五輪前後で露呈したオールドメディアの腐敗ぶりの数々

東京五輪であらわになったのは、オールドメディアの手前勝手さでした。とくに五輪開催にあれだけ強硬に反対しておきながら、五輪が始まれば放送で大儲けし、五輪が終われば東京都の自粛要請を無視して深夜まで大人数で宴会をし、挙句の果てに２階から転落して救急車で搬送され、新規陽性者が増えれば「政府のせい」。そんな腐敗した業界は、まさに「いま崩壊しつつある利権」の最後の姿なのかもしれません。五輪は数日前に終わりましたが、本稿では以前から気になっていた話題をまとめてみました。

北海道新聞の違法取材事件

何が問題だったのか？

当ウェブサイトでは以前、「取材」と称して建造物に侵入するなどの容疑で、北海道新聞の記者の女（22）が逮捕された、とする話題を取り上げました（『許されない違法取材：新聞記者、建造物侵入容疑で逮捕』等参照）。

各社が報じた内容に基づけば、この女は北海道旭川市の旭川医科大学で６月22日午後、吉田晃敏学長の解任を巡る学長選考会議を「取材」していたところ、大学職員によって現行犯逮捕され、駆け付けた警察官に身柄を引き渡されたというものです。

しかも、大学側は当日、メディア各社に対して構内への進入禁止を申し入れていたにも関わらず、この者は同大の構内に入っただけでなく、自身のスマートフォンを会議室のドアに近付けて会議の録音などもしていたのだそうです。

一般常識に照らし、ちょっと考えられない話でもあります。

しかも、これに関連し、とても驚く話題がほかにもいくつかあるのですが、そのなかでも最たるものは、この女の雇い主である株式会社北海道新聞社の対応です。

べつに逮捕された者に同情するいわれはないのですが、あえて少しだけ擁護しておくと、この者は法人としての「株式会社北海道新聞社」に雇われ、その雇用者である「株式会社北海道新聞社」の職務遂行の一環として犯行に及んだとの考えも成り立ちます。

それに、逮捕された女は入社して３ヵ月目の「新人」であり、おそらくは取材経験も多くなく、独自の判断で犯行に及んだと考えるのは不自然です。このことから、おそらくはこの女に対し、上司が建造物侵入などの犯行を指示した可能性が濃厚です。

したがって、今回の行為に対しては、本来、法人としての「株式会社北海道新聞社」が、違法行為を行ったことに関し、被害を受けた旭川医大、そして北海道新聞の読者に対し、きちんと謝罪をし、再発防止を約束するのが筋ではないでしょうか。

あまりに常識外れ：社会を舐めた北海道新聞の対応

ところが、ここから先の対応が、あまりにもぶっ飛んでいます。

じつは、同社は７月７日付で本件に関する「社内調査報告」を公表したのですが、これは「社内」とあるとおり、あくまでも社内的に調査したものです。「いちおう」、リンクを示しておきます。

旭医大取材の本紙記者逮捕　社内調査報告

―――07/07 07:00付　北海道新聞より

「いちおう」、と述べた理由は、このリンク、いくつもの点において、非常に不誠実だからです。

まず、この記事自体、検索エンジンで調べても、直接のリンクに辿り着くことはできません。その理由は、記事に「noindexタグ」が設定されているからです。ウェブサイトの記事のソースを確認してみると、たしかに「noindex」の文字が確認できます（図表）。

図表　noindexタグ

（【出所】北海道新聞『旭医大取材の本紙記者逮捕　社内調査報告』記事ページソース）

このタグが仕込まれている記事については、基本的に検索エンジンにインデックスされず、その記事を検索エンジンから直接発見することが非常に困難になります。

一般に、ウェブサイトの運営者は、何らかの事情で検索エンジンに引っかかってほしくない場合に、「noindex」タグを設定します。しかし、ニューズサイトがこの「noindex」タグを使うというのは、非常に異例です。

