ますます低くなる、ウェブ評論活動と新聞との「垣根」
ブログ化する新聞社説、社説化するブログ
当ウェブサイトはこれまで、「読んでくださった方々の知的好奇心を刺激すること」を目的にサイトを運営してきましたし、この方針は、これからも変えるつもりはありません。こうしたなか、新聞社とウェブ評論サイトの違い（垣根）が、年々低くなってきているように思えてなりません。
目次
ウェブサイト運営
グーグルのアルゴリズム変更
当ウェブサイトは、ウェブ主の（時として非常に偏った）視点で雑多な内容を取り上げて書き散らしているだけのサイトではありますが、それでも、「読んで下さった方々の知的好奇心を刺激することを目的にウェブサイトを運営すること」に努めているつもりです。
昨年５月以降、個人が運営するブログサイト、ウェブ評論サイトなどへのアクセス数やページビュー（ＰＶ）が大きく減った、という話題は、よく目にします。
これは、検索エンジンのグーグルが、そのウェブサイトの「権威」を重視するようになったことの影響によるものらしく、「実名で運営されていて」、「何らかの権威を持った人（大学教授、医師、弁護士など）が自分の専門分野に言及している」などのサイトの検索ランキングが上昇するような変更を加えたためだそうです。
その結果、同じトピックに関しても、「一般の無名なブロガーなどがさまざまな話題について取り上げているサイト」よりも、「専門家によるワンイシュー型のサイト」の方が、より上位に表示されるようになる、という傾向があるようです。
実際、なにか調べ事をしていて、まったく役に立たないページを上位に表示されても困ります。検索エンジンがインターネット・ユーザーにとって、より利便性が高い方向を目指していくのは、ある意味では当然の話ではあります。
ＰＶは回復基調に
ちなみに当ウェブサイトも、昨年秋口には１日当たりのＰＶが最盛期の半分以下に減りました（『「補助金利権」から見る日本学術会議とＮＨＫの共通点』、『長谷川幸洋氏「日本学術会議問題はマスコミの負け戦」』、『今回の鈴置論考は「先祖返りする韓国からの流れ弾」』等参照）。
当ウェブサイトの場合は半減で済みましたが、他サイトのケースだと壊滅的な打撃を受けたという事例もあるようです。やはり、グーグルが検索エンジンで最も多くのシェアを誇っている以上、「グーグルにヒットし辛くなった」ら、サイトへの流入が減ってしまうのも、ある意味では仕方がないことかもしれません。
ただ、安易に「ウェブサイトの運営方針をグーグルアルゴリズムに合わせて変更する」、「刺激的なウソ記事で読者を釣る」ということをせず、「読んで下さった方の知的好奇心を刺激する」という目標を変えなかったことについては、数少ない「自慢できること」のひとつではあると思います。
そして、長く続けていれば、自然と読者は戻って来るものです。最盛期ほどではないにせよ、２月以降、当ウェブサイトを訪れてくださる方が再び増加に転じました（といっても、べつに当ウェブサイトは「アクセス数を稼ぐこと」を主目的にしているわけではありませんが…）。
いずれにせよ、当ウェブサイトの議論が「読んで下さった方々の知的好奇心を刺激しているかどうか」については、それこそ読者の皆様のご判断にお任せしたいと思います。
読者コメント欄の注意事項
さて、当ウェブサイトの場合、読者コメント欄については、基本的に自由に意見を書き込んでいただいて構いません。その際の禁止事項は、次のとおりです。
- スパム・コメント（当ウェブサイトとまったく関係のない宣伝、違法ドラッグサイト・違法ポルノサイト等への誘導コメント 等）
- 公序良俗に反するコメント（個人情報をさらすコメント、個人を誹謗中傷するコメント、性的・猥褻・低俗な書き込み、特定企業・国・民族を必要以上に侮辱するコメント 等）
- 著作権侵害またはその疑いのあるコメント（文章の主要部分が他サイト等からの引用で構成されているケース、引用とオリジナル文の混同、元文書全体の10％以上をイン評しているコメント 等）
- 複数のハンドルネームの使い分け
ただし、その一方で、権力者（とくに与野党の政治家、官庁の幹部職員など）に対しては、広範囲な批判が認められますし、言論機関や言論人に対しては、正常な「言論」の範囲において、批判することができます。
これらの詳細については『引用・転載ポリシーおよび読者コメント要領』などで明らかにしているつもりですおんで、いま一度ご確認ください。
なお、①について申し上げておくと、ご自身のブログやＳＮＳアカウントなどをお持ちの場合であって、それらの内容が当ウェブサイトにおける話題と整合し、かつ、読者の皆さまの「知的好奇心を刺激する」のに寄与すると思われるようであれば、そのブログ、アカウントなどの宣伝をしていただいて問題ありません。
