「ウソの日」の記念にウソツキ新聞について考えてみる

４月１日といえば、「エイプリルフール」、つまり「１年で唯一、ウソをついてもよい日」なのだそうです。欧米だとメディアが気合を入れてウソ記事を配信するらしく、中にはウィットに富んで面白い記事もありますが、日本の場合は４月１日じゃなくてもウソ記事を配信して来た罪深い新聞があります。それは「朝日新聞」です。折しも本日はご譲位に伴う５月１日以降の新元号が発表されます。本稿ではついでに、「時代の証人」の責務として、朝日新聞の元号にまつわる社説についても考えてみたいと思います。

本日は「エイプリルフール」＋「新元号発表」

早いもので、今日から４月です。

４月１日といえば、おもに欧米社会などで「１年で唯一、ウソをついてもよい日」とされているそうですが、最近ではわが国にも浸透しているらしく、欧米メディアがウィットに富んだウソを掲載して、思わず笑いが漏れることもあります（年１回のこの日のためにウソ記事を考える人もいるという噂もあります）。

ちなみに、４月１日のウソに騙された人を、英語では「４月（のウソ）に騙されるバカ」という意味で、「エイプリルフール（April fool）」と呼ぶのだそうです。ただ、「他人をバカにするために騙す」のではなく、あくまでもユーモアの一環として、年１回くらいはウソをついても良い、という意味だと理解すべきでしょう。

（※なお、当