「ワイドショー的手法」が蔓延する地上波テレビの将来
論理より感情を重視し、視聴者の喜怒哀楽を煽る――。やはり、「ワイドショー」が諸悪の根源だったのでしょうか。『ウクライナ戦争が示した日本のメディアのポンコツぶり』などでも議論したとおり、昨今のウクライナ情勢を巡っても、やはり日本のメディアの「ポンコツぶり」が浮き彫りとなりつつあるように思えてなりません。これについて、ワイドショーの番組作りの手法の問題点をわかりやすく議論した秀逸な論考がありました。
目次
テレビ？見なくても困りません
テレビを見ない四半世紀
大変恐縮ながら、ひとつ打ち明け話をさせていただきますが、著者自身はテレビを所有しておらず、かれこれ四半世紀以上、自分から能動的にテレビを視聴したことがありません。
もちろん、「受動的に」テレビを視聴「させられる」ことが皆無、というわけではありません。
とある地方空港の待合室で受動視聴させられたテレビ番組で、「岩倉具視（いわくらぐし）」、「美味しい（びみしい）」などの単語を見た衝撃的体験については、『「長寿番組」打ち切り相次ぐ地上波テレビの将来性は？』などでも取り上げたとおりです。
ただ、少なくとも現時点においては、職場にも自宅にもテレビを設置していませんし、これからも設置する予定はありません。四半世紀、テレビをまったく視聴していなくても、具体的に何か困ったことには直面していないからです。
もっとも、著者がテレビを視聴しなくなった明確なきっかけがあるのかと言われれば、そこも微妙です。
敢えて理由を探すならば、最初に就職した会社が忙しすぎ、テレビを視聴する時間がとれなかった、といったものが考えられますが、それだけではありません。転職のため、単身、東京にやって来たときに、テレビを買いそびれ、なんとなくそれっきりになってしまった、というのが実情に近いでしょう。つまり、べつに最初から「テレビが嫌いで嫌いで仕方がなかった」、というわけではなく、単純に「テレビがない生活に慣れてしまった」だけのことです。
テレビ離れして気付く、テレビの異常さ
ただ、著者自身がテレビから離れ、何年も生活しているうちに、ごくたまに何らかの機会でテレビ番組を視聴することがあると、その内容のあまりのくだらなさに辟易するようになったというのも事実です。
こうしたなか、明確に「新聞やテレビはおかしい」と感じるようになったのは、2008年９月に発生した、リーマン・ブラザーズの経営破綻に端を発する国際的な金融危機と、それに続く2009年８月の衆議院議員総選挙です。
当時、大手の新聞や地上波のテレビ局は、麻生太郎総理大臣のことを、それこそ「カップ麺の値段も知らない」だの、「漢字も読めない（ＫＹ）」だのどと、政治家としての本質的な能力とはまったく無関係な部分で叩きまくりました。
現実には、麻生総理はリーマン・ショック後、金融危機が深刻化するのを防ぐために、銀行自己資本比率規制の部分緩和、緊急経済対策パッケージなど、さまざまな措置を講じたのですが、テレビ局はこうした麻生総理、あるいは故・中川昭一元財相らの功績を、完全に無視したのです。
極めつけは、投票の約３週間前の2009年８月12日に21世紀臨調が主催した麻生総理と鳩山由紀夫・民主党代表の党首討論会を、ＮＨＫや在京民放を含めたすべての地上波テレビ（や主要全国紙）が、ほぼ完全に黙殺したことでしょう。
この討論会、公正に見てみれば、明らかに麻生総理の完勝であり、鳩山代表の完敗でした（これについて、詳しくは『立憲民主党の先祖返り、今度のポスターは「変えよう」』なども振り返っていますので、ぜひともご参照ください）。
それなのに、新聞、テレビのみを見ている人からすれば、「今度の選挙では政権交代が決まっている」、などと信じ込まされ、麻生総理は「ＫＹ」であり、鳩山・民主党代表こそが次期首相にふさわしい人物だ、などと真剣に考えていたフシがあります。
これって報道犯罪では？
さらに、新聞、テレビ、雑誌などのオールドメディアの報道が、有権者の投票行動に、明らかに影響を与えたことが、社団法人日本経済研究センターが2009年９月10日付で発表した『経済政策と投票行動に関する調査』からは明らかです。
これによると、オールドメディアを情報源として重視する人ほど、比例区では自民党ではなく民主党に投票した一方、インターネットを情報源として重視する人ほど、逆に自民党に投票した、という傾向があったことが、明確に示されています（図表１）。
図表１ 情報源と比例区投票先の関係