また、ご自身のブログ等の記事の話題が、当ウェブサイトでその日取り上げている話題と無関係であったとすると、ご自身のブログ等の宣伝がし辛い、という事情もあるかもしれません。
そのような場合であっても、たとえば「読者雑談専用記事」に書き込んでくだされば、「読者雑談」における議論が深まることが期待されます。その意味では、「読者雑談専用記事」を、ぜひともご活用賜りたいと思う次第です。
新聞社ｖｓウェブ評論家
なぜこのようなウェブサイト運営としているのか？
さて、総論はこのくらいにしておきましょう。
じつは、不肖ながらウェブ主は「新宿会計士」のペンネームを使ったウェブ評論活動を、かれこれ11年近く続けています。
11年という歳月、振り返ってみるとあっという間でした。当ウェブサイトにはあまり詳しく書けませんが、それこそプライベートでは、人生における非常に大きな決断もしましたし、それこそ自分自身の生活も、ジェットコースターに乗っているかのように、大きく変動しています。
ただ、ウェブ評論活動を続けている理由は、そこに「未来」を感じているからでもあります。
考えてみれば、今からほんの10年前、当ウェブサイトの読者の皆さまの多くは、日々の最新情報を、新聞やテレビから得ていたのではないでしょうか。
テレビに関してはいまでも視聴者はそれなりに多いのかもしれませんが、新聞を定期購読しているという人は、（当ウェブサイトを訪れてくださるような方であれば）いまや少数派に転落しそうになっているのではないかと思います。
それもそのはず、いまや情報の多くはインターネットで手に入れられる時代になったからです。
いや、もう少し正確に言えば、「現代においては、最新の情報は、『紙媒体』としての新聞ではなく、インターネットで手に入れなければならない時代だ」、と表現すべきでしょうか。
まさに、隔世の感があります。
紙媒体としての「新聞」とメディアとしての「新聞」
こうしたなか、少し気を付けなければならないのは、「新聞」とヒトコトで称しても、そこには少なくとも２つの意味合いがある、という点です。
１つ目は、「狭い意味での新聞」、つまり「情報を印刷した紙の塊（新聞紙）」です。
この「狭い意味での新聞」は、「新」の字に関わらず、現代社会のスタンダードからすれば、「印刷されている情報はとても古い」という特徴があります。「新聞奨学生」として30年前に都内某所で朝日新聞の配達をしていたウェブ主のケースで申し上げましょう。
その販売店では、新聞配達員の仕事は、だいたい朝３時に始まります。
新聞社の配送トラックが新聞販売店の前にその日の新聞紙をドカドカと下ろすので、それを整え、数を数えて配達区域別に仕分けし、各配達員が自分の受け持ちの部数だけ「本紙」（朝日新聞）に折込チラシをセットします（だいたい200～300部でした）。
そして、それらをセットしている間に、諸紙（たとえば東京新聞や産経新聞）が届きますので、それらにも同様にチラシをセットします（ただし「本紙」と比べてチラシの量は少なめです）。それらのセットが終わり、配達が開始できるのは、だいたい朝４時ごろ、というわけです。
この点、本紙だけで200～300部という部数を一度に自転車／バイクに積み込めるわけではありませんので、とくにチラシが激増する金曜日や土曜日は、部数を100部ずつくらいに分けて、配達区域の途中に「中継」してもらう必要があります。
（※中継担当者が寝坊したら全員の配達が遅れます。Ｓさん、あなたがしょっちゅう寝坊したせいで、こっちはしょっちゅう客に怒られたんですよ！）
すべてを配り終わるのは、チラシが薄い月曜日で６時半ごろ、チラシが厚い週末だと７時から８時、というわけです。配達が遅い人の区域だと、販売店に「配達が遅いぞ！」という苦情の電話がジャンジャンかかってきます。
新聞が廃れるのは当たり前
以上の話は、あくまでも今から30年前の、都内某所における朝日新聞販売店の事例です。販売店によっては、新聞が届く時間が２時半と早かったり、あるいは逆に４時と遅かったりしますし、配達する際の条件も、本紙のページ数、チラシの量、天候などに大きく左右されます。
この点、現在がどうなっているのかについては存じ上げませんが、それでも「朝、新聞が販売店に届き、チラシをセットして配りに行く」という流れは、大きくは変わらないと思います。
仮に、東京近郊に暮らし、電車などで１時間かけて東京都心部の会社に勤めている人が、自宅に投函された新聞をもって通勤電車に乗る、というケースで考えてみましょう。朝８時半に会社に着くためには、この人は遅くとも７時半には家を出なければなりません。
