中国という「究極の愚か者」

最近、北朝鮮情勢が緊迫していることもあり、１ヵ月前に発足した改造内閣について議論されることが少ないように思えます。そこで、本日は改めて安倍政権の「成果」について振り返るとともに、実に愚かな「あの隣国」について、私の考え方をまとめておきたいと思います。

マスゴミと呼ばれるゆえん

喉元過ぎれば何とやら：政権支持率が戻り始める

改造安倍内閣が発足してから１ヵ月少々が経過しました。

最近、人々の話題が北朝鮮によるミサイル発射や核実験などで占められているなか、内閣支持率に関する報道が少しずつ出て来ています。

これらの支持率を眺めていると、非常に興味深いことに気付きます。それは、「喉元過ぎれば熱さ忘れる」という諺（ことわざ）です。

内閣支持率横ばい４４％　民進党・前原代表「期待しない」５１％　共同通信世論調査（2017.9.3 20:02付　産経ニュースより）

毎日新聞世論調査／安倍内閣支持率３９％、不支持率３６％（2017年9月3日 17時47分付　毎日新聞デジタルより）

このうち、共同通信の調査では、相変わらず内閣支持率を不支持率が上回っている状況ですが、それでも支持率は44.5％、不支持率は46.1％で、ほぼ拮抗しています。産経ニュースは「支持率と不支持率が７月以来、再び逆転した」と報じていますが、これは誤差の範囲でしょう。

さらに、「安倍倒閣運動」の中心にいたメディアである毎日新聞の調査では、支持率と不支持率が逆転しました。毎日新聞は

「今回から固定電話だけでなく携帯電話にも無作為で電話をかける方法に変えたため、８月の前回調査の数値とは比較できない」

とわざわざ断り文句を入れていますが、これは、「固定電話だけを対象に調査をすれば、支持率が低く出る」とでも言いたいのでしょうか？それにしても姑息です。

ただ、先週上梓した記事『失敗に終わったマスゴミによる倒閣運動』でも触れたとおり、８月末から９月初旬に掛けて行われている世論調査で見る限り、既存のマス・メディアが調査する内閣支持率の下落は一時的な現象で終わりつつあるようです。朝日新聞、読売新聞などの世論調査結果は現時点で手に入りませんが、日経・テレ東が共同で実施した調査では、内閣支持率と不支持率は46％で拮抗しています。

内閣支持率46％、４ポイント上昇　本社世論調査（2017/8/27 22:00付　日本経済新聞電子版より）

これらの調査結果が正しいという前提で考えるならば、

• テレビが一斉に偏向報道をすれば内閣支持率を押し下げることができること、
• ただし、偏向報道による内閣支持率の低下はあくまでも一時的なものにとどまること、

という２点が明らかになります。

そもそもマスゴミ調査自体、信頼できないのでは？

ちなみに、私は既存のマス・メディアによる世論調査については、「明らかな捏造」は含まれていないと思いますが、調査対象の母集団に著しい問題があると考えています。たとえば、インターネットで行われている継続的な世論調査としては、ニコニコ動画のものがあります。同ウェブサイトでは、過去の世論調査、内閣支持率は2016年９月から2017年８月までの各月で50～60％、不支持率は15～20％でほぼ安定しています（ただし2017年７月については、不支持率が24.1％にまで上昇しています）。

マス・メディアによる世論調査は、調査が行われるインターバル、タイミングが各社ともてんでバラバラですし、方法も一貫しません。これに対して、ニコニコ動画の場合は世論調査の実施方法、質問項目や実施日時、結果の詳細、さらには過去の調査結果が、全てインターネット上で公開されており、非常に透明性が高いという特徴があります（※ただし、ニコニコ動画側で調査結果の捏造を行っていないという前提条件が付きます）。

