「中国、ロシアなどが『ＢＲＩＣＳ』を軸にＧ７に対抗するのではないか」。「脱・米ドルを目指してＢＲＩＣＳ共通通貨創設を目指すのではないか」。少なくとも金融評論家という立場からは、先進国的な通貨制度をまともに運用したこともない国がいくつ集まったとしても、国際決済の使用に耐え得る共通通貨を作り出すことはできないと考えます。つまり、ＢＲＩＣＳ共通通貨はＧ７に対抗しようにも対抗できっこない「机上の空論」に過ぎないのです。

共通点なきＧ２０通貨

通貨面で見て共通点がなさすぎる「Ｇ２０」

当ウェブサイトでしばしば指摘する通り、「Ｇ２０」という枠組みは、金融の世界から見ると、大変に怪しいものです。というのも、Ｇ２０諸国には、金融・通貨面で見て、明らかに「先進国」と呼ばれる国と、「発展途上国」と呼ばれる国が混在しているからです。

たとえば、Ｇ７（日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、カナダの７ヵ国）と欧州連合（ＥＵ）、豪州あたりは一般に先進国に分類されますが、残りの11ヵ国は一般に発展途上国（または専制国家など）に分類されます。

また、発展途上国のなかでも、いわゆる「ＢＲＩＣＳ」（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）の５ヵ国とそれ以外（サウジアラビア、トルコ、アルゼンチン、メキシコ、韓国、インドネシア）に分類する、といった考え方もあります。

（※もっとも、「ＢＲＩＣＳ」という表現自体も、ゴールドマン・サックスのエコノミストだったジム・オニール氏が命名したもので、かなり恣意的な分類です。人口や面積などで見ると、南アフリカよりもアルゼンチンやメキシコ、インドネシアの方が「途上国のリーダー」にふさわしいからです。）

通貨の実力から見ても「Ｇ２０」に共通性は見いだせない

いずれにせよ、一般に先進国と発展途上国が同一の金融政策を採用することは困難ですし、また、同じ発展途上国のカテゴリーのなかでも、経済の規模や発展段階、宗教、人種、言語、国土の面積や人口規模などもまったく異なりますが、それだけではありません。

通貨別の実力に関するデータ（たとえば外貨準備の通貨別の組入割合、オフショア債券市場の規模、あるいはＳＷＩＦＴが公表する国際送金通貨ランキングなど）から見ても、この「Ｇ２０諸国」に関しては、ずいぶんと差があります。

正直、「通貨」という世界では、Ｇ２０に参加していない国（たとえばスイス、デンマーク、シンガポールなど）の方が、Ｇ２０参加国（トルコ、サウジ、韓国、インドなど）よりもさらに洗練され、通用力が高い、という事例がいくらでもあるのです。

ひとつだけ事例を挙げておきましょう。

図表１は、2023年３月時点における、ＳＷＩＦＴ『ＲＭＢトラッカー』の国際送金シェアに関する通貨別のランキングです（図表１－１がユーロ圏を含めたデータ、図表１－２がユーロ圏を除外したデータ。黄色で塗ったものがＧ７通貨、青で塗ったものがＧ７以外のＧ２０諸国通貨）。

図表１－１　国際送金シェア（ユーロ圏含む）

図表１－２　国際送金シェア（ユーロ圏除外）

（【出所】ＳＷＩＦＴ『ＲＭＢトラッカー』レポートをもとに著者作成）

Ｇ２０でありながら過去に１度もランキングに登場していない通貨も！

どちらの図表で見ていただいても明らかなとおり、国際送金の世界において「Ｇ２０通貨」なる概念は成り立ちません。

なにより、Ｇ７通貨を除いてランキングに登場しているＧ２０通貨は人民元、豪ドル、メキシコペソ、南アフリカランドの４通貨ですが、それ以外の８つの通貨に関しては、ランキングに登場していません。

Ｇ２０通貨でありながら2023年３月時点でＳＷＩＦＴ国際決済通貨に登場しない通貨

• RUB…ロシアルーブル
• TRY…トルコリラ
• INR…インドルピー
• IDR…インドネシアルピア
• KRW…韓国ウォン
• BRL…ブラジルレアル
• ARS…アルゼンチンペソ
• SAR…サウジアラビアリアル

（【出所】2012年８月以降の公表されているすべてのＳＷＩＦＴデータをもとに著者調べ）

過去にはロシアルーブル（ＲＵＢ）、トルコリラ（ＴＲＹ）、サウジアラビアリヤル（ＳＡＲ）がランキングに登場したことがあるのですが、それ以外の５ヵ国（インド、インドネシア、韓国、ブラジル、アルゼンチン）の通貨は、ただの１度もランキングに登場したことがありません。

これら通貨ポジションが大変に弱い国を含めて「Ｇ２０」などと言われても、少々困惑してしまいます（あるいはどこかの国が好みそうな表現を敢えて使うならば「金融強国」、「通貨強国」、といったところでしょうか？）。