そして、この人の自宅には朝７時に新聞が投函されていたとしましょう。この新聞は、新聞販売店でのチラシのセットが朝４時に終わっています。ということは、新聞販売店に到着したのは朝３時、というわけです。新聞販売店に朝３時に届くためには、新聞が刷り上がっている時間は朝２時でしょうか。
朝２時に新聞が刷り上がるということは、新聞の原稿は朝１時半には出来上がっていなければならないはずです。すなわち、その人が朝７時半から８時半の時間で読む情報というものは、どんなに新鮮なものであっても、６時間前の情報、というわけです。
しかも、たとえば米国の金融政策を決定する「連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）」の会合などのように、その日のマーケットに影響する重要な情報のなかには、日本時間の朝３時から４時にかけて発生する、というケースもあります。
そのように重要な情報であっても、新聞「紙」（朝刊）には掲載されません。印刷・配達が、物理的に間に合わないからです。
しかも、新聞「紙」の場合は、「持つと手がインクで汚れる」、「物理的にかさばる」、「読み終わった後の処分に困る」、「記事を後から読み返そうと思っても探すのが難しい」、といった短所があります。
「満員電車のなかで周囲の邪魔にならないよう、器用に四つ折りにして新聞を読んでいるサラリーマン」というのは、東京・大阪などの大都市圏では、ほんの10年前までであれば、ごく当たり前のように見られた朝の風景でした。
スマートフォンに自動で届く最新情報
では、現在はいったいどうなっているのでしょうか。
読者の皆さまはご承知と思いますが、いまや通勤電車内では、多くの人がスマートフォンを握りしめ、じっとそれを見つめています。
都内の話題で恐縮ですが、昔の地下鉄では携帯電話を使うことができませんでした。電波が届かなかったためです。しかし、2013年３月18日をもって、東京メトロの全線で携帯電話の使用が可能となったことで、通勤電車で新聞を読む人が激減したのではないでしょうか。
平成25年3月21日（木）正午より、東京メトロの全線で携帯電話が利用可能に！【※ＰＤＦ】
―――2013/3/18付 東京メトロＨＰより
スマートフォンの場合、電車に乗って居ながらにして、最新の情報がバンバン届きますし、ゲームアプリ、マンガ、音楽などをダウンロードして楽しむこともできます（音楽を聴く際には音量等で周囲への配慮が必要であることは言うまでもありませんが）。
大きな新聞「紙」を小さく折りたたんで、すっかり古くなった情報を読む人が、少数派に転落したのも、ある意味では当然の話でしょう。
【参考】『部数と広告のダブルパンチに悩む新聞社のリストラ事情』
そして、新聞が廃れてスマートフォンが爆発的に普及したのも、結局のところ、「スマートフォンが新聞と比べて便利だ」と多くの人々が選択したからこそであり、これは「良い」、「悪い」の話ではないのです。
新聞「紙」と新聞「社」
広義の「新聞」が廃れるかどうかは話は別
ただし、以上の議論は、あくまでも狭い意味での新聞（つまり新聞「紙」）の話です。
広い意味での「新聞」、あるいは新聞社や通信社が廃れるかどうかは別問題でしょう。
実際、米メディアのウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）や英メディアのフィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）、日本の日経新聞あたりは、電子化戦略で成功しつつありますし、Bloombergやロイターのように、金融機関などに情報端末を売り込む、といったビジネスモデルで、大成功しているメディアもあります。
いや、もう少し正確にいえば、これらのメディアは新聞社・通信社としての強みを生かしつつも、スマートフォンなどに適したアプリを早い時期から開発し、電子戦略で読者を囲い込むのに成功した、ということなのかもしれません。
それとは逆に、変化に取り残されている新聞社も数多く存在しています。
『退職給付会計と税効果会計、そして大手新聞社の経営難』では、大手新聞社の一角を占める朝日新聞社が、従業員の退職給付に係る繰延税金資産の取崩を行った、という話題を取り上げました。
退職給付会計と税効果会計の基本的な仕組みと「退職給付に係る繰延税金資産の取崩」とは、会計監査人から「繰延税金資産の資産性を認めるほどの将来収益が織り込めない」と指摘された、ということを意味します（詳しくは該当記事をご参照ください）。
【参考】『退職給付会計と税効果会計、そして大手新聞社の経営難』
ただ、業界の最大手の一角を占めているためでしょうか、朝日新聞社には不動産を筆頭とする優良資産も多く、従業員に対する人件費水準も、依然として高止まりしています。要するに、まだ経営に余裕がある、というわけです。
