個人がテレビ局を上回る影響力を持つかもしれない時代

個人でテレビ局を上回る影響力を持つ時代がすくそこに――。こう考えると、凄い話です。いつの間にか成立していたユーチューバーという職業は、クリエイター、ミュージシャン、評論家などがテレビに出なくても活躍することができるようになる、という大きな実例を作っています。（※なお、本稿末尾に、大変味わい深い、ちょっとした「オマケ」も掲載しています。）

ユーチューバーと地上波ＴＶ

ユーチューバーという職業

現代社会の特徴でしょうか、いつの間にか、「ユーチューバー」という職業が成立しているようです。

ユーチューバーとは言うまでもなく、自身で動画を作成して投稿することを生業とする人たちのことで、YouTubeのシステム上は「チャンネル」を開設し、そのチャンネルに「登録者」が1000人以上付けば、それで収益化が図れる（つまり広告収入が得られる）、というものです。

ちなみに「チャンネル」を開設しているのは個人のユーチューバーとは限らず、なかにはＮＨＫなどのテレビ局であったり、歌手グループであったり、芸能人であったり、はたまた最近だと月刊オピニオン誌であったり、と、開設者もさまざまです。

（※じつは著者自身も、いちおう、「新宿会計士」名義でYouTube上にチャンネルを持っていますが、動画の投稿活動などは行っていません。）

そして、YouTube上の「チャンネル」の概念と、テレビ上の「チャンネル」の概念は、基本的には別物です。

たとえば、「Ａさん」というユーチューバーがYouTube上に開設したチャンネルでは、ユーザーは基本的に、Ａさんが過去に投稿したすべての動画を視聴することが可能です（※Ａさん自身が非公開設定にしていなければ、ですが）。

これに対し、地上波テレビなどの「チャンネル」は、リアルタイムで放送される番組を、同じ時間帯では基本的に１つしか視聴することができません。

この「視聴できる動画の数が圧倒的に多い」（下手をすると数万倍）というのは、YouTubeを含めた動画サイトの大きな魅力でしょう（※ただし、非常に多数の動画のなかには、決して質が高くないものもありますが、この点については後述します）。

再生回数、高評価数、コメントがリアルタイムに見られる！

YouTubeのもうひとつの特徴は、「再生回数」「高評価数」「視聴者のコメント」などが、リアルタイムで表示されることです（ただし、投稿者の設定によっては「高評価数」の表示や視聴者のコメントをオフにしているケースもあります。また、最近、「低評価」が非表示になってしまいました）。

つまり、あなたがYouTubeで視聴しているその動画が、何回再生されていて、どれだけの「高評価」が付いているかについて、あるいはその動画を視聴したほかの視聴者がどういう感想を抱いたかについて、他の視聴者にも共有されている、というわけです。

このあたり、地上波のテレビとは大きく異なります。

『ＮＨＫの紅白歌合戦視聴率が史上最低？何か問題でも？』などでも議論しましたが、そもそも地上波のテレビの場合、視聴者が番組の「視聴回数」を、リアルタイムで知ることは不可能です。

新宿会計士の政治経済評論

 

2 Pockets

2022.01.03

ＮＨＫの紅白歌合戦視聴率が史上最低？何か問題でも？

https://shinjukuacc.com/20220103-01

年末の紅白歌合戦の視聴率が過去最低を更新したとする記事がありました。ＮＨＫが半強制的にかき集めた受信料で作られた番組の視聴率が落ちているというのも興味深いところですが、ただ、ＮＨＫ自身は放送法に守られた組織であり、かつ、「公共放送」だそうですから、極端な話、すべての番組の視聴率がゼロ％になったとしても、この世にテレビがある限り、ＮＨＫが倒産するということはなさそうです。もっとも、民放はそういうわけにはいかないようで…テレビ広告の凋落新聞社だけではないオールドメディア年初の『「ブログ化する新聞」...

