亡くなった方の実家に押し掛けるから「マスゴミ」
「ゴミのような取材手法でゴミのような情報を垂れ流すマスメディア」に対する人々の怒りが込められたネットスラングのひとつに、「マスゴミ」という表現があります。垂れ流す情報の低レベルさもさることながら、被害者、犠牲者の遺族などに無神経にマイクを向けたりする、人間として明らかにおかしい姿勢が人々の反感を買っているのですが、果たして彼らはそれに気づいているのでしょうか？
あらためて痛感する「マスゴミ」論
「マスゴミ」、というネットスラングがあります。
あくまでも当ウェブサイトなりの勝手な理解で恐縮ですが、この単語はインターネット上で自然発生した単語で、「ゴミのような情報を発信するマスメディア」に対する、人々の（ときとして）怒りが込められた表現ではないでしょうか。
個人的に初めてこの単語を強く意識したのは、自民党から民主党への政権交代のきっかけとなった2009年８月の衆議院議員総選挙の前後、自民党政権・麻生太郎総理らを不当に攻撃する、新聞、テレビを中心としたマスメディアの振る舞いに直面していたころです。
また、最近だと、水害や地震などの自然災害、大規模な放火事件など、多くの人々が傷ついているような現場に出掛け、犠牲者のご家族や被害者などに対して無神経にマイクを向ける、その取材姿勢に対し、強い怒りを抱いている人も多いのではないでしょうか。
基本的に当ウェブサイトでは、できるだけこの「マスゴミ」という単語を使わないように努力しているのですが、インターネット上では「マスゴミ」という表現は根強く用いられており、読者コメント欄などを拝読していても、やはり「マスゴミ」という表現を見かけることがあります。
このことは、それだけ私たち一般国民の間に、新聞、テレビを中心とするマスメディアの報道ぶり、取材行動などに納得がいかないと感じている人が多いという証拠でしょう。
俳優・三浦春馬さんのご実家に押し掛けたメディア
さて、久しぶりに「マスゴミ」という単語が頭の片隅をよぎるような記事を発見してしまいました。
三浦春馬さん死去 茨城県内の実家に人けなく…母、祖母は約3年前に家を出て、父も年明けに
三浦春馬さんの死の衝撃が広がる中、茨城県内にある実家は主を失ったかのように静まり返っていた。<<…続きを読む>>
―――2020/7/19 5:30付 Yahoo!ニュースより【配信元：スポニチアネックス】
これは、土曜日に亡くなった俳優の三浦春馬さんのご実家に「スポニチ」の記者が押し掛け、呼び鈴を鳴らしたという記事ですが、端的に申し上げるなら、この記事を書いた記者、この記事を掲載したスポニチアネックスの見識を疑います。
たしかに、三浦春馬さんは著名人であるとともに、まだ30歳になったばかりという若い方であり、また、ファンも多く、大勢の方々が嘆き、悲しんでいることは事実でしょう。ただ、だからといって、ご遺族などに無神経にマイクを向けてよい、という話にはなりません。
ついでにいえば、武漢コロナ禍がまだ完全に収束していない状況で、これなどまさに「不要不急の取材活動」の典型例でしょう（いや、「不要不急」なのは、スポニチというメディアの存在そのもののことなのかもしれませんが…）。
なお、上記記事については、『スポニチアネックス』に原文が掲載されているのですが、当ウェブサイトでそれを紹介してしまうと、『スポニチアネックス』のページビュー（ＰＶ）稼ぎを許してしまうため、あえて転載先である『Yahoo!ニュース』のリンクを示しています。
京アニ事件を思い出す
こうしたなか、個人的に同記事を読んで真っ先に思い出したのが、ちょうど１年前に発生した「京アニ放火事件」です。
京アニ事件とマスコミ取材の二次被害が酷い
先週、京都アニメーション（京アニ）のスタジオがガソリンで放火され、多くの犠牲者が出るという、痛ましい事件が発生しました。これについて、京アニは先日、マスコミに対し、関係者に対する直接の取材等を控えてほしいという内容の報道発表を行っています。裏を返せば、「マスコミ取材」という名の二次被害が生じているということであり、こうした状況を見ると、本当にマスコミ産業関係者とは、「過去の失敗に学ばない」という特徴があるのだと思わざるを得ません。<<…続きを読む>>
―――2019/07/26 12:00付 当ウェブサイトより
これは、多くの方々が傷つくという衝撃もさることながら、京アニ側がマスメディアに対し、「関係者に対する直接の取材を控えてほしい」と強く要請したにも関わらず、マスメディア側がかなり強引に、被害者の方々の実名公表を要求し、さらには直接に取材しようとしたという意味で、異例ずくめの事件でした。