しかし、少し規模が小さい新聞だったらどうでしょうか。
『毎日新聞「１億円への減資」と資本剰余金の「使い道」』などでも触れたとおり、かつては「大手全国紙」の一角を占めていたはずの毎日新聞社が、いまや資本金を１億円にまで減額してしまいました。
その狙いは、法人税・法人事業税などにおいて、中小企業としての税制優遇を受けるためなのか、それとも欠損金でも生じていて、減資により生じる資本剰余金を欠損金填補にでも充てるためなのかは、よくわかりません（毎日新聞側は欠損金填補説を否定しているようですが）。
そして、もしもこの資本金の取崩の目的が累損の一掃にあるのだとしたら、同じ手は何度も使えません。
同社が財務内容を開示していないので詳しくはわかりませんが、一般に「債務超過状態」に陥れば、その会社は倒産の一歩手前、というわけです。
世の中の報道には２種類の情報がある
すなわち、紙媒体としての新聞が廃れつつあるのは、社会のインターネット化、電子化が進んだことによる「当然の帰結」、というわけですが、だからといってすべての新聞社が経営難に陥るわけではない反面、変化について行けない新聞社は、やがて経営がじり貧となっていく、というわけでしょう。
ただ、ここで思い出していただきたいのは、世の中の「報道」は、基本的には「客観的事実」と「主観的意見」という、２つの情報から成り立っている、という点です。
まずは、「客観的事実」とは、「どこの誰がどう報じても常に同じような内容となる情報」のことです。先日の『異例の「アイスランド１ヵ国のみ」信任状捧呈、なぜ？』で取り上げた「信任状捧呈式」の話題を例にとりましょう。
「2021年４月８日、アイスランドの大使が天皇陛下に信任状を奉呈した」。
これが、客観的事実です。
報じる人によっては「2021年」を「令和３年」と表現するかもしれませんし、「アイスランドの大使」を「ステファン・ホイクル・ヨハネソン氏」と表現するかもしれませんが、骨格は同じであり、次のようなことを述べたらそれは「ウソ」になります。
「2021年４月８日、アイスランドの大使は天皇陛下に信任状を奉呈しなかった」。
つまり、客観的事実の世界においては、「報じる人によって内容が真逆になる」ということはあり得ません。
一方で「主観的意見」とは、報じる人により内容が異なる情報であり、（極端な話、真逆となる）情報です。たとえば、次のどちらも「仮説」としては成り立ちます。
- （Ａ）「この信任状捧呈式は、わざと韓国のメンツを潰し、韓国に対して嫌がらせをしたものだ」。
- （Ｂ）「この信任状捧呈式で韓国を呼ばなかったことは、むしろ韓国のメンツを潰さないために、韓国に対して配慮したものだ」。
ここで重要なのは、（Ａ）も（Ｂ）も、それを報じた人の意見、あるいは分析である、という点です。それが正しいかどうかについては、読む人が判断しなければなりません。
主観的意見・分析の部分では、ウェブ評論が成り立つ！
この「アグレマン問題」については、そもそも開示されている情報が少なすぎ、状況証拠から客観的事実を「推理する」必要があるため、なかなか一筋縄ではいきません。
ただ、ケースによっては、「客観的に手に入る情報」のみを組み合わせて、かなり高度な分析を実施することができますし、極端な話、公開情報だけを組み立てて、「こう思う」という議論を展開することは、十分に可能です。
なにせ、情報を人々に送り届けるためのコストが、限りなくゼロに近づいているわけです。わざわざ高価な輪転機を使わなくても、わざわざ新聞の宅配網を使わなくても、「情報そのもの」は紙に印刷する必要もなく、インターネット上で配信することが可能なのです。
そして、いまや「客観的事実」については、多くの場合、ＰＣの前に居ながらにして、無料かつ無尽蔵に手に入ります。
当ウェブサイトでも「常套手段」として使っているのが、首相官邸ウェブサイトのの内閣官房長官記者会見動画、総務省・財務省・日本銀行・ＩＭＦ・国際決済銀行などの統計データ、各官庁の大臣記者会見のページなどですが、これらのデータを読むだけで、かなり深度ある分析が可能です。
ということは、これらの客観的情報を組み合わせれば、自分なりのウェブ評論ができてしまう、というわけです。
読者とともに作っていくウェブ評論サイト
このように考えていくと、結局、当ウェブサイトを含めて11年のウェブ評論歴で「新宿会計士」がやってきたことは、「誰にでも簡単に手に入れられる客観的なデータ、情報などをもとに、主観的な分析・意見を述べる」という作業の繰り返しだったのです。
そして、ウェブ評論活動を始めた直後は、新聞の社説には到底かなわないというレベルだったのですが、最近だと、一部のウェブ評論サイトには、下手な地方紙を上回るＰＶがあります。
