「ＴＶ業界に進歩なし」に反論する強烈な読者コメント
なかなかに、強烈なコメントをいただきました。当ウェブサイトでは定期的に、「技術、サービスが日進月歩の航空業界」と「旧態依然とした地上波テレビ」を比較する議論を掲載するのですが、「全員が同じものを見るという前時代的な仕組みから地上波テレビは抜け出せていない」との指摘が図星過ぎたためでしょうか、これに対してかなりお怒りの読者コメントをいただいたのです。「はい、ごめんなさい、当ウェブサイトの主張が間違っていました」――とでもいうとお思いでしょうか？
2024/01/16 09:36追記
本文中に誤植がありましたので訂正しています（内容についてはほぼ変更ありません）。
目次
読者コメント欄のない大手メディア
読者コメントのルール
当ウェブサイトでは基本的に、読者コメントについては自由としていて、例外的に不必要な罵倒語などが入ったものや人種・民族差別的なもの、反社会的なもの、犯罪予告的なもの、性的・猥褻なものなどについては事後的に削除する、という仕組みを取っています。
もちろん、過去には問題があるコメントをあまりにも繰り返したなどの事情により、一定の基準を設けてコメントをお断りするケースもありますが（※その基準については非開示）、基本的にはルールさえ守っていただければ、どんなコメントでも自由に入力していただくことができるはずです。
この点、スパムコメント等については一定のアルゴリズムを用いて排除しているため、もしコメントが撥ねられているのだとしたら、過去に類似ＩＰアドレスにおいて何らかの問題コメントがあり、スパムとしてマークされやすくなっている、といった事情もあり得ます。
コメントを入力してしばらく反映されないなどの事情があるときは、連投せず、しばらく待っていただくのが最も確実かもしれません。
（※もっとも、ここ１～２年ほどは中国語や韓国語、ロシア語などのスパムコメントが激増しているのに加え、ネットでの誹謗中傷などが問題視されているなどの事情もあり、コメント承認基準を過去と比べてかなり厳格化していますので、くれぐれも罵倒語などをコメントに含めないようにお願い申し上げます。）
大手ウェブサイトには読者コメント欄がほとんどない
さて、当ウェブサイトが（最近はかなり承認基準が厳しくなったにせよ）何とか頑張って「コメント自由」を維持しているのには、大きな理由があります。
それは、意見を自由に述べることで、新たな着想が生まれることを期待しているからです。
インターネットの最大の特徴は、「情報の双方向性」にある、というのが当ウェブサイトにおける基本的な考え方であり、こうした特徴を最大限に生かすためには、情報の発信は極力、常に双方向であるべきでしょう。
これに対し、大手新聞社・通信社・雑誌社などが運営するニューズサイトの場合、読者コメント欄を設けている事例はほとんどないようです。
いちおう、時事通信や（雑誌社が運営する）デイリー新潮、産経新聞社が運営するzakzakなどのウェブサイトなどのように、UserLocal（ユーザーローカル）社の『ＡＩコメントシステム』という読者コメントの仕組みを導入しているという事例もないわけではありません。
しかし、全国紙５紙や主要ブロック紙・地方紙などは、いずれもウェブ版でも記事を提供しているのですが、少なくとも５紙（読売新聞オンライン、朝日新聞デジタル、毎日新聞デジタル、産経ニュース、日本経済新聞電子版）に関しては、パッと見たところ、読者コメント欄を設けている様子はありません。
大手メディアがそうだからなのか、ほかの多くのニューズサイトにもこうした読者コメント欄が設けられていないことの方が多く、それだけに、記事を読んだ読者が抱いたであろう感想を他の読者に共有する手段が限られている、というのが実情でしょう。
読者が『Yahoo!ニュース』に集う理由
こうした状況を踏まえると、読者が大手ポータルサイトである『Yahoo!ニュース』に集う理由も、何となく想像がつきます。
『Yahoo!ニュース』の場合は基本的に読者コメント欄が設けられており、複数のニューズサイトなどから提供された記事に対しても、コメントをすることができる場合が多いからです（ただし、配信元のポリシーでしょうか、なかにはコメントできない記事もあります）。
このため、配信元のメディアでは読者コメント機能がない一方、転載先の『Yahoo!ニュース』の側に読者コメント欄が解放されている場合、『Yahoo!ニュース』で読んだ方が、読者としてもより多くの気づきを得ることができるかもしれません。同じ記事を読んだ他の読者の意見を知ることができる（かもしれない）からです。
このように考えていくと、とくに新聞社は、せっかくニューズ配信システムや過去の記事のアーカイブといった資産を持っていながら、それらの資産を経営資源として有効活用できているようには見えない、というのは、何とも残念なところです。
正直、最近だとどの社も同じような記事を配信するようになってしまったがために、それらのなかで個性を発揮するのは非常に困難でもあります。
その一方で、新聞社としても、自社のウェブサイトを一般の読者のために開放すれば、もう少しは読者の滞在時間を増やすことができるかもしれません。
たとえば「無料読者」の場合はＸ（旧ツイッター）と連携しての140字までのコメント投稿だけしかできないのに対し、「有料読者」の場合は140字を超えるコメントに加えて過去に投稿したコメントの編集機能が使える、といった工夫をすれば、読者をより有料契約に誘導することができそうにも思えます。
