今度はＢＲＩＣＳ諸国による「デ・ドラリゼーション」、すなわち「米ドルやユーロを捨てて共通通貨を採用する」という与太話が出てきたようです。当たり前の話ですが、ある通貨が国際的に信頼され、通用するためには、通貨の使い勝手が良いことと、通貨制度をきちんと運用してきた実績が必要です。信頼は一朝一夕に生まれません。ＢＲＩＣＳ共通通貨は「やる前から失敗することがわかっている」という代物ですが、果たして、どうなることでしょうか。

Ｇ２０という謎の存在

Ｇ２０参加国は経済規模も発展段階もてんでバラバラ

当ウェブサイトでこれまでしばしば、「Ｇ２０」という枠組みを巡って、「金融の世界から見ると、大変に怪しいものだ」と申し上げてきました。Ｇ２０諸国には、金融・通貨面で見て、明らかに体制がまったく異なる国が混在しているからです。

「先進国」「発展途上国」という枠組みでいえば、「先進国」であるＧ７諸国や欧州連合（ＥＵ）、豪州の一方、「発展途上国」のなかでもとくに経済規模ないし人口・面積などでの大国である中国、インド、ロシア、ブラジルなどに加え、サウジアラビアやトルコ、インドネシアや韓国など、「大国」とはいえない国も参加しています。

図表１　Ｇ２０構成国

区分	具体的な国	数
先進国	日本、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、カナダの７ヵ国（Ｇ７）＋欧州連合（ＥＵ）、豪州	９ヵ国・地域
発展途上国のうちＢＲＩＣＳ諸国	ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ	５ヵ国
発展途上国のうちＢＲＩＣＳ以外	サウジアラビア、トルコ、アルゼンチン、メキシコ、韓国、インドネシア	６ヵ国

（【注】分類は著者による）

正直、一般に先進国と発展途上国が同一の金融・通貨政策を採用することは困難ですし、また、同じ発展途上国のカテゴリーのなかでも比較的規模が大きな「地域大国」とそうでない国とでは、世界経済に与える影響度合いもまったく異なります。

ＢＲＩＣＳっていったいなんですか？

それに、図表１では「ＢＲＩＣＳ」という用語をとりあえず使用していますが、この「ＢＲＩＣＳ」という区分自体もじつに恣意的です。インド、中国、ロシア、ブラジルあたりは人口、面積でも「大国」といえますが、南アフリカはべつに大国でも何でもありません。

じつは、この「ＢＲＩＣＳ」とは某米系大手投資銀行のアナリストが提唱した概念ですが、正直、この「ＢＲＩＣＳ」が独り歩きしているきらいがあります。しかし、ＢＲＩＣＳには正直、地理的、文化的、宗教的な共通点もありませんし、民主主義国と共産主義国が入り混じっている状況です。

また、ＢＲＩＣＳ以外の発展途上国に関しても、たしかにインドネシアやアルゼンチンあたりはそれなりの「大国」といえるかもしれませんし、サウジアラビアやトルコは「地域大国」という言い方ができなくもありませんが、そう考えていくと、なぜ韓国が混入しているのかに関しては、理解に苦しむ点です。

ただ、Ｇ２０の問題点は、構成国のチョイスが微妙過ぎる、という点だけではありません。そもそものＧ２０自体の存在意義も、なんだかよくわからないのです。

Ｇ２０はもともと「金融」、「財政」に関する協議体である「Ｇ２０財相・中央銀行総裁会合」がその起源ですが、そのわりに通貨別の実力に関するデータで確認しても、この「Ｇ２０諸国」に関しては、ずいぶんと温度差があります。

ここでいう「データ」にはさまざまなものがありますが、昨日の『ロシア制裁参加国は48ヵ国だが金融面の影響力は絶大』でも議論したとおり、外貨準備の通貨別の組入割合、オフショア債券市場の規模、ＳＷＩＦＴが公表する国際送金通貨ランキングなどが参考になります。

ＳＷＩＦＴランキングを見てみると…！？

個別のデータを詳細に引用すると昨日との重複になってしまうため、本稿ではひとつだけ事例を挙げておきましょう。2023年２月現在の、ＳＷＩＦＴ『ＲＭＢトラッカー』の国際送金シェアに関する通貨別のランキングです。

