大谷選手の「奥様公開」にみるメディアのポンコツぶり
終焉する「情報の中間業者」としてのメディアの役割
大谷翔平選手が直接、奥様の写真をインターネット上で公開しました。ちょうど一部のテレビ局で「大谷選手の奥様をテレビに出演させたら金一封出す」というお触れが出たと報じられた直後のことでしたので、金一封は大谷選手に贈られるべきでしょう。ただ、それ以上に興味深いのは、岸田文雄首相や任天堂、トヨタ自動車などの事例です。どれもマスメディアという「情報の中間業者」をすっ飛ばし、情報の発信者と受信者がインターネットで直接につながるという事例だといえるかもしれません。
目次
大谷選手結婚騒動
大谷選手の奥様、ネットで直接公表
インターネットに詳しい方ならすでにご存じかと思いますが、大谷翔平選手が、奥様との写真を公開しました。インスタグラムの『ストーリーズ』の機能を使い、航空機の前で奥様などと一緒に撮影した写真を投稿したのです。
また、大谷選手が所属するＬＡドジャーズもご夫妻の写真をＸにポストしています。
Wheels up to Seoul. pic.twitter.com/NgeQYiwgS2
— Los Angeles Dodgers (@Dodgers) March 14, 2024
なお、奥様のお名前や素性などについては、すでに複数のメディアに報じられているため、当ウェブサイトの読者の皆さまもご存じという方は多いでしょう。
この点、これまでに申し上げてきたとおり、当ウェブサイトとしては、たとえ著名人（芸能人やスポーツ選手など）の方であっても、そのプライベートをこと細かに解説するつもりはありませんし、その出会いなどについて憶測めいたことを掲載することもまた控えます。
ただ、ドジャーズの公式アカウントがポストした、大谷選手と奥様の素敵な写真を見ると、その幸せそうな表情に、思わず笑顔がこぼれることは間違いありません。どうか末永くお幸せにお過ごしいただきたいと願うばかりです。
「金一封」は大谷選手に出すべき（笑）
さて、当ウェブサイトとして珍しくスポーツ選手のプライベートに属する話題を取り上げたのには、ちゃんとした理由があります。
先日の『大谷選手の奥様の「オファー合戦」を始めるテレビ業界』でも取り上げた、「100万円の金一封」報道と密接に関わっているように思えてならないからです。
この「100万円の金一封」とは、講談社『マネー現代』が12日付で報じた、こんな記事です。
「大谷の妻をテレビに出せたら金一封を出す」キー局でテレビマンによる「オファー合戦」が過熱中
―――2024.03.12付 マネー現代より
同記事が公表された時点では、大谷選手が先月29日に結婚を発表して以来、テレビ各局の大谷選手への「オファー合戦」が過熱していた、ということだそうです。
- 「各局が打診しているのは、もちろん、妻のインタビューだ。大谷は練習風景ですら数字が取れる稀有な存在だけに、その妻をテレビに初出演させたとなれば、視聴率は計り知れない」。
- 「なんとしてでも大谷妻の出演にこぎつけるべく、驚きの手法に出る局まで現れた。『大谷妻を出せたら金一封を出す』と、局員に伝達したキー局まであるというのだ」。
…。
俄かには信じがたい（というか、あまり信じたくない）話題です。
ただ、この報道が事実なら、要するに「大谷選手の奥様の顔を報じることに成功すれば局員には金一封（一説によると100万円以上）が出る（かもしれない）」、ということであり、これに俄然、やる気を出したテレビ局員のなかには、大谷選手の学生時代の交友関係を嗅ぎ回る動きもあったとのことだそうです。
大谷選手はこの『マネー現代』の記事が出てから数日後、自身で奥様の写真を公開したわけですので、この「金一封」はこの場合、大谷選手に対して出なければおかしいのではないでしょうか（笑）。
野球選手の会見で結婚を聞くポンコツ記者
さて、今回、一連の「大谷選手結婚騒動」で、おそらく大勢の方々が痛感したことがひとつあるとすれば、日本のメディア（新聞、テレビ）などの「ポンコツ」ぶりではないでしょうか。
大谷翔平氏は、そもそも、「野球選手」です。
芸能人でも見世物でもありません。
