ビジネス社様、正論編集部様、ありがとうございました

本稿は、株式会社ビジネス社様と『月刊正論』編集部様に対する御礼です。

本日、株式会社ビジネス社が産経新聞に拙著『数字でみる「強い」日本経済』の広告を打ってくださいました(産経新聞の昨日の14版でいえば、3面の下の方に大きく広告を掲載していただいています)。

【参考】『数字でみる「強い」日本経済

(【出所】アマゾンアフィリエイトリンク)

また、産経新聞社の『月刊正論2020年9月号』(P323)では、書評欄で『正論』編集部様に拙著を大きく取り上げていただきました。

【参考】『月刊正論2020年9月号

(【出所】アマゾンアフィリエイトリンク)

これらのおかげでしょうか、アマゾンで微妙に販売ランクが大きく上昇していました。

ビジネス社様には出版の機会をくださり、かつ、販促までしてくださったこと、また、『正論』編集部様には、わざわざ拙著を取り上げてくださったことを、それぞれ深く御礼申し上げる次第です。

(※なお、読者の皆様の中で、上記以外の雑誌でも取り上げていただいているという事例を見かけられましたら、ぜひともお知らせ賜ると幸いです。)

本文は以上です。

読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。

にほんブログ村 政治ブログ 政治・社会問題へ

このエントリーをはてなブックマークに追加    

読者コメント一覧

  1. 東京カモノハシ倶楽部 より:

    ブログ主様

    数字で見る「強い」日本経済を読了いたしました。
    こちらで繰り返し論じてこられたこと、改めてまとめて拝読するととても分かりやすく書かれていると実感いたします。

  2. 匿名 より:

    どなたも言わないので・・・

    2222!
    昨日の「日韓関係に決定的な影響」は1414イヨイヨで
    それでは8月4日は8480ハヨヤレかな?

  3. WLT より:

    お疲れ様です。

    ご報告が遅くなりましたが
    少しずつ読ませてもらっています。
    電子書籍に慣れてしまっていましたが、やはりこの手の本は
    編集の仕方も相乗してスッと頭に入ってきて良いですね。

※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。

やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。

※現在、ロシア語、中国語、韓国語などによる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。

※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。

当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。

WLT へ返信する コメントをキャンセル

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました

自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。

【おしらせ】人生で9冊目の出版をしました

日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。
関連記事・スポンサーリンク・広告