（【出所】（社）日本経済研究のレポートのＰ７を参考に著者作成）
以上から判断し、2009年８月の政権交代をもたらした「犯人」は、新聞、テレビなどを中心とするオールドメディアである、と結論付けて良いでしょう。
これなど、明確な報道犯罪そのものだと言わざるを得ません。
さらには、それから12年後の2021年には、菅義偉総理が同じ目に遭いそうになりました。具体的には、「新型コロナウィルス感染症で何もしなかった」、「東京五輪開催を強行した」などとするレッテルを張られたのです。
結局、菅総理は９月の自民党総裁選に出馬しないと決断し、岸田文雄・現首相への「政権交代」が実現してしまった格好ですが、これも広い意味でいえば、メディア・クーデターの一種と位置付けて良いのではないでしょうか。
そして実際、コロナ禍のときに、インターネット上で流れているテレビのワイドショーに関する報道を眺めると、どうも明らかに医療・感染症の専門家ではない素人のコメンテーターらが、「ワクチンよりも検査が大事」だの、「ワクチン至上主義は是正すべき」だのといった、おかしな風説をまき散らしていたようなのです。
これこそまさに、「コロナ禍はメディア禍」、というわけですね。
保育園に謝罪してください！
プレジデント「ワイドショーをやめられないテレビ」
こうしたなか、ウェブ評論サイト『プレジデント・オンライン』に先日、興味深い論考が掲載されていました。
｢バカな視聴者がよろこぶから続けている｣テレビ局がワイドショーをやめられない根本原因
―――2022/03/14 15:00付 PRESIDENT Onlineより
なかなか、過激なタイトルです。また、副題には『保育園のようなスタジオセット､提供するのは｢喜怒哀楽｣』とあります。さすがに「保育園のような」、は言い過ぎでしょう。著者の方、およびプレジデント編集部様に置かれては、謹んで保育園に謝罪していただきたいと思います。
ですが、内容に関してはなかなか鋭いと言わざるを得ません。
著者は「Kヒロ」さんと名乗る著述家の方であり、広告代理店勤務の後、コピーライティング、著作活動に従事されているそうです。そのKヒロさんによると、放送内容の偏りなどからたびたび批判されているにもかかわらず、テレビ局は「ワイドショー」から離れられない、というのです。
冒頭の書き出しが、こうです。
「コロナ禍のなかで多大な迷惑を振りまいたものの一つが、視聴者の不安を煽あおり立てたテレビのワイドショーだ。コメンテーターが振りまく怪しい医療情報や感情的な意見に惑わされた人々は、コロナ対応の第一線で働く医療関係者や保健所スタッフの頭痛の種になった」。
まさに、ワイドショーこそがコロナ禍の混乱を拡大した犯人のひとり、というわけですね（もちろん、ワクチン接種の開始を妨害した立憲民主党や日本共産党の責任も重大ですが…）。
リンク先記事によると、もともとワイドショーは1964年、当時の日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）が「視聴率不毛地帯」と呼ばれていた朝８時半から９時半の枠で開始した、芸能、ニュースなど雑多な情報を伝える低予算番組がその始まりなのだそうです。
「それまで視聴率ほぼ0％だったこの時間枠を使ったショー番組は予想以上に好評で、放送開始直後から視聴率3％、後には15％にまで達し、不毛地帯は金のなる木に変わった」。
そして、この番組の成功事例をもとに、他局も視聴率が取れない時間帯に、続々とワイドショーを続々と放送し始め、さらには視聴率を獲得するために、キャラ立ちした司会者を登用するなどし、現在のワイドショーのようなスタイルが確立されていった、などとしています。
低予算・高視聴率…これって「麻薬」では？
すなわち、Kヒロさんによると、ワイドショーとは「低予算」で「本来ならば視聴率不毛地帯」に「雑多な情報をキャラ立ちした司会が送り届ける」番組、というわけですが、現在でも『羽鳥慎一モーニングショー』、『情報ライブ ミヤネ屋』などのワイドショーがそこそこの視聴率を維持しているのも実情だといいます。
何となく、この記事を読んでいると、ワイドショーというものは、テレビ局にとっては「低予算」で「高視聴率」という意味で、麻薬のようなものなのかもしれない、と感じてしまいます。
そのうえで、Kヒロさんは、ワイドショーに対し、視聴者が求めているものが、今も昔も「情報の内容や質」ではなく、「暇つぶしのための喜怒哀楽や驚き」だ、と述べるのです。
