「Ｚ世代の４分の１は自宅にテレビなし」＝ネット調査
「Ｚ世代」の４人に１人はテレビを持っていない――。そんな調査が出てきました。「Ｚ世代」とは18歳から27歳のことを指すのだそうです。『otalab』というウェブサイトが実施した調査によれば、テレビを持っている人の主要な使用目的は依然として「地上波テレビのリアルタイム視聴だ」としつつも、テレビそのものを持たない若年層が出現していることが示唆されています。その「Ｚ世代」が実家暮らしなのか、一人暮らしなのか、既婚者なのかにもよりますが、若年層ほどテレビを見ない傾向があることは間違いありません。
オールドメディアの中でも苦戦する新聞
かつて日本の言論空間は、新聞、テレビを中心とするオールドメディアによってほぼ完全に支配されていましたが、こうした状況が、いまや大きく変わりつつあります。スマートフォンなど、インターネットにアクセスできるデバイスが爆発的に普及したからです。
なかでもとくに深刻なのが、新聞でしょう。紙媒体の新聞が現在、猛烈な勢いで部数を減らしており（『新聞朝刊の寿命は13.98年？』、『新聞夕刊は7.68年以内に消滅』等参照）、こうした売上減に、用紙代を含めた昨今の物価急騰のダブルパンチで、新聞社経営もおそらくはかなり苦しくなっているはずです。
これに関連し、当ウェブサイトでは今朝の『【インチキ論説】日本の文化を守るため新聞に補助金を』では、「新聞に補助金を出すべきだ」とする怪しげな主張が展開されました。
これはいつもの低レベルな「インチキ論説」シリーズの一環として掲載したものですが、個人的にはごく近い将来、この「インチキ論説」とそっくりな社説やコラムが大手メディアに掲載される日が来るのではないかと、ひそかに期待している次第です。
テレビも徐々に社会的影響力を落とす
ただ、メディア評論を行ううえで重要なことがあるとしたら、「その先」です。
現在、新聞がさまざまな面でかなり苦戦していることは間違いないのですが、地上波のテレビ局（民放やＮＨＫ）は、現在でもまだそれなりの社会的影響力を保っていますし、なかにはその社会的影響力を悪用し、偏った報道、不適切なコンテンツなどを垂れ流し続けているケースもあります。
とくにＮＨＫに関しては、「受信料制度」という、明らかに時代にそぐわない制度を現在でも保持しながら、不法滞在という犯罪行為を正当化するかのドラマを制作してしまったほどです（『とうとう不法滞在を正当化するドラマを制作したＮＨＫ』）。
もしかして、オールドメディアの一角を占めていた新聞の社会的影響力が急激に縮小するなかだからこそ、テレビがますます「先鋭化」している、という側面でもあるのでしょうか？
もっとも、そのテレビ局も、少しずつですが、社会的影響力を落とす兆候が出て来ています。
たとえば先日の『【滅びゆくメディア】テレビ局の「無礼な取材」の原因』でも引用した、総務省が情報通信白書などで公表している調査によれば、テレビの視聴時間（と新聞の購読時間）は、全世代平均で見ると、（少なくとも平日に関しては）ネットに抜かれつつあります。
このなかで、平日のメディアの平均利用時間について、60代と20代の数値を再度引用しておきましょう（図表１、図表２）。
図表１ メディアの平均利用時間（平日・60代）
（【出所】総務省『令和４年版情報通信白書』図表３－８－１－３）
図表２ メディアの平均利用時間（平日・20代）
（【出所】総務省『令和４年版情報通信白書』図表３－８－１－３）
この２枚の図表を見比べるとよくわかるとおり、若年層ほどネット利用時間が長く、高年層ほどオールドメディア利用時間（とくにテレビ視聴時間）が長い、という傾向がくっきりと出ています。また、多少、年による変動はありますが、傾向として見れば、ネット利用時間は徐々に長くなっています。
