している情報を効率よく教えてくれる手段としては、紙媒体や電波媒体よりも電子媒体の方が優れている、というのも、ごく自然な発想でしょう。

※ ※ ※ ※ ※ ※ ※

さて、ここ数日、当ウェブサイトでは新聞、テレビの限界について、さまざまな角度から議論しているつもりなのですが、ここで分けなければならないのは、

  • ①新聞、テレビが情報発信手段として時代遅れである
  • ②新聞、テレビが発信する情報自体に問題がある

という2つの仮説です。

そもそも①の問題については、新聞、テレビの経営危機の本質ではありません。なぜなら、彼らが発信する情報が人々から求められ続けているのであれば、新聞社やテレビ局は、米WSJやBloomberg、英FTのように、インターネット上にビジネスの場を移しても、十分に戦って行けるはずだからです。

しかし、とくにわが国において最近、顕著に生じているのが、②の問題です。

コロナウィルスについて専門知識もない芸能人や自称ジャーナリスト、自称専門家が垂れ流す情報で、いたずらに人々の不安が煽られ、また、人々は買占めを始め、さまざまな誤った行動に出てしまっている状態は、オールドメディアが社会的に存在しても良いのかどうかという根源的な疑問を私たちに突き付けます。

このように考えていくならば、現在はまさに「大事な情報をオールドメディアに依存して良いのか、それともインターネットというツールを手に入れた私たちが自ら主体的に取りに行けるようになるのか」という、時代の重要な過渡期にいるのかもしれませんね。

読者コメント一覧

  1. 墺を見倣え より:

    「オールドメディア vs ネット」という構造なんでしょうかね?

    特に根拠有りませんが、何となく個人的には、「特亜工作員が入り込んだり、活動できているメディア vs そうでないメディア」という気がしてますし、日本においては顕著でも、他国では日本程顕著ではない様な気がします。

    どこで誰が言ってたのか忘れましたが、「米国ではCNNとFOXが争っていて面白いが、日本だとCNNしかないみたいな感じで、面白くない。」

    色んな旗色が入り乱れていると面白いが、日本は、濃淡こそあれど、色としては偏っている感じを与えるので、オールドメディアが面白くないのでは。

  2. 簿記3級 より:

    発信される情報の質さえ高ければ瓦版でも大学の掲示板でも個人ブログやメルマガ、でも何でもいいと思います。

    問題は昨今。ゴミみたいな情報が多く、ノイズが多く、うっとおしい所でしょうか。
    毎日のように号外で金正恩死亡のニュースが流れるようになったらおしまいですね。

    メディアの衰退ですが。おそらく新聞が売れなくなる世の中になっても学会員は功徳のために聖教新聞を買いまくるでしょうし共産党員は赤旗を読み続けるんでしょうね。
    テレビはつまらない芸人とワイドショーの芸能リポーターと一緒に心中すればいいと思います。

    朝日新聞社が世論調査で2020年入りたい企業ランキングなどを作ると、
    サムスン電子やSK、ソフトバンクなどの企業が上位になるのかな?

  3. ちかの より:

    おはようございます。
    問題は下記の放送法第四条にあると思います。

    第四条  放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
    一  公安及び善良な風俗を害しないこと。
    二  政治的に公平であること。
    三  報道は事実をまげないですること。
    四  意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

    特に、「政治的に公平であること」でしょうね。
    ケント・ギルバートさんや上念司さん、百田尚樹さんらが主宰する放送法遵守を求める視聴者の会がありますが、この四条が守られていない現実を糾弾されていますよね。
    確か、米国の放送局にはこのようなものは無いらしいです。
    だからCNNもFOXもそれぞれの支持政党をはっきりうたっているので、民主党支持派、共和党支持派に別れて堂々と報道しているから、わかりやすいし面白いのだろうと思います。

  4. 愛読者 より:

    ネット層もいろいろな人がいて,スマホでLINE, YouTube, ゲームばかりしていて,WEBを使うのもショッピグやお店を探すくらい,という層もいます。この人達は,情報を集めて分析する,という習慣はありません。オールドメディア層との違いは,ニュースをテレビや新聞で見るか,LINEニュース(等)で知るか,くらいの差のように思います。ただ,オールドメディア層より若くて,育ってきた時代背景が違うので,文化や考え方も違うようです。
    オールドメディア層は,高齢者の中でITに乗り遅れた人達に多いことは言うまでありません。ただ,過疎地方の若者の一部など,スマホ文化の外にいる人達も若干含まれるようです。20~40年前のPC時代に乗り遅れた高齢者はスマホにも対応できない人が多いようで,いわゆる情報弱者になりがちです。
    > インターネット層は「自分で判断する」
    というのは一部の人達の話で,自分で判断するには,そういう教育や,管理職等の社会経験が必要で,マニュアル作業に慣れてしまうと,そういう主体性は育ちにくく,同調性圧力に埋もれていまうと思います。自分で判断するためにはインターネットで情報収集するのが必要不可欠である,という方向の命題は正しいでしょうが,逆は真でないでしょう。
    政治的傾向は,インターネットv.s.オールドメディア,というより,上記のように平均年齢の差が大きいと思います。特に,年金生活に入ると,年金・医療・福祉・介護のほうに関心が集中するようで,現役世代とは判断基準が変わってくると思います。
    (昨日は突然仕事が舞い込んで,議論に参加できませんでした)

  5. G より:

    まず、朝日新聞がちゃんと紙ベースの世論調査をやったことは評価しなきゃいけません。朝日新聞にとって不利な内容でも公開してることも。彼ら世論調査にはプライドを持ってる感じあって、案外その部署が社内発言権あるんじゃないかなと。

    オールドメディアが正義が悪かみたいな議論はどうでもよくて、最終的な影響力、つまり票にどう影響するかが重要です。

    この世論調査よりもネット単独層の実際の割合も、投票における影響もさらに大きいものと予想します。それは、この世論調査が紙ベースという最もオールドメディア層にやさしい調査であることからの推測です。

    実際問題、オールドメディアの影響はここ10年は少なくとも消えないとは思います。ただ、徐々に影響力が減ってくのは間違いないです。
    昔はオールドメディアがほぼ世論の全てを形成していました。逆にオールドメディア側もそれを意識してバランスを考えてたと思ってます。逆に最近はネットの台頭で自らバランスを取って敵失になるの不利を感じたのか、どんどん偏ってるように感じます。

    多分、オールドメディアはその影響力を減らすのと同時にどんどんキワモノになっていく。そんな予想です。キワモノに寄りすぎて逆に支持を失って消滅するのか、一部のキワモノたちの熱烈支持で生き残るのか。そこは見物です。

  6. だんな より:

    旧メディアとネットの情報戦の様に見えますが、反日工作員対それ以外の日本人との戦いだと思います。
    朝日新聞の世論調査結果で、内閣支持率が全体で42%になるには、ネット、TV混合層の支持率が、TV限定層より低くならないと、おかしいですね。
    また、朝日新聞から来た郵送物を開封して返信するのは、既に偏った母集団だと思いますので、世論調査結果も偏った結果になっていると思います(私なら参加しません)。
    ネット限定層は、7%になっていますが、TV限定層と同じくらいの割合で、現状は1:1:1くらいな割合だと想像します。
    後は、ネット情報の口コミ的な内容が、若い人に影響するように思います。

  7. めがねのおやじ より:

    更新ありがとうございます。

    『朝日新聞が郵送でアンケートを配布して、その結果を掲載した』(笑)というだけで、スタート地点にハンデがあると思うのですが、コレで朝日は『れっきとした正しい結果だ』と言う訳ですね。偏向ぶりが呆気にとられます。

    世帯なり、何処で選んだの?朝日新聞購読者?(笑)。新聞、テレビからニュースなど得る層がこんなに居ますかね?ネット等は7%?え?

    テレビなんか、ワイドショーとかニュース番組でも基本知識もない芸人やコメンテーターや自称専門家が、コロナ禍を「政府の対応がー、安倍がー、吉村知事はー、」何か気の利いた代案の一つでも出したら、ハナシ聴いたるわ。

    一般の情報弱者も失望してますよ、新聞、テレビには。私の妻の母親が住むマンション、21世帯ありまして、自治会を開きました。

    新聞購読について、全世帯にアンケート取ると、購読者は何と僅か3世帯!地方紙が2、朝日が1。そのうち朝日の1世帯が辞めると言い出してます。とうとうゼロや。やったネ!
    比較的、若い世代が入れ替わって増えたからでしょうね。聞いて嬉しかったです!