じつは、読者コメント欄を開放しているのも、新聞社に対する一種のアンチテーゼのつもりです。
いまや日本のほとんどの新聞社がウェブサイトを持っていますが、それでもいまだに多くのウェブサイトは、コメントの入力ができません。このため、記事に対する読者の側の感想、ツッコミ、反論などを、ほかの読者に共有させることができないのです。
これに対し、当ウェブサイトの場合も、読者の方々からいただくコメントには勉強させていただいていますし、最近だと、非常に高レベルな読者コメントもいただくようになりました。そして、これは当ウェブサイトに限った話ではありません。多くのブログサイト・ウェブ評論サイトでも、コメント機能を実装しています。
いずれ、ブログの新聞社説化、社説のブログ化が進み、「素人」であったはずのウェブ評論家と「プロ」であったはずの新聞記者の垣根がますます低くなっていくのかもしれませんね。
【参考】『新聞社説のブログ化、そして相次ぐ虚報がもたらすもの』
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
二十年ほど前ですが帰省して大晦日の幸薄歌合戦を見ていたらドサッと音がして、玄関先に「一月一日の新聞」が届いていました。正月の新聞は第二部以降は”作り置き”とはいえ、そりゃねーだろと苦笑…
日本の報道がお粗末なので、海外のマスコミなどの報道と照らし合わせながら、現状を把握している、というのが実態です。母国語での報道に関しては、中国人・韓国人・北朝鮮人などと大差ない状況なのかもしれません。WEB評論のほうは、もっと玉石混交なので、かなり高い教育を受けた人でないと、ウソも多いWEB記事を沢山読み比べて正しい事実を推定するのは難しいと思います。
愛読様へ
＞ウソも多いWEB記事を沢山読み比べて正しい事実を推定するのは難しいと思います。
「「自分で正しい推測をするのがめんどくさい」という人が、朝日新聞や（開き直って）東スポを読んでいる」ということでしょうか。
駄文にて失礼しました。
舞台：コンビニ
配役：次期某、店員A
（ぺぽん、ぺぽん。ぺぽん、ぺぽん）
店員A「いらっしゃいませ」
次期某「（いきなり） 対話の門戸は開かれている！ 」
店員A「あいにくその商品は当店では取り扱っておりません」
次期某「じゃあ、ペプシを１っ本」
店員A「コークではいかがでしょうか。今なら buy-1-get-2 キャンペーン期間中。１本価格で２本購入可能ですが」
次期某「（考え直して）カフェラテにするゎ」
店員A「イートインコーナーは午後７時までですけれど、商品はお持ち帰りになりますか？」
次期某「やっぱ、止めとく」
（店を去って行く次期某）
店員B「さっきの人、次期某じゃない？」
店員A「近ごろ退屈しているのか、このあたりを徘徊しているらしくて。この前なんか新聞社に表敬だって」
店員B「取材されたかったのかしら」
店員A「足ケガしたって、報道に出てたけど」
店員B「明日も来るかしら」
店員A「来ないといいわね」
＞いまや情報の多くはインターネットで手に入れられる
調べ物なんかでネットを使うときに、不満って程じゃないけどちょっとひっかかることがひとつあるのです♪
それは月日の記載があっても、年を書いてくれてないページが結構あるってことなのです♪
「いいな♪」って思って参考にしようとしても、記事の日付が「4月10日」としか書かれていないと、今年の4月10日なのか、10年前の4月10日なのかわかんないのです♪
記事で触れている出来事なんかから、ある程度の推測はできるけど、2021年とかじゃなくて「今年」「昨年」みたいな表現になっててやっぱりわかんなかったりするのです♪
サイト自体は時系列で整理されてて、トップから記事を辿ると年月日がわかるけど、検索エンジンから直接記事に行くとわかんなかったりもするのです♪
ネットに置いた情報は長く残るからこそ、年月日をちゃんと書いた情報が増えるといいなって思うのです♪
知っておられるかもしれませんが、知らない人のために書いておきます
完全ではないですが、Google検索をするときに、検索結果が一覧で出た後に画面右上の
ツールをクリックすると、期間を指定するタブが出ます。そのタブの中で期間を指定すれば古い記事は検索結果に出なくなります。
あと検索文字の後ろに半角開けて、－●●と入れますと●●に該当する語句を含むページを除外できます。
更新ありがとうございます。
多くのブログサイト・ウェブ評論サイトで、コメント機能を実装していますが、私見ですが左派系・保守嫌い・人権やジェンダー論、マイノリティを振りかざす人のサイトは、今だに「承認制」のコメント機能が付いているケースが多いです。もちろん新聞、テレビ等もです。