基本的に、テレビ番組の人気度合いを測定する手段は、テレビ業界や広告業界などが共同で設立した株式会社ビデオリサーチが独占的に調べている「視聴率」という指標しかありません。

株式会社ビデオリサーチのウェブサイトにある『視聴率』などの説明によれば、この「視聴率」は関東、関西、名古屋など全国32地区のエリアで無作為抽出した世帯に「ピープルメーター（ＰＭ）」という機械を設置してもらい、それで集計する、という仕組みだそうです。

ただ、現在は地上波テレビもデジタル化されているはずなので、その気になれば「総視聴数」を集計・表示することができるように思えるのですが、不思議なことに、テレビ業界はそれを頑なにやろうとしません。

これが、動画サイトと地上波テレビの大変大きな違い、というわけです（図表１）。

図表１　動画サイトと地上波テレビの違い

（【出所】著者作成）

地上波テレビの傲慢

これは、大変に興味深い現象です。

とくに、個人的には「評価ボタン」「視聴者コメント」の部分に対し、「新時代」、つまり地上波テレビとの大きな違いを感じてしまいます。

そもそも論ですが、YouTubeなどの動画サイトはインターネット上に存在しているため、基本的には「通信」の世界であるのに対し、地上波テレビは「放送」の世界です。通信は双方向性という特徴がありますが、放送は一方的に情報を送りつけてお終い、というのが実情でしょう。

もしかすると、テレビ局は「自分たちは情報を発信する側だ」、という傲慢さから抜け切れていないのかもしれません。というのも、基本的には視聴者からの番組に対する意見を取り上げて公表する、という仕組み自体が存在していないからです。

そういえば、「マスゴミ」という単語を耳にするようになって、ずいぶんと時間が経ちますが、著者自身の理解に基づけば、これはインターネット上で自然発生した「ネットスラング」の一種であり、新聞、テレビといったマスメディアに対する一種の蔑称です。

もともとは「ゴミのような情報を発信するメディア」に対する怒りを込めた表現だったのが、最近だとその取材手法であったり、誤った情報を流したときの開き直った態度であったり、あるいは新聞社、テレビ局の従業員の非常識なふるまいに対する揶揄も含まれているのかもしれません。

そして、新聞社説やテレビ番組の不見識さを糾弾するようなツイート、ブログサイト、まとめサイトは、日常的にそこかしこで見られるようになりましたが、これもインターネットという「双方向性」のメディアの登場によって、世の中が大きく変化している証拠なのでしょう。

動画サイトを深掘りする

登録者100万人のチャンネルは380個

さて、YouTubeで面白いのは、最近だと登録者が100万人を超えているチャンネルなどざらにある、ということでしょう。

『かむなび』というウェブサイトに、YouTubeの登録者ランキングのページが設けられていますが、これによると現時点において、日本国内のユーチューブチャンネルのなかで、登録者が100万人を超えているのは380チャンネルも存在しているそうですし、そのジャンルもさまざまです。

たとえば、登録者が1000万人を超えているチャンネルは４つ存在していますが、それらはすべて個人のチャンネルです。これに対し、ＮＨＫはチャンネル登録者数321万人だそうですが、これはランキングでは42位に留まります。つまり、YouTubeの世界だと、個人がテレビ局を上回る影響力を持っている、というわけです。

また、ミュージシャンなどが開設しているチャンネルも多数見受けられます（たとえば米津玄師が登録者609万人で９位、Official髭男dismが登録者264万人で65位、など）が、これも考え様によっては、テレビという媒体がなくても、YouTubeでウケれば、ミュージシャンとしてブレイクできるかもしれない、ということでもあります。

動画のジャンルが大変に広い

さらには、動画の裾野（ジャンル）が大変に広い、というのも、動画サイトの大きな特徴でしょう。

たとえば、ピアノ系動画だと「ハラミちゃん」さんが191万人で129位、「よみぃ」さんが174万人で155位、「鈴木ゆゆうた」さんが161万人で181位、といった具合です。もしもピアノに興味があれば、探してみると、それこそピアノが大変上手なユーチューバーは無数に出て来ます。