いずれにせよ、新聞社などの多くが読者コメント欄を設けていないがために、当ウェブサイトのような弱小ウェブサイトにも日々、多くの方々が訪れてくださっているのだとすれば、それはそれで悪い話ではないのかもしれませんが…。
コメント主には批判を甘受する義務がある
さて、当ウェブサイトで読者コメントを自由にしているという理由は、「読者が意見を自由に述べることで、新たな着想が生まれることを期待しているから」だ、というのは、当ウェブサイトでは以前からしばしば繰り返してきたとおりです。
ただし、最近だとネット上で訴訟沙汰となるケースも増えているため、当ウェブサイトの場合はとくに最近、コメントの基準を（他サイトなどと比べて）やや厳し目に設定している、という点については、ご了承いただきたいと思う次第です。
しかし、いずれにせよ、当ウェブサイトに掲載した話題について、当ウェブサイトの主張内容に賛同するものではなく、正面切って批判するようなコメントについても、（他人を誹謗中傷する等のものでない限りは）当ウェブサイトに書き込んでくださって構いません。
ただし、これは「コメントは好き勝手に書き放題だ」、という意味ではありません。
私たち日本人が暮らす現代日本社会では、意見表明の自由は最大限保証されていますが、それと同時に、いったん表明した意見に対しては、それに対して寄せられる論理的な批判を甘受する義務が生じるのです。
もちろん、自分が書き込んだ意見に対して批判された場合は、その批判に対して最大限、論理的に反論する権利を持っていますが、万が一、自分の意見に論理性の欠如や事実誤認などの問題点が含まれていた場合には、反論し切れないこともあります。
このときには、議論を見守っているほかの読者は、「あなたの負け」と判定することでしょう。
一部のメディアは自社の記事がインターネット上で批判されている状態を「エビデンスで殴られる」などと表現しているようですが（『能登半島地震を手掛かりに考える「事実と意見の区別」』等参照）、「エビデンスで殴られる」のが嫌なら、エビデンスつきで記事を書けば良いだけの話でしょう。
読者コメントも、これとまったく同じことがいえるのです。
とあるコメントと地上波テレビ
なかなかに強烈な読者コメント
さて、当ウェブサイトではだいたい年に数回、なかなかに強烈なコメントを頂くことがあります。
先日の『サービスが劇的に進歩した飛行機、全く進歩しないＴＶ』では、飛行機の機内サービスが、まさに「日進月歩」といえるほどに進歩し続けている一方で、とくに地上波テレビ業界は相変わらず限られたチャンネル数で旧態依然とした番組を放送し続けている、といった対比を行いました。
これを少し補足しておきましょう。
じつは、「サービスの進歩が著しい航空業界と進歩が全く見られないテレビ業界」の対比は、当ウェブサイトではかなり以前から行ってきたものです。
ひと昔前の機内では、前方スクリーンで映画などが投影され、全員が同じコンテンツを見る、というものが一般的でしたが、これがいつの間にか個々人がオンデマンドで音楽を聴いたりすることができるようになり、最近だと数多くのチャンネルから映像コンテンツなどを楽しむことができるようになりました。
こうした技術の進歩から見れば、地上波のテレビ業界は、相変わらずチャンネル数は少ないままですし、放送される番組はどれも似たり寄ったりで、しかも（失礼ながら）決してレベルが高いとはいえないような番組も多々見られる状況です。
現在の地上波テレビ業界を航空機に例えるならば、サービスが1980年代で止まったままのエアラインに搭乗するようなものかもしれません。
それはともかく、本稿で紹介しておきたいコメントが、これです。
面白いので、一言一句、そのまま転載しておきます。
匿名より:2024/01/14 06:46
＞現在の地上波テレビというものは、ずいぶんと時代遅れな気がしてなりません。「全員が同じものを見る」、という、前時代的な仕組みから、地上波テレビは抜け出せていない＜
プログラムをタイムテーブルに即して電波で送信し、受信した者がそれを観るのが地上波テレビなのだから、受信した者が同じものを見ているのは当たり前でしょうに(笑)
そこから抜け出せというのなら、地上波テレビなど廃業して動画配信事業にでも業態変更しろとでも？機内サービスのWi-Fiや動画提供を
＞劇的に進歩＜
などと異常に持ち上げてその対比で無理矢理テレビ下げしてるところをみると
指摘があまりにも「図星」過ぎたのかもしれない…
引用符の使い方が大変に個性的なコメントです。
引用箇所の最初にある「＞」は「引用始まり」という意味で一般的に用いられるものではありますが、末尾の「＜」についてはかれこれ30年ほどインターネットを使用して来たなかで、初めて目にします。もしかして、「引用終わり」、の意味でしょうか？
また、文章が「～ところをみると」で終わってしまっているのがとても残念ですが、機内サービスのＷｉＦｉや動画提供が「＞劇的に進歩＜」（※原文ママ）と記載したことが「異常に持ち上げ」ている、「無理矢理テレビ下げ」している、などと評価されているというのも、じつに面黒い限りです。
このコメント主の方のご職業などはよくわかりませんが、もしかして地上波テレビ業界の関係者の方でしょうか？
「はい、コメント主様のご指摘の通りです。当ウェブサイトの主張が間違っていました」――。
そういうとでもお思いでしょうか。
この点、「プログラムをタイムテーブルに即して電波で送信し、受信した者がそれを観るのが地上波テレビなのだから、受信した者が同じものを見ているのは当たり前でしょうに（笑）」のくだり自体、なにが言いたいのかよくわかりません。
