「上念貴明」への警告

以前から当ウェブサイトではインターネットの可能性を議論して来ました。しかし、インターネットには負の側面もあります。とくに、有名な経済評論家である上念司さんや三橋貴明さんの名前を勝手に流用していると思しき「上念貴明」という人物の行為については、許せません。

共同通信報道の補足

用語が不正確な共同通信

安倍政権が放送法第４条の「撤廃」を検討しているという話題については、先日、『【緊急速報】放送法第４条撤廃を支持する』のなかで紹介したとおりです。ただ、先日の議論は「速報」として執筆したため、やや文章に正確さが欠けるものとなっているため、少しだけ補足しておきたいと思います。

放送法第４条は、第１項と第２項から成り立っています。

放送法第４条（国内法相当の放送番組の編集等）

放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。

一　公安及び善良な風俗を害しないこと。

二　政治的に公平であること。

三　報道は事実をまげないですること。

四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

２　放送事業者は、テレビジョン放送による国内放送等の放送番組の編集に当たつては、静止し、又は移動する事物の瞬間的影像を視覚障害者に対して説明するための音声その他の音響を聴くことができる放送番組及び音声その他の音響を聴覚障害者に対して説明するための文字又は図形を見ることができる放送番組をできる限り多く設けるようにしなければならない。

（※なお、豆知識ですが、日本の法律で項数をカウントする際、「第１項」の文頭には「１」という記号が付きません。項数が付されるのは第２項目以降です。このため、「放送事業者は、国内放送及び…」で始まる文章を「第４条第１項」と呼びます。）

また、「政治的公平の義務」を定めているのは、漢数字の二で始まる「政治的に公平であること。」という文章ですが、この規定を引用する際には、「放送法第４条第１項第２号」、と称するのが正しいやり方です。

おそらく、先週木曜日に報じられた、次の共同通信の報道が「撤廃」と称している規定とは、この「放送法第４条第１項第２号」のことでしょう。

政治的公平の放送法条文撤廃／党派色強い局可能に（2018/3/15 09:40付　共同通信より）

共同通信は先週木曜日、「政府の内部文書」によると、安倍政権が「規制の少ないインターネット通信と放送で異なる現行制度を一本化」するとともに、「放送局に政治的公平などを義務付けた放送法第４条を撤廃する」方針を検討している、としています。

ただ、共同通信は日本の多くの地方紙などに記事を提供している通信社ですが、この「撤廃」という表現は、不適切です。「安倍政権が国会に放送法第４条第１項第２号を含めた改正案を提出することを検討している」というのならわかりますが、「法律を撤廃する」という表現は日本語として正しくありません。

だいいち、法律に書いてある内容を変更することができるのは国会であり、安倍政権ではありません。用語は正しく使いたいものです。

マス・メディアが手段を選ばない理由

ただし、テレビ業界が放送法第４条第１項を守るつもりがなく、かつ、有効な罰則が存在しない以上は、放送法第４条第１項が事実上、死文化していることは間違いありません。ということは、実態に合わせて第４条第１項を改廃することに、何か問題があるとも思えません。

それなのに、テレビ業界、いや、新聞を含めたマス・メディア全体が、これに猛烈に反発している理由は、いったいどこにあるのでしょうか？端的に言えば、「テレビ局の情報独占を脅かす新規参入者」の出現を、テレビ業界が極度に恐れているからでしょう。

以前、『「議員の生活が一番」を徹底するとどうなるか？』の冒頭でも触れましたが、最近、家電量販店などで販売されているテレビには、YouTubeが映るのだそうです。つまり、事実上、地上波テレビとインターネットの融合はなし崩し的に進み始めています。

実は、今から10年以上前に、堀江貴文氏が「通信と放送の融合」をやろうとして失敗しました。あの時代だと、まだまだテレビ業界の力は強く、インターネットの力は弱かったのです。しかし、その後、テレビ業界が自らの信頼を失墜させる一方、インターネットが力を得て来たのです。

確たるアンケート調査を取ったわけではありませんが、おそらく、若年層になればなるほど、「新聞を定期購読していない」、「テレビをそれほど視聴しない」、「情報は主にインターネットから集める」という人は増えているのではないでしょうか？

安倍政権が放送法第４条第１項の修正法案を出せば、その内容次第では、テレビ業界の情報独占という構図の崩壊が加速します。そして、地上波テレビと主要全国紙はクロス・オーナーシップによって密接につながっています。

だからこそ、影響を受けるテレビ業界と、テレビ局の関連会社である主要紙が、それこそ手段を選ばず、安倍政権の動きを封殺しようと躍起になっているのだと考えれば、辻褄が合います。「森友学園決裁文書改竄事件」を「安倍政権のスキャンダル」に発展させようとしているのも、同じ文脈で説明が付きます。