とくに、現地にでかけたアニメファンの方々が花を手向けているそばで、その臨時の祭壇を蹂躙するように、脚立を立てたり、場所取りをしたりするなどの取材活動を行っていたマスメディア関係者に対しては、ツイッター上でも怒りの声が投稿されていました。
すなわち、マスメディアに対し、ときとして「マスゴミ」などと侮蔑するような表現が見られる大きな理由は、まさに彼らの人を舐め腐った態度、取材姿勢そのものにあるのかもしれません。
「マスゴミ」を法で罰することは難しい
もっとも、非常に残念なことですが、マスメディア（とくに新聞、テレビ）が行っている取材活動については、法律で禁止することが非常に難しいのが実情です。というのも、これを禁止しようとすれば、日本国憲法などで保障されている「表現の自由」を盾に、マスメディア側が強く反発するであろうと想定されるからです。
日本国憲法第21条
集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。
２ 検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。
もちろん、日本国憲法第21条は「表現の自由」について定めている条文であり、「報道しない自由」、「ウソを報じる自由」を保障している条文ではありません。しかし、マスメディア産業は何を勘違いしているのか、この条文を逆手にとって、「憲法が報道の自由を保障している」などと騙るのです。
そして、その結果が、たとえば水害や地震などの被災地の上空で、爆音を轟かせて飛び回る報道ヘリであったり、被災地付近で強引に割り込んでガソリンを給油する取材車であったり、はたまた食糧事情の悪い現地でわざわざ弁当を食らうレポーターであったりするわけです。
さらには、ノンフィクションライターの窪田順生氏によれば、過去に雲仙普賢岳が噴火した際などに、避難勧告を無視して取材を続けたマスメディア産業関係者のせいで、チャーターされたタクシー運転手や消防団員、警察官らが巻き込まれて亡くなるという事件がはっせいしています。
マスコミが被災地で繰り返し暴走するのはなぜか
熊本地震の被災地でたびたび、マスコミ関係者が起こすトラブルが問題になっている。しかし、これはなにも今に始まった話ではなく、過去、何度も災害が起こるたびに繰り返されてきた。マスコミ業界の根深いトラブル体質の原因はどこにあるのだろうか？<<…続きを読む>>
―――2016.4.27 5:00付 ダイヤモンドオンラインより
あくまでも個人的な願いとしては、少なくとも自然災害の際には新聞、テレビの取材活動を禁止する措置が必要だと考えているのですが、そのような立法措置を講じようと思うと、「マスゴミ」側からの反対の大合唱が上がることは火を見るより明らかでしょう。
マスメディア産業自体を涅槃の世界に
しかし、ここでもうひとつ、良い方法があります。
それは、私たち一般国民が、消費者として、新聞社、テレビ局にカネを払わないという姿勢をとることです。普段から当ウェブサイトで、「おかしな報道をしていると思う新聞は解約し、おかしな報道をしていると思うテレビは見ないようにする」ことが大事だと申し上げているのも、これにつながる議論です。
北朝鮮が国際社会からの経済制裁によって苦しんでいるのと同様、私たち一般国民自身が「不買運動」という制裁を加えることで、マスメディアの報道姿勢を是としない姿勢をマスメディア産業に見せつけるという姿勢が大切なのです。
※ ※ ※ ※ ※ ※ ※
もっとも、これについては『毒水流すインフラ屋、法で裁けずとも社会的制裁は可能』でも述べましたが、毒水を垂れ流し続けるインフラ屋については、放っておけば、いずれ人々の信頼を失います。そして、その兆候はすでに出ています。
『民放の５月のスポットＣＭが４割減の衝撃＝東京新聞』でも述べましたが、在京民放の５月のスポットＣＭが軒並み激減しているようです。
これについては、個人的な感想を述べるなら、もともと「ＴＶのＣＭを打ち切りたい」と思っていた広告主が、武漢コロナ禍を名目に、ＣＭの出稿を打ち切り、ネット広告にシフトした、という側面が強いのではないかと思う次第です。
こうした流れが続くのかどうかについては、興味深い論点だと思う次第です。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