「視聴者は内容や質よりも喜怒哀楽や驚きを求める。こうした傾向を熟知した番組制作者が、視聴率獲得のため、刺激的で単純でわかりやすいネタと演出を放送する」。
納得がいく指摘です。
ただし、その番組制作方針は、あくまでも「刺激的で単純でわかりやすい」ことが重視されます。Kヒロさんは、あるベテラン放送作家のこんな発言を紹介します。
「わからない言葉や表現が一瞬でもはさまったら、視聴者はそこで興味を失ってチャンネルを変えてしまう。わからないことを見つけて喜ぶのは頭がよい人だけだ」。
これがおそらく、記事タイトルの過激な表現の根拠なのでしょう。
このベテラン放送作家氏の言い分は、「頭がよい人は、テレビのワイドショーを見る層としては想定されていない」、と言い換えることもできます。なんとも視聴者をバカにした発想ですね。
論理的におかしい番組構成、保育園のようなスタジオセット
もっとも、逆にいえば、ワイドショー自体は、諸刃の剣でもあります。
Kヒロさんによると、ワイドショーは「若年層を中心に現在進行中のテレビ離れに間違いなく加担している」のですが、それと同時に５～10％の視聴率が確保できているため、スポンサーが付く限りはワイドショーはなくならず、基本的な制作方針も変化しない、と指摘します。
（※余談ですが、『そもそも視聴率って信頼できるんでしたっけ？』でも議論したとおり、そもそも「視聴率」そのものが、指標として信頼できないのではないか、という問題もあるのですが、この点についてはとりあえず脇に置きたいと思います。）
それどころか、「低コストで高視聴率を実現するワイドショーの手法」、すまわち「わかりやすさと親しみを追及し、感情的で深く考えることを嫌う視聴者層に擦り寄ること」は、ワイドショー以外のカテゴリーの番組制作者にも活用されている、というのです。
「その結果、元の数字と比べて不自然な強調を用いたグラフ、論理の流れがおかしいフリップ、印象操作が甚だしいVTR映像が、ワイドショーだけでなく報道番組にも見られるようになった。『こうしないとわかりにくいし伝わらない』というのが、制作側の決まり文句だ」。
まさに、テレビ番組の知的レベルが全般的に低下しているなかで、知的レベルが高い人たちほどテレビから離れていくという動きが止められなくなっている、という意味では、昨今のテレビ業界を取り巻く問題点と見事に整合しているようです。
「音響効果や音楽の多用、保育園のようなカラフルなスタジオセット、やたらと挟み込まれるクイズ形式の演出も、いまやあらゆる番組に浸潤したワイドショー的演出だ」。
このくだり、くどいようですが、保育園に対してきわめて失礼だと思います。保育園児のなかにも、年少組、年中組に相当する年齢になると、絵本ではなく、しっかりとした物語などの長文を読むことができる子も出現するからです。
先が見えないテレビ業界
それはさておき、Kヒロさんの記事は、こんな文章で締めくくられます。
「『感情でものを考える人をバカって言うんだ。最近は番組そのものがそうなっている。テレビの先はもう長くない』と、前述のベテラン放送作家は筆者に語っていた。総ワイドショー化に突き進む地上波テレビは、彼が予言した通りの滅びの道をたどるのだろうか」。
実際、すでにそうなり始めています。
『衆院選での敗者は「立憲共産党」とオールドメディアだ』などでも議論したとおり、有権者の多くは、いまやテレビや新聞といったオールドメディアの言うことを聞かなくなりつつあります。
それどころか、オールドメディアが世論誘導をしようとしても、そうした世論誘導には乗っからなくなっているのです。いうまでもなく、インターネットという、テレビや新聞の情報独占を木っ端みじんに打ち砕く情報革命が進行中だからです。
Kヒロさんの記事では、コロナ禍に焦点が当てられていましたが、個人的には『ウクライナ戦争が示した日本のメディアのポンコツぶり』などでも議論したとおり、昨今のウクライナ情勢を巡っても、やはり日本のメディアの「ポンコツぶり」が浮き彫りとなりつつあるように思えてなりません。
さらに注目すべきは、広告費の支出割合でしょう。
『ついにネット広告費がマスコミ４媒体広告費を追い抜く』では、株式会社電通が公表した『日本の広告費』というレポートをもとに、ネット広告費がマスコミ４媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）全体の広告費を追い抜いた、とする話題を取り上げました。
あらためて、広告費のうち、インターネットとマスコミ４媒体の推移を確認すると、図表２のとおりです。