（個人的なイチオシは、まだ登録者数が15.2万人に過ぎない「みやけん」さんです。みやけんさんは「よみぃ」さんや「ゆゆうた」さんのような派手さはありませんが、あまりアレンジをせず、原曲を忠実に再現しようとする丁寧な演奏で定評があります。）

また、「鉄道オタク」（鉄オタ）であれば、「スーツ交通チャンネル」（84.4万人）、「スーツ旅行チャンネル」（52.5万人）で知られる「スーツ」さんを筆頭に、それこそ多数のユーチューバーが、趣向を凝らした動画を多数アップロードしています。

こうしたYouTube全盛時代が到来すると、10年前に予想していた人は、非常に少ないのではないでしょうか。

考えてみれば、ゲーム実況をするユーチューバー、ピアノを弾きまくるユーチューバー、鉄道に乗りまくるユーチューバーなど、特定のジャンルに特化した動画は、「刺さる人には刺さる」というものですが、「最大公約数」を求める地上波テレビには流せない番組ばかりです。

動画サイトでは、自分自身のニッチな趣味と合致しているチャンネルに出会えると、大変深く楽しむことができるのです。

急増するネット広告費がユーチューバーの収益源

それでは、こうしたユーチューバーの収益源は、いったいどこにあるのでしょうか。

おそらくは、広告にあります。

『埼玉県民様から：2020年版「日本の広告費」を読む』でも取り上げたとおり、株式会社電通が公表する『日本の広告費』というレポートによれば、2020年におけるマスコミ４媒体（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の広告費がインターネット広告費とほぼ等しくなってしまいました。

新宿会計士の政治経済評論

 

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2021.03.02

埼玉県民様から：2020年版「日本の広告費」を読む

https://shinjukuacc.com/20210302-02

当ウェブサイトでは例年、株式会社電通が公表する『日本の広告費』というレポート（に添付されているデータ）を使い、「広告費から見たマスメディア業界」についての議論を行っています。先日、「埼玉県民」様から今年版のデータが公表されたとの連絡とともに、過年度のデータについても改めてご提供をいただきました。本稿はこれについて、レビューしてみたいと思います。例年の『日本の広告費』例年、この時期になると取り上げるのが、「埼玉県民」様というコメント主様から提供される、『日本の広告費』という公表物に関する話題で...

これを示したものが、図表２です。

図表２　広告費の推移（マスコミ４媒体ｖｓインターネット）

（【出所】株式会社電通『日本の広告費』およびコメント主「埼玉県民」様ご提供データ等をもとに著者作成）

おそらく、今年公表されるであろうレポートでは、下手をするとマスコミ４媒体の合計をインターネット広告費が追い抜いてしまう可能性があります。ネット広告費は年々増える一方だからです。

何のことはありません。

広告主にとっては、広告を支払う相手が地上波テレビ局からユーチューバーに変化しただけのことです。

これは、広告を出す側にとっても、行動の変革を余儀なくされる可能性が濃厚です。

『メディア崩壊へ？「広告宣伝費２割削減」でも増収増益』などでは、株式会社しまむらがテレビＣＭをゼロにし、ネットＣＭの出稿を増やすなどした結果、広告宣伝費が２割も減少したにも関わらず、2021年２月期決算において前年同期比で増収・増益を達成したという話題を取り上げました。

新宿会計士の政治経済評論

 

2 Pockets

2021.04.13

メディア崩壊へ？「広告宣伝費２割削減」でも増収増益

https://shinjukuacc.com/20210413-02

株式会社しまむらがチラシを減らし、テレビＣＭをなくしつつも、デジタル広告戦略を推進したことで、結果的に増収・増益となったという話題を、昨日の『テレビ利権を突き崩す、「テレビＣＭゼロで増収増益」』で取り上げました。本稿はその補足として、株式会社しまむらの決算短信と決算説明資料などをフォローするとともに、ネット技術の進歩に伴い、広告の在り方、私たちの生活などがどう変わるかについても考えてみたいと思います。昨日の補足：株式会社しまむらの決算昨日の『テレビ利権を突き崩す、「テレビＣＭゼロで増収増益」...