「受信者全員が同じ内容を見る」という意味では、当ウェブサイトだって同じです。
閲覧する端末により、あるいは閲覧する時刻により、表示される広告、表示される読者コメント等は異なりますが、当ウェブサイトに表示される記事の本文については、アクセスした人全員に同じものが表示されます。
この匿名コメント主様が引用しなかった部分にも明示している通り、当ウェブサイトの指摘は「地上波のコンテンツ数が限られていること」、「地上波テレビ局がその限られたコンテンツに依存してビジネスを展開していること」に向けられています。
繰り返しで恐縮ですが、地上波テレビ、チャンネル数は非常に少なく、首都圏でもＮＨＫ２波と民放５～７波、せいぜい多くても10チャンネルほどしか映りません。そんなＮＨＫに対しては、私たち国民は地上波が映るテレビを設置しただけで半強制的に受信料を支払わされているのです。
しかし、ここまでチャンネル数も少なく、流れてくる情報も不確かなものが多く、誤報や偏った報道などに対してもほとんど訂正らしい訂正も行われない、そんな媒体を多数の国民が有難がって見続けると思っているのだとしたら、それこそ前時代的な発想そのものでしょう。
いずれにせよ、当ウェブサイトの「現在の地上波テレビというものは、ずいぶんと時代遅れ」、「全員が同じものを見るという前時代的な仕組みから、地上波テレビは抜け出せていない」の指摘が、このコメント主の方にとって、ずいぶんと図星だったことは間違いないことはわかります。
地上波テレビの特徴は大勢にいっせいに伝えること
もっとも、地上波テレビが、とくに大多数の人に向けていっせいに同じ内容を伝達する手段としては最適であることは、いまさら指摘するまでもありません。これにはたとえば、サッカーや野球の国際試合、オリンピック・パラリンピックの開会式や閉会式や試合、音楽コンサートの中継などで強みを発揮するでしょう。
しかし、ＶＯＤ（ビデオ・オンデマンド）サービスの高度な発達などでもわかるとおり、人々の娯楽や情報ニーズはますます多様化していますし、また、報道機関に依存しなくても、人々は世の中で発生している出来事を知ることができます。
実際、能登半島地震に関する情報は、Ｘ（旧ツイッター）のタイムラインを見ているだけでもかなり正確なものを把握することができますし、その気になれば首相官邸、防衛省、石川県などの当局のウェブサイトを直接見た方が、新聞、テレビよりもかなり正確な情報がタイムリーに手に入ります。
あまり厳しいことは言いたくないのですが、テレビのワイドショーなどは、「それを好んで見る人」のレベルにあわせた作りになってしまっていて、「もっと突っ込んださまざまな論点を知りたい」というニーズに応えるような作りにはなっていません。
その理由は、地上波テレビが「大人数に向けて効率よく情報を伝えること」に特化し過ぎて来たためではないでしょうか。
読者、視聴者のレベルはさまざまであり、なかには単なる興味本位でさまざまな事件、事故、災害などの情報を知りたいという人もいるかもしれませんし、家族や親戚が地元にいて、避難所や救援物資など、実用的な細かい情報を知りたい、という人もいるかもしれません。
地上波テレビ（とくに全国ネット放送）は、こうした細かいニーズに対応し切れるほどの態勢を構築しているとは言い難いのが実情でしょう。
日本の新聞、テレビの特徴
ただ、「日本の」新聞やテレビに限定して言えば、状況はそれだけではありません。
（報じているメディアにもよりますが）情報があまりにも不正確であり、到底、情報源として信頼できないこともあるからです。
というよりも、『「事実を正確に伝える力」、日本の新聞に決定的に欠如』や『椿事件から玉川事件へと連綿と続くテレビ業界の問題点』などでも指摘してきたとおり、日本の新聞やテレビが報じる情報は、正直、あまりにも不正確です。「クオリティが低すぎる」、と言い換えても良いでしょう。
本来、マスコミの商品といえば「正確な情報」であるはずですが、「情報を正確に伝える能力」という点において、日本の新聞、テレビには大きな欠陥があるのでしょう。
余談ですが、『科学を否定し責任を取らない＝官僚とメディアの共通点』でも指摘したとおり、「科学的思考態度を欠いており、かつ、自分たちの仕事に対して責任を取らない」という意味では、財務省を中心とする日本の一部官庁の官僚とソックリでもあります。
こうしたなかで、徐々にではありますが、「マスコミに代替し得る情報源」がインターネット空間に形成され、「新聞やテレビがなくても困らない」と思う人が増えているというのが、昨今の新聞離れやテレビ離れの大きな要因ではないでしょうか。
それが今回の能登半島地震などの災害で、いっきに加速した感があります。
地上波テレビが生き残るには？
さて、先ほど紹介したコメント主さんのコメントにもあったとおり、地上波テレビ業界にはほとんど進歩がない、という点は、おそらくは図星なのでしょう。
ただ、せっかくなので、地上波テレビ業界についても「生き残るための処方箋」らしきものを、簡単に提示しておきたいと思います。これには先日の『新聞記者、ＪＡＬに対し「御社の信頼に関わる」と糾弾』でも取り上げた話題が参考になるでしょう。
能登半島地震の翌日、海保機との衝突事故を発生させたＪＡＬ機では、ただの１人の死者も出すことなく、たった20分弱で、幼児８人を含む乗員乗客379人が全員機外に脱出・生還したことが、とりわけ諸外国のメディアでは賞賛を伴って取り扱われています。