  8. だんな より:

    2018年にも、朝日新聞が似たような調査を行っていました。
    SNS・ネットで情報入手の人、内閣支持率高め なぜ?https://search.yahoo.co.jp/amp/s/www.asahi.com/amp/articles/ASLBD41V2LBDUZPS005.html%3Fusqp%3Dmq331AQRKAGYAaGChrDuwJr2lgGwASA%253D
    以下結果では無く、私の好みで引用します。

    西田さんは、情報を得るためのコストをかけるかどうかが、内閣支持率に影響しているのではないかと指摘します。
     新聞を参考にする人は、情報を取ることにコストをかけている人です。つまり社会や政治のことを、お金を払ってでも知りたいという積極的な意識を持っていると捉えられます。
     一方、SNSは、情報を得るためのコストは低い。社会や政治への意識、関心が高いとは言えず、受動的になりがちです。
     その上で、「コストを払おうとしない人たちは、現状肯定に流されやすいのではないか」と言います。

    引用ここまで。
    新聞を取ってる人は積極的で、ネット派は受動的だそうです。普通は逆だと思いますが、新聞購読者の選民意識をくすぐっているのかなと思います。
    ただの、印象操作ですね。はい。

    1. 転勤族 より:

      だんな様

      リンク先が見れなかったのですが、表題(らしきもの)より検索しました。

      さすが天下の朝日新聞様ですね。
      だんな様のおっしゃる通り、選民意識をくすぐる前提での記事と見受けました。

      全体的にピント外れな主張なんですが、唯一
       「参考にするメディアとして、テレビ、ネットに次いで新聞が3位ということは、メディアとしての地位が下がっている。いい報道をしても、読み手に届いていなければ、メディア、ジャーナリズムとして機能しません」
      という部分だけは共感です。

      これが天下の朝日新聞様の良心に響けば良いのですが、無理ですね(笑)

      1. だんな より:

        転勤族さま
        朝日新聞自体に、選民思想が溢れていると思います。
        選民思想の工作員?変な感じかな。

    2. 引きこもり中年 より:

       独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。

      だんな様へ
      >新聞を取ってる人は積極的で、ネット派は受動的だそうです。

       これが正しいかは分かりませんが、そうであっても、(ネット派でも)
      日本の主権者でもある日本国民の一人であることには違いありません。そ
      れとも、ネット派は主権者ではないと、朝日新聞は(暗に)言いたいので
      しょうか。

       蛇足ですが、新聞も読んでいるネット派は、積極的でしょうか。受動的
      でしょうか。

       駄文にて失礼しました。

  9. 匿名 より:

    確かにマスコミには政府の監視をする役割をしてもらわなくてはいけませんでした。
    但し監視です、警察ではありません、事実を公正に伝えるのが役割です。

    例えるならマスコミはレーダもない時代のマストの監視役です、正しい情報を報告し、船を無事に目的地に導くことが役割です。
    しかしながら影響力を駆使し、前に氷山があると偽情報を流し、船の進路を変えようとすることで船の操作をしているのが今のマスコミの現状です。

    しかしながら現在は玉石混交ながらネットというレーダーを多くの人間が手に入れました、そこでマストの監視がいかにでたらめな報告をしているのかがわかったのです。

    これではお役御免になるのも時間の問題、生き残るには初心かえって不偏不党、事実を公正に伝えて信頼を得ることです。
    濁った源水を自分でろ過して飲むよりは、添加物ゼロの安全な水なら需要はあります。

  10. M より:

    情報弱者の定義として世間一般では、情報へアクセスするための能力が低い者という意味になると思う。

    実際社会に出てみると、誤った情報を見分け、正しい情報から自身や社会に対する影響等を考察できる能力が必要とされる。

    この意味ではどの世代にも情弱は存在する
    情報も大切だが、その情報をどう扱うかが更に重要。

    マスゴミは批判的思考能力の訓練の場を提供してくれる秀逸な教材である
    このサイトは論理的思考力の訓練の場を提供してくれる秀逸な教材である
    読者コメント欄はディベート訓練の場を提供している

    サイト主に感謝

  11. 匿名 より:

    >朝日新聞社は3月上旬から4月中旬に

    これもけっこう古い情報ですよね
    郵送のやり取りだから仕方ないけど
    昨日ニコニコに首相が出ていたのを見てネットの意見も様変わりしたと思いました
    少し前までニコニコは安倍首相のホームグラウンドのようなものでしたけど
    昨日のコメントはほぼ批判一色
    コロナ前とはネットの意見も変わったと思います

    1. 匿名 より:

      あのニコニコはびっくりしましたね
      基本ニコニコは自民側の人が多かったのですが
      やはりコロナで自分の足元に火がついてくると人は変わるのかもしれません
      将来や現在に不安があると、政府なにやってんだ!となるのでしょう

  12. 市井の内科医 より:

    医療関係の報道を見る限り、マスゴミの流す情報はゴミです。
    ということは、新宿会計士様から見れば金融系の報道もゴミ、なんでしょう。
    何故、日本のマスゴミはゴミしか報道できないのか、理由は何なんですかね?