YouTubeの場合、視聴している人にあわせて広告をアレンジして表示する機能がありますが、これは地上波テレビの広告には絶対に真似ができないテクノロジーでもあります。その結果、テレビ広告よりも安い費用で、かつ、絶大な効果を上げることができる、というわけです。

動画サイトの負の側面：炎上系ユーチューバー

もっとも、YouTubeを含めた動画サイトの場合、クリエイターの側は誰でも気軽に動画を作成し、投稿することができる、というわけですが、そうなって来ると、「質が低い動画も出てくるのではないか」、といった悩みもあります。

実際、一部の「炎上系ユーチューバー」が反社会的な行動をとり、その姿を動画に収めてYouTubeにアップロードする、といった事態は、ときどき発生しています。しかも、そうした動画は物珍しさから多くの人に視聴されることも多いでしょう。

このあたりは、新規参入を完全に自由にすることの代償のようなものであり、そして、意外な話ですが、長い目で見れば、やはり「炎上系ユーチューバー」の動画の人気は長続きしないようです（※なお、YouTubeの場合だと、あまりに酷い動画に対しては「収益化剥奪」措置が取られることもあります）。

結局のところ、「良い動画」をどう定義するかにもよるのですが、やはり多くの人に視聴されている動画というのは、多くの人に支持されている動画、という意味でもあります。

そして、最近だと地上波テレビがTwitterやYouTubeなどの動画をそのまま流す、ということも増えてきましたし、登録者数が多いユーチューバーが地上波テレビに出演するということも増えてきました。このあたりはブロガーや独立系ウェブ評論家が紙媒体の月刊誌などに寄稿するようになったという現象と似ている気がします。

（※ちなみに「新宿会計士」自身も、これまで月刊『正論』と月刊『WiLL』に寄稿させていただいたことがあるほか、産経系の『zakzak』にもインタビューが掲載されたことがあります。）

このように考えていくと、「ネット発」で活躍するクリエイター、ミュージシャン、評論家などは、これから増えることはあっても減ることはないと思う次第です。

オマケ：「まだやっていたんですか！」

本日の「オマケ」です。

動画サイトという意味では、韓国メディア『聯合ニュース』（日本語版）に昨日、なかなか味わい深い話題がありました。韓国の歌手「ＰＳＹ（サイ）」が2012年７月に発表した楽曲『GANGNAM STYLE』のYouTube上の再生回数が、６日で43億回を突破した、というのです。

［韓流］ＰＳＹの「江南スタイル」人気冷めず　ＭＶ再生４３億回突破

―――2022.01.07 15:20付　聯合ニュース日本語版より

「世界的に認められた韓国人アーティストによる作品が、根強い人気を誇っている」、ということでしょうか。

ためしにYouTube上で検索をしてみると、たしかに昨晩時点で、再生回数が43億回を超えていることが確認できます。

なんとも凄い話です。

ただ、上記動画と聯合ニュースの記事の記述を総合すると、どうも再生回数の増え方が、不自然なのです。

• 楽曲がYouTubeに公開されたのは2012年７月
• 公開から161日目で10億回を達成
• 2014年５月に20億回達成
• 2017年11月に30億回達成
• 2021年３月に40億回達成
• 2022年１月に43億回達成

ここから逆算して、１日当たりの再生回数を求めると、次のとおりです。

• 再生回数10億回までの期間…約621万回
• 再生回数20億回までの期間…約191万回
• 再生回数30億回までの期間…約78万回
• 再生回数40億回までの期間…約82万回
• 再生回数43億回までの期間…約106万回

…。

個人的に楽曲の世界に詳しいわけではありませんが、自然な発想だと、ヒット曲は公開された直後に何回も再生され、その後は徐々に再生回数が減っていくように思えます。ところが、この楽曲に関していえば、むしろ最近になって再生回数が徐々に増えているのです。

本当に不思議だと思う次第です。