図表２ 広告費（インターネットｖｓマスコミ４媒体）
（【出所】株式会社電通『日本の広告費』および「埼玉県民」様提供データより著者作成）
これで見ると、この20年あまり、インターネット広告費については急伸する一方、マスコミ４媒体広告費は横ばいか、ないし減少に向かっていることが見えてきます。
2000年における広告費はマスコミ４媒体だけで3兆9707億円に達していた一方、ネット広告費はたった590億円で、マスコミ４媒体の市場規模はネットの67倍（！）だったのです。
しかし、2021年においては、マスコミ４媒体の広告費は2兆4538億円で、ネットが2兆7052億円と、とうとうネットだけでマスコミ４媒体を大きく凌駕してしまったのです。これなど、まさに広告という分野でテレビが凋落している証拠そのものでしょう。
※ ※ ※ ※ ※ ※ ※
このあたり、もちろん、インターネットによりテレビが駆逐される、などと単純に決めつけるべきではありません。テレビが出現しても映画館が消滅しなかったのと同じで、あるいはＣＤが出現してもレコードにこだわり続けた人がいるのと同じで、一定層はテレビの視聴を続けると思われるからです。
ただし、死に物狂いの努力で絶滅を回避した映画業界と異なり、テレビ業界には「インターネットに駆逐されるかもしれない」という危機感は見られません。テレビは意外と近い将来、「一部の物好きのための娯楽」になり下がるのかもしれません。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
テレビ朝日の大下容子ワイドショーで視聴者を装った「ニセ質問」がばれて、番組内で謝罪に追い込まれてたけど、なぜ社長が謝罪しないの？
番組は放送局の「製品」
製品の検査不正、賞味期限偽装があれば社長が出てきて頭下げるだろう。なんでテレビ朝日は社長が出てこない。
＞ただ、少なくとも現時点においては、職場にも自宅にもテレビを設置していませんし、これからも設置する予定はありません。四半世紀、テレビをまったく視聴していなくても、具体的に何か困ったことには直面していないからです。
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このように論評されていますが、テレビのメリットは速報性があり台風経路にある誰もが知る必要のある台風情報くらいでしょうか。
台風情報以外では私自身は興味のある大河ドラマ以外はテレビを見ませんが、一応切り替えればＮＨＫ地上波が映るパソコンを持っているので悪法に守られた強盗ＮＨＫに地上波の視聴料を恵んでやっていますが。実態はカツアゲする強盗と同一ですが法に守られている以上、どうしようもないのが実情でしょう。悪法も法だと誰かが言ったとか。ま、あいぬなどもういないといわれているのに、アイヌ新法のように一部利権者が合法的に税金から強奪する悪法よりはマシともいえるかもしれませんが。
しかし、大河ドラマとて見なくても何の不自由もないので、興味のあるとき以外は見ていませんが、本当の歴史は報じないので見るだけ時間の無駄かもしれませんから、大河ドラマも誰それの不倫騒動と同じレベと言えるかもしれません。否、誰それの不倫騒動なら時が過ぎれば忘れ去られしまいますが、大河ドラマは嘘を面白おかしく報道するのでインチキな歴史が頭に残り、一面的にはかえって不倫騒動よりも悪質かもしれませんが。
ワイドショーは自宅で見ることはないですが、たまに郵便局などでワイドショーが表示されていれば待たされる時間に見ることもあり、｢バカな視聴者がよろこぶから続けている｣テレビ局がワイドショーをやめられない根本原因というのが実情ではないでしょうか。コメンテーターも呼ばれて何か話さないといけないが、本当のことを知っていても話すと訴えられる可能性があるから支障ない話しかしておらず、あんなコメントを聞いても何の足しにもならないでしょう。
さすがに新聞と違ってテレビは「誰それの第●子が生まれた」などと報ずる必要のないことまでは報じていないので新聞ほどは落ちぶれていないのかもしれませんが、逆に報ずる必要のある内容は報道しない自由を盾にダンマリを決め込んでいるので、テレビなどでニュースを見ても何の意味もないと思います。台風情報以外のニュースの速報性を期待するならネットニュースのほうがまだマシかもしれませんので、新聞も決まった時刻以外はニュースを報道しないテレビよりもまだ使いようがあり、捨てたものでもないかもしれませんが。