それなのに、マスメディア関係者はときとして、パパラッチのように大谷選手の私生活をこそこそ嗅ぎ回るわけです（実際、大谷選手に関連する記事を書いている記者のなかには、明らかに野球の知識に乏しいというケースもあります）。
これに加えてかなり以前の『野球選手の記者会見で「結婚予定」を尋ねる日本の記者』でもまとめたとおり、2021年11月15日に行われた大谷選手の記者会見の様子を視聴すると、日本の新聞、テレビ、週刊誌の質問レベルの低さがかなり深刻であることがわかります。
ためしに視聴してみると、なんといっても印象的なのは、メディア関係者のレベルの低さです。野球の具体的な試合を挙げた質問などはほとんどなく、私生活に関する質問（結婚予定、好きな食べ物など）に加え、酷いものになると「今シーズン一番のひらめきはなんでしたか？」といった漠然とした質問も投げつけられています。
大谷選手が自ら結婚を公開したのも、奥様との写真などを小出しで公開しているのも、すべては大谷選手の「メディアに対する不信」があるように思えてなりません。
もしもメディアが大谷選手との信頼関係を作り上げていたならば、大谷選手は普通に記者会見などを通じ、メディアに対して直接、結婚した事実だけでなく、その相手の情報も公開していたのではないかと思えてならないからです。
直接の情報発信
著名人・政治家が直接に情報発信
ところで、今回の大谷選手の事例でもわかるとおり、著名人らが新聞、テレビ、週刊誌といった大手メディアの裏をかくように、直接、インスタグラムやＸなどのＳＮＳで自分で情報を発信することができるようになったということ自体、時代の変化を痛感せざるを得ないでしょう。
そして、じつはこれ、大谷選手だけの話ではありません。
「マスコミ飛ばし」は、いまや、この世の中の潮流となりつつあるというフシがあるのです。
たとえば、能登半島地震では岸田文雄首相自身が直接、Ｘにさまざまな支援情報を流していたことが、Ｘではちょっとした話題となりましたし、岸田首相以外にも、与野党の複数の政治家が、ＸなどのＳＮＳを使って精力的に情報発信をするようになり始めています。
見たところ、直接情報発信している事例は自民党の議員に多いようですが、日本維新の会や国民民主党などの関係者にも、こうした情報発信を好む人はいます（立憲民主党や日本共産党などの関係者もＳＮＳを使っているようですが、返信機能をオフにしている人も目立ちます）。
これは、本当に面白い傾向です。
トヨタと任天堂の事例
そして、スポーツ選手や政治家に加え、企業もダイレクトな情報発信を始めているフシがあります。
たとえば任天堂は『ニンテンドーダイレクト』で、ソフトのラインナップを伝えるとともに、紹介したソフトの購入や予約のサイトにも直結させることで、ソフトの宣伝と販促につなげています。
また、トヨタ自動車は『トヨタイムズ』という、一種の「自社メディア」を立ち上げており、とりわけ『トヨタイムズニュース』で現在、メインキャスターを務めているのは、テレビ朝日の『報道ステーション』の元出演者でもあった富川悠太氏です。
これも、メディアがトヨタ自動車や任天堂といった企業との信頼関係を構築するのに失敗したがために、これらの企業が新聞、テレビなどをすっ飛ばし、直接情報発信を行うようになったものだ、という証拠に見えてなりません。
情報の発信者と受信者をつなぐメディアの役割
では、ここでいう「メディアに対する信頼」とは、いったいなにでしょうか。
当たり前の話ですが、メディアの役割は「報じること」です。
では、この「報じること」とは、いったい誰のために行われているのでしょうか。
第一に考えられるのは、「私たち一般国民（いわば情報の受信者）のため」、という視点です。政治家に関する報道（ときとして不祥事も含めて）は、私たち一般国民が有権者として選挙権を行使するうえで大変重要な情報となり得ますし、単純に私たち一般人の「知りたい」というニーズを満たしてくれるからです。
ただ、ここで大事な視点は、もうひとつあります。
それは、「報じてもらう側」、あるいは「情報の発信者」、という視点です。
大谷選手のケースでいえば、メディアに自身の活躍を報じてもらうことで、自身の活躍を世間に知らしめるとともに、より多くのファンを獲得するという効果が期待できます。