テレビ出荷台数は少しずつ減っている
テレビ業界の退潮を示す兆候は、ほかにもいくつかあります。
『薄型テレビの出荷台数、今年は09年以降で最低ペース』でも取り上げたとおり、一般社団法人電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）の統計によると、薄型テレビの出荷台数が少しずつ減少しつつあることが示されています。
同データに基づけば、2023年に関しては１月から４月までの累計出荷台数が142.3万台だそうですが、2009年以降、毎年１月から４月までの累計出荷台数を列挙しておくと、これは2009年以降で最低水準です。
薄型テレビの出荷台数（その年の４月まで）
- ～2009年４月…345.5万台
- ～2010年４月…610.8万台
- ～2011年４月…693.3万台
- ～2012年４月…248.9万台
- ～2013年４月…168.7万台
- ～2014年４月…181.2万台
- ～2015年４月…180.3万台
- ～2016年４月…157.3万台
- ～2017年４月…150.2万台
- ～2018年４月…144.1万台
- ～2019年４月…147.5万台
- ～2020年４月…147.5万台
- ～2021年４月…185.2万台
- ～2022年４月…166.4万台
- ～2023年４月…142.3万台
（【出所】一般社団法人電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）『統計資料』をもとに著者作成）
2009年から11年にかけて、薄型テレビの出荷台数が非常に増えているのは、おそらく、11年７月24日の正午から（一部県を除いて）アナログ放送が終了し、地上デジタル放送に全面的に移行したこと、いわゆる「エコポイント」での買い替え促進がなされたことなどの要因によるものでしょう。
また、2021年と22年の販売台数が伸びている理由はよくわかりませんが、可能性として考えられるものは、20年の特例定額給付金支給、コロナ禍による巣ごもり需要、あるいは09年以降に薄型テレビを購入した人たちの買い替え需要などでしょうか。
いずれにせよ、薄型テレビの販売台数は年による増減こそあれ、間違いなく減少傾向にあります。
Ｚ世代の４分の１は自宅にテレビなし
こうしたなかで、株式会社アップデイトが運営する『otalab』というウェブサイトに先月末、興味深い調査が公表されていました。
Z世代の4分の1以上が『家にテレビを置いていない』テレビで地上波を視聴する時代はもう終わり？
―――2023/05/31付 otalabより
これによると、「全国のＺ世代」（47都道府県在住の18～27歳男女）を対象に実施したインターネット世論調査で、自宅にテレビがあるかどうか、テレビがある場合はその種類は何か、などについて尋ねたところ、４分の１強（26％）が「（テレビは自宅に）ない」と答えたというのです。
これを「多い」と思うか、「案外少ない」と思うかは、人それぞれかもしれません。
それに、一口に「若年層」といっても、実家暮らしなのか、一人暮らしなのか、はたまた既婚者・子育て世代なのか、はたまた学生なのか、社会人なのか、など、条件はさまざまですが、今回の『otalab』の調査では「Ｚ世代」の世帯構成が明らかにされていません。
このあたりも「若年層は」と十把一絡げにすべきではないのかもしれません（※余談ですが、個人的には「一人暮らしをしている」、「結婚している」など、すでに実家から独立している若年層がテレビを買っているのかどうかについても知りたいところです）。
ただ、テレビを所持している人たちも、ＶＯＤサービス（動画配信サイト）が利用可能なテレビを所持している人が48％（うち地上波、ＶＯＤ両方が映るものが44％、ＶＯＤサービスのみ映るものが４％）で、「地上波のみ映る」が45％だったそうです。