私も知りませんでしたが
メディア関係者に向けた自殺対策推進のための手引き
世界保健機関（ＷＨＯ）により、作成された自殺対策に関するガイドラインの中のひとつに「メディア関係者に向けた自殺対策推進のための手引き」があります。
出典:厚生労働省「メディア関係者に向けた自殺対策推進のための手引き」
●やるべきこと
・どこに支援を求めるかについて正しい情報を提供すること
・自殺と自殺対策についての正しい情報を、自殺についての迷信を拡散しないようにしながら、人々への啓発を行うこと
・日常生活のストレス要因または自殺念慮への対処法や支援を受ける方法について報道すること
・有名人の自殺を報道する際には、特に注意すること
・自殺により遺された家族や友人にインタビューをする時は、慎重を期すること
・メディア関係者自身が、自殺による影響を受ける可能性があることを認識すること
●やってはいけないこと
・自殺の報道記事を目立つように配置しないこと。また報道を過度に繰り返さないこと
・自殺をセンセーショナルに表現する言葉、よくある普通のこととみなす言葉を使わないこと、自殺を前向きな問題解決策の一つであるかのように紹介しないこと
・自殺に用いた手段について明確に表現しないこと
・自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと
・センセーショナルな見出しを使わないこと
・写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと
ガイドラインがあっても「無視」では意味がない
わんわん様
以前、報道がきっかけではないかと思われる自殺の連鎖が問題になったと記憶しております。
それを防ぐためのガイドラインですよね。
まあ、視聴率が取れたらなんでもよいのでしょう。
守る法的な義務は無いにしても、全く守られていない状況というのは、著しくモラルに欠けます。
個人的な事柄についての報道は、ある程度の基準を設けて法的に規制されるべき。
似たようなもので、依存症の治療・回復の関係団体と専門家が結成する「依存症問題の正しい報道を求めるネットワーク」がとりまとめた薬物報道ガイドラインというものも有りますが、こちらの内容が考慮されている様子はありません。こちらにはガイドライン作成の経緯が掲載されているURLをお示しさせて頂きます。
ガイドライン作成の経緯
https://www.ask.or.jp/article/213
後追いや連鎖が起きれば飯のタネにできる
さらに社会問題に仕立て上げてしまえば大嫌いな政権攻撃に使える
よって強制力のないガイドラインなど守るわけもないですね
普段は真面目ぶって生活しているが自然災害や不幸の事故があると一番に現場に駆けつけ不謹慎な行動を取ったり被害者の感情を逆撫ですことが大好物。
嫌な妖怪ですね。涅槃の世界に戻さねばなりません（笑）
独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。
（自分でも『まさか』と思うので）
簿記３級様へ
＞普段は真面目ぶって生活しているが自然災害や不幸の事故があると一番に現場に駆けつけ不謹慎な行動を取ったり被害者の感情を逆撫ですことが大好物。
当たっているかは分かりませんが、マスゴミは「視聴者は他人の不幸を
蜜の味として楽しんでいる」と考えているのではないでしょうか。
蛇足ですが、日本でテレビ局が創設された時は、その社員は若手中心だ
ったはずです。そして今、初めて高齢化したテレビ局社員の扱いに苦しん
でいるのではないでしょうか。
駄文にて失礼しました。
引きこもり中年 様
自分達の大好物を相手も好きに違いないと思いこんでおすそ分けしてくれているんですね。
最近は笑う所から泣くポイントまで先回りしてお膳立てしてくれたり。要らんことに気の回る変態ですね。
マスゴミは確かにゴミですが、彼らを支えている下世話な好奇心に満ちた暇人が世に沢山いるから、下世話な番組が作り続けられる訳です。
政治が国民のレベルを超えないように、マスコミの報道は視聴者・読者のレベルを超えないとも言えるでしょう。
しかしながら、古今東西、大衆はいつでも下世話で無責任です。大衆が権力を握れば衆愚化するのは避けられません。かといって一部のエリートに国政を委ねれば中華人民共和国のようになりかねません。新華社通信や環球時報は中国共産党の御用機関誌で客観性がありません。一方で、国民情緒法とかが憲法に優越し、衆愚政治を極めながら、マスコミが政権の言うなりになって愚民を育成している国がどこかにあるようです。衆愚もまた権力に利用される哀れな存在になり果てる可能性があるということです。