また、政治家のケースでいえば、国民生活に役に立つ内容を発信することもさることながら、政治家としての仕事を有権者に知ってもらうことも、政治家がメディアに期待する重要な社会的役割のひとつでしょう。
さらに企業のケースでいえば、自社の製品をよりよく知ってもらうことで、自社の業績向上を図るだけでなく、正しい製品知識を持ってもらい、より良い製品ライフをエンジョイしてもらうことも重要です。
すなわち、メディアの大きな役割とは、情報の発信者と受信者をつなぐことにある、というわけです。
はたして、メディアがその役割をちゃんと果たしているといえるのでしょうか。
結論的にいえば、大谷選手のインスタ投稿、トヨタ自動車のトヨタイムズ、岸田首相のＸ投稿、任天堂のニンテンドーダイレクトなどが存在すること自体、いずれも、現在のメディアが「メディアとして当然に期待される役割」を果たしていないことの証左です。
専門知識がなさすぎる！
その際の大きなポイントが、「専門知識の欠如」にあります。
そもそも能登半島地震で「政府の支援が遅い」だの、「ヘリコプターから支援物資を投下すべきだ」だのと主張するなど、政府、岸田首相らの対応を批判していた人たちの多くは、ろくに勉強していないからか、重要な専門知識が欠如していたりします。
大谷選手の会見でも、質問に立った記者らを見ていると、どう見ても野球の知識がなさそうな人たちを多く見かけましたが、これも「野球の専門知識を持たないままで野球選手に質問する」という意味では、まさに専門性の欠如の事例そのものでしょう。
そういえば、『ＧＤＰの話題なのに経済専門用語が少ない大手紙の記事』などでも紹介したとおり、一部の新聞は経済に関する話題を掲載するときに、数量経済学者や金融評論家など「数値や統計が読める人たち」の意見を聴かずに、なぜかジャーナリストや紀行家など、明らかに経済の素人に話を聞いたりします。
要するに、インターネットが存在しなかった時代の、不特定多数の人々に向けて情報発信する役割を独占的に担っていた特権的な地位を、メディア関係者は忘れられないのかもしれません。
低下するメディアの情報付加価値
そして、新聞の部数やテレビの視聴時間が減っている大きな理由も、結局のところは「インターネットが普及した」だけでなく、もっと根本的に、多くの人々が新聞やテレビに付加価値を見出さなくなっている、といった事情があると考えた方が自然でしょう。
いわば、情報の発信者と受信者がインターネットを介して直接につながる時代となったことで、情報の「仲介業者」を通す必要がなくなってきた、というわけです。
しかも、新聞やテレビは単なる仲介業者ではなく、情報に勝手に色を付けてしまう、「色水を流す水道屋」のようなものだといえます。その「色のつけ方」が適切ならばまだ救いがあるのですが、専門性が欠如しているなど、情報を糺しくっつ耐える能力がない、といった問題点があります。
現代社会では、情報というものはますます、低質な中間業者を飛ばしてダイレクトにつながる時代になりつつあると思うのですが、いかがでしょうか。
本文は以上です。
読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。
ツイート @新宿会計士をフォロー読者コメント一覧
※【重要】ご注意：他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。
やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率（引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率）は10％以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。
※現在、ロシア語、中国語、韓国語などによる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。
※【重要】ご注意：人格攻撃等に関するコメントは禁止です。