ニコニコの調査で2017年７月だけ不支持率が（ほんのちょびっと）上昇した理由は、おそらく、それだけ多くの人が、テレビによる偏向報道の影響を受けたということかもしれません。ただ、ニコニコ動画の調査だと、不支持率の上昇度合いは既存のマス・メディア（新聞社やテレビ局など）と比べて格段に低いため、それだけインターネット調査に応じる人たちには「テレビに騙される人口」が少ないという証拠ではないでしょうか？

クイズ：これはどこの社説でしょう？

さて、少し古い話題ですが、先月の内閣改造の直後に、あるメディアに掲載された「社説」を、大意を変更しない範囲で要約し、そのまま転載しておきましょう。

安倍内閣改造も政権の衰勢立て直しは困難

安倍晋三首相は3日、再び内閣を改造して、「地価スキャンダル」「加計学園」「日報隠蔽スキャンダル」などで急落した支持率の回復を図るとともに、来年の自民党総裁選での再選への布石を打った。

ただ、安倍政権の手法の多くは民意に反しており、根本的に改めるのでなければ、政権の衰勢を立て直すのは恐らく困難だ。

今回の内閣改造には大きな特徴が３つある。それは（1）「問題」閣僚の一掃、（2）再選の障害を排除、（3）内閣の「平穏な運営」に重点、だ。

まず、文部科学大臣、農林水産大臣、法務大臣など在任中に重大な失言のあった閣僚はいずれも交代させられた。荻生田光一内閣官房副長官も「加計学園」スキャンダルのために内閣から党ポストへ移された。

次に、安倍氏に挑戦する恐れのある党内の実力者は内閣または自民党上層部に取り入れて、来年の自民党総裁再選への障害を排除した。新入閣した野田聖子総務大臣、林芳正文部科学大臣、河野太郎外務大臣だ。外務大臣を長年務めた岸田文雄氏の自民党政調会長就任は、安倍氏に正面から挑戦するのではなく「禅譲」により着眼していることをはっきりと示すものだ。

さらに、安倍氏の「右腕」といえる麻生太郎副総理兼財務大臣と菅義偉内閣官房長官は留任。小野寺五典防衛大臣と上川陽子法務大臣は以前同じポストを務めた。新入閣した、または留任した閣僚複数は安倍氏の腹心だ。

支持率急落は安倍氏にとって最大の危機だ。内閣改造だけでは、焼け石に水だろう。安倍政権は国会で多数議席を占め、法案複数を強行採決したうえ、改憲の「偉業」達成を企てている。縁故任用は党と政府を乱し、国民はその戦前体制回帰の野望を日増しに認識するにいたっている。

政府は「アベノミクス」を鼓吹したが、かけ声ばかりで行動が伴わず、少数の大企業を除き、多くの国民はその恩恵を得ておらず、デフレ脱却などの目標にいたっては空振りに終わり、経済は精彩を欠く。

こうした諸々から、根本的に改めるのでなければ、安倍政権の衰勢を立て直すのは恐らく困難だ。

いかがでしょうか？安倍政権の手法の多くが「民意に反しており」、「アベノミクスは掛け声ばかり」で、「安倍政権の衰勢を立て直すのはおそらく困難だ」とするこの「社説」、日本の典型的な左翼メディアの論調にそっくりです。

そこでクイズです。この「社説」、出所は次のどこでしょうか？

• ①朝日新聞
• ②毎日新聞
• ③琉球新報
• ④しんぶん赤旗

この答えについて触れる前に、少し、安倍政権についておさらいをしておきましょう。

安倍政権はどうなっているのか？

経済政策はせいぜい50点

この「政治経済評論」は、私が自分の勝手な意見を述べる場ですので、まずは僭越ながら、私の主観に基づいて、安倍政権を政治、経済両面から「採点」しておきたいと思います。

