「受信料のためなら手段選ばぬNHK」は必要なのか?

さながら「カネの亡者」

NHKという組織、調べれば調べるほど問題だらけです。公共放送を騙るわりには独立行政法人などのルールに従っていませんし、民間企業と違って法律の規定を最大限利用して受信料をかき集めていますし、1人あたり1600万円近い人件費を計上し、集めた受信料の1割近くを使って受信料をさらに集めようとしているのは、さながら「カネの亡者」のようです。

(※なお、本文中に行き過ぎた表現がありました。NHKを亡者に例えた記述については、さすがに亡者の皆さんに対してあまりにも無礼です。あらかじめ亡者の皆さんにお詫び申し上げます。)

NHKを巡る「6つの疑問」

利権の典型例であるNHK

最近、当ウェブサイトでよく提唱する概念のひとつが、「利権の3つの特徴」です。

改めて述べておくと、一般に利権には3つの特徴があります。

利権の3つの特徴
  • ①利権は得てして理不尽なものである。
  • ②利権はいったん確立すると、外からそれを壊すのが難しいという特徴を持つ。
  • ③ただし、利権を持っている者の怠惰と強欲で利権が自壊することもある。

(【出所】著者作成)

このうち1番目の「理不尽さ」については、「合法的に不当利得を得る仕組み」とでも言い換えれば良いでしょうか。

そして、その典型例は、NHKでしょう。

すでに何度となく議論してきたことですが、放送法第64条第1項本文の規定で、テレビを設置したすべての事業所や家庭は、NHKと受信契約を結ばなければなりません。

放送法第64条第1項本文

協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。

NHKは、倒産しない

この条文をNHKの側から見れば、こんなに素晴らしいことはありません。

なぜなら、この世からテレビがなくならない限り、そしてこの放送法第64条第1項本文の規定が変わらない限り、極端な話、どんなにくだらない番組を作ろうが、どんなに問題のあるコンテンツを垂れ流そうが、未来永劫存続し続けることができるからです。

これが民放各局だったならば、私たち視聴者が消費者として「不視聴運動」などを仕掛ければ、まだ倒産に追い込めないことはありません(※といっても、わが国の場合はチャンネル数が少なすぎるなどの事情もあり、不視聴運動くらいでテレビ局を倒産に追い込むことは難しいのですが…)。

しかし、NHKの場合、極端な話、視聴率がゼロ%であったとしても、絶対に倒産しません。

なぜなら、NHKの受信料は、NHKが倒産しない水準に設定されてしまっているからです。

もちろん、NHKの受信料、NHKを存続させている法律などは、いちおう、国会が間接的に承認していることになっているのですが、ただ、NHK自身がマスメディアの一角を占めており、極端な話、報道の力で国会議員を落選させることだってできなくはありません。

結局、個々の国会議員の力を上回る、「報道」という種類の権力を持つNHK、そしてNHKを含めた放送業界に監督権限や天下り利権などを有している総務省などが結託し、この利権構造が守られてきた、というのが実情ではないでしょうか。

職員1人あたり1600万円の人件費、1兆円超の金融資産

そのNHK、財務内容を精査していくと、大変に噴飯物でもあります。

NHKは年間7000億円を超える巨額の受信料収入などを得て、職員1人当たり1600万円近い人件費を計上しているほか(※)、年金資産を含めれば連結集団内に1兆円を超える金融資産などを溜め込み、あろうことか3000億円前後を浪費して新たな放送センターを建てようとしています。

(※なお、いわゆる「隠れ人件費」の問題もあるので、NHK職員に対する1人あたり人件費は事実上2000万円を超えている可能性も否定できません。詳しくは『NHK「1人あたり人件費1573万円」の衝撃的事実』などもご参照ください。)

さらには、NHKにはほかにも、さまざまな問題を抱えています。

たとえば、「公共放送と商業放送の線引きが曖昧である」、あるいはその線引きが「意図的に曖昧にされている」という問題点は、その典型例でしょう。

そもそも論ですが、NHKが主張する「公共放送」には明確な定義が存在しませんし、実際、NHKの放送している番組を確認していくと、歌番組あり、クイズ番組あり、お笑い番組あり、ほかにもアニメ、ドラマなど、民放・商業放送とほぼ同じジャンルの番組も放送しているのです。

さらには、NHKの財務諸表上は、先ほど指摘した人件費や金融資産の問題以外にも、たとえばNHKが過去に作成した番組のコンテンツ自体がネット上などで無料公開されていないなど、コンテンツ利用権が有効活用されているとは言い難いなどの問題もあります。