やはり必要なニュースはお金を払って信頼性の高いサイトから自分で取ってくるということをしないといけない時代のようです。
テレビ業界も多少の後ろめたさがあったのかどうか、「ワイド・ショー」と呼ばれています。「ショウ」とは元々見世物興行のことで、人々が見て喜ぶものを見せる商売です。だから人々が見たくない真実は見せない・言わないのが当然であり、「ショー」つまり娯楽番組ですよと表しているのに、視聴者が勝手に報道だ、真実だと勘違いする方がアホなんだというのが、テレビ局側の言い分なんでしょうね。
最近スターチャンネル解約しました。
かつてはハリウッド映画ばかりで、それがウリだったのに最近は韓国映画、フランス映画、イギリスの人形劇「サンダーバード」などをかなり混ぜています。また長～いハリウッド映画、例えば「天地創造」「十戒」「クレオパトラ」などで時間を稼いでいるというのが露骨です。
このチャンネルのビジネスモデルはハリウッド映画の放映権を買って、1本の映画を1か月の中で曜日、時間帯を変えながら放映するというもの。放映権は1回いくらではなく1か月いくらなので高いハリウッド映画の放映権でも会費でまかなえるというものです。
アマゾンプライムやネットフリックスの登場で、見たい映画を、好きな時間に、中断しながらでも視聴できる方が断然有利になり会員が減り、安い放映権の映画、または同じ値段で長い映画を混ぜざるをえなくなったのでしょう。
私の場合、基本テレビは見ませんが、見るとすれば天気情報とスポーツです。かつては映画も見てましたが、ストリーミングの普及でテレビで映画はまったく見なくなりました。
天気情報は、ネットでのリアルタイム情報やピンポイント情報の進化で、近いうちにテレビで見ることはなくなると思ってます。
あとはスポーツですね。オリンピック、ワールドカップ、サッカー、ラグビー、野球などなど。見れれば、テレビだろうがネットであろうがどちらでもいいんですが。
私は４０年近く前に大きな病気を患い、半年くらい自宅療養をしていた時期があります。当時はTVも情報収集や暇つぶしの重要な手段だったので結構見ていたのですが、ちょうどその時のワイドショーでは、毎日のようにどの番組でも「疑惑の銃弾 → 三浦和義事件？」を扱っていました。その他は、ほとんどがいわゆる「芸能ゴシップ」で、梨本勝氏に代表される芸能リポーターが大活躍していました。
私はこの時代の方が罪がなかったと感じています。芸能界のゴシップなで、はっきり言ってどうでもいい話題ですし、事件ものも重要度は高くはありません。
ワイドショーなどで「政治・経済・外交問題」などが取り上げられるようになったのは、いつごろからでしょうか。昼間TVをつけて、専門的知識もなければ、論理的思考力もないキャスターという人たちが、したり顔で何かを言っていることに驚愕している次第です。
ワイドショー問題はさておき…
内閣府の消費動向調査をもとに、TV普及率を2021年と2011年（括弧内に2011年記載）で比較すると
60歳以上 94.9％（99.4％）
30～59歳 92.4％（98.4％）
29歳以下 84.4％（93.2％）
となっており、若者層を中心にTV離れが確実に進んでいると言えます。
が、依然として極めて高い普及率であることも事実ですので、TVはもの好きが見る的な世界に到達するのは相当先になりそうですね。
独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。
（そう自分に、しつこく言い聞かせないと、素人が舞い上がってしまうので）
テレビ局は、（今回のウクライナ危機で、実質）ウクライナへのお涙頂戴番組、ロシア非難番組を作っているのではないでしょうか。確かにワイドショー手法で、そのような視聴者の感情を（野次馬根性で）煽る番組を作れば、愛読者（？）の数字をとることができます。
もしかしたら、これから、「ガソリン価格高騰もロシアのウクライナ侵攻のせい」という番組をつくるかもしれません。確かに、ガソリン価格高騰の一因が、ウクライナ危機であることは間違いありません。更には、（そこから無理をして）「ガソリン価格高騰から物価が高騰して、年金の実質的な減額を招いた。つまり、ロシアが悪い」と感情を煽って、数字をとることを考えるかもしれません。
蛇足ですが、ワイドショーで、「ウクライナ侵攻をしたロシアが悪い」と高齢者を煽ったら、野党もロシアを（与党以上に）非難するのでしょうか。
駄文にて失礼しました。
すみません。追加です。