下らないマスゴミに翻弄されるのは、自由で平等な社会が支払う対価なのかもしれません。「いやなら見るな」の対応で、各個人が不快感から遠ざかり、マスゴミ様が栄えようが滅びようが無関心でいるのが健全だと思います。
彼ら報道関係者はこういう場合、二つの主張をします。
一つは、「報道の自由＞個人のプライバシーである」
もう一つは「報道はニーズに応える義務がある」
我々は二重の意味でマスコミに対して怒るべきだと思います。
その非人道性を非難することは勿論ですが、我々はマスコミに「お前らが知りたいのはどうせそういう下世話なことなんだろ？」と見くびられているのです。
いつも読ませて頂いております。
私滅法憲法や法律等に疎いのですが、パブリックコメント
等の影響力って実際どのレベルのモノなのでしょうか？
最近NHKが中国向けに放送を開始する(した？)と言った話を見掛けましたが、あの組織に好きにやらせる事を止める方法が無いのか疑問に思っております。
選挙で民意をと言うのも分からない話では有りませんが(N党もあの様な有様ですし)、政治家の都合と国民の都合が違う場合の解決法としてのパブリックコメント等の影響力について、何方かお分かりになる方がいたら御教授頂けたらと思っております。
失礼致します。
パブリックコメントは、広く意見を聴取するという制度目的を考えると、表に出てこない小さな声を「念の為に聞く」というような事に重点を置いていると思われます。
コメントしないよりはした方が良いですが、影響力は期待出来ないでしょう。
影響力を発揮するという事を考えるのであれば、署名活動の方が影響を発揮すると思われます。
その他の解決策は・・・・・。
スミマセン、同じく投票行動以外に思いつきません。
そういう意味では、N国党には期待していただけにガッカリですね。
新宿会計士様のサイトを含め、ネット空間での議論が盛り上がれば何かが変わるかも？
匿名様、
ありがとうございます。
なる程、署名の方が有効的なのですね。
本当は選挙で自分の主義主張に近い方に投票できれば良いのですが、先の都知事選を見ても個人的に政策等で良いと思った方々は何故か言動が過激過ぎました。アレは一種のローカルルールなのかと疑った事もあります。
個人的にはネットは世論は動かせても、今の匿名性の高さが逆に足を引っ張るような気がします。
私の職種柄そう思ってしまうのかも知れませんが。
とはいえ、ここの様な情報(オピニオンとしての)を得る場がネットレベルで浸透し、それが現実的な動きになるのであれば、それが一つの現実的な世論として政治家に自信を与えて行くかも知れませんね。
御返事ありがとうございました。
失礼致します。
人の不幸は蜜の味
マスゴミに集るのも、作るのも
同じ穴の狢だということだと
思います
昼間のワイドショーや夜の
ニュースを見ている人達は
ただ眺めて自分達はまだましと
意味のない安心に浸っている
だけの生きる屍
言い過ぎですかね
> 自分達はまだまし
TV依存症の人々は、そこまで自意識があるかどうかも疑わしいと私は見ています。優越感とか批判精神とか、そういう脳内麻薬の分泌すらTVに依存し、何一つ自分の脳細胞を働かせずに惰性で生きている人々ではないかと。
仰る通り彼らは生きる屍ですが、どんなに屁理屈をこねてでもTV視聴をやめない御仁はつきませんので、私はこのサイトの大勢の意見に反して、マスゴミはまだまだ健在だと見ています。
タバコやパチンコをやめられない人が一定数以下にならないのと同様、TV依存症は続きます。
ちょっとずれますが、私が納得できない、理不尽だと思う事。
１．選挙で落としたい議員がいるのに「比例当選」とか言うやつで復活当選する奴がいること
２．淘汰されなければならないにも係わらず、「広告料」「支援」または「税金」と言う名で、潰れるべき会社をスポンサー（政府）が援助すること
３．「受信料」という代金を支払っているにも係わらず、何の意思も示せないこと、法律の理不尽さ
あと、愛知トリエンナーレでも議題になりましたが、憲法の第21条と第12条どちらが優先されるんでしょう。普通に考えれば、第12条が先に来るべきだと思いますが・・・
まぁ、今の腐れ憲法学者には、聞いても無駄でしょうけどね…orz
第十二条