NHKは財務諸表や連結財務諸表を作成してはいるものの、関連会社を極めて多数設立しており、国会の監視が行き届かないなか、グループ会社間での不透明な取引がなされており、さらにこれら関連会社における人件費の状況も開示されていないことでしょう。

ほかにも、NHKの契約収納費は受信料収入全体の10%近くにも達するなど、受信料の徴収コストが高過ぎるなどの問題点も存在します。

いずれにせよ、NHKを巡っては、次のような論点をもっと国民的な議論にしていく必要があります。

NHKを巡る「6つの疑問」
  • ①現代の日本社会に公共放送というものは必要なのか
  • ②公共放送を担う組織として、NHKは適切なのか
  • ③NHKの現在の受信料水準は妥当なのか
  • ④そもそも受信料制度自体が妥当なのか
  • ⑤1兆円を超す金融資産など、莫大な資産はNHKの経営に必要なのか
  • ⑥職員1人あたり1500~2000万円という人件費水準は妥当なのか

(【出所】著者作成)

最新の話題

受信料のためなら手段を選ばないNHK

こうしたなか、NHKを巡っては、いくつかの話題が出てきていることも事実でしょう。

ひとつは、ウェブ評論サイト『プレジデントオンライン』に昨日掲載された、こんな記事です。

「受信料のためなら手段を選ばない」NHKが採用した未納者を狙い撃つ”ある奇策”

―――2021/09/14 12:00付 PRESIDENT Onlineより

執筆したのは「メディア激動研究所」の水野泰志代表です。

水野氏が問題視するのは、「特別あて所配達郵便」、つまり「宛名が書かれていないにもかかわらず、住所を書くだけで郵便物を届けてくれる、日本郵便が今年6月にスタートさせた特例サービス」のことです。

宛名を書かなくても配達するということは、受取人が誰だかわからなくても、住所又は居所が存在すれば配達されるということになる」。

そして、この特例サービスをおもに利用しようとしているのがNHK、というわけです。

具体的には、世帯ごとに徴収するNHKの受信契約の案内や請求書を、受取人を特定せずに送り届けようとするこころみであり、とりわけ都市部のマンションや集合住宅など、「未納者の居所さえわかれば受信契約を迫ることができる」ようなケースで強みを持つ、ということでしょう。

これについて水野氏は、次のように指摘します。

テレビ離れや受信料の引き下げ圧力が強まる中、受信料確保のためなら『何でもあり』という貪欲なまでのNHKの前のめりの姿勢だけがクローズアップされている」。

この水野氏のいう「何でもあり」こそ、当ウェブサイトでいうところの「利権構造」そのものです。

もちろん、個人的な考えからすれば、未契約世帯からすれば、郵便が届いたくらいで、「NHKを契約しなきゃ」、などと考えを改めるとも思えません。そんな郵便、届いたとしても捨てれば済む(もしくは「受取拒否」と書いてポストに投函すれば済む)話でもあります。

しかし、NHKとしては、受信料利権を何が何でも守らねばならない、ということなのでしょう。

NHK会長「将来の日本のためになれば」

こうしたなか、今世紀初頭、某メガバンクでシステム障害を発生させた際、親会社の社長の地位にしがみついたことでも知られる人物が、こんな発言をしているようです。

“テレビない人へNHK配信”の社会実証、前田会長「将来の日本のためになれば」

―――2021年9月13日 18:24付 AV Watchより

これによると、NHKの前田晃伸会長は9日の定例記者会見で、2022年に実施する予定の「ネット配信の社会実証」について、「将来の日本のためになるような社会実証になればと思っております」、などと述べたのだそうです。

これなどまさに、「サービスの押し売り」そのものでしょう。そもそも前田氏が日本を代表する大組織の会長という要職にいること自体、日本社会のためにも、将来の日本のためにもなりません。

NHK利権という問題点

さて、先ほど申し上げた「利権の3原則」に照らすなら、NHKを「外からの改革」で動かすのは大変に難しいことでしょうし、また、NHKに自浄作用を期待することはほぼ不可能でもあります。

ただ、それと同時に、前世紀末から徐々に押し寄せていた「社会のネット化」の波は、2010年以降はスマートフォンが爆発的に普及したことで、一気に新聞・テレビなどのオールドメディアの社会的影響力を押し流そうとしています。

NHKも例外ではありません。

ことに、NHKは既得権益の矛盾が凝縮された組織でもあります。というのも、そもそも「公的組織」なのか「民間企業」なのか、その性格が極めてあいまいであり、NHK自身も明らかにその「良いところどり」をしようとしているからです。