そういえば、慰安婦関連の捏造報道がバレた朝日新聞社が2014年８月５日、過去の記事のいくつかを「取り消す」と述べたことがありましたが、その際も同社は英語版の記事に「noindex」タグを設定していたという「事件」もありました。

このときは、朝日新聞社は「ついうっかり」などと言い訳をしていたという記憶がありますが、今回の北海道新聞社の場合は『社内調査報告記事にnoindex設定した北海道新聞』でも触れたとおり、どうも「確信犯」としてこのタグを埋め込んでいるフシがあるのです。

さらに不可解な点は、苦労して探し当てたこの記事、会員登録しなければ、ただの１行も読めない、という点です。

リンクをクリックしていただければわかりますが、いきなり、「全文はログインすると読めます」、「ログインには、電子版会員かパスポート（無料）の申し込みが必要です。」などのメッセージとともに、「申し込む」、「ログインして読む」のボタンが表示され、そしてその下に広告、という代物です。

本来であれば、株式会社北海道新聞社は不法行為を行ったことに関連し、社会に対して謝罪すべき立場です。それを、「会員登録しなければ報告書を１行も読ませない」というのは、あまりにも不誠実というほかありません。

あるいは、もっとはっきり申し上げれば、北海道新聞社は社会を舐め腐っていると言っても過言ではないでしょう。

なお、社内報告書に何が書かれているかに関しては、調べた限り、関西大学特任教授でジャーナリストの亀松太郎氏が執筆した、次の記事などが非常に詳しいようです。

「道新は死んだ」北海道新聞「社内調査報告」の果てしなき残酷

―――2021/07/08 14:45付　Yahoo!ニュースより

（※ただし、リンク先記事はやや長いのでご注意ください。）

一見正論の新聞労連

こうしたなか、新聞業界がこれに対しどう反応するかが見物だと思っていたのですが、「新聞労連」は７月12日付で、こんな「声明」を出しています。

北海道新聞記者逮捕に関しての声明

―――2021年7月12日付　新聞労連ＨＰより

この声明自体は、当ウェブサイトの『新聞労連が北海道新聞を批判も「違法な取材」を容認か』でも取り上げたとおり、前半部分では北海道新聞に対し、大変に批判的である一方、記事の後半部分では違法取材を容認しているかの記述もあり、当ウェブサイトとしては全面的に同意することはできません。

ちなみに、新聞労連が北海道新聞を批判したポイントは、「現場に責任を押し付け、みずからの責任逃れがにじんている」、「業務命令に基づき遂行されていた業務についての責任は会社に帰属する」など、ある意味では正論が掲載されています。

そのうえで、新聞労連は次のように続けます。

「報告では『取材方法を指導するべき報道部の部次長や、報道部の業務全体を統括する部長の関与が不十分だったと考えています』という表現にとどまり、現場に責任があると言わんばかりです。このような見解は、北海道新聞労働組合の組合員に対してだけではなく、社会に対して『新聞社はいざとなれば記者、従業員を守らない職場』という誤解を与えることにつながりかねません」。

個人的に新聞労連が新聞社をここまで舌鋒鋭く批判するとは思っていなかっただけに、この声明を読んでいて、「大変に驚いた」というのが正直な感想です。珍しく、部分的には同意せざるを得ません。

もっとも、この新聞労連の声明文には、株式会社北海道新聞社がウェブ版の社内調査報告書に「noindex」を仕込んだうえで「鍵付き」記事にしている点については批判していません。

この新聞労連の声明を起草した人物は、ウェブの知識を持っていないからなのでしょうか？

違法取材を容認する業界

また、これに加えて今回の事件については、「大学側の過剰な取材規制」にも問題があったとでも言いたいかの記述があり、こちらに関しては看過できません。

「公共機関による『施設管理権』はあったとしても、一方でメディアには憲法21条の『表現の自由』に則って、『知る権利』に応え、行政機関など公的機関に対する説明責任を求めていくという社会的役割があります」。