金融強国？まさか！ＩＭＦの支援などを受けた国も！

いや、「金融強国」どころか、これらの「Ｇ２０諸国」のなかには、かつて金融危機を発生させた国、現在進行形で外貨流出を発生させている国も混じっています。

1997年のアジア通貨危機で資金流出が発生し、国際通貨基金（ＩＭＦ）のお世話になったインドネシアと韓国がその典型例ですが、ほかにも外貨建ての国債をデフォルトさせたロシアやアルゼンチン、慢性的な外貨不足に悩むトルコなども、正直、Ｇ２０に参加する資格があるのか、疑問です。

いずれにせよ、通貨という面では、「Ｇ２０」諸国ではない国――たとえばスイス、ニュージーランド、デンマーク、スウェーデン、ノルウェー、シンガポールなど――の方が、下手なＧ２０参加国よりもよっぽど強い、という言い方もできるのです。

米ドルｖｓ共通通貨

米ドルの地位はたしかに徐々に落ちているようにもみえるが…

さて、世界中の通貨のなかで、決済手段として、あるいは資産の貯蓄手段として、圧倒的な強みを持っている通貨が米ドルであることは間違いありませんが、最近ではこの米ドルの地位が徐々に低落している、などと指摘されることも増えてきました。

たとえば、『世界の外貨準備統計で人民元建ての資産は増えていない』でも取り上げたとおり、外貨準備の構成通貨という視点で見ると、米ドルの外貨準備資産としての組入れ割合は、長い目で見て、徐々に減っていることは間違いありません。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のデータで見て、世界の外貨準備の通貨別構成でトップに立っているのは米ドルですが（図表２）、それと同時に米ドルの外貨準備の組入れ割合は、データが存在する1999年３月以来、ジリジリと減っている（図表３）ことが確認できます。

図表２　世界の外貨準備の通貨別構成（2022年12月末時点）

通貨	金額（前四半期比）	構成割合の変化
米ドル	6兆4713億ドル	58.36%
ユーロ	2兆2704億ドル	20.47%
日本円	6109億ドル	5.51%
英ポンド	5487億ドル	4.95%
人民元	2984億ドル	2.69%
加ドル	2637億ドル	2.38%
豪ドル	2175億ドル	1.96%
スイスフラン	253億ドル	0.23%
その他	3828億ドル	3.45%
内訳判明分	11兆0890億ドル	100.00%
内訳不明分	8739億ドル	―
合計	11兆9629億ドル	―

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

図表３　世界の外貨準備に占める米ドル建ての資産とその割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

世界全体の外貨準備に占める米ドルの割合は、2001年６月には72.70％にまで達していたのですが、これが最新の2022年12月時点のデータだと58.36％にまで下がってしまっています。

人民元の比率は上がらず：先進国通貨が依然95％近く占める

しかし、だからといって、ＢＲＩＣＳ通貨（たとえば人民元）の割合が顕著に増えているという事実があるわけでもありません。人民元建ての外貨準備資産の割合はかつてと比べて増えてはいるものの、３％を超えたためしはありません（図表４）。

図表４　世界の外貨準備に占める人民元建ての資産とその割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

その一方で、米ドル、ユーロ、日本円、英ポンド、スイスフランを便宜上「Ｇ５」と定義し、このＧ５に加ドル、豪ドルを付け加えたものを「先進国通貨」と位置付けると、図表５のとおり、先進国通貨全体の割合も徐々に下がっているとはいえ、依然として全体の90％以上を維持していることがわかります。

図表５　外貨準備に占める先進国通貨の割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

これらの客観的な統計データなどから判断する限り、やはり現状において、ＢＲＩＣＳ通貨（人民元、ロシアルーブル、インドルピー、ブラジルレアル、南アフリカランド）などの発展途上国通貨が先進国通貨に代替する通貨になりつつある、という事実は、確認できません。

なお、ＩＭＦのＣＯＦＥＲに関しては、残念ながら、統計の区分が８通貨しかないなど不十分です。もしかして「その他の通貨」に思いもよらない通貨が紛れている可能性は（理屈の上では）あるのですが、そうだったとしても、現状、「その他の通貨」の割合は全体の３％少々に過ぎません。

発展途上国共通通貨構想

こうした文脈に照らせば、「発展途上国共通通貨」なる構想が、いかに非現実的であるかが、何となく見えてきます。

この「共通通貨構想」、最近、いくつかの国・地域が議論を始めています。

たとえば『アルゼンチンがブラジルと共通通貨創設に向け協議開始』でも取り上げた「南米共通通貨」のケースだと、南米の２大国であるアルゼンチンとブラジルが、ほかの南米諸国ともあわせて共通通貨を創設する、といった議論が始まっているようです。

ブラジルのように過去にハイパー・インフレを経験した国と、アルゼンチンのように外貨建て国債のデフォルトと現在進行形でハイパー・インフレを経験している国が「共通通貨」というのも驚きます（企業でいえば不渡り倒産しそうな会社が２社合併するようなものでしょうか）。

ただ、アルゼンチンとブラジルの場合は、「南米」という共通点があるのに加え、１人あたりＧＤＰは１万ドル前後と近接しているため、共通通貨を創設しようとした場合、とりあえず創設には至る可能性がないわけではありません（創設したところでうまく機能するとも思えませんが）。