若い女性のサイトなら性的な軽犯罪に当たるようなコメントや、誹謗中傷の耐えられないコメントは非公開で良いと思いますが、上記の方々は違う考えを認めないのと、癪に触るのか、とんでもないご返事をいただいた事があります（笑）。
それと何年も更新されてない、辞めたのか放ったらかしなのか、インターネット空間でゴミを放ったままのサイトもあります。玉石混交なので仕方ないですが、自身で片付ける事をしないのですかネ〜。
姜昌一氏のアグレマンについては何時の時点で出されたのか、ハッキリしませんが、菅首相や茂木外務大臣の動き方が一番悪い、というのはなんだかスッキリ腹にハマりません。また、もつれさせる意見表明になりますので、ココで辞めときます（笑）。
めがねのおやじ様
＞私見ですが左派系・保守嫌い・人権やジェンダー論、マイノリティを振りかざす人のサイトは、今だに「承認制」のコメント機能が付いているケースが多いです。もちろん新聞、テレビ等もです。
同感です。
左派ほど言論言論弾圧をする傾向にあると思います。
主義主張と事実の垣根が頭の中で無くなっているのかもしれませんね、韓国の思想風土たる理気二元論と共通するものを感じます。
PONPON 様
ありがとうございます。
「モノを言わずに私の意見に従え。庶子らのコメントを載せるはずが無かろう！」でしょうネ（笑）。
某省庁で勤務していますが、マスコミが書く政策に関する記事というのは、官房長官などの記者会見、役所が作成した報道発表やWebに掲載した情報などをもとに役所に少し電話で質問取材して書かれることが多いと感じてます（取材なく書く書かれることも多々あります）。それで後で記事を確認すると内容が少し違う、理解が正しくないということは頻繁にあります。記者の勉強が足りない場合は特にそうで、むしろ間違いがない記事の方が少ないと感じます。一方、こちらが提供したペーパー通りに書いている記事もけっこう多いです（もちろん新聞社によっては独自取材情報や解説をプラスするなどの努力をしてる場合もあります）。これが実態です。
今は記者クラブに入ってなくても官房長官など政府高官の記者会見は誰でも見れますし役所のWebサイトにいろんな情報が掲載されています。また、記者に限らず一般の方から問い合わせがあれば基本的に役所の側も記者と同じように話せる範囲で答えてますので、一般の方でも勉強し、役所に照会するなどの手間をかければ新聞記者と同じレベルの質の記事を書くことは可能になっていると思います。そういう意味でもWEB評論と新聞の垣根が低くなっているというのはその通りですし、一部新聞社が情報の一部を切り取った偏向報道を行なっていることを暴いてきたのもWEBでの評論記事ではないかと思います。
様々な公開情報を集めて事実に基づき議論するスタイルの貴サイトには非常に刺激を受けており感謝です。
ムッシュ林様
生の情報、有難うございます。
新聞記者の能力も玉石混合なのでしょうね、そもそも記者としての先天的能力なんて入社試験等で客観的に判断できないでしょうし。
個人的には、時事通信の田崎氏が凄い人だと感じています。
彼のような人が増えると、政治ジャーナリスト業界もましになるかと。。
深夜から早朝にかけて日々の5～6時間、学業との両立の状況は想像に難くありません。強い意志あればこそなんですよね。
＞以上の話は、あくまでも今から30年前の、都内某所における朝日新聞販売店の事例です。
あのバブル前後の浮かれた世の中で誘惑に負けず、両立して卒業できた人は果たしてどれ位いたでしょうか。挫折せず、道を切り開いてきた人たちを本当に尊敬いたします。
> 世の中の「報道」は、基本的には「客観的事実」と「主観的意見」という、２つの情報から成り立っている
別の切り口から考えると、報道される情報には、即時性が求められるものと、それほどでもないものの２つに分けられるとも言えます。
例えば、株価などの市況情報は１分１秒を争って正確な情報が伝えられることが必要でしょうし、一方、気象庁が発表する長期予報などはそこまでの速報性は要求されません(速報性が無意味と言っているわけではありません)。要するに、報道は速報性こそが命であるものと、そうでもないものに分けられるということです。
かつて新聞はその両方を満たしうる唯一のメディアでした。しかし、ラジオやテレビなどの電波メディアの登場とともに、こと速報性に関しては、紙メディアである新聞は全く及ばなくなりました。さらに、情報量に関しても、映像メディアには遠く及ばなくなりました。しかし、それでも新聞は滅びませんでした。なぜでしょう？