プロパガンダは、相手の感情を揺さぶることが、もっとも効果があります。ということは、（誰が、は分かりませんが）日本で（ワイドショーをつかって）プロパガンダの実験をしているのではないでしょうか。
蛇足ですが、ワイドショーに浸っている日本の高齢者のことを考えれば、（ウクライナ危機で、情報をロシア国営放送に頼っている）ロシアの高齢者のことを笑えないのではないでしょうか。
ロシアは若い人でもプーチン批判は少ないのでは？
今日（3/18/2022）の日経に11月のワールドカップ放映権の件がでていた。
TVはNHKとテレビ朝日、フジの3社が日本戦を放映、アベマがインターネットテレビで全６４試合を無料中継するとのこと。その他の民放3局は手を引いた。
アベマといえばネット専業の広告代理店サイバーエージェントと同じ経営者。
既存メディアがネットに降伏した象徴ではないか。
すでに予選は日本戦でもアウェーはTV中継なしで、インターネットのみ。要するに既存のTV局では金が出せない値段になってしまっているということ。
ところで日本、本戦いけるんだろうね。
まあ、筒井康隆氏が『48億の妄想』(1965年!!)で描き出した世界を、今なおテレビ屋さんたちは夢見ているということなのかもしれませんし、大宅壮一氏が「一億総白痴化」と評した状況のままでいるのかもしれません。
でも、どうせなら、その昔にはあった、大の大人が全力でバカバカしさを追求するような番組があれば見てみたいなと思うのですが、最近はそういうのはほとんど無いようですねえ。
ゲバゲバ９０分とかですか？
最近では企画によってですが水曜日のダウンタウンが面白いです。
『ゲバゲバ90分』大好きでした(^o^)
最近(でもないけど)では『トリヴィアの泉』は結構好きでしたね。
どうせなら、民放各局も、NHKには絶対に制作できないような、徹底的にバカバカしい番組か、品性を疑われるほどお下劣な番組を制作してくれないかなと思います。
「外交や戦争や社会問題などを難しく考えたくない、誰かに分かりやすく説明して欲しい」
この感情自体は人口のある程度の割合が持つもので、ごく自然なんでしょうね。
ですがこの感情がエスカレートしていって
「あの番組が正しい、あの有名人が正しい、それを馬鹿にする事は許さない！」
「異なる意見を持つ奴は敵だ！俺の正しさを脅かす極悪人め！」
となってしまうと、ツイッター上でありふれている「〇〇は問答無用でブロック」と言う
態度と言動になってしまう。
「柔軟に、臨機応変に、寛容に」がどうしても出来ず、かと言って
「どうせ俺には分からないから考えるのを止めよう」と割り切る事も出来ない人は、
そういう極端なやり方にはまって戻ってこられなくなるんでしょうね。
> 「外交や戦争や社会問題などを難しく考えたくない、誰かに分かりやすく説明して欲しい」
池上彰氏への需要が無くならない大きな理由です。
自分の頭で考えたくない(考えられない)けど、なんとなくわかったような気持ちになりたいという人が、けして少なくはないということなんでしょう。
あちこち見ていると、ワイドショー的手法を使っているのって新聞やテレビといったマスコミだけじゃないんですよねえ。
SNS、まとめサイト、ブログもそうです。
一次ソースに近いところを集めるのはまだいいとして、その上で導き出された仮説、推測に過ぎないものを「推測も百回言えば事実になる」と言わんばかりに推測を既成事実化して繰り返し取り上げるところ。
無意味に強い表現で対象を批判し、仮説が実現する可能性がどれくらいかという事も検証せず、読み手の不安を煽るところ。
マスコミや他のネット媒体にしかデマは存在しないとでも言いたいかのように、掲載媒体以外ばかりを批判するところ。
異論を聞き入れず、反論ではなく否定しかしないところ。
そんなところは、既存のマスコミかネットか問わずたっぷりと眉に唾をつけて見ていくべきだと思います。
まあ、いずれそういうところは、マスコミと同じ道を辿っていくことになるのでしょうが。
そりゃそうでしょう。
マスゴミ関係者だってSNSもまとめサイトもブログもできるんですから。
ネットで極端な荒し方をしている連中のほとんどはマスゴミ関係者の自作自演だと思っています。
テレビ番組制作している全ての部署が無知・無教養・薄っぺらになっている気がする。
本日BSで日本の城郭のドキュメンタリー視ていたのですが、なんで必要無いBGMにホルストとかワグナーの交響曲入れるかな〜？
映像ともまるで関係ないし解説聴こえないし…