配信日時：2024/02/28 07:00 新宿会計士 マスメディア論最新版「日本の広告費」から見える新聞・テレビの危機 新聞・テレビ業界は「広告費」という観点からも、まさに危機的状況に突入しつつあることは間違いないと結論付けてよさそうです。株式会社電通が27日に公表した『2023年日本の広告費』というレポートのデータによれば、マスコミ４媒 […]
配信日時：2023/12/27 05:00 新宿会計士 経済全般たしかにスマホは便利、しかし全面電子化は早すぎる？ 「スマートフォンがあれば情報も手に入るだけでなく、メニューもいらないし、入場券もいらない。何なら各自治体が実施する商品券・クーポンなどを購入することだって可能だし、自宅にいながらにして何でも購入できて便利だ」――。これは […]
配信日時：2023/12/10 05:00 新宿会計士 経済全般数字で見た「現在の日本がアルゼンチン化しない理由」 「このまま円安が続けば日本は大変なことになる。アルゼンチン化するのも時間の問題だ」――。正直、この手の文章を読むだけで、執筆した人物が日本の産業構造をろくに調べていないことが明らかです。日本はたしかに現在、貿易赤字状態で […]
配信日時：2023/04/19 10:00 新宿会計士 マスメディア論グーグルが無料ＴＶを開始：テレビ業界も淘汰の時代へ テレビ業界も、新聞業界の後を追い始めたようです。新聞業界は遅くとも13.98年以内に消滅ないしそれに近い状態に陥るというのが当ウェブサイトの予測ですが、ついにグーグルがテレビ事業にも乗り出すようです。何が怖いのかといえば […]
配信日時：2023/04/04 12:00 新宿会計士 マスメディア論報道の自由を謳歌するテレビ：玉川氏が番組に本格復帰 番組内で事実に基づかない発言を行ったとして批判された玉川徹氏が３日、問題の番組に「本格復帰」したそうです。これなど「報道の自由」に政治権力が介入していない証拠そのものでしょう。それに、テレビ局の社会的影響力は、かつてとく […]
配信日時：2023/03/10 05:00 新宿会計士 マスメディア論新聞朝刊の寿命は13.98年？ 「紙媒体の新聞朝刊は2022年10月から数えて13.98年以内に消滅する」。こんな話を、当ウェブサイトでは最近、しばしば提示します。この「13.98年」についてはときどき、一部の読者の方から「なぜこの年数なのか」と尋ねら […]
配信日時：2021/02/05 16:30 新宿会計士 マスメディア論「2023年ＡＭラジオ停波問題」とが単純でない理由 本稿は、「小ネタ」です。『J-CASTニュース』というウェブサイトに少し前、『民放ＡＭラジオの存廃問題、2023年に起きるコト』という記事が掲載されていました。これは、民放連が総務省に対し、ＡＭを停波してＦＭに一本化でき […]
配信日時：2019/06/21 12:15 新宿会計士 マスメディア論新聞の軽減税率は新聞業界のため 新任の新聞協会会長が、新聞に対する軽減税率を「読者のため」と言い放ったのだそうですが、これはとんでもないロジックのすり替えです。ただ、先が見えない新聞業界に加え、テレビ業界などが既得権にしがみつくあまり、現実が見えていな […]