なんとも面妖な記述です。

憲法第21条の「表現の自由」はたしかに大切ですが、それはあくまでも「法律や慣習など、社会のルールを守ったうえで」という前提が付くのであって、「違法な取材活動を行っても良い」という意味ではありません。それなのに、新聞労連の声明文には、むしろ「違法取材」すら容認する、と読めてしまう記述すらあります。

「取材手法について、法を侵してまで取材するのはおかしい、という意見は承知しております。記者が身分を名乗らない、入構禁止の要請を見逃していたなどの部分はあるかもしれませんが、重要な取材対象である限り、取材を拒否されても対象に可能な限り迫ることは新聞記者の常であり、場合によっては使命であるはずです」。

いうまでもなく、わが国は法治国家であり、違法な取材は一切認められません。

それに、もしこの新聞労連の言い分が認められるならば、私たちは今すぐ、新聞社に無断で侵入し、たとえ新聞社側に拒否されたとしても、新聞社のあらゆる部屋でバシャバシャ写真を撮り、スマホで音声を録音し、それをインターネット上に公開する権利がある、という話でもあります。

そして、新聞労連の声明文の「極めつけ」は、次のように、あたかも自分たちが「国民の知る権利」を代弁しているかのごとく騙っている箇所でしょう。

「『施設管理権』を根拠として記者が公的機関に立ち入ることができないということが一般化してしまえば、取材の自由、報道の自由は形骸化し、それにより犠牲となるのは国民の知る権利です」

そもそも新聞、テレビなどのオールドメディアの記者は、私たち国民が直接選挙で選んだ者たちではありませんし、国民がメディアに「知る権利」を付託したという事実もありません。

きょうび、インターネット上にブログなどを解説するのは大変に簡単なことであり、「報道」に類する行為であれば、その気になれば、オールドメディアでなくても、誰にでもできます。

私たち一般人は「記者クラブに所属する」などの特権を享受することはできませんが、各省庁の大臣記者会見などはインターネットがあれば誰でも視聴できますし、また、エクセルなどの知識があれば、各種統計データを加工することも簡単にできます。

実際、当ウェブサイトでもオールドメディアから取得した情報だけでなく、公的な統計サイトなどから直接入手したデータを基にした分析を頻繁に実施していますし、当ウェブサイトと似たようなことを実施しているウェブサイトも増えてきました。

いずれにせよ、国民の「知る権利」を保証しているのは、少なくともオールドメディアでは断じてありません。

むしろ、北海道新聞が「社内調査報告」を「鍵付き・noindex」で公表したという態度自体、とうてい、私たち国民の「知る権利」に応えようとする姿勢ではないじゃないか、という言い方をしても良いのだと思います。

腐敗した業界

北海道新聞「新聞にフェイクニュースはありません」

さて、どうしてこんな古い話を持ち出したのかといえば、数日前、こんなツイートを発見したからです。

スクショたまりすぎたので過去のを見直していたら

去年の３月ごろです pic.twitter.com/OqHxkHhxs1

— とみきち【手洗い推奨】 (@wW97rc29UxlMZSs) August 7, 2021

ツイート主は「とみきち【手洗い推奨】」様という方で、ツイートによると、昨年３月ごろ、『号外　北海道新聞からのご提案』と題した、こんな趣旨のチラシが入っていたのだとか。

• 確かな情報は新聞で！！
• だから、短期間だけでも確かな情報を新聞からつかみましょう。
• 新聞にフェイクニュースはありません。

…。

しかも、こんなセリフも書かれています。

「地震、コロナ、災害時に必ず出て来るフェイクニュース。純度100％の情報源は新聞だけ。」

「純度100％」が何を意味しているのかは不明ですが、建造物侵入、盗聴によって得た情報のことでしょうか？

いずれにせよ、新聞など、新規陽性者数を「新規感染者数」などと呼び変え、コロナの不安をあおりに煽りまくっているフェイクニューズメディアそのものでしょう。

テレ朝の不適切行為は氷山の一角

さて、『「五輪はダメだが高校野球はＯＫ」の首尾一貫性のなさ』などでも報告したのが、オールドメディアの呆れた姿勢です。

たとえば、高校野球を主催している、社旗が旭日旗模様の大手新聞社の場合は、社説で五輪中止を要求しながら、自社は五輪のオフィシャルパートナーの地位を降りず、高校野球については中止しないと発表するなどの「ダブルスタンダード」ぶりを発揮しました。