「ＶＯＤサービスのみが映るテレビ」とは、いわゆるチューナーレステレビのことでしょうか？
これについて『otalab』は「テレビでＶＯＤサービスを使用することが一般的になってきていることが見受けられた」と結論付けていますが、やはり「ＶＯＤサービスのみ映るテレビ」がどれだけ増えていくのかは気になるところでしょう。
テレビ視聴時間の動向
ただし、テレビを使用している人たちのなかで、最も利用時間が長いのは「地上波の視聴（リアルタイム）」で52.4％、続いて録画の視聴が25.2％、ＶＯＤサービスが18.8％、ゲーム3.1％などと続いています。
その意味では、「テレビを持っている人」にとっては依然として、地上波テレビの視聴はメインの使い方のひとつであることは間違いありません。
こうしたなか、この『otalab』の調査を引用した記事が、日曜日、『Yahoo!ニュース』に掲載されていました。
「家にテレビある？」 Z世代3153人に調査 4人に1人が「ない」と回答 “見たいものを見る”が主流と指摘
―――2023/06/11 10:00付 Yahoo!ニュースより【よろず～配信】
配信したのは『よろず～』というウェブサイトですが、この記事に『ガベージニュース』管理人の不破雷蔵氏が、こんな趣旨のコメントを加えていました。
- 内閣府の消費動向調査によれば総世帯のカラーテレビ普及率は世帯主が60歳以上の世帯で94.1％、30～59歳が91.8％である反面、29歳以下は79.7％にとどまっている
- 普及率は今世紀から減少する傾向にあるが、とくに29歳以下の値の減少は著しい
- 2005年あたりからブラウン管テレビを薄型テレビに買い換える動きが生じているが、とくに若年層を中心に、「テレビを買い替えない」、「世帯内の台数を減らす」動きが生じていることがうかがえる
- ＮＨＫ放送文化研究所の国民生活時間調査によれば、平日のテレビ行為者率は50代以降で８割を超えるのに対し、30代では５～７割台、40代では６～７割台にとどまり、10～20代では５割前後となっている
…。
すなわち、若年層になればなるほど、テレビそのものを所有しない人が増えてくるという傾向が浮かび上がっており、こうした傾向は時代が進むほどに強まっている、というわけです。
紙媒体の新聞が、もうあと数年から十数年で「滅亡する」ことがほぼ確定しているのと比べれば、テレビ業界はまだしばらくは安泰であるとは思われるものの、これも今後のＶＯＤサービスなどの普及速度次第、といったところなのかもしれません。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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確かに、独立したうちのZ世代とその前の子供たちも、TVを持っていません。大きなモニターをPCホームワーク用に買った。
「リアルタイムで見ないといけない番組はTVには無い。」んだそうです。
うちの子(21歳)も、チューナーレステレビを買い、ゲームをしています。
上の子は、他県で一人暮らしですが、TVなし、某局の契約なしです。
家では、嫁以外、TVに興味なしですね。
今や安価で動画やネット番組を視聴できるのに、テレビを持つと「NHKと契約しない自由」を実質的に選べないなら、おのずとそうなりますよね。
＞「リアルタイムで見ないといけない番組はTVには無い。」んだそうです。
台風情報だけはリアルタイムの方が都合が良いのでそのためだけに犬ＨＫと契約しています(本来の目的からすると契約する必要がないと思いますが）。Ｚ世代ではありませんけど、それ以外はリアルタイムに見る価値がありませんので、普段はテレビは全く見ません。