インターネットの発展と普及と歩を合わせて新聞が衰退しているというのは、データからも裏付けられますが、そこに本当に相関関係はあるのでしょうか。もしかすると、新聞の衰退とインターネットの興隆が、偶然タイミング的に合わさっただけであり、そこには全く相関関係などないのかもしれないということを、一度は疑ってみる必要があると思います。インターネットの優越性が速報性と情報量というだけなのであれば、電波メディアによって新聞はとっくに駆逐されていなければならなかったはずだからです。
そこで一つ注目したいのが、「文字情報への欲求」です。ラジオはともかく、テレビでもテロップや字幕という形で最小限の文字情報は提供されていますが、当然のことながら、文字による情報量は新聞には遥かに及びません。多くの研究が必要ですが、人々のこの「文字情報への欲求」こそが、電波メディア時代にも新聞が生き永らえた一つの要因ではないかという仮説が成り立ちそうな気がします。
さて、インターネットでは音声や映像のほかに、膨大な文字情報が流され続けています。この点が電波メディアとの最大の違いであると言えるかもしれません。そして、ネット閲覧によって「文字情報への欲求」が十分満たされるようになったことで、人々は文字による「最新情報」取得において新聞に頼る必要がなくなりました。つまり、新聞は文字情報の独占的供給者という位置を失ってしまったがゆえに、衰退を避けようがなくなったと言えるのかもしれません。速報性ということでは随分昔に敗れていた新聞は、情報量でも敗け、そして文字情報の独占的供給者でもなくなってしまったがゆえに、衰退の道を歩むことになったというわけです。
つまり、インターネットは新聞の最後の砦であった文字情報独占提供を崩したという意味で、やはりその興隆と衰退には相関関係があったのだという結論になります。
上記は、「なぜ人々は文字情報を欲するのか」という点について全く掘り下げていませんし、論調の偏向や正確性、さらには情報分析の深さや妥当性なども捨象していますので、あくまでも一つの角度から見た仮説でしかありません。ただ、この方向でいろいろと研究を重ねていけば、何か面白い結果に至る可能性はあるような気がします。
龍さま
なぜ人々は文字情報を欲するのか、お問いかけに直接答えることはできませんが、文字情報の特徴を列記してみます。特徴を要約すると文明的な価値が大きい。
読む人の速度に合わせて頭に入る
視覚認識とセットになっているため記憶に残りやすい
言語構造を踏まえたテクニック（日本語の場合は文末付近）を使えば速読可能
文章を書くという行為と読む行為が組み合わさることにより、思考思念の整理がなされる
だから人は聴く話すだけでなく、文字を読みたいのだとそのように当方は考えます。
近ごろ気に掛かっていることがあります。コンピュータディスプレイだけで情報を得ることの危険性です。
活字で読む文字情報は頭に入ってきやすい、液晶ディスプレイ上のフォントは「目が滑って」頭に入ってこないし記憶に残らない、そんな感覚がしてしょうがないのです。加齢のせいでしょうか。あそこのあたりに書いてあったという視覚的記憶、それが重要なんですね。
ですので、本気で勉強しないといけない対象に対しては書籍を購入してじっくり読み解くアプローチをします。当方の場合はプログラミング言語本です。Kindle 版も持ってますしたまに使ってもいますが、それはほとんどリファレンス目的にしか使えないと考えてます。日々取り扱っている情報量は膨大であり、頭の中を散らかさないためにも、あとで読み返すためだけのリファレンス速読（ブックマーク目的速読）は、毎日業務でやってます。
私は本棚から本がはみ出し続けることに耐えられず、Kindleに移行してから、随分の年月が経ちます。紙の本と比較して使い勝手に得手不得手はありますが、文字情報を頭に入れる点ことについて困ったことはありません。こちらのサイトにお邪魔するようになってから参照したりご紹介したりした書籍は、ほとんどKindleで読んでいます。
PCのディスプレイは、私も読書には使いにくいと感じます。私の場合、原因の多くは気が散るからです。読んでいて気になる箇所があるとググる → 問題に関連する動画が紹介される → 動画を見る → また違う問題が気になってググる → だまたま綺麗なおねいさんの画像が出てくる → 名前を確認 → 歌手だとわかる → 彼女の動画を見て歌を確認 → 画面の右に別のアーティストが紹介される → 以下延々。読書はどこへ行った？
Kindleの検索性はそれほど良くないし、Webブラウジングは一応できるという程度だし、よそ見せずに読書に没頭するには向いていると思います。
私もKindleを使っていますが、全面的に移行はしていません。今でも腰を据えて読もうとする本は紙ベースが基本で、Kindleはほぼ流し読み用です。おかげで今なお書籍が増殖し続けており、そろそろ本気で床の強度を心配しなくてはなりません(-.-;