図表２－１がユーロ圏を含めたデータ、図表２－２がユーロ圏を除外したデータで、それぞれの図表中、黄色で塗ったものが「Ｇ７」通貨、青で塗ったものがＧ７以外のＧ２０諸国通貨を意味します。

図表２－１　国際送金シェア（ユーロ圏含む）

図表２－２　国際送金シェア（ユーロ圏除外）

（【出所】ＳＷＩＦＴ『ＲＭＢトラッカー』レポートをもとに著者作成）

どちらの図表で見ていただいても明らかなとおり、国際送金の世界において、Ｇ２０諸国の存在感は非常に小さいのが実情です（※余談ですが、Ｇ７通貨が５つしかない理由は、フランス、ドイツ、イタリアの３ヵ国がユーロという共通通貨を使用しているからです）。

Ｇ２０のなかで、事実上の先進国である豪州を除くと、双方の図表に含まれているのは人民元とメキシコペソのみであり、ユーロ圏を除外したランキングのみに登場するものが南アフリカランドです。少なくとも2023年２月に関しては、Ｇ２０諸国のうちの８つの通貨がランキングに登場しません。

ＳＷＩＦＴ国際送金ランキングに登場しない通貨

• RUB…ロシアルーブル
• TRY…トルコリラ
• INR…インドルピー（※）
• IDR…インドネシアルピア（※）
• KRW…韓国ウォン（※）
• BRL…ブラジルレアル（※）
• ARS…アルゼンチンペソ（※）
• SAR…サウジアラビアリアル

（【出所】著者作成）

「※」で示した５つの通貨は、過去に１度もランキングに登場したことがありませんし、また、それ以外の通貨に関しても、過去には登場していたけれども最近では滅多に登場しない通貨もあります（ロシアルーブルとトルコリラがその典型例でしょう）。

むしろスイスや北欧諸国の方がＧ２０にふさわしい

その一方、Ｇ２０参加国ではないけれども、ＳＷＩＦＴの決済通貨ランキングの上位の常連国というものもあります。

Ｇ２０参加国ではないにも関わらず、過去の全データに登場する通貨としては、スイスフラン、シンガポールドル、スウェーデンクローナ、ノルウェークローネ、デンマーククローナ、ニュージーランドドル、香港ドルなどが挙げられますが、「通貨」という世界では、正直、Ｇ２０参加国よりもこれらの国の方が大きな存在感を持っています。

いずれにせよ、ある通貨が国際的に広く通用するようになるためには、その国の通貨の「域外（オフショア）取引」に制限が少ないこと、その国の通貨で多くの金融商品に大きな制限なく投資できることなどが必要です。

しかし、インドルピー、インドネシアルピア、韓国ウォンなどの通貨の場合、こうした「最低限の国際的な通用可能性」が非常に低く、また、国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引出権（ＳＤＲ）に組み込まれている人民元にしたって、同様に国際的通用力は高くありません。

このあたり、「金融専門家」を自称する方々のなかには、「中国の通貨・人民元が米ドルに代わり世界の基軸通貨となる」、といった主張をする方もいらっしゃるのですが、残念ながら現実のデータで読む限りは、人民元の国際化の進展は2015年を境にストップしてしまっているフシがあり、それ以降、さして進展していません。

また、通貨制度・金融制度などの観点からは、中国、インド、ロシア、ブラジル、韓国、アルゼンチンといった諸国の通貨が「国際的な市場で自由に取引可能になっている」と見ることはできず、もしこれらの通貨が「覇権」を目指すなら、まずは最低限、オフショア市場の整備または制限の解除が必要でしょう。

（※その意味では、「ＢＲＩＣＳ」の「Ｓ」である南アフリカの通貨・ランドは、いちおう「国際化」している、という言い方もできるかもしれませんが…。）

ＢＲＩＣＳ共通通貨構想

ＢＲＩＣＳよ、ドルを捨てて共通通貨を作るのじゃ！

こうしたなかで、インターネット上でちょっとした話題となっていた記事が、これです。

Dumping the Dollar: Will a new BRICS currency replace the US currency for trade?