また、オールドメディアの「五輪ヘイト」が激しかったためでしょうか、トヨタ自動車は五輪ＣＭを放送しないという対応を取りましたし（『五輪ヘイト煽るメディアに「広告主離れ」のブーメラン』等参照）、新聞業界には広告難が生じたとの話もあります（『メダルラッシュなのに新聞に広告入らず＝日刊ゲンダイ』等参照）。

見事なブーメラン、というわけですね。

ただ、腐敗している業界は、新聞だけではありません。

昨日の『テレビ朝日従業員の不適切な行動はおそらく氷山の一角』でも指摘しましたが、テレビ朝日は東京五輪の閉会式が行われた８月８日の深夜から未明にかけ、自社の従業員らが飲み会を実施していたことを、コーポレートサイトにひっそりと公表しました。

しかも、複数メディアの報道によれば、８月９日早朝４時、渋谷のカラオケ店の２階から従業員の女性が転落し、怪我をして救急車で搬送されたというのが実情だそうです。

ここから先は個人的な想像ですが、おそらく、今回は「２階から転落した」という派手な状況だったため、隠しおおせなくなって公表したというのが実態に近いのではないでしょうか。

すなわち、同様の飲み会はテレビ朝日の問題の10人だけでなく、テレビ朝日中に広がっている、いや、テレビ業界全体に広がっている、という可能性は、かなり高いと見て良いでしょう。

しかも、なぜわざわざ２階から店の外に出ようとしたのかといえば、おそらく、カラオケ店自身は「表向き」、東京都の自粛要請に従い営業をしておらず、テレビ朝日の従業員らは「営業が終了しているはずの店」でカラオケを楽しんでいたからではないでしょうか。

要するに、店の正面入り口は施錠されていて、仕方なしに２階から降りようとして足を滑らせた、という可能性です（あるいは単純に、泥酔して転げ落ちただけかもしれませんが…）。

ただ、このテレビ朝日の事例は、「自社の不祥事についてはできるだけコッソリと公表する」という点では、北海道新聞の事例とそっくりです。

一般ツイート主、テレ朝の取材を断る

さて、テレビ朝日といえば、こんな話題も発見しました。

お断りします。

緊急事態の最中、飲酒を伴うカラオケを深夜4時まで実施した挙句、二階から転落し入院した貴社社員について、もう少し詳しく報道すべきだと思います。

失礼します。

— アイーチくん (@ai_chikun_aichi) August 10, 2021

ツイッター上で、興味深いツイートを発見したテレビ局関係者が「その画像をテレビで使わせてくれ」とお願いするというのはよくある話なのですが、これについて、テレビ朝日報道局からの取材申入れに対し、ツイート主の方は毅然と断り、同社従業員の問題行動について指摘したのです。

これに対し、テレビ朝日報道局公式ツイッター・アカウントは、「その件につきましては大変申し訳ございませんでした」で済ませているのですが、与党の議員が何らかの不祥事をした場合に、ネチネチあげつらうオールドメディアの態度に照らし、あまりにもあっさりし過ぎています。

いずれにせよ、オールドメディアは今まで、不祥事を起こしても、反省もしなければ謝罪もしない、という態度で来てしまったがため、もはや自浄作用を期待すること自体が無理筋なのかもしれません。