経済政策については残念ながら満点を差し上げることはできません。最高でも50点です。いや、50点でも高すぎるかもしれません。

この点数には２つの意味があります。ひとつは、「アベノミクス」の３本柱のうち、第１の矢（金融緩和）については、非常にうまく行っています。ただ、第２の矢（財政政策）については零点です。とくに、2014年４月に消費増税に踏み切ったことで、アベノミクスが完全に「腰折れ」してしまいました。

現在のように金融政策をフルにふかしている状況で、なぜ財政政策を起動しないのでしょうか？

経済理論的には、オープン経済（日本のように資本市場を外国に開放している国）において、通貨供給量を増やして財政政策を打てば、ＧＤＰを拡大する効果が知られています。逆に、金融緩和をしない状態で財政政策を行ったとしても、為替相場が円高に振れてしまい、財政政策によるＧＤＰ押し上げ効果が損なわれてしまいます。

一例を挙げれば、2008年の麻生政権がリーマン・ショック直後に旺盛な財政政策を打ち出しましたが、日銀が金融緩和を行わなかったため、円高となり、財政政策の効果が打ち消されてしまいました。また、その直後、民主党への政権交代が行われ、徹底的な経済無策により、日本がデフレのどん底に叩き落とされたことも、今日の日本がデフレに苦しむ要因なのです。

ただし、アベノミクスにも良い点はあります。その１つが、金融緩和の効果による雇用増です。失業率も低下し、有効求人倍率が戦後最大の水準にまで上昇していることから、少なくとも「働きたい」と思っている人であれば、誰でも何かしらの仕事に在りつけるのです。

もちろん、現在のように賃金水準が上がらなければ、国民が豊かさを実感することはできません。しかし、完全雇用状態となれば、そこから徐々に賃金水準も上昇することが期待できます。

その意味で私は、アベノミクスに対しては期待を込めて「50点」と申し上げているのです。

安倍外交はパーフェクト！

これに対し、現在の安倍政権は、少なくとも外交に関しては、ほぼパーフェクトに近い成果を挙げています。

もちろん、「安倍外交」の中には、2015年７月の韓国による「世界遺産登録妨害事件」や、2015年12月の「日韓慰安婦合意」のように、私の目から見て極めて効果が疑わしいものも含まれています。しかし、対韓外交を除けば、安倍外交は「素晴らしい」のヒトコトに尽きます。

例えば、日米関係はいまや中曽根・レーガン政権時代の「ロン・ヤス」関係よりもさらに良好になっています。幸か不幸か、北朝鮮によるミサイル発射や核実験の発生も、日米関係をさらに強固なものとすることに役立っています。

それだけではありません。

安倍総理はＡＳＥＡＮ諸国、豪州、インドなど、日本と価値観を共有する国との関係を強化しつつありますし、密かに台湾との関係も改善しています。さらに、ロシアとの外交では、北方領土返還要求を一時的に棚上げにしながら、プーチン大統領との個人的信頼関係の構築に努めている点も評価できます。

安倍外交が目指すものは、究極的には中国の軍事的暴発リスクの封じ込めです。そして、８月に発足した改造内閣の中で、私が（良い意味で）一番驚いたのは、河野太郎外相です。

河野外相は就任早々、フィリピンの首都・マニラで一連のＡＳＥＡＮ関連外相会談に参加。中国の王毅（おうき）外相に対し、「中国は大国としての振る舞い方を身に着けるべきだ」と強く牽制しました。

続いて小野寺五典防衛相とともに米国・ワシントンを訪問して日米「２＋２」会談を行い、ティラーソン米国務長官に「北朝鮮への軍事攻撃」を明言させました。

あの「河野談話」で知られる河野洋平の子息として、私は河野太郎氏を警戒していたことは事実です。ただ、今のところは――あくまでも「今のところは」、ですが――、河野太郎氏は安倍内閣の一員として、安倍外交を最大限、実現するために動いているのです。