この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不断の努力によつて、これを保持しなければならない。又、国民は、これを濫用してはならないのであつて、常に公共の福祉のためにこれを利用する責任を負ふ。
いろいろなご意見あるかと思います。
失礼しました。
このようなマナーの問題で表に出てくるのは「報道番組」よりも「情報番組」のように見受けられます。
いわゆる「ワイドショー」と言われるような番組が主になります。
情報番組は、なんとなく報道っぽい感じのバラエティ番組で、その本質は視聴者の下世話な好奇心に阿る番組なのです。
正確には報道ですらありません。
「サンジャポ」や「ワイドナショー」と全く同じ性質なのです。
（だからと言って、報道番組に問題がないという事ではありませんよ）
各コメ主様の仰る
「お前らが知りたいのはどうせそういう下世話なことなんだろ？」
を体現して視聴率を稼ぐのが番組の存在目的でもあります。
報道の自由をある程度認めるとしても、娯楽番組に「報道の自由」を認めるのは誤りです。
自主的な規制が出来ない以上、報道番組も含めて「マスゴミ」に制限を掛けざるを得ない。
不幸にもマスメディアに襲われる事になった場合、なりそうな場合は可能な限りボイスレコーダーやスマホを用意して画像データや音声データを取っておく。
もし、しつこく取材を希望する際は、こちらもデータを取ってYoutubeなどで発表する旨宣言した上で了承するかどうか決めた方がいいのかもしれません。
独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。
（というより、個人的感情が丸出しなので）
人は前頭葉が衰えると、物事を客観的に見ることが困難になると言いま
す。そして、その衰えは（一般に）加齢により加速されます。勿論、なか
には、いつまでも前頭葉が衰えない人も、また反対に若くして衰える人も
います。では、テレビ番組に出演しているタレントの客観的にものごとを
見る目は、どうなっているのでしょうか。（タレントには見た目と反対に
年齢を重ねている人もいます）
もっとも、テレビ番組に客観性は必要ないと言われれば、それまでです
が。
駄文にて失礼しました。
https://honto.jp/netstore/pd-book_30424121.html
●決定版 ＮＨＫ契約・受信料対策マニュアル ＮＨＫ受信料を払わなくても良い理由
●著者 小山 和伸 （著） ９９０円
●２０２０年８月５日発売
本書で法的処置も万全！一問一答形式でＮＨＫへの具体的な対処法を掲載。放送法第四条を無視して反日偏向報道をしながら、受信契約と受信料支払いを強要するＮＨＫを許すな！
●＜＜＜本の内容＞＞＞
●第一章 なぜＮＨＫは許せないか
１ 反日偏向報道の実態
⑴「51年目の戦争責任」
⑵ 「ＥＴＶ２００１問われる戦時性暴力」
⑶ 「シリーズ・ＪＡＰＡＮデビュー、アジアの一等国」
⑷ 「World Wave」ＢＳ１
⑸あいちトリエンナーレ２０１９「表現の不自由展・その後」を巡る一連の報道
⑹「バリバラ桜を見る会～バリアフリーと多様性の宴～」
２ 傲慢不遜な犯罪組織ＮＨＫ
⑴ＮＨＫ組織・職員の体たらく
⑵ＮＨＫ職員の刑法犯罪
⑶ＮＨＫ職員の破廉恥罪
●第二章 法廷闘争と最高裁判決
１ 法的論拠
２ ＮＨＫ裁判の実情
⑴会員Ｍ氏の裁判事例
⑵会員Ｓ氏の裁判事例
⑶会員Ｔ氏の裁判事例
３ 最高裁判決の要点
⑴最高裁判決の意味
⑵放送法六十四条改正の意味と今後の対処法
●第三章 一問一答「対策マニュアル」
問１～問12
広告費関係なく反日放送を繰り返す中国・韓国のプロパガンダ機関ＮＨＫは大問題です、中国向けに無料で５００ｃｈも放送できる資金力は日本人が払った「受信料」です、日本人を貶めるプロパガンダ機関に金を払うのを止めてください。
上記書籍は近日発売されますが、マイナーな出版社につき書店に並び難いので国民全員が、地元の図書館にリクエストして下さい、年配の方はネットから情報を得難いので図書館に置いてもらうのは有効な方法なのです。
似非アイヌの研究を科研費を貰いながら書籍を乱発し、それを図書館行政の左翼司書集団が大量購入し、反日活動の資金源になってるのは常識です、犯罪集団ＮＨＫやヤラセ人殺しのフジテレビをこれ以上のさばらせてはいけない、だからまずは、犯罪集団ＮＨＫの罪状を正しく知り、怒りの声を政治に反映させなければいけません。
上記の書籍購入願います、出来れば図書館に置いてもらうようご協力をお願いします。