日本の一部メディアは「ペットが２匹亡くなった」だの、「ＪＡＬの責任はどうだ」だのといった、問題の本質ではない事ばかりを報じていたようですが、この話題の最大のニューズバリューは、海保機に搭乗していた職員が殉職されたことと、ＪＡＬが乗客全員を生還させたことではないでしょうか。
そして、このＪＡＬという会社が1985年のジャンボジェット機墜落事故を（事故調の見解ではＪＡＬの責任ではないにもかかわらず）あたかも自社の責任であるかのごとく記憶し続け、おそらくはすべての職員の行動にＤＮＡとして刻み込んでいることは、特筆に値します。
数々の誤報、捏造、偏向報道案件を「なかったこと」にしてしまう、地上波テレビや新聞業界などとは、あまりにも大きな違いです。
結局、地上波テレビ業界がこの先も生き残るためには、変化する世の中に対応し、映像コンテンツの多様化とマネタイズ戦略を見直すとともに、たとえば動画配信サイトの活用を含め、ニーズの掘り起こしを図っていくより方法はありません。
ちなみにそのヒントなら、すでに出ています。
以前の『広告費激減のテレビ業界でこれから始まる「冬の時代」』でも取り上げましたが、たとえばテレビ朝日・ＡＢＣ（朝日放送）グループの場合、映像コンテンツで強みを持っています。
子供向けでは戦隊モノ、『プリキュア』シリーズ、「未来の世界の狸型ロボット」アニメ、「埼玉県春日部市の嵐を呼ぶ幼稚園児」アニメ、「乱暴な将軍」シリーズなどは大人気コンテンツですし、事業展開次第では千葉県浦安市の遊園地以上のコンテンツビジネス、という展開も見えてきます。
したがって、極端な話、テレ朝・ＡＢＣは大胆にグループ再編を行い、東映グループと持株会社方式で事実上の経営統合を行い、必要に応じて報道からも完全撤退し、地上波の放送免許を返上してしまう、というのはひとつの戦略となり得ます。
うまくいけば100年後、200年後にも生き延びている可能性がありますし、世界中に「東映朝日ランド（？）」ができあがり、プリキュアの100作目、戦隊モノの1000作目などができるかもしれませんし、「22世紀の未来からやって来たロボットのアニメ」は、23世紀以降も続いているかもしれません。
しかし、地上波テレビに軸足を置いた経営を続けていたら、間違いなく、先行きは真っ暗です。地上波テレビ業界自体が100年後も今と同じ姿で生きているとは考え辛いからです。
テレビ局がどこに向かうかはテレビ局の自由ですが、あまり時間が残されていないのもまた事実である、という点については、指摘しておく価値くらいはあるでしょう。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
マードック氏や堀江氏がメディアを買収していたら大分違っていたかもしれませんね。
何故，そう思われるか？具体的に書いて頂けませんか？このサイトは、自分の意見や考えを具体的に書くサイトだと思います。読者もそれを期待しています。
当方も、何故そう思われる具体的な理由に興味を持ちました。勿論、書かれることを強制する意図はありませんが。
＿人人人人人人人＿
＞ 劇的に進歩 ＜
￣Y^Y^Y^Y^Y^Y^Y￣
テレビ受信機で、ネット動画も視聴できるようになってきています。これも、一つのチャンネルと見なすと、チャンネル数が増えたことになります。全てのチャンネルで、同じように視聴されると仮定すると、１つのチャンネルあたりの視聴率は前より下がることになります。
蛇足ですが、ネット動画も視聴できる、というより主にそれに利用されているテレビは、視聴率の計算のなかに入っているのでしょうか。
＞ネット動画も視聴できるようになってきています。これも、一つのチャンネルと見なすと、チャンネル数が増えたことになります。～ １つのチャンネルあたりの視聴率は前より下がることになります。
アメリカでは、衛星放送とケーブルテレビによって多チャンネル化が進んだ90年代の時点で、すでに3大ネットワークの視聴率が半分以下になったと言われていましたね。
＞ネット動画も視聴できる、というより主にそれに利用されているテレビは、視聴率の計算のなかに入っているのでしょうか。
テレビ放送の受信もできるスマートテレビは計算に入っていると思いますが、テレビ放送の受信はできないチューナーレステレビは、法律上はテレビ受像機にあたらない (NHK受信料の支払い義務が発生しない) ので、計算には入っていないと思います。
テレビ局の側も、テレビ放送が映らないモニターの台数まで分母に含めることには、猛反対するでしょうし。
まぁ中共のいうことを垂れ流すように進化してますね
＞全員が同じものを見る
まさにみんなで同じものを食べる弁当と同じ。弁当のおかずにはまずいもの、腐ったものもある。隣に好きなものだけ好きなだけ食べられるビュッフェがあるのにね。（ネットの世界）
「団欒したい」
というニーズ（俗に云うお茶の間）には、丁度よいんだと思いますよ。
放送内容なんかどうでもよくて、番組を肴にして日常のおしゃべりがしたい層は、必ず一定数ありますから。
逆に言えば、そういう層は代替品があれば容赦なくそちらに雪崩をうって乗り換えるかと。
CRUSHさま
＞そういう層は代替品があれば容赦なくそちらに雪崩をうって乗り換えるかと。
ということは、（極論ですけど）このサイトが代替品になれば、こちらに雪崩をうって乗り換えるということでしょうか。
周りは知らないが、自分だけは知っていることでマウントをとりたい人にとって、テレビはいらない、ということになりますね。
＞腐ったものもある