（※もっとも、「森友学園決裁文書改竄事件」の場合は、腐敗した官僚組織と腐敗したマス・メディア、そして腐敗した野党勢力の「共犯」という構図も見え隠れするのですが、この問題点については別稿に譲りたいと思います。）

自由化は腐敗したテレビ業界を業界ごと消し去る？

私は、マス・メディアこそが「腐敗した既得権益」の象徴であると考えています。

一昨日も『放送法第４条と独占はセット』のなかで指摘しましたが、放送法第４条第１項は、テレビに対して公正な報道を義務付けることと引き換えに、テレビ業界への新規参入を制限するという、いわば「バーター取引」のような条項です。

ところで、テレビ局が放送法第４条第１項を無視していることに対し、民間有志による「放送法遵守を求める視聴者の会」という組織が立ち上がりましたが、私は当初から、テレビ局に放送法第４条第１項を守らせることなど不可能だと考え、当ウェブサイトでも同会の方針に疑義を呈して来ました。

もちろん、客観的事実として、テレビ局がいかに酷い偏向報道を行っているかという情報を調べ上げることには重要な意義があります。しかし、既得権益にまみれ、酷い偏向報道を繰り返してきたテレビ業界に、自浄作用を期待することなど不可能です。

そのように考えていくならば、テレビ業界、新聞業界、いや、マス・メディアそのものを浄化するために、彼らの内部からの変化を期待するのは、無駄です。

むしろ、自由化によってインターネットと放送、新聞の垣根を低くし、どんどんと新規参入を促すことが必要ではないでしょうか？もし安倍政権の方向性が「情報発信の自由化」にあるのであれば、私はこの安倍政権の方針を、全面的に支持したいと思います。

ツイッターは「バカッター」？

ところで、私は一般人がインターネットを使って気軽に情報発信を行うことには以前から前向きなのですが、その一方で、情報発信に慣れていない人がインターネットを使うと、思わぬトラブルに巻き込まれることもあります。

これについては、実は、数年前から問題になっています。そこで、インターネット・ユーザーの情報発信について注意喚起する意味を兼ねて、私自身が2013年８月に、当時利用していた大手ブログサービスに投稿した、次の記事についても紹介しておきましょう。

• オリジナル記事タイトル　『「やんちゃ行為」はネット時代の仇花か？』
• オリジナル記事配信日時　2013/08/31　08:49:45 AM

ただし、転載に当たっては、オリジナル記事の文意を損ねない範囲で、助詞、漢字・かな遣い等を修正しているほか、小見出し、文章の加除、前後関係の入替などの修正を施している点についてはご了承ください。なお、当時の記事に張られていたリンクのうち、リンク切れのものについては削除しています。

「やんちゃ行為」はネット時代の仇花か？

春先からずっと続けていた某原稿案件 ((2013年といえば、私は金融規制に関する専門書の執筆に掛かりっきりになっていました。)) については一通り落ち着いた。ただ、その一方で再び本業の方が忙しくなり始めており、昨日も仕事の都合上、某地方に泊り掛けで出張をしていた。これも「アベノミクス」の影響だろうか？景気が回復するにつれ、私自身、慌しく全国を飛び回る生活に戻るのかもしれない。その割りに給料は増えないのだが…（笑）

最近、目に余る「不法行為」

少し前から、遊園地で危険行為を行い、その様子をツイッター等のネットサイトに投稿する学生が問題となっている。また、高校生でありながら、アルコールを飲んでいる様子などが、この手のサイトに掲載された事もある。

こうした中、今年 ((ここでいう「今年」とは、2013年のことです。)) ７月、コンビニエンスストア「ローソン」のチェーン店で、氷菓販売用冷凍庫に若い男が入り込み、これに対してローソン本部が「食品を取り扱うものとしてあってはならない行為だと反省しております」とする異例の声明文を公表。あわせて当該店舗の休業、ＦＣ契約の解約という厳しい対応を取った。

コンビニ店員がアイスの冷蔵ケース内で寝転ぶ写真、Facebookに　ローソンが謝罪、FC契約解除（2013年07月15日 14時06分付　IT media NEWSより）

しかし、その後も若者を中心に、不適切な行為を行なって、その様子をツイッターに投稿する者が後を絶たない。たとえば、飲食店の従業員が売り物の食品で遊ぶ、線路に立ち入る、未成年者であることを公言して飲酒・喫煙行為に及ぶ、パトカーの上に乗る、自転車を窃盗する、といった行動だ。

これはどういう社会現象なのだろうか？

これらの行為の中には、れっきとした「不法行為」――すなわち、社会的に許されざる行為――も含まれている。極端な話、食品を取り扱っている飲食店の従業員が、その食材で遊んでいる様子をツイッターに投稿し、その店舗がネット上で特定され、最悪の場合、店舗が廃業に追い込まれるケースもある。