安倍外交が成果を挙げているかどうかは敵国に聞け！

では、先ほどのクイズの答えを申し上げましょう。

さきほど、安倍政権の手法の多くが「民意に反しており」、「アベノミクスは掛け声ばかり」で、「安倍政権の衰勢を立て直すのはおそらく困難だ」とする「社説」を紹介しましたが、その出所は、中国共産党の機関紙・人民日報のウェブ版（人民網日本語版）です。

安倍内閣改造も政権の衰勢立て直しは困難（2017年08月04日16:38付　人民網日本語版より）

中国共産党は、自分たちに都合が悪いことがあると、すぐにこうやって悪口を言います。あるいは、この記事は中国にとって安倍政権がいかに都合が悪いかという証拠でしょう。

逆に、中国外務省の報道発表や、中国共産党の機関紙（人民網、新華社、環球時報など）の記事を見ていれば、安倍政権がうまく行っているのかどうかが一目でわかるという証拠です。

ついでに、先月の日中外相会談前後に「環球時報」英語版（グローバルタイムズ）が掲載した「社説」を、２本ほど紹介しておきましょう。

Can Japan’s new Foreign Minister improve ties with China?（2017/8/7 19:48:39付　環球時報英語版より）

Will Abe’s ship of state sail into calmer waters before it falls apart?（2017/8/9 21:03:39付　環球時報英語版より）

１本目の記事は、日中外相会談直前に公表されたもので、河野太郎外相に対して「中日関係改善」に強い期待を寄せています。

Taro Kono is the eldest son of Yohei Kono, former speaker of the House of Representatives and former foreign minister. For this reason, he has a special advantage in developing diplomatic relations with China and South Korea.（仮訳）河野太郎は元衆院議長で元外相の河野洋平の長男である。この理由から、彼は中国と南朝鮮との外交関係を改善するうえで、特別のアドバンテージを有している。

ところが、２本目の記事では、「安倍丸はバラバラになって海に沈む」などと安倍政権をこき下ろしながら、河野太郎氏に対して失望を示しているのです。

The cabinet members, appointed by Abe, are responsible to the prime minister. The cabinet is only a screw that the prime minister assembled into a machine to push his own policy.（仮訳）内閣の構成員は安倍によって指名され、内閣総理大臣に対して責任を持つ。このため、内閣はしょせん、首相によって組み立てられた、「日本丸」の部品の１つに過ぎないのだ。

おそらく、２本目の社説には王毅外相との日中外相会談に対する失望が含まれているのではないでしょうか？

軍事独裁国家が安倍政権の支持率を議論するバカらしさ

ついでに、人民網、環球時報の両紙に対し、心の底からバカにしたい点があります。それは、いずれのメディアも「政権支持率」に言及しているのです。

とくに環球時報の方は、時事通信が2017年７月に発表した「29.9％」という支持率を引用し、安倍政権の支持率がいかに「危険水準」にあるかを強調しています。ただ、時事通信の29.9％とは、主要メディアの中では毎日新聞と並んで極端に低い数値であり、そんな数値を引用してどうするのかと言いたい気持ちでもあります。

もっといえば、ひとの国の政権支持率に言及するならば、自分の国の政権支持率についても言及すべきでしょう。習近平（しゅう・きんぺい）政権に対する支持率が何％なのかは知りませんが、政権支持率すら実施できないような国のメディアが日本の政権支持率に言及するとは、実に面白い国ですね（少なくとも私の目から見て、13億人の中国人民が習近平氏を熱烈に支持しているようには思えませんが…）。

中国共産党は、実は愚かだ

サラミスライスと日本国民の覚醒

論者によっては、「中国共産党は賢く、少しずつ領土を拡張している」と述べることがありますが、私はこうした見解には全く同意しません。

よく「サラミスライス作戦」というものがあります。これは、中国が好んで使う戦法で、サラミを切り取るように、少しずつ、他国の権益を犯して行くやり方です。ただ、逆に言えば、サラミをスライスするようにしか、中国は外国に出ていくことができないのです。