弁当のおかずにまずいものはあっても、流石に、腐ったものはないでしょう。
TV番組には、何でこんなもの放送する？というものはありますが。
中の人っぽいその 匿名さんのコメントは
ピエロですなあ
≫受信した者が同じものを見ているのは
≫当たり前でしょうに(笑)
それを当たり前としか感じず薄ら笑い
なされるところが救い難いのですわW
≫無理矢理地上テレビ下げしてる‥
無理矢理でなくても地上テレビは
オワコン近しです。
それをさらに無理矢理落としてるのは
偏向報道姿勢とテレビ局員の
思い上がり性根と感じます。
＞受信したものが同じものを見てるのは
>当たり前でしょうに（笑）
に対してのご意見、同感です。
重要なポイントで無い様な部分を取り上げ＜当たり前でしよう＞と言うところ。
只の上げ足取りにしか見えないのです。
＞テレビ下げしてるところをみると
この続きが気になりますが・・・もう続きを読むことはできないかな？
＞、地上波テレビなど廃業して動画配信事業にでも業態変更しろとでも？機内サービスのWi-Fiや動画提供を
民放なら会社存続の選択肢も多少はあるかと思いますが、NHKなら放送が不要になれば解体ということですかね。
関係社のサラリーマンの心の叫びだとすると気持ちはわからないでもないですが、お気の毒としか言えないです。
電波資源は例えて言えば「一本だけの仮想同軸ケーブル」。
同じ場所に複数本設置できるケーブルに比べ、伝送できる情報量に劣るのは勿論、その「仮想同軸ケーブル」は誰が設置したものでもない「公共物」。
その限られた資源を有効活用すべく、国内の電波法は勿論、国際的にもITU(国際電気通信連合）にて諸々を規定しています。
そのような貴重な資源である故、同報発信：ブロードキャストで使うのは、本来的には理に適っているのです。
現在は、電波資源を補完するケーブル伝送網が遍く配備されているわけですので、電波資源は導入口：ダッシュボード、サマリーに徹し、詳しくはネットで。というのが、あるべき今後の姿に思えます。
これは現在のマスメディアで強く感じる偏向報道とは別の問題です。
更にNHKに代表される既得権益ヒステリシス。
前者だけでも放送局のビジネスモデル変革を迫る問題ですが、それに加え後者の問題がある。
お先真っ暗に感じるところです。
根本的な視点ですね。
このコメントを読んで、電波資源は誰のもの？という根本的な問題に気が付きました。
今の放送局、何故、我がもの顔で電波独占使用して、その職責の重さを鑑みる事なく、いい加減な情報を流せているの？という疑問が出て来ました。
10年単位の入札制で、電波使用権を付与するようにしたらいいのか？
そうすれば、少しは、緊張感を持った放送をするのでは？
電波は誰のものか？
電波法 第一章 総則 第一条
この法律は、電波の公平且つ能率的な利用を確保することによつて、公共の福祉を増進することを目的とする。
公共財ということです。
従って、国が無線局に対しては無線局免許、無線従事者に対しては無線従事者免許、即ち、免じて許す。という建付けです
しかも、テレビジョンは映像というリッチデータを伝送するために、アナログ放送時代は1局当たり6MHz、96〜108MHz、170〜222MHz、470〜770MHzの合計364MHzもの超広帯域という、超絶的優遇待遇で貴重なな帯域を放送用として確保していました。
それだけではありません。バックボーンとして中継や遠隔操作用（固定基地局間、移動局間）などの周波数帯も別途保持しています。
近年も国際的には先進安全装備などで車両理由が進む5.9GHz帯の電波についても、中継車などでバックボーン利用しているという事由で国際標準を推進しようとする総務省と対立を続け、官が移行費用を負担する条件で漸く帯域明け渡しの目処がつきました。既得権益そのものにみえます。
NHKを含むメディア各局は、電波法一丁目一番地の総則を毎日声を出して読んで、我が身を正して質して欲しいものです。
誤字がありましたが、それらとは別に重要な打ち間違いがあったので修正します。。
誤：96〜108MHz、170〜222MHz、470〜770MHzの合計364MHz
正：90〜108MHz、170〜222MHz、470〜770MHzの合計370MHz
Skyさん
詳しい説明ありがとうございます。
やはりですね。
電波の割当てで、それに関わる全てを放送局に任せたのは当時としてはやむを得なかったかもしれません。
が、これからは、設備保有維持関係と、コンテンツ放送権は、分離して認可するべきですね。
設備関係は、民間の別の企業に保有維持させる。
コンテンツ放送権は、10年毎の入札で権利の更改をする、など。
かつて「オールドメディア」というワードに過剰反応した奴と同じ臭いがする
思わず脊椎反射で反論を書き込みしてしまうおっちょこちょいさん、です。
中国新聞社の胡子エビス記者なんかも、そういう性癖がありますね。
本質的に、ありがたいキャラです。
フルボッコせず、優しく大事に育成したいところですが、みなさんスグ消失してしまうのが残念です。
地上波テレビ局の生き残り策に興味があります。ユーチューブ等と戦っているところと思いますが、今後は、各個人のパーソナルデータで最適化される流れなので、ここのポータルを握れるかどうか。一部のテレビ局は、当該分野に参入しているような感じもします。開示情報だけですが。
おそらく、『全ての受信者が同時に情報を受け取っているという共通の経験』から来る臨場感・仲間意識、或いはリアルタイムで現在進行中の物事に当事者として参加できる可能性があるという特性を利用できなければ廃れる一方になりそうです。