目立ちたい！みんなに注目されたい！！

こうした行為が後を絶たない最大の理由は、ツイッターやＳＮＳ等で、人々から注目されるという一時的な快感を得るためではないだろうか？

なぜなら、他の人がやっていないような行為に及べば、人々からは注目されるからだ。いわば、子供が大人に注目されるために、いたずらをやらかすような行為と似ているだろう。これの大がかり版が、ネットを通じた「やんちゃ行為」なのだ。

そして、ネット空間を通じて全国に拡散される事で、全国的な有名人になることも夢ではない。もっとも、ネットに顔写真や実名が晒されることで、最悪の場合、本人、あるいは周囲の人々の社会的生命が剥奪されることもあり得るのだが…。

歌手や俳優、タレントやお笑い芸人といった有名人は、たいていの場合、「歌や踊りがうまい」、「容姿に優れている」、「喋る内容が面白い」、といった、「一般人にはない一芸」を有している。売れっ子の有名人になるためには、よっぽど運が良いか、あるいは、よっぽど血の滲むような努力が必要だ。

こうしたなか、「目立ちたい」とか「人々に注目されたい」といった欲求を持っていたとしても、才能や容姿に秀でているわけでもない人間が目立つのは並大抵の事ではない。

そこで、大した努力をしている訳でもないのに目立ちたいと思ったら、一番手っ取り早いのが、他の誰もやらないような大胆な事をやらかし、それをネットで拡散することだろう。そのように考えたら、この手の不法行為が留まるところを知らない理由は良くわかる。

しかも、最近では冷蔵庫に入ったくらいでは誰も注目してくれなくなってきたので、もっともっとセンセーショナルな行為（例：すし屋やお好み焼き屋で醤油入れにクチ付けをする、鼻に入れる、といった過激な行動）に及ぶケースが増えているのではないだろうか。

しかし、こうした行為には、どこかで歯止めをかけなければならない。というのも、あまりにもネットで不法行為を喧伝する者が増えすぎると、一般人がネットで情報を発信する行為自体に規制が課せられてしまうおそれがあるからだ。

交通革命にも比肩し得る、21世紀の情報革命

一番良いのは、「一罰百戒」だろう。

すなわち、ネットで不法行為を拡散した者に対し、被害を受けた企業が数千万円レベルの損害賠償を請求することが考えられる。また、不法行為を行った者が学生であれば、所属する学校がその者を退学処分にすることも考えられる。

「将来ある若者にそのような処分は可哀想ではないか」、とか、「軽い気持ちでやったのだから多めに見てやれば良いのではないか」、などの意見がある事は十分承知している。しかし、私が懸念しているのは、その行為に及んだ本人の将来ではない。

こうした一部の不届き者の「やんちゃ行為」のせいで、ネット空間全体における言論の自由が制限されることである。思うに、ここ数年のネットの技術革新は目覚しく、高校生などの若者が、気軽に全世界に向けて情報発信するツールも急激に発達してきた。

もしかして、前世紀における自動車の黎明期もこんな感じだったのだろうか？廉価版の自動車が普及し始めたことにより、人々の生活が飛躍的に便利になったものの、その一方で交通渋滞や交通事故などが社会問題化したようなものといえるかもしれない。

自動車の登場から百年以上の年月が経過しているのに、交通事故は一向に撲滅できない。しかし、自動車の運転マナーは年々向上し続けており、運転免許制度に加え、日本ではあわせて道路交通法も厳格化されていることにより、自動車のルールは明確化されている。

これと同じで、急速にネットが普及した結果、一般人が気軽にネットで情報発信できるようになり始めたことは、大きな技術革新であるものの、考え様によっては極めて危険な「諸刃の剣」が発生したとも言えよう。

あれから５年：現代の問題とは？

ＳＮＳはうまく社会と共存できている？

私は５年前の拙稿の末尾で、「一般人が気軽に情報発信することの利便性と危険性は、諸刃の剣のようなものだ」と申し上げました。その後は、ツイッターで「炎上」する事件はときどき発生するものの、ツイッターなどのＳＮＳが、それこそ社会の安定を破壊するほどの暴走をしているというような事実はありません。

その意味では、ツイッターはうまく社会と共存できているように思えます。

あくまでも私の主観的な感想ですが、ツイッターで「炎上」するのは、おもに左派政党や左派政治家、あるいはマス・メディア関係者が多いように思えます（といっても、統計的に証明したわけではありませんが…）。つまり、「情報発信のプロ」を自称する人たちこそ、むしろＳＮＳをうまく使いこなし切れていないのです。

「上念貴明」とは何者か？

一方で、インターネット側も、違う側面から、「誰もが気軽に情報発信できること」の弊害を意識する必要があります。その典型的な事例が、「他人のふんどしで相撲を取る者」の存在です。こうした観点から、最近、私が個人的に気になっているのは、「上念貴明」という者です。