実現性がさらに乏しいＢＲＩＣＳ共通通貨

しかし、『ＢＲＩＣＳ「ドルを捨て去り共通通貨」構想の非現実性』などでも取り上げた「ＢＲＩＣＳ共通通貨」だと、実現性はさらに乏しくなります。

そもそも１人あたりＧＤＰの水準では、ロシア、中国がいずれも１万ドル前後、ブラジル、南アフリカが7000～8000ドルと近接していますが、インドに関しては2000ドル台とほかの４ヵ国と比べて群を抜いて低く、このため、この５ヵ国が共通で使う通貨というものを創設するのは難しそうです。

また、ＢＲＩＣＳを地図で見ても、ロシア、中国、インドは同じユーラシア大陸で陸続きですが、南アフリカとブラジルはそれぞれ南半球で別の大陸に所在する国であり、地理的に離れているのに同じ通貨を使うというのも、かなりの無理があります。

なぜなら、通貨を統合した場合は金融政策が統合されるからです。金利、貨幣供給量については共通の中央銀行が同一の政策を適用しなければなりませんが、地理的にも言語的にもインフレ率も失業率もまったく異なるこの５ヵ国で同一の金融政策を適用するというのは非現実的です。

このことから、敢えて考えられるとしたら、ＢＲＩＣＳ５ヵ国のうち通貨統合可能な国から先行して統合する、という流れですが、もしそうであれば、まずはロシアと中国の通貨統合を実現すれば良いのではないでしょうか。

いや、もっと端的にいえば、ロシアが自国通貨・ルーブルを捨て去り、人民元を採用すれば良いのです。

…。

あれ？

これって以前から指摘されてきた、「ロシアが人民元経済圏の軍門に下る」というのとまったく同じではないでしょうか？

いずれにせよ、「ＢＲＩＣＳ共通通貨」は「非現実的」であり、敢えて実現するとしたら、せいぜい中露通貨統合（というよりもロシアが人民元を採用すること）くらいではないかと思われます。

周回遅れの共通通貨論

もっとも、当ウェブサイトではすでに、「金融評論家の立場としては、ＢＲＩＣＳ共通通貨はどう考えても非現実的」という議論を終えているつもりなのですが、産経ニュースに15日、こんな記事が掲載されていたのが気になります。

共通通貨、加盟拡大のＢＲＩＣＳ　Ｇ７対抗軸に

―――2023/5/15 18:00付　産経ニュースより

残念ながら「有料プラン限定記事」なので、産経ニュースに有料契約をしていないと全文を読むことはできません。

ただ、無料で閲覧できる部分だけを取り上げると、こんな趣旨のことが記載されています。

• Ｇ７広島サミットでは「ＢＲＩＣＳ」が存在感を高めていることも議論されそうだ
• ＢＲＩＣＳが共通通貨の創設検討に動くほか、「西側」と距離を置きたい国の加入申請が相次ぐ
• 「ＢＲＩＣＳ共通通貨」は国際貿易での米ドル依存を減らすのが大きな狙いだ

――。

大変申し訳ないのですが、議論が周回遅れという気がしてなりません。

いわゆる「グローバルサウス」を中心に、国際貿易決済や外貨準備などにおける米ドル依存を減らすという議論が活発に出ていることは事実ですが、残念ながら「米ドル依存を減らしたい」と思えば減らせるほど国際金融の世界は甘くありません。

だいいち、金融の「先進国」（？）とされるドイツ、フランス、イタリア、スペインなどの欧州諸国が発足させたユーロでさえ、ギリシャなどが通貨の枠組みから何度も振り落とされそうになるなど、けっして順風満帆とはいえません。債務危機は今後も発生し続けるでしょう。財政統合を先送りしたままで通貨統合を実現したからです。

もちろん、世界にはユーロ以外にも共通通貨は存在していますが（たとえばアフリカの旧仏領諸国が使用しているＣＦＡフランなど）、さすがにほとんど共通点がなく、先進的な通貨システムを運営したこともない諸国が共通通貨をいきなり創設し、それを国際決済に使えると考える方が能天気でしょう。

いずれにせよ、「先進国ｖｓグローバルサウス」という構造に、ウクライナに軍事侵略したロシアや、最近になって領土的野心を強めている中国などが乗っかる格好で、この「ＢＲＩＣＳ共通通貨」がやや話題となっているのですが、その本質的なところを議論するならば、「てんで話にならない」、といったところではないでしょうか。

その意味で、少なくともＢＲＩＣＳ共通通貨構想はＧ７に対抗できっこない「机上の空論」なのです。

余談ですが、そういえば最近になって、「アジア共通通貨」だの、「日中韓共通通貨」だのといった構想を、とんと耳にしなくなりました。やはり中国と共通通貨を組むという構想の非現実性を人々が意識したからでしょうか？

いずれにせよ、そのうちロシアや南北朝鮮などで人民元を使い始めることで、人民元経済圏自体は広がっていくかもしれませんが、すでに先進的で洗練された通貨を持つ私たち日本は、そんなものに加わる必要がないことだけは間違いないといえるでしょう。