当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、ＵＲＬの入力は必要ありません（メールアドレスは開示されません）。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するＵＲＬを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。
コメントを残す
【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
TikTok を「禁止」すれば、政治の中抜きが抑止できると考えるアメリカの議員さんたち。どうかしているぜと当方は感じます。
議論がズレますが、勘弁。
>米TikTok禁止法案にバイトダンス反発、アプリ内で「抗議の電話」を呼びかけ
元記事は、上記で検索を。これが、実態。
バイトダンスが、他国の国民を扇動している証拠として認識されている。
これが、逆効果となり、法案賛成議員が増えたとか。
ユーザの自主判断(自由意志)であればいいのであるが、隠れた洗脳手段としてのディジタルプラットフォーマーの手先になってしまうと怖い。あっ、○○ゴミも同様か！ なので、記者がジャーナリストではなくなったのか。
この件テレビ東京のモーサテで「オウンゴール」（もちろん中国の）と言ってたね。
TikTok の裏にバイトダンスがいて中国共産党とつながりアメリカ政治に影響を与えようとしているという疑いで「禁止法」を出しているのにモロにそれをやってる。
禁酒法みたいなもんですやんね。
毒気を抜く方法を考えないといけないのに、なんて愚かなんでしょうか、アメリカって。
はにわファクトリー様
米国に限らず、西側自由主義諸国全体に、深く広く染み渡ったチャイナの「毒」を抜くのは、並大抵のことじゃない。それは確か。
だけど、「放うときゃいい」というものでもないでしょう。
「千里の道も一歩から」という言葉もありますしね。
日本にも、TikTokユーザーは相当数いるようですが、
それよりLINEを何とかしなきゃ、いけないんじゃないでしょうか。
ようやく国会審議に係る「セキュリティクリアランス法案」の対象者なら、
「このアプリ使用禁止」くらいはやった方がいい気がする。
＞政治の中抜きが抑止できる
スパイ抑止が目的なのだが？
メディアのレベル低下は目を覆いたくなりますが、ネット検索だけのブロガーだけと言うのも困ります。やはり現場で取材しないとわからない事実もあるからです。
マスコミに所属している記者が独立してYouTuberになれば良いと言う意見もあるでしょうが、記事をまとめたり裏取りをしたりする機能はちょっと弱いです。
時代の変化的にある今は仕方ないとしても、ネットの次は何がくるのでしょうか？「AIだぁ」と言う人もあるかも知れませんが、技術としてまだ発展の余地はあるし、利用法も手探りと言った感じです。
マスコミもネットもAIも共通するのは、信頼度はイマイチってとこでしょうか？最後はお決まりの自己責任？
NHKの「視聴者提供」って何なんでしょう
NHKはスクープboxというものも設けていて
こちらは視聴者が投稿するシステムのようなので
「視聴者提供」というのは、提供されたというよりクレクレしたものなのでしょう
ハッシュタグで旧ツイッターなどを検索して見つけているのでしょうか
それなら取材費全くかかりませんね
本来視聴者に情報を提供する放送局が、逆に提供してもらうとは、受信料を値下げしてほしいものです
本来視聴者に情報を提供する放送局が、逆に提供してもらうとは、受信料を値下げしてほしいものです.
まったくもってごもっとも。
よくある韓国の方と思われる主張の一つに、朝鮮が未開な日本に進んだ中華文明を伝えてやったのだ、というものがあります。実際には日本と古代中華国家が直通だったことや、その頃の朝鮮が現在の韓国と縁がないのをさておいても、日本側から「ストローに過ぎないのにジュースの味を誇っている」と揶揄されたものです。ナゼカフシギデスガ、マスコミさんも同じような状態だったわけですね。フシギフシギ。その上、ストロー内で勝手にジュースの成分を変質させたり制限をかけたりするとんでもないシロモノなわけで。