先日、オンラインゲームFinalFantasy14の基調講演&ファンフェスというものがありまして。
ゲームと侮るなかれ、全世界登録者数3000万人規模のタイトルであり、北米、欧州での開催に続き今回は本国日本の東京ドームで開催。youtube、ニコニコ動画等で、各関係メディアらに加えyoutuberにvtuber、果ては個人などなど一斉ミラー配信を行いました。
それらをひっくるめた同時接続者数は最大約20万、時間帯ごとで見ても10万前後という、
＞『全ての受信者が同時に情報を受け取っているという共通の経験』から来る臨場感・仲間意識、或いはリアルタイムで現在進行中の物事に当事者として参加
が既に(より強く)実現されています。
視聴率との換算は複雑になりそうですし、オリンピック放送権などの縛りに比べるとかなり異質ですが。興味を持って能動的に視聴する人間を集めるという形だと、もはやTVに勝ち目は無いように感じます。
広く同時にというのはTV側独自の優位性にはなりえないので、もはや広く手当たり次第に”受動的に”流れ込んでくるという従来の強み(?)に活路を見出すしか無い気がします。
その点で、「興味は無かったけどたまたまTVで見かけて興味が持てた」という、発掘的な効果は(TVが普及しきっていて見捨てられていない今ならまだ)強みと言えそうなのですが。そういった興味を喚起する力＝制作能力が衰えてきているのでどうも先は暗そうな。
放送の特徴が同時多数だといっても、通信でも同時多数はできちゃうんですよね。その点では放送のできることが通信の部分集合になってしまっているという。
多少設備は増強しなきゃですが、今は時間利用できる既設の負荷分散の仕組みが豊富ですしね。
地上波中継局が電源切れでばったり停止しましたが、そもそも衛星放送一本化でなんの問題もなかった。地上波・衛星の区別は国家レベルの浪費ですやん。NHK は地上波放送を止めよ。
はにわファクトリー 様
＞そもそも衛星放送一本化でなんの問題もなかった。地上波・衛星の区別は国家レベルの浪費ですやん。
地上波の各放送局が自局の放送エリア内の山間部や離島などに中継局を設置した上で、全国放送を行うには30局くらいの放送局で全国ネットを作らなければならないわけですからね。
ほかに番組配信方法がないならともかく、あるならこんな非効率な方法は必要ないです。民放の全国ネットで47都道府県全てをカバーできているところは1つもないし。
＞NHKは地上波放送を止めよ。
NHKは昨年12月、組織の肥大化に対する批判に応えてBSのチャンネルを1つ削減しましたが、本当は地上波のチャンネルこそ減らすべきなんですよね。Eテレにはローカル番組が1つもないので、地上波で放送する必然性は全くないです。
ちなみにNHKが高校野球を中継している期間は、総合テレビでニュースを放送している間は中継がEテレに切り替わったりするけど、これもおかしくて、地上波がデジタル化されてからは、1つのチャンネルで2番組同時放送ができるようになってるんですよね。
2番組同時放送をやると、1つ1つの番組は視聴率が下がってしまうから、民放がやりたがらないのは理解できるけど、NHKがやらないのは全く理解できません。BSではメジャーリーグ中継とワールドニュースの2番組同時放送をやってるくせに。
＞或いはリアルタイムで現在進行中の物事に当事者として参加できる可能性があるという特性を利用できなければ
ホント、ここが最後のポイントかもしれないですね。
家で見れるのに、何故、酒場に集まってワールドカップを見るか、何故、阪神の優勝の瞬間を阪神ファン御用達の酒場で見るのか？
しかし、このニーズの為に、電波放送が残るとも思えないので、電波は、政府と自治体の公的放送だけの役割しかなくなるかも。電波資源は、全て国の管理へ。放送局は解散。
>『全ての受信者が同時に情報を受け取っているという共通の経験』
作
り手の方が、そんな意識を持っていない。
昔は家族全員で『てなもんや三度笠』を見ていましたが、今は家族全員で見るようなテレビ番組は存在しない。
今や夫婦別々のテレビが、夫婦円満のコツと言われるほどテレビ番組は劣化してるんだよ。
個別視聴・後回し視聴が「基本モード」している社会において、同時経験・時間共有体験は重要ではないのです。
仰る通りかも知れません。
現代風の教会での礼拝とか政治家の選挙勝利の集会とかの集団として「同時に同じ経験をするという臨場感」には「個別的で理性的な思考を放棄する責任放棄・転嫁の快感」が含まれていそうです。 極言すれば『群衆・暴徒の心理』ですな。
現在の技術ならば、ここで何人かの方々が指摘されたように「放送」に頼らずにそのような「臨場感」を多数の聴取者に同時配布出来るだけのデータ容量あるのかもしれません。 （但し、技術者にとっては数万人のクライアントに重複する内容のデータパケットを送り続ける事は回線容量の効率的な使い方という見地から抵抗がありますが…）
将来的に残る地上放送の視聴者となると、朝一番にTVをつけて、一日中漫然、何も考えず受動的に番組を流し続ける人々のみになってしまうかも。
そんな用途の為に、地上波の広大で貴重な電波領域を使わなければならないなんて勿体ないですな。
大手マスコミである新聞やテレビが、国民から信頼されていない事は事実だと思います。一番の原因は「俺が教えてやる」と言わんばかりの上から目線にあると思います。どのメディアも一方的に自分の偏った意見をたれ流すだけで、読者や視聴者の意見を全く聞いていません。