The BRICS collective, comprising Brazil, Russia, India, China and South Africa, is working on a common currency in an attempt to ditch the US dollar and push back against America’s dominance. The move comes as Moscow and Beijing call for de-dollarisation in the face of Western sanctions<<…続きを読む>>

―――2023/04/04 13:35:58 IST付　Firstpostより

インドのメディア『ファーストポスト』に現地時間４月４日付で投稿された記事ですが、タイトルでもわかるとおり、「ＢＲＩＣＳ諸国が米ドルを捨て、貿易決済に使える共通通貨を導入することは可能か」、などとする趣旨のものです。

西側諸国の対ロシア制裁を受け、中露両国が「デ・ドラリゼーション」、すなわち「ドル決済脱却」を提唱し始めているなかで、ＢＲＩＣＳ諸国が共通通貨の開発に取り組んでいる、などとするもので、いわば「アメリカの覇権主義に背を向ける動き」なのだとか。

具体的には、ロシアのアレクサンドル・ババコフ下院副議長が先週、ＢＲＩＣＳ諸国が「ドルやユーロを擁護しない戦略に基づき、新しい決済手段を作る過程にある」などと発言したことで、これがＢＲＩＣＳ諸国でそれなりに話題となっているようなのです。

共通通貨って…

ファーストポストは米ドルが1944年以降、「ブレトン・ウッズ」体制下で「通貨の王様」として君臨してきた、などと指摘。「ドルは不釣り合いなほどの影響力を持つに至った」、などとしつつ、中露を中心に「ドルの覇権主義に歯止めを掛けたいと思っている国もある」、などとしています。

具体的には石油を含めたさまざまな商品に使われる通貨を、ドル以外に置き換えていくことが検討されており、それにより米国経済へのドルの依存度が低下する、などとしています。

なんだかいろいろと視点が欠落しています。

盛り上がっているところ大変申し訳ないのですが、「ＢＲＩＣＳ」のうちの「Ｂ」、すなわちブラジルは、アルゼンチンとの間で南米共通通貨の創設に向けて協議を始めている、という話題があったはずです（『アルゼンチンがブラジルと共通通貨創設に向け協議開始』等参照）が、それはいったいどうなったのでしょうか？

それに、そもそもなぜ、ドルが世界の基軸通貨なのかといえば、「ドルが信頼されている」からであり、また、「ドルの使い勝手が良いから」です。

ドルは現在、純然たる管理通貨ですが、米国の中央銀行に相当するＦＲＢは金融政策決定の透明性を維持しており、ＦＯＭＣの予定は事前に公表されており、金融政策についても決定されれば一定の方法でその理由について説明がなされます。

すなわち、米ドルという通貨自体が安定的に運営されているのです。

現実に金融商品が大変充実している

米ドルの長所は、それだけではありません。

ドルという通貨ではさまざまな金利指標もありますし、証券化商品、バンクローンファンドなどを含め、金融商品を組成する技術もかなり高度です。金融工学に基づき最先端のデリバティブ取引も活発に行われています。

また、記事ではドルばかりを敵視するかのような記述が目に付きますが、これも正しくはありません。

金融の世界では、米ドルだけでなく、ユーロ、日本円、そして英ポンドといった通貨も、米ドルと同様に国際的な通用力を持っており、これらの通貨においてもやはりさまざまな現物金融商品、デリバティブ取引などが活発に行われています。

「脱ドル化」には「石油決済通貨」というキーワードが伴っているのですが、『通貨論と統計データで見る「ペトロ人民元の非現実性」』でも議論したとおり、そもそも人民元を含めたＢＲＩＣ通貨には、オフショア債券市場もデリバティブ市場もろくに育ってもいません。

たしかに外貨準備の脱ドルは進んでいるが…ユーロ、円、ポンドが増えただけ

こうしたなかで、ファーストポストの記事の興味深いところは、こんな趣旨の記述です。

「ＩＭＦのデータによると、世界の外貨準備に占める米ドルの割合は2022年12月時点で59％を下回り、20年来の最低水準となった。ドルからのシフトの４分の１は人民元に、４分の３は小国の通貨へとシフトしている」。

ここにも、大きな誤解がありそうです。

『世界の外貨準備統計で人民元建ての資産は増えていない』でも取り上げたとおり、ＩＭＦの「ＣＯＦＥＲ」という統計データ上、人民元建ての外貨準備資産は一進一退で、直近だとむしろ微減しているという状況にあるからです。