    1. 転勤族 より:

      市井の内科医さま

      主義主張、結論ありきの報道であり真偽は関係ない。
      社内に専門家が居ないのでそもそも真偽が判断できない。
      だからゴミばかりになるのではないでしょうか。

  13. はぐれ鳥 より:

    ネット利用者に政権支持・改憲支持が高いということは、もう少し整理してみる必要があるでしょう。

    戦後日本の知識界では、左翼的なのが知的でスマートとされてきました。既存メディアもこの影響を受け全般的に左傾化しています。一方政権は、一時期を除き、右翼的自民党が担っています。政権を担うためには現実的である必要があり、現実的であれば相対的に右翼的になるからです。なので、戦後の日本では、メディアと政権は常に対立しています。当然、そのようなメディアは政権が進めようとしている改憲にも批判的です。

    このような背景の下、既存メディア依存者とネットメディア依存者の違いは何でしょうか?多分、前者は、どちらかと言えば「受身」です。毎朝配達されてくる新聞やスイッチを入れるだけで流れてくるTVニュースをそのまま無批判に受け入れ勝ちです。なので、この人達は政権に批判的になり、当然改憲にも反対と言うか、頭から不安を抱いています。

    他方、後者は、ネット上で、「能動的」にニュースを探しに行く人達です。様々なニュースサイトを探索する中である程度の批判能力が養成され、自分なりの意見も持つようになります。なので、この人達の中には、政権・改憲支持の割合が多くなるのは当然でしょう。

  14. 転勤族 より:

    当方が住んでいる北海道には夕方に行われる自治体の記者会見を中継する局が一つだけあり、連休中は視聴していました。
    途中で中継が終わることも多々あり質疑応答は中継されないので、結局は自治体のライブ中継に切り替えてますが、そこで繰り広げられる質疑応答がなかなか秀逸です。
    切り口や質問内容が突っ込みどころ満載で知事や担当者の我慢強さが光ります。
    昨日「先ほどの知事のお言葉で・・」と発言を聞いてて、飲んでたコーヒーを吹き出しました。
    言葉遣いの基本くらい入社研修で教育されると思っていたのですが違うんですね。
    それとも知事を尊敬してたのかな。

    ライブ中継ですので社名・記者名も隠すことなく聞けますが、視聴者を唸らせるような質問をしてほしいと切に願っております。

    【参考】北海道知事会見
    https://sites.google.com/site/hokkaidouchotv/home/torikumi/chijikaiken

  15. 頓珍韓 より:

    >朝日新聞社は3月上旬から4月中旬に、憲法や政治意識について尋ねる全国世論調査(郵送)を実施した。

    朝日新聞社のアンケート。
    しかも郵送。
    私ならば決して回答(協力)しません。

    新聞社のアンケートは、日ごろの新聞社の主張寄りの結果になりがちなものですから、それ自体は仕方ないわけですが、このアンケート結果は世間一般の実態とズレがあることは認識すべきでしょう。

    「新聞・テレビ限定層」は朝日新聞購読者が中心ですから、いつもの朝日のアンケート結果と同等なズレ幅だと思います。
    対して、「ネット限定層」は、「日頃の朝日新聞に対してあまり不満のない、時間のある人々」でない限り郵送でアンケート回答を返送しませんし、ネットでの回答可だとしても、わざわざ朝日のサイトを開いて入力するのは、モチベーションが必要な行為であり、かなり面倒です。
    こちらも、大いに朝日新聞社寄りにズレがあるはずですね。

    「ネット限定層」の結果だから、多様な意見を拾っていると思っていると、そうでもない。
    というお話でした。

    1. りょうちん より:

      コンビニのお釣りすら手渡しが拒否される昨今、新聞社からの郵便物など、触らずに焼却が正しい対応ではw
      炭疽菌騒動の時の海外学会誌を開けるのにドキドキした思い出・・・。

  16. DEEPBLUE より:

    新聞と言っても、早い内からMSNと組んだりイザを作っている産経みたいな所もありますしね。
    「ネット対オールド」ではなく、「三国側VS国民」だと思います。朝日にしたってハフポストとかやってますし、ゴリゴリの紙寄りは中日と共同くらいでしょう。

  17. 匿名 より:

    オールドメディアの洗脳から解放されたリアリストがネットを利用してるというか利用するしかないだけで、洗脳から解放されていない人間はそもそもネットで情報を得たりするような行動をしていないというか情報を得る必要がないのだから当然だと思うけど。ごく普通の人が見るテレビ番組や朝日毎日新聞を見てたら憲法改正なんて必要ない改正したら戦争になるぞって思うやん、普通に。

  18. ボーンズ より:

    どこまでバイアスの少ない情報に多く接する事ができるかがオールドメディアのみを参考にする層と、ネットワークを駆使して情報を漁る層とで異なるっていると自分は考えております。
    (細かい所は既に他の方が書かれているので省略します)

  19. オブ より:

    ネットか既存メディアか、憲法改正か護憲かというのは時代の風というか流れに関わるテーマですね。私は団塊ジュニア世代なのですが、親世代、祖父母世代と話すとどうしてもわかりあえない壁というものを感じます良し悪しや優劣ではなく人間は習慣と経験を自然と大事にしますので今までの受けた教育で学び信じていたことを疑い、考えを変えるというのは非常に大変な作業で、ある程度若さが必要だと思います。新しいことを覚えるより信じていることを変えることのほうが難しいです。私も学生時代までは日本国憲法を疑うことはなく、過去の認識についてもなんとなく贖罪意識のようなものがあったと思います。私が少し今までの教育を疑い、政治や歴史に少し興味を持ち始めたのは学生時代にひょんなことから韓国人の留学生の人間関係に触れて色々彼らと話す中で、疑問を持ち自分なりに調べたりしてからでした。ここで取り交わされているような情報が広まってある程度市民権を持ったのはインターネットが普及したここ20年ぐらいのものではないでしょうか。確かに玉石混淆とは言われますが、多方面、双方向、タイムリーに情報を得て交換して分析できる面では既存メディアより優れているとは思います。
    ただ自分が正しいと思い過ぎないバランスを持って情報と付き合いたいです。

  20. こんとん より:

    既出かもしれませんが、さっそくテレビ朝日で欧州帰りの医師に対するインタビュー取材報道が、本人の意思と真逆の方向に切り取られ捻じ曲げられて、報道と言う名の洗脳したい方向へ変更されてる事例がネットで取り上げられています。
    2ちゃんねる・痛いニュース
    http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/2000233.html

    ベルギー帰りの医師が本人のFBや
    WADA(海外の日本人医師の有志団体?)内で個人で告発をしていますね。
    https://teamwada.net/blog/area01/shibuya/4425/

    勿論、この医師の人となりは私には解りませんし、個人発信証言の正当性は担保できませんが、
    一個人発信の証言と全国民あてに報道されたニュースの信頼性を天秤にかけた場合でも、
    一個人発信の証言の方に信頼性・妥当性・理知性を感じてしまう現状にマスゴミ(敢えて侮蔑表現を使用します)への信頼性の凋落を感じざるを得ないです。

    ネットニュースに接する機会の多い人はテレビ新聞個人発信を含めた玉石混交の中より、自分の判断で信頼性の高い情報を得ることができますが、テレビ新聞オールドメディアの情報を受身的に受信するだけの人はどんどん「洗脳」されていくだけだと思います。
    マスゴミはフェイクニュースやネットリテラシーなどとネット文化を揶揄しますが、それらの揶揄から自分が独立して居ると妄想していることは大きな間違いでありうぬぼれであると感じざるを得ないです。

  21. 匿名 より:

    この時期にバイアスをかけた情報を流すのはやめてほしいですね。マスメディアがそういうことをすると、公権力によって、公益の観点からの情報発信制限がかけられるリスクが高まってしまいます。

  22. 愚塵 より:

    黒川検事長辞職を求める賛同署名は、韓流蝋燭デモの変形戦術。
    韓国検察潰しの先触れとして、日本の黒川検事長を血祭りにあげる企み

    在日マスコミが挙って情宣に勤しんでる理由を知りたい
    .
    https://monqu.web.fc2.com/soukok.html

    1. だんな より:

      愚塵さま
      タマネギ元法相の話と、黒川検事長の話は、似たような組織の動きの可能性がありますが、別に考えた方が良いと思います。
      ろうそくデモは、韓国左派の手法で、黒川検事長の話は、アベガ-の延長たと思います。
      黒川検事長が、やめる話にはならないでしょうし、それと関係なくタマネギ元法相は、無罪になるんじゃないですかね。

※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。

やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。なお、コメントに際しては当ウェブサイトのポリシーのページなどの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。