そもそもNHKは独立行政法人などの公的な組織ではないため、NHK職員には国家公務員としての規律が適用されません。人件費の水準は国家公務員のそれや一般国民の常識とかけ離れたところに設定され、都心の超豪奢な社宅の存在や、タクシー代などの経費の私的流用なども頻繁に指摘されています。

一方、株式会社などの民間企業ではないため、民間の自由経済競争の原理が働きません。基本的に受信料収入は法律の規定で保障されており、まさにテレビがこの世から消滅でもしない限り、受信料収入が得られる、というわけです。

その結果、NHK職員どもへの、少なく見積もって1人あたり1600万円弱という異常な人件費水準が放置され、1兆円を超える金融資産、都心の超優良不動産物件などの財産が無駄に眠っている、というわけです。

そして、集めた受信料に飽き足らず、受信料の1割が受信料をかき集めるために浪費される様子は、さながら「カネの亡者」そのものでしょう。

いや、「亡者」といえば、さすがに亡者に対し失礼ですが。

NHK改革は焦眉の急

さて、行政機構は常に見直されるべきであり、NHKであってもそれは例外ではありません。

ことに、情報発信がオールドメディアの独占物ではなくなっている現状を見るならば、NHKが騙る「公共放送」なる役割も、社会的にはとうの昔に消滅していると考えても不思議ではないでしょう。

いずれにせよ、NHKが公共放送を騙るなら、少なくとも外国人職員は解雇し、人件費は国家公務員なみに引き下げ、多数の関連団体は整理し、1兆円を超える巨額の金融資産や都心部の不動産物件は国庫に返納させ、経費は国家公務員なみに規律を守らせるべきでしょう。

また、NHKが経営の自由を求めるというのなら、放送法第64条第1項本文の規定を削除し、NHKとの受信契約の自由をうたったうえで、NHKを株式会社化するのも手です(※ただし、有り余る金融資産などについては国庫返納させなければなりませんが…)。

個人的には、公的な放送に関しては政府インターネットTVなどと機能を融合させたうえで、国会中継、官庁記者会見などの様子をインターネットと地上波で同時に流す専用チャンネルなどを作り、そのチャンネルを税金で運営すれば良いと考えています。

当然、渋谷の巨大な放送センターなど不要です。

いずれにせよ、現在のNHKはコストがかかりすぎていますし、国民に「NHKと契約しない自由」が認められていないこと、NHKが公的組織としての規律を守っていないことは、社会正義の観点からも許されるものではありません。

NHK問題は、じつは憲法改正と同じくらい、いや、下手したらそれよりも優先度が高い社会問題なのかもしれないと思う次第です。

読者コメント一覧

  1. 星のおーじ より:

    総務省が13日付けで「令和2年度民間放送事業者の収支状況」なるものを公表していたんですね。(既報でしたら済みません)
      地上基幹放送事業者(コミュニティ放送事業者を除く。)については、
      前年度と比較して売上高(前年度比11.7%減)及び営業損益(前年度比26.1%減)
      のいずれも減少となった。
      https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu09_02000283.html
    ということらしいです。
    NHKの紀行番組見ると、いつも民放とのカメラと人員の圧倒的な差を感じます。
    日本として放送技術の研究開発をどこに置くかという問題を除くと、NHKも災害対応等々の純国営部分とその他を分けるべきで、少なくとも下らないバラエティーが有料なのは廃止されるべきだと思います。
    技術開発は民放とNHKの関連部門を集約して独立法人化して共有するか、でも新たな利権になるのか。

  2. 都市和尚 より:

    いつも楽しみに拝読しております。
    疑問符ばかりですみません。NHKについては、なぜ民営化という議論が出てこないのか常々疑問に思っておりました。

    こちらのサイトを訪問するようになってから、自分でもNHKが公表している財務諸表を見たりしています。NHKの中核的な真のオーナーは、「承継資本」の所有者かと思いますが、これは一体誰なのでしょうか?。

    国鉄、専売公社、郵政と民営化してうまく行っており、NHKも民営化して国民から吸い取った膨大な内部留保を還元して欲しいと思います。それとも、NHKは自称も含めて既に民間企業という立ち位置なのでしょうか?