そんなものがバレた上に直飲みする方法が普及したら、そりゃあ見放されるでしょう。
仁徳天皇陵や応仁天皇陵は韓国では秘密にされているようだ。
あんなデカいもの見たら「朝鮮が未開な日本に進んだ中華文明を伝えてやったのだ」という話が飛んでしまう。
相当に強大な政権なしにあんなものできないのは誰でもわかる。
→応神天皇
この国、広開土王の石碑くらいしかないかも。しかも、その場所、お隣の国から、自国領だと言われている。
かつてEC:電子商取引が普及し始めた頃、物流のメディアたる商社の価値が問われたことがありました。
彼らは自分たちの立ち位置を考え色々と業務内容を見直しながら、商社は現在でも存在感を維持しています。
他者を批判するのは得意中の得意ですが、自分のしでかしを反省できない放送報道業界。同じように出来ますでしょうか？
商社と、中間卸業者を、一緒くたにしています。
物事を表層から見ていませんか？
物流メディア(媒体)だったのは、卸業者。
さて、商社とは、何でしょうか？
東証では商社は「卸売り」に分類されている。
例えば丸紅。元をたどれば呉服問屋。いまでも「京都丸紅」という１００％子会社で呉服卸をやっている。
５大商社も双日ももとは日本製鉄の「指定問屋」
ずいぶん進化したもんだ。
一応モノを卸すのだから、経済活動の形態は、卸売りにするかもしれない。
元は、問屋でも、商社に飛躍する企業もあれば、卸のままで、近年終焉を迎えた企業もある。
だから、商社とは何？と問い掛けている。
何故、卸業から、商社と呼ばれる形態に変化出来た？
『『大谷選手結婚騒動』
一昔前なら、こういうの「女性週刊誌ネタ」と言われる類いのものでした。
こんなこと言えば、その含意の本質的な部分じゃなく、
表層的な言葉遣いを捉えて、
やれ「女性蔑視」だ、やれ「性差別」だと、叩かれるのは分かっていますが、
敢えて言います。
こんにちのマスメディア、ますます「オンナ・コドモ化」していると。
もう一つ。「小人」が抜けていますよ。
昔から、女子と小人、は、と言われたています。
「ケダモノ化」と言った方が的確では？まあマスゴミ界はとっくの昔からケダモノの巣窟になってますけど。
「専門知識の欠如」を問題視したジャーナリストに元NHK記者の柳田邦男氏という方がいらっしゃいます。
航空機の専門家の元に出向いて専門知識を教えてもらっている内に、航空機事故が起きた際には専門家から相談を受ける程に信頼されるようになったとのことです。
心ある専門家は、事故調査をミスリードをする調査団団長や出鱈目な憶測記事を垂れ流すオールドメディアの扱いに困ったのでしょうね。
テレビ ≒ ウソの番組・事実を隠す放送
新聞記者 ≒ 活動家
こういう方程式が成立してから、私の周りでもメディアを信じる人はほとんどいません。
もうかなり広く、浸透したのではないかと思います。
ただ、バレたらバレたで、彼らは正体を隠さなくなったように思います。あからさまな偏向や捏造を繰り返しても知らんふり、むしろ以前より激しくなったように思います。被害者は実名で報道するのに、加害者は匿名のママ、というような基準も良くわからないです。
いずれにしても、早いところ記者クラブ制度や、電波の利用権などの権益を剥がして、国民に還元させなければならないと思います。
マスコミの信頼性が低すぎて「独自情報発信」が流行ってきているのは何とも笑えます。
信頼性を回復したかったら業界全体のレベルを上げる為に自浄作用を発揮しないと
いけないのでしょうが、今までやらなかったのだから今後もやらないだろうなあ。
ただ、スポーツ選手にまでゴシップを求めるのはそういう需要があるからかも知れません。
スポーツとは見る側にもある種の専門性がないと楽しめないので、スポーツ分野以外の
軽い情報（例えば「〇〇選手の好物」とか）が選手たちを身近に感じさせてくれます。
本来はマニアックなスポーツ観戦と言うジャンルを大衆向けの娯楽に変換する事で
人気を稼ぎ、プロシステムを成り立たせているのなら、一概に悪扱いはできないかも……？
もちろんスポーツ選手を尊重せず、悪意のスキャンダルの餌食にしたり
無理やりプライベートをほじくるのは論外ですが……
これまでも大きの称賛を集めてきた