オールドメディアに待つ未来が明るいものであるとは、とうてい思えません。

壊れない利権はない

さて、当ウェブサイトで以前から提示している「仮説」がひとつあるとすれば、それは「利権の３つの特徴」、というもの論点です。

すなわち、利権には一般に、「①得てして理不尽なものであり、②いったん確立すると外から壊すのが難しく、③しかし、利権を持っている者の怠惰や強欲で自壊することもある」、という特徴がある、というのが、これまでに提示してきた仮説です。

利権の３つの特徴

• ①利権は得てして理不尽なものである。
• ②利権はいったん確立すると、外からそれを壊すのが難しいという特徴を持つ。
• ③ただし、利権を持っている者の怠惰と強欲で利権が自壊することもある。

（【出所】著者作成）

ここで、「利権」の正体は、「不当な利得を固定化する仕組み」のことです。

オールドメディアの場合は記者クラブを通じて情報がタダで手に入るなどの特権、新聞の場合は再販価格維持制度や消費税等の軽減税率、テレビの場合は電波利権、ＮＨＫの場合は受信料利権や各種税制免除などでしょう。

ただ、オールドメディア利権は、ここにきて、かなりそのメッキが剥げ始めていると思います。

もちろん、在京テレビ局のように、あるいは株式会社朝日新聞社のように、過去の蓄積などのおかげで経営基盤が安定している会社もあるのですが、その一方で、『某新聞社、４期連続営業赤字で自己資本比率も３％割れ』などでも述べたとおり、倒産寸前の会社もあるようです。

おりしも東京五輪でオールドメディアは、五輪を商機と考えていたスポンサーの利益を侵害しました。ことに、『五輪ヘイト煽るメディアに「広告主離れ」のブーメラン』でも指摘したとおり、トヨタ自動車に至っては五輪向けに制作していたテレビＣＭを放送しないことを決定せざるを得ませんでした。

もちろん、それは「そのＣＭを放送しない」というだけの話であり、その代わりに通常のＣＭを放送すれば、テレビ局にとっては収支はかわりません。しかし、トヨタ自動車にとっては、メディアによって五輪ＣＭを潰されたという実績が残る、というわけです。

トヨタイムズとオールドメディア

こうしたなか、トヨタ自動車ウェブサイトの『トヨタイムズ』に昨年６月、興味深い記事が掲載されていました。

突然はじまったロバと老夫婦の話　11回目の株主総会③

―――2020.06.16付　トヨタイムズより

株主総会で豊田章男社長は株主からメディア報道の在り方について尋ねられ、メディアについて、こんな趣旨のことを答えたのだそうです。

「最近のメディアを見ておりますと『何がニュースか？は自分たちが決める』という傲慢さを感じずにはいられません。『一億総ジャーナリスト』と言われるくらい誰もが情報を発信できる時代です。情報によって人を傷つけることもできれば、元気にすることもできると思います」。

豊田社長が指摘する、オールドメディアの「何がニューズであるかについては自分たちが決める」という傲慢さは、べつに今に始まったものではありません。

ただ、新規陽性者を「感染者」と呼び変え、いたずらに「感染者が増えた、感染者が増えた」などと国民の不安を煽るような在り方が、彼らの目指す「報道機関」の姿と合致しているのでしょうか。

五輪ヘイトを煽りながら、東京都の自粛要請を無視して五輪打ち上げを決行し、また、新規陽性者が増えたら政府を批判する――。

まさに、マッチポンプそのものです。

豊田氏は、こう続けます。

「大切なことは、『その情報を伝えることによって、何を実現したいのか』ということだと思います。もっと言いますと、『どんな世の中をつくりたいか』ということです」。

お言葉ですが、オールドメディア産業ごときに、「どんな世の中を作るか」というビジョンがあるとも思えません。

結局のところ、早いか遅いかの違いはあれど、いずれオールドメディア利権は自戒していくのだと思います。

ｔだあ、私たちの社会がオールドメディアの道連れにされては困ります。

今こそ私たち一般国民は、オールドメディアに騙されない知見を身に着けるべきではないでしょうか。