Kindleでの読書自体に特に不便を感じているわけではないのですが、ではなぜ全面的に移行しないのかと問われると、いろいろと小理屈は捏ねられますが、結局のところ「気分の問題」に帰着してしまうような気がします。要するに、早い話が「古い人間」であるということであるのかもしれません。
子供の頃に習慣付けられた、「とにかく寝る前には活字を読む」という習性はほとんど呪縛のように根付いています。おそらく、死ぬまで解放されないのではないかと思っています。
興味深い視点です。といっても私も根拠のある議論は提供できませんが……
TV等放送メディアが登場して、新聞が速報性・情報量で負けながらも何も揺らがなかった理由についてですが、新聞には「権威性」があったからではないかと考えます。
長い事、TVは(低俗な)娯楽メディア、新聞はお堅い大人の嗜み、というブランディングが成立していたように感じます。朝日など、「受験の必需品」などという、荒唐無稽な設定まで浸透させました。デキる大人は新聞を読む。優秀な子供は新聞を読む。
それら権威の源泉……保証されていたハズの情報の正確性、必要性などがまやかしであったのがバレたのには、ネットの存在は大きいかと思います。ついでに情報に権威は不要ともバレた。そしてそれらを求めていた人から、権威なき玉石混淆のネットへと移行した。そうでもない人は継続している。
あと龍様の仰る「文字」への欲求ですが、これは情報の「保存性」と、欲しい情報の再取得にかかる「手間」に依るのではないかと思いました。新聞はいつでも読めて、情報の再取得も読んだ覚えのある個所をざっと開けばよいが、放送からの情報は放送時間が限定される上、わざわざ録画装置を用いないと保存できない上に、シークによる要所のピックアップが煩わしい。
この観点でも、やはりネットが代替性が高いと言えると思います。その上ハイパーリンクの利便性。これ、個人的にかなり大きいです。
＞インターネットの発展と普及と歩を合わせて新聞が衰退しているというのは、データからも裏付けられますが、そこに本当に相関関係はあるのでしょうか。
サイト主さんも含め、皆さんの議論を見ていると、いつもモヤモヤするんですが、新聞のオンライン版はノーカウントで良いんでしょうか？
私は紙版からオンラインに切り替えて、それも十年以上前に止めて今は只見版？です。
以下は龍さんのご趣旨から外れる余談ですが、同じ新聞の紙版とオンライン版を比べて、必ずしも後者が良いとも思えなかったです。前にどなたかユーチューブ等映像と文章の比較を述べてましたが、ウェブと比べても紙の方がぱっと見できる分、速いんですよね。オンラインだといちいちメニューなり記事なりをクリックしないといけないという…。そんなこんなでオンライン版に紙版と同じ量の記事が載っているのか最後まで把握できずに終わってしまいました。
さらに脱線しますが、現代ビジネスだかに「ネット〇〇ックスの倍速ができるようになったけど、頭大丈夫？（超意訳）」のような記事が出ていました。頭大丈夫？の意味は、倍速で飛ばされるような例えば何のセリフも無いような一コマ一コマにも、思いや余韻やその他もろもろがつまっているわけで、そういう事（活字ならば行間）を読み取れない頭脳・こころ？が出来上がってしまうのでは？という、記事を書いた人の心配です。確かに自分も含めて利便性だのコスパだのだけを追求する今の風潮には懸念があります。
上の方で七味さんの要望？に検索の期間指定なんて話がありましたが、おそらくそんな面倒を検索者に掛けるよりは、記事の方に書いといた方がビューが稼げるってとこに行きつくと思います。これもまた利便性の話になるわけですが、われわれはどこまで怠惰になってしまうんでしょうか・・・
日本の新聞は政府、自治体、企業などの「発表報道」ばかりですからネット普及時代には金を支払って読む価値ないんですよね。さりとて社説やコラムなどは的外れの記事ばかりですからブログの方がためになります。内部告発やスキャンダルは週刊文春の方が強いですしね。
読者コメント欄の禁止事項の３項、
「元文書全体の10％以上をイン評している」は、
「元文書全体の10％以上を引用している」ですね。
都会であったり所属する業界によって情報の鮮度の重要性が変わるのでしょうね。
東京や金融業界は数秒が命取りになる修羅の世界といったところでしょうか。
大雑把に言えば朝日や毎日の不味い情報であっても扱う情報のの95%が正しければ、目を通しても構わないと思ってしまいます。
新聞に3千円払う、インターネットの接続に業者に3、4千円払うそのメリットを考えた時にインターネットが代替えになると選ぶ人が増えているようですね。
私のよく見るyahooのニュースは速報性に優れているものの掘り下げが深くなくこのサイトのように情報の調理が味気なく淡白です。（やたらと猫のニュースが多いし）