（新宿会計士注：このコメントは個人情報、名誉毀損、性的、わいせつ、低俗、公序良俗違反その他の事情に相当すると判断したため、削除しました。）
年長者の人格攻撃、いつもの匿名さんですね。新宿会計士さん、いつまで放置なさるのですか。
失礼しました。年長者の人格攻撃ではなく年長者への人格攻撃を専門とする「匿名」さんでした。
（新宿会計士注：このコメントは個人情報、名誉毀損、性的、わいせつ、低俗、公序良俗違反その他の事情に相当すると判断したため、削除しました。）
＞新宿会計士さんはとても聡明な方なので、真実を好みます
＞口の悪さを補って余りある重要なことを私が言ってるから、私の口の悪さをみすごしてくれてるだけです
↑流石にそろそろブログ主さんを怒らせるのでは？
・・・と思ってたら削除されたでござるｗ
新宿会計士様、ご対応いただきまことにありがとうございました。ただ、私自身匿名にした卑怯さをお詫びします。執拗な人格攻撃を受けると私は半日以上寝込みそうになるので、匿名でコメントさせていただきました。
呆け老人様、ファイトです。
え、ナニこの流れTVよりよっぽどオモシロイ。見逃し放送はありませんか。
私は早朝からYouTubeのウェザーニュースを点けてます。天気地震などリアルタイムです。スマホでも見れます。
昔は地震が起きたらテレビをつけてNHKを見たけど、今はまずTwitterを見て、それからウェザーニュースを見ることが多いですね。
地震情報のサイト、YouTubeチャンネル、Twitterアカウントなどをブックマークして、｢地震｣ というフォルダにまとめておくと便利です。
私は ｢天気｣ ｢気温｣ ｢雨雲レーダー｣ などのフォルダも作ってあって、すぐに開けるようにしてあります。｢雨雲レーダー｣ は意外と便利ですよｗ
テレビ局も、民放キー局はYouTubeライブでストレートニュースを流しているから、やはりブックマーク。NHKは、YouTubeでのライブ配信はしないけど、大きな地震や台風の時にNHKのサイトを開くと、必ず無料同時放送をやってますね。
こうしてみると、非常時にもテレビは全く必要なくなりましたね。ネットに繋がらなくなったら困るけど。
> 「リアルタイムで見ないといけない番組はTVには無い。」んだそうです。
私も、タイパの為に、生放送を録画して早送りで見てますから、仰る通りな部分は多いと思いますが、生放送は私的にはそこそこ重要だと思ってます。
推敲済みの文章ばかり読んでいると、本音を見失います。
推敲済みは、忖度済みでもあるから。
例えば、2020年頃のプライムニュースを見返して観ると、真田氏が「バイデンが当選すると、日本に理不尽な対韓譲歩を水面下で要求要求して来る。」とか、鈴置氏も、「米国が中国と、日本の頭ごなしに握る事に要注意。」と予測してます。
生放送はオールドメディアの専売ではありませんが、まだまだオールドメディアの比率が高い。
話変わって、息子の世代は、車もカーナビ無し仕様です。賢明だなぁ。
私はカーナビを付けて、NHK集金人にツケ入る隙を与えてしまった。
ワンセグ機能無しスマホに次いで、チューナーレステレビが出たのだから、次はワンセグ機能無しカーナビを一般化して欲しい。現状では、ワンセグ機能付きカーナビでないとビューアラウンドモニターが使えないといった嫌がらせが横行している。手を加えない限り、ワンセグなのに走行中は音声だけなんだから、ラジオで十分、
（新宿会計士注：このコメントは個人情報、名誉毀損、性的、わいせつ、低俗、公序良俗違反その他の事情に相当すると判断したため、削除しました。）
「テレビ行為者」って、他意はなく単に”ＴＶを視聴した人”のことなのでしょうが、何故かいかがわしい雰囲気が….