  3. 犬HK より:

    私も昨日、プレジデントオンラインの記事を読みました。

    さすがです、守銭奴と呼ぶにふさわしい巨悪組織です。
    それに、受信料引き下げ、経営の見直しなどいつもそれらしいことを言ってお茶を濁している総務省も、結局はNHKに手を貸している無能集団です。

    あと、以前もコメントしましたが、スクランブルなどの契約の自由は、放送法第15条がネックですので削除などはまず無理でしょう。

  4. りょうちん より:

    TVを持たない層にもNHK放送を届ける運動もしているそうですよw。
    https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/1350729.html

    >また、社会実証の対象とされている“テレビを持たない人たち”をどのように見つけるのか、という質問に対しては、「どういう方を対象に社会実証をするか、その選び方によるんですが、テレビがない方には『ない』と言っていただかないと困るんですけど

  5. マスオ より:

    さながら「カネの亡者」→まさに「カネの亡者」
    で、もういいんじゃないかな。

  6. 七味 より:

    >「未納者の居所さえわかれば受信契約を迫ることができる」ようなケースで強みを持つ

    ほんとに未納者がターゲットなのかな? 住所までわかって未納者だって判断してるなら、アンテナが設置されてるとか、居住実態があるとか、何らかの現地確認はしてると思うのです♪
    で、現地確認してるなら郵便を使わなくても、現地確認した人が、宛先書かずに契約の案内を置いてくればいいと思うのです♪

    だから、未納者がターゲットじゃなくて、手当たりしだいお手紙を送って、そのうち何人かが契約すればいいって感じのオレオレ詐欺みたいなことに使うんじゃないかな?って思うのです♪

    1. 七味 より:

      それにしてもなかなか頭の良いやり方だと思うのです♪ イヤミだけど♪

      ひとり1日100通発送するとして、ひとりあたり年間200日稼働で500人雇えば、100通/人日✕200日✕500人で年間1000万通くらい発送かな? 
      それで日当1万円とすれば、人件費が1万円/人日✕200日✕500人で10億円くらいの業務委託ができるのです♪
      印刷費とか郵送料とかの経費は考えなくても、管理費が10%とすれば年間1億円になるので、年収2千万くらいの役員ポストを2つ3つ作れると思うのです♪
      で、契約率が上がらないとしても、NHKからすれば「公平負担に努力してる」、「訪問によるトラブルを避けられる」って言い訳できるし、社会的な要請に応えるための新規支出として受信料値上げの理由にも使えるのです♪

      ほんとよく考えたものだなって思うのです♪

  7. 門外漢 より:

    愚者ですので体験からです。
    山間部の難視聴地域は昔から受信料免除でした。
    法的にではなく、実務的にと言う事なんでしょうけど、まあ妥当です。映らないのに金払うバカはいませんから。
    で、これが既得権化してます。
    難視聴地域解消を名目にして地デジ化が達成されました。
    ごく一部を除いて、難視聴地域と言うのは日本から無くなったんですが、受信料免除地域はそのまま残ってます。
    みかじめ料徴収の合法やくざも手を着けないのだそうです。
    尤も世帯数にすれば大したことは無いんでしょう。

  8. 匿名29号 より:

    設立当初にNHKが中立性を保つために考えられ作られた制度が70年以上を経てNHKが肥大化することにより既得権益化して組織を蝕み始めています。法律で保護されているのをよいことに受信料を集めるために多額の費用を費やすのもその一例と思います。
    しかし、単にNHKを解体して民営化すればよいという話でもないと思います。現在の民放も同じく既得権益であるため、更にひどいことになるだけです。逆に国営化すれば政府に都合の良いことばかりの偏った報道が危惧されるのも確かです。従ってBBC(TVを見たい人が郵便局で1年間有効の受信許可証を購入する仕組)やFrance 2等を参考にしながら受信料の集め方を改革するのが最も現実的な改善と考えています。
    ついでに、日本国としての中立性を保つ意味で従業員から外国人を排除してほしい。選択的な偏向報道=ある国に都合の悪いことは報道しない「報道の自由」の行使が目立ちすぎます。

  9. PONPON より:

    過去の国鉄、郵政省等の公的機関の改革と比べて、NHKの抜本改革は並大抵のことではできないと思います。

    理由としては、総務省官僚の抵抗、自民党族議員の抵抗といった身内の抵抗に加えて、民放等放送利権改革反対派の抵抗、マスメディアと連携する野党の抵抗といった敵サイドの抵抗があるからです。

    日本国民のためにNHK改革は必須であり、多くの国民も望んでいるとことではありますが、上記与野党連携した岩盤反対層がいるので、長期の政権維持を望む普通の総理大臣では改革は無理でしょう。

    改革できるとすれば、退陣覚悟あるいはそんな事は気にしない総理大臣が、外資にも電波オークションの参入の道を開くという密約等のもとアメリカの協力を得て圧倒的な外圧をかけてもらう等、過去無かった飛び道具を使いつつ、強い国民の声を背負って切り込むしかないように思います。

  10. sqsq より:

    NHK職員 政治家や官僚の子弟多くない?

    誰か分析している人いる?

※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。

やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。

※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。

当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。