もちろん、外貨準備の世界において、米ドルからのシフトは進んでいるのですが、シフトする先はユーロであったり、日本円であったり、英ポンドであったりと、要するに「米ドル以外のハード・カレンシー」であって、少なくともインド・ルピーではないことは間違いないでしょう。

インドのメディアもこんな記事を執筆している暇があれば、まずはインド・ルピーがなぜＳＷＩＦＴの国際送金ランキングに上がって来ないのか、疑問を持った方が良いのではないでしょうか。

主要銀行がＳＷＩＦＴから除外されたロシアと異なり、べつにインドはウクライナ戦争を契機に経済制裁を喰らったわけではないのに、それでもインドの通貨はＳＷＩＦＴ上でほとんど決済に利用されていません。これは、ルピーの使い勝手が悪く、通貨として信用もされていないからです。

そして、通貨の使い勝手も悪く、信用もない国がいくつ集まったとして、出来上がるのはしょせんゴミ通貨でしょう。

共通通貨の前にやることがある

人民元普及の理由

なお、ここから先は、ちょっとした「補論」です。

人民元の「紙幣」自体、中国との辺境諸国の貿易において活発に利用されていることについては事実であり、こうした状況を「人民元の国際化」と呼べなくはありません。

実際、北朝鮮や東南アジア諸国、香港やマカオなどでは、人民元の紙幣で買い物ができるそうですが、これも中国という「大国」の通貨が外国に通用しているという意味では、それなりに重要な現象ではあります。

ただ、著者個人的な見解ですが、人民元がアジア諸国で広く使われている理由のひとつは、額面が小さいことにあるのではないでしょうか。

人民元の価値は１元≒20円ほどですが、中国の最高額面紙幣は100元（つまり2000円ほど）であり、ほかに50元（約1000円）、20元（約400円）、10元（約200円）、５元（約100円）など、額面が小さくて使い勝手が良い、という事情もありそうです。

これに対し日本円の場合、紙幣は1000円、5000円、１万円の３種類しかなく（※2000円紙幣もありますがほとんど流通していません）、最低額面でも1000円であるため、物価の安い東南アジア諸国などでは使い勝手が悪いのではないでしょうか。

それに、周辺国貿易でいくら人民元が使われたとしても、大規模な取引――たとえば、「世界的な大企業が人民元で債券を大々的に発行する」、など――が行われない限り、本当の意味で人民元などが国際化することはありません。

ＢＲＩＣＳ共通通貨、ぜひ見てみたい（皮肉）

いずれにせよ、ＢＲＩＣＳ共通通貨構想というものがあることはわかったのですが、正直、彼らは共通通貨より先に「やるべきこと」があります。

もっといえば、現状で国際的な通貨を運営するだけのノウハウも実力もない「ＢＲＩＣ」諸国（※）が共通の通貨を創設したとして、その通貨が国際通貨になるとは到底考えられません（※Ｓに関してはいちおう「準国際通貨」といえなくはありませんが…）。

さらにいえば、共通通貨はユーロの混乱でもわかるとおり、なにかと問題をもたらすものです。

ユーロ圏の場合は財政統合を先送りし、通貨統合を先行させたため、ユーロ圏加盟国のなかで財政赤字の収斂基準を遵守できなかった国（たとえばギリシャ）が「自国中央銀行による財政ファイナンス」という手法を封じられ、財政破綻状態に至った国が続出したのです。

ユーロ圏という、地理的にも１人当たりの経済規模も比較的似通った地域でさえ大混乱が生じたわけですから、地理的にも経済発展段階的にも条件がまったくＢＲＩＣＳ諸国が共通通貨を導入してうまく行くものなのか、大変興味がありますし、研究のためにも、是非とも導入していただきたいとすら思います。

「やる前から大失敗に終わることがわかっているじゃないか」、などと無粋なことを申し上げるつもりはありません。皮肉かもしれませんが、金融評論家的にはＢＲＩＣＳ共通通貨を「是非とも見てみたい」と思うのです。

そのうえで、是非ともＢＲＩＣＳが共通通貨で「デ・ドラリゼーション」を目指していただきたいと思います（※ただし、そのまえに日本はインドとの750億ドルの通貨スワップ協定を失効させておく必要はあるかもしれませんが…）。