日本の場合は「日本国憲法第９条第２項」が存在するために、中国人民解放軍に強く対処することができません。尖閣諸島で中国側がドローンを飛ばしていたら、本来ならばそれを撃ち落さなければなりません。しかし、憲法第９条第２項が存在する日本には、そうすることができません。

その意味で、憲法第９条第２項は「中国を」守る条項なのですが、しかし、あまりにも中国の「イタズラ」が過ぎれば、日本でも改憲議論が高まることは間違いありません。

私は、中国が尖閣周辺海域への侵犯を常態化することが、むしろ日本国民の意識を高め、憲法第９条第２項を削除することにつながると考えています。その意味で、中国共産党が行っている行為は、じつは自分で自分の首を絞めているだけなのです。

北朝鮮の核は北京を狙う！

中国共産党がバカな理由は、他にもあります。それは、北朝鮮の核開発を放置（あるいは積極的に支援）していることです。

北朝鮮の核は、おそらく、本来は日本や米国に撃ち込むための物ではありません。あれは、他国に「転売」するための商品です。北朝鮮製の武器を買う国の筆頭といえば、周辺をアラブ諸国に囲まれたイスラエルでしょう。あるいは、イスラエルに対抗するために、ヨルダンやシリアあたりが北朝鮮製の武器に興味を持っているかもしれません。その意味で、世界の武器市場にとっては、北朝鮮製の武器はウクライナ製の武器と並び、「貧乏国」「三流国」にとっては垂涎の的なのです。

それだけではありません。中国共産党は敵を作り過ぎました。チベット、ウイグルはもちろん、香港、満州族、モンゴル族など、中国に侵略された地域では、中国共産党の滅亡を心から望んでいる人が多数存在します。あるいは人民が13億人もいれば、「中国共産党の幹部を道連れに自爆テロをしてやる！」と思って実行に移す人も、数千人から数万人、いるかもしれません。

こうした中、北朝鮮の核はテロリストの手に渡るかもしれません。そうなれば、北京やモスクワで、小型核が炸裂する日も、きっと訪れます。

日本も核武装を「議論」せよ

本来ならば、北朝鮮の核開発は、日米英仏だけでなく、中露・ＥＵも加わって、全力で止めなければならないはずです。なぜなら、北朝鮮の核開発の恐ろしさは、北朝鮮がそれを日本などに撃ち込むかどうかという点ではありません。「核ドミノ」にあるからです。

今や、北朝鮮は事実上の核保有国になってしまいました。ＮＰＴ体制はもう有名無実化したといっても過言ではありません。そして、北朝鮮が核武装すればＮＰＴ体制が完全に崩壊すると知っていて、敢えてそれを「放置」した最大の戦犯国とは、中国とロシアなのです。

そうであるならば、私たち日本も、北朝鮮や中国、ロシアの希望に応えてやろうではありませんか。具体的には、日本が核武装を議論するのです。最新鋭の日本の技術で製造された核ミサイルが、モスクワと北京に向くともなれば、さすがに愚か者の中国共産党も、自分たちがしでかした罪を思い知るでしょう。

なお、実際に日本が核武装する必要はありません。「議論」するだけでも十分な抑止力を発揮します。

日本がこれからやらなければならないことは、国内の経済をしっかりと回復させ、デフレから脱却することと、外交で世界中に日本の味方を作ることと並び、憲法第９条第２項という「殺人憲法」をしっかりと除去し、国内的に軍事を堂々と議論することに尽きます。

日本は言論の自由が貫徹する自由民主主義国家です。共産党一党独裁国家である中国や稚拙な政治体制のロシアと、まともに国力で勝負して負けるはずなどありません。

そのためには、日本最大の既得権益にして抵抗勢力であるマス・メディアの影響力を削ぐことが重要です。私がウェブサイトを日々更新している理由も、微力ながら、マス・メディアに対抗するためにあるのです。