大谷選手の行動ですが、今回も特に
素晴らしいと感じます。
「吠えつく犬には餌をあげない」
というのは当たり前のことで、
ドジャースクラブハウスで盗撮し
捕まっても韓流嘘で逃げおおせ
動画を公開した韓国メディアを
出入り禁止にする一方で
メディアのフィルター通さずにダイレクトに
さわやかに広く公開する姿勢はさすがです。
この日本では、
自分のことを棚に上げて
やれ金権だあ アベがあだと
野犬のように吠えつくように目に映る
特定野党の浅ましい姿を日々みかけますが
あんなものに票を与えたら、
日本社会と国民に吠えついて
黒い腹を膨らませるだけであり
餌を与えないことが大切だと
気付かされます。
＞不特定多数の人々に向けて情報発信する役割を独占的に担っていた特権的な地位
↓
＞情報の「仲介業者」
これほど見事にメディアの立ち位置の変遷を喝破した表現も、なかなか見られないと思います。もはやメディアは特別な存在でも何でもなく、数ある産業分野の一つ（産業分類でいうところの「情報通信業」の一角）に過ぎないのだということを、端的明瞭に言い表していると思います。
自分も今まで、かなり懐疑的に思いながらも、メディアを「第４の権力」と見做す意識から抜け切れていなかったのですが、今日、「情報の『仲介業者』」という表現に出会ったことで、メディアを特別視する意識が自分の中から完全に抜けきったことを実感いたしました。
おそらく、この、メディアを特別視しない意識が世の中に浸透していくにしたがって、低質なメディアを「マスゴミ」などと言って、わざわざ取り上げて非難することすら行われなくなっていき、低質なメディアが人々から見向きもされないまま淘汰されていく流れになっていくのではないかと想像しています。
言ってみれば、流行らない食堂がいつの間にか潰れて消えていくのと同じようなノリで、低質なメディアは人知れず消えていくのみとなると思います。他の産業分野で当たり前のように起こっていることが、メディアでも当たり前のように起こるだけのことで、世間の関心さえ呼ばなくなると思います。
盛者必衰と言いますか、何とも感慨深いものを感じます。
毎度、ばかばかしいお話を。
①テレビ局：「大谷選手自身が奥様を公開してくれたおかげで、社員に金一封を出す必要はなくなった」（テレビ局の経理は、金一封を出さなくてすんで、ほっとしているでしょう）
②テレビ局：「日本の視聴者なんて、このレベルだ」
ありそうだな。
夫人もジャージを着る様に契約に入っているのかな
＞立憲民主党や日本共産党などの関係者もＳＮＳを使っているようですが、返信機能をオフにしている人も目立ちます
パヨク伝統の「無防備マン化」ですね。
＞立憲民主党や日本共産党などの関係者もＳＮＳを使っているようですが、返信機能をオフにしている人も目立ちます
追究ではなくて｢追及!｣｡「異論を唱えるのが目的」だから､返信機能は不要なんですよね｡
・・・・・
（立・共・メディア食堂のBGM）
♩
そんな｢失礼レストラン！｣ 異論なひと(だけ)がやって来る｡
＊ネット環境の浸透で、｢故意の魔術｣は使えなくなりました。
大谷翔平選手は一部メディアがパパラッチと化して迷惑行為や不適切行為を仕掛けてきそうになったから、已むを得ず自分から情報を出したって訳ですね。
メディアの「嫌だろ？辞めて欲しかったら〜しろ」って手口は韓国や北朝鮮と一緒ですね。
泣く子は餅をひとつ余計に貰える、が朝鮮半島の格言ですが、駄々をこねたり嫌がらせをしたりする連中に餅ではなくフッ酸でもぶっ掛けた方が、色々スッキリするかもですね笑
打者としても、投手としても一流の選手で、
性格も顔もよくて、野球漫画の主人公だったら確実に
「完璧すぎてありえない」となるのに
現実に存在するんですねえ。
マスコミの専門知識の欠如は今に始まった話ではないが、それよりも問題なのは学習能力の無さでしょう。
例えば将棋の報道。藤井聡太さんが世に現れてからすでに8年ほどたっておりますが、
マスコミは未だにまともな将棋解説や報道が出来ていません。
相も変わらず「昼食に何を食べた」を続けている有様。
出鱈目や偏向報道を続けるのも困ったものですが、まったくアップデートできていないのにも困ったものです。