これは、動画サイトYouTubeを中心に動画をアップロードしている者らしいのですが、おそらくはペンネームでしょう。名前は人気経済評論家の上念司さんと三橋貴明さんから剽窃し、しかもサムネイル画像は日本維新の会の衆議院議員・足立康史氏のものを使っています。

上念司さん、三橋貴明さん、足立康史さんのお三方にとっては、とんだ災難でしょう。

ためしに、「上念貴明」なる者がアップロードしている動画を見ると、たとえば参議院議員の青山繁晴氏や和田政宗氏、経済評論家の上念司氏、三橋貴明氏、衆議院議員の足立康史氏、丸山穂高氏などに関連する動画が多いようです。

配信している動画は、国会中継などを加工したものが多いようですが、中には地上波テレビ、ラジオ、インターネット放送などのコンテンツを勝手に流用していると思しき事例も多く、明らかな著作権法違反と考えられるコンテンツもあります。

しかも、この「上念貴明」がアップロードしている動画には、「いつ・どういう番組で、どういう文脈でそう発言したのか」という、基本的な情報が欠落しています。おそらく、「上念貴明」が窃盗した番組などのコンテンツ主から発見させることを防ぐための措置でしょうが、これはまことに卑劣な行為です。

なぜなら、インターネット空間では、誰もが気軽に情報発信できるという側面があるため、「いつ・誰が・どこで・何を・どう発言したのか」については、誰もが気軽に検証できる状況になければなりません。「上念貴明」の行為は、こうした検証を不可能にするという意味で、許されざる行為なのです。

ただ、インターネット上で違法アップロードを平然と繰り返している者は、この「上念貴明」に限られません。「ニッポン放送」というユーザーも、極めて悪質です。このユーザーは、実在のラジオ局「ニッポン放送」のロゴを勝手に使い、ニッポン放送や文化放送などのラジオ番組を流用し、アップロードしているからです。

「新宿会計士の政治経済評論」不正流用

この「不正流用」、実は、私自身も経験があります。

以前から申し上げているとおり、当ウェブサイトのコンテンツは、無料で引用・転載して頂くことができます。実際、このルールに則って、某大手オピニオン・サイトにも当ウェブサイトのコンテンツが転載されているようですが、このこと自体はまったく問題がありません。

ただし、こうした引用・転載に際しては、１つだけ、条件を設けています。それは、「必ず引用・転載したコンテンツのオリジナルＵＲＬを明記すること」、です。これは、引用・転載にあたっては当たり前のルールだと思うのですが、その反面、最近、wordpress の機能を悪用した不正転載が増えています。

これは、当ウェブサイトを丸ごとコピーし、その先にあるサイトに掲載するという仕組みらしく、読者がクリックの都度、当ウェブサイトから記事を盗んできて、それにどぎつい広告を組み合わせることでカネ儲けをする、という代物です。

私はこのようなウェブサイトを「泥棒サイト」とでも呼びたいと思います。

なぜなら、この「泥棒サイト」、当ウェブサイトのオリジナルＵＲＬを読者に知らせず、かつ、変な広告（たとえばわいせつな広告、ギャンブルの広告など、品位を損ねるコンテンツ）と組み合わせて提供するものだからであり、いわば、読者を「釣る」のに当ウェブサイトが悪用されている格好だからです。

繰り返しになりますが、当ウェブサイトが「引用も転載もコメントも自由」としている理由は、読んで下さった方の知的好奇心を刺激することで、日本の言論空間を活性化させるためにあります。その目的に資する限りは、引用でも転載でも、いくらでもして頂ければ結構です。

しかし、「他人のふんどしで相撲を取る」ような利用についてはお断りしており、そのようなピンバックを発見次第、ブロックしていく方針については変わりません。

まだまだ課題はあるけれど…

以前から当ウェブサイトではマス・メディアの在り方を批判するとともに、インターネットの可能性を議論して来ました。しかし、誰もが気軽に情報発信できるプラットフォームが出来上がりつつあるなかで、社会全体がこれに慣れていないことも事実でしょう。

その意味で、「マス・メディア＝悪」、「インターネット＝善」、などと、短絡的に議論することは控えなければなりません。ただ、インターネット側にまだまだ課題がたくさんあることは事実ですが、それでも、テクノロジーの進化は歓迎すべきことです。

いや、すでに新聞・テレビによる情報独占という構図は、昨年、マス・メディアが「もりかけ疑惑」による印象操作と捏造に失敗したことで、完全に崩れ去りました。

放送法第４条第１項改正に端を発する「国民皆メディア」時代。「上念貴明」のように、解決しなければならない問題はまだまだたくさんありますが、インターネットの可能性は非常に大きいということは、ほぼ間違ないと言えるでしょう。