新聞やテレビはネットを介して、国民からの真摯な意見を聞くべきでしょう。
その姿勢が見られないので、マスゴミと言われ消えゆく存在になったのだと思います。
BBCの現地報道と日本のテレビの報道を比べると、カメラワークも含めて大人と子供の違いがありました。
思うにマスゴミ、野党がシンパシーを通わせてるのは○○が悪い！（ズバっ）っていう他責思考が共通してるからなんだという気がします。
そのマスゴミが流すTVにかじりつくのは同様に他責思考を持つ社会の不満分子みたいな。
他責思考を持つ方って、基本論理的な思考を放棄しています。責任の所在、問題点がどこにあるのか考えようともしない。
問題点が人ではなく仕組みにあるとしても、論理的思考を放棄していると具体的かつ建設的な改善プロセスに思いが至りません。
こうした相関を俯瞰すると、TVを見てると馬鹿になる（より拍車がかかる）、マスゴミと野党は馬鹿だけを相手にしてる。
といえると思いますね。
＞思うにマスゴミ、野党がシンパシーを通わせてるのは○○が悪い！（ズバっ）っていう
＞他責思考が共通してるからなんだという気がします。
同感です。
そしてその思考は「自分は絶対に間違っていない」という根拠の無い思い込みから来る大前提の賜物であろうと思います。
東アジアに宿痾のようにはびこる劣化版の朱子学の影響か、或いは社会的なストレスからくる自己愛性人格障害性の蔓延かは分かりませんが、自身や周りの事象を主観から離れた客観的な見方ができず、従って自身の偏見を自覚できないので始末が悪いですし、治る見込みも有りません。
だからこのサイトのように『客観的に検証できる事実を優先した論説に徹する』姿勢は客観的な証拠に基づかない感情論を振り回す論者からの攻撃を受けやすくなってしまう。
「分かり易い説明」をセールストークにする輩は決して信用してはなりません。
彼らをして「騙りすと」という誹りは決してハズレでないはず。
オールドメディアは「一度も叱られずに育った子供」だと思います。
今まで、叱られたことや謝った事が無いので、自分の間違いを認める事はできませんし、自分が間違っている（かもしれない）とも思わないので、自分の悪いところを直そうと思うこともないです。
当然そのような人間は、友人関係も仕事関係もうまくいかず、孤立してしまうだけです。もっとも孤立しても「悪いのは世間だ！」と死ぬまで言い続けるでしょう。
オールドメディアも「悪いのは自分たちではない」と言い続けて消えていくのだと思います。
正直言って、ブログ主も先の記事の匿名氏も何を言いたいのかさっぱり分かりません。
サービスの提供方法の問題と、サービスの中身の問題を比較することに意味は無いでしょう。
それぞれ、次元が違う問題なので。
提供サービスの進歩という話で言うなら、飛行機は人や物を空輸するというサービスは全く進歩していないです。
そして、サービスの中身の問題として、搭乗者に対する機内での提供サービスは充実した。進歩したという話です。
既存のマスコミの提供サービスもまた、各自が持つ媒体で情報を発信するという点では、特に進歩していないです。
TVerとか、ネットで見れる情報配信サービスの形態もありますけどね。
そして、サービスの中身の問題として、提供する番組とかそういうものが充実したかどうかは、人によって意見が分かれるでしょう。
サービスの進歩というものに、映像技術の向上とか、ニュースの質とか色々と評価点はあると思うので。
テレビのサービス形態が進歩していないと言うのなら、飛行機だって空輸というサービス形態から進歩していないです。
将来、仮にどこでもドアのようなものが生まれたときに、飛行機も「より速く」「より遠く」「より正確に」「より多く」「より安全に」という方向で進歩していたとして「飛行機は進歩していない」とでも言うんですかね？
マスコミのサービス提供形態が時代遅れであると主張したいのであれば、飛行機の機内サービスのようなものではなく、映画や紙媒体の本、レンタルビデオショップといったものと比較するとか。
サービスの中身(提供される情報)が進歩していないと言いたいのであれば、昔の番組との比較をした方が、記事の構成として適切かと思います。
要するに、サービス形態を比較するなら、他のサービス形態と比較する。
サービスの中身を比較するなら、同じくサービスの中身と比較しないと意味が無いと言いたいだけです。
産業としての生き残り可能性を大局的に議論することは社会的により重要と考えます。
>正直言って、ブログ主も先の記事の匿名氏も何を言いたいのかさっぱり分かりません。
ご自身の読解力の問題かと。
最近このブログにも読解力に難がある人が増えましたよね（誰の事とは言ってません）
＞ご自身の読解力の問題かと。
この「ご自身」とは、自分のこと？
航空業界
信頼性:極めて向上
利便性:極めて向上
料金:格安に改善
規模:これらの改善によって大幅に拡大
オールドメディア
信頼性:極めて低下
利便性:低下（教養番組等の激減、どこをみても似通った新鮮味のない番組、通販なんていらねー）
料金:不変-上昇（ネット配信により、利便性向上の試みのために上昇ぎみ）
規模:これらの劣化により極めて縮小
それは、要約すると以下のような具合ですかね。
航空業界がサービスの中身を向上・改善させているのに、マスコミのサービスの中身は低下し続けている。
サービスの質が落ちているのだから、マスコミ業界に対して客離れが起きて衰退するのは当然の成り行きだ。
例えば、おちゃさんが書かれているような、サービスの中身同士で比較していたなら、あの記事は上のような流れを説明するのにも自然だったと思います。