ＮＨＫ放送文化研究所の国民生活時間調査は，5年に１回行われていて，
男女別，年齢階級別に，何曜日の何時ごろ（15分刻み）に何をしていたか（行為）を調査しています。
https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron-jikan/
1995年以降は（おそらく電子化されていて）データをネットで取りだすことができますので，その気になれば，テレビが何に置き換わっているのか（いないのか），もう少し掘り下げて調べることができると思います．
もとは番組作りの参考にするためだと思うので，「行為」の種類は限定的ですが，それでも2020年の調査からは「インターネットで動画をみる」という項目が加わっています．
２次データを取りに行っていろいろと調べると面白いですよ．
ご教示いただいたサイトを見ました。これだけのデータを公開してくれているのは凄いですが、これを生かして分析する力も問われますね。「エク達」で勉強すれば出来るかな…
この年になって、ＴＶは明らかな洗脳装置であると断言できるようになりました。
以前から、放送利権に巣くう、恣意的なニュースを流すろくでなし業界であることは気づいていましたが、安倍総理暗殺後のチワワ岸田さんへの甘い報道姿勢、韓国融和に向けた意図的な報道、ここにきて、国民が懸念している問題ありまくりのLGBT法案の課題を報道せず、、
大手マスゴミはグローバルリベラリズム勢力のプロパガンダ機関、及びGHQが作った日本の自主独立を防ぐためのコントロール装置なのです、系列のＴＶ局はそのエッセンスを濃縮した反保守の優等生なのでしょう。
腐った自民党がNHKを擁護しているのは、自民党も同じ仲間になり果てたということでしょう、以前の自民党ならNHKをはじめとする報道機関への批判は当たり前の世界でしたから。
失礼しました、
× この年 〇この歳、です。
私が小学生の頃は、「8時だよ！全員集合！」か「俺たちひょうきん族」を見ていないと、学校で話題についていけませんでした。
大学生くらいの時には、織田裕二演じる「カンチ」で有名な「東京ラブストーリー」は必須で、江口洋介の髪形を真似たものでした。
今の若い人たちは、そういうテレビでの話題などないのでしょうね。
個人的には、いい事だと思うけれども、（小学生含む）若い人たち同士の会話はどうなってんでしょうね。
ネットで情報を得る傾向にあるのはわかりますが、
テレビを買うとNHK税を払わなくならないというので、テレビ購入が減ってるもう一つの理由だと思います。
つまりNHKは国民の情報入手方法の一つを奪い、テレビメーカーの営業妨害をしているわけですね。
Z世代の方々のほとんどが、幼少期や独り立ち前には親らとともにTVを視聴していたはずです。にも関わらず、TVは不要と判断されたと。
引っ越しなどに際し「初めて一人暮らしだ……必要なのはえーっと、冷蔵庫、電子レンジ、洗濯機、掃除機……とスマホさえあれば後どうにでもなるか。TVはいらないな。新聞勧誘お断り。」といった感じになったのかなと想像します。
TVを設置する方にしても、視聴者歴が長くTVが当然という価値観の親などから「そうはいっても買ってやるぞ」とか「いらなくなったやつあげる」といった流れもあるでしょうし。
若い次世代の顧客を誘致するのが重要でしょうに、既存ユーザにばかり忖度した目新しさの無い横並びな放送……どころか、不法滞在者へ忖度した番組まで作って。一体どんな未来を想定して営業しているのやら。
状況証拠からだけの推察ですが、このスレでだけ過熱したコメントがつくのは、
「図星を突かれたその業界の人が、つい脊椎反射で書き込んでしまった」
てところですかね。
俗にパヨクと呼ばれてる層をはじめとして、こういう時には黙ってた方がマシなのに、どうしても一言余計にコメントせざるを得ないのは、よほど自分自身への全能感があふれておられるのだろうなぁ、たぶん。
共感の獲得を競ってるはずなのに、持論の展開が目的になっていたら、
「自分のサイトでやれ！」
でオシマイなんだけどなぁ。
テレビ受信料を払い新聞も購読するブルジョワな大学生は今や絶滅危惧種っぽいですね。
一昔前は日経新聞が就活に効くという嘘とデマが盛んに流されていましたが、まだ続いているのでしょうか。新聞程度で仕入れた浅い知識を開陳したところで何になるのでしょうね。
それにしても、契約にも制限のある未成年者の財布も当てにするNHKの強欲さが凄いですね。なけなしのバイト代、仕送りから掠め取っていくので江戸時代の年貢より酷い話です。
学生からアンチを生み出す経営戦略かなにかなんでしょうかね。
私もテレビは置いていませんね。コンピュータとゲームさえ出来れば良いので、
モニターさえあればそれで良い。ましてやＮＨＫになど金を払ってなるものか。
この理屈だとその内ＮＨＫとそれ以外のテレビ局が対立しそうなものですが、
今のところそういう傾向はない。あくまでも水面下で見えないだけなのか、
それとも「例えＮＨＫがなくなってもテレビの衰退は止まらない」と諦めているのか……？