ちょっと追記。
サービスの質が落ちているのだから、「航空業界とは違い」マスコミ業界に対しては客離れが起きて衰退するのは当然の成り行きだ。
テレビ局の言い分としては「内容に文句言われても。。。私ら電波を貸して金もらってるだけですから」となりそう。
昔は自分たちで番組作ってたようだけど今はどうなんだろう。大部分が番組制作会社が作っているのでは？天気予報でさえ天気予報制作会社が作っている。
ただしテレビ局の資本が入っているところも多いようだが。
アメリカでテレビ局のM＆Aが盛んだったころテレビ局は「ただの筒」というのはそういう意味かもしれない。
＞「ただの筒」
なかなか、ポイント突いたこと言われますね。
「ただの筒」、百貨店はそういう商売です。百貨店とは実は、場所と名前貸し、ですからね。例えば、同じ資生堂の化粧品でも、三越で買えば、三越の袋入りで、「三越で買ったのよ」と、自慢できます。
今は、三越伊勢丹？伊勢丹三越？
過日のライバル・宿敵同士が、経営統合しなければならない程の、業界縮小、シュリンク。シュリンクの行き着く先は、消滅。
百貨店、名前は残っていても、中身は、電気の量販店や百円ショップが入っていたりします。そして、名運尽きて、閉店する所が、続々。
何か、TV局の未来が見えてきますね。
TV局の延命を図る事は「筒持たせ」になっていまう。
＞電気の量販店
家電の量販店、又は、電器の量販店。電気の量販店じゃ、電力会社ですね。
NHK「自衛隊ヘリで支局に燃料を！」能登地震で総務省へ“支援要求文書”職員失望「国営放送になるつもりか」
ttps://smart-flash.jp/sociopolitics/269331/1/1/
なかなかこれは・・・
メディア側の人間からもさすがに衰退を認めるような論は出てきていますが捻くれた論調なんですよね（特に紅白歌合戦は余程結果が欲しかったのか、数字が取れなかったことを必死で正当化しようとしている）。コンテンツは正しくて成功だけど見る側とのギャップが～業界全体の衰退が～と。
電気インフラが、
「発電と送電を分離」
したみたいに、放送も
「制作と配信」
とを分離させたらエエと思いますよ。
小泉純一郎が、
「郵政民営化でワンイシュー解散」
したみたいに、岸田も
「放送の上下分離でワンイシュー解散」
してみたらどうかな。
大手メディアは建前として表立って反対しにくい（はず）。
「民意は我にあり！」
とか言ってるのですから、いつでもどこでも誰からの挑戦でも受けて立てる（民意で圧勝）はずですもんね。
Yahooニュースのコメント欄有無って配信元が決めてるんですかね？
ツッコミどころが多いやつ（左巻きの方の記事に多い）は
大抵コメント不可なんですよね。
記事はばら売りされている。
新聞という総合メディアは解体された。
新聞記者はネット配信サービスのおかげでより広い露出を得て売り上げを達成する時代。
よって新聞記者は「ネットに飼われる」存在になった。
何がなんでも自社 WEB サイトへの求心力を訴求し続けないと壁の向こうの回転ずし職人（もどき）と化して行くだけ。事態は深刻、新聞社経営の持続可能性は大丈夫ですか？
テレビの同時性も共有化も、家族間でのチャンネル争いがテレビの複数台持ち+複数同時ハードディスク無限録画により銭の力があれば平和的に解決してしまい、あまつさえ、ネット利用で好きな時に好きなモノを観れるので好みのモノしか観ない結果になり、トドメとして、世間で共通話題になる程度のテレビドラマは2倍速で見た方が効率的という時代にTV業界とネットを比較するのは無意味だし、最早TV業界に未来は無いでしょう。
『面白そうで、興味有れば見るよね～』ってだけです。
テレビメディアとネットメディアは比較出来るとか勝負出来るとかではなく、テレビメディアの上位互換がネットメディアっていう話しなので、自然の流れでネットメディアにテレビメディアは吸収淘汰されるだけでしょう。
例えるなら、ア○○カ案件がそれを象徴してるし、ネット化に対応出来ない中小零細のテレビメディア系製作会社の倒産、廃業が増加してるのがそれを証明してしまっている。
今のところ、スマホより大画面で有用なので受像器としてのテレビは生き残ってますが、そのうちテレビは単なるモニターになり、スマホも黎明期から揺籃期を経て既に終末に向かっているので、次世代ガジェットが後20年もしないうちに登場するやも知れず、その時代になれば、『昔はテレビっていうモノがあって、コレはそのリモコンだよ』なんて事になるかも。
衰退しゆくメディア業界とサービスが多様化、高度化し膨張を続けるネット業界
自然の成り行きであっていい悪いとかいう問題ではないですよね
自然の成り行きで潰れてしまいそうな会社はいやなら業態転換すればよいし、会社に残って将来に不安を持つ個人は別の成長しそうな同業他社や他産業、業種に転職すればよい
AIに奪われる仕事…云々の話と根っこが一つだと思いますが、競合他社（や他者）と差がつけられない、あるいは劣っている仕事を続けても仕方ない、貴重な人生の待ち時間の浪費でしかないと思うんですよね
しがみつくことは長い目では決して個々のためにはならないと思う。
うーん。マスコミに対して思うことは多々あるけど…
今のテレビを全てネット経由に置換えたとして、
サーバ負荷やネットワーク帯域を同確保するのか？
ましてや、今回「長時間ネットが通じない場所が出来た」震災のようなときに
どのように情報を届けるのか？
そういった視点での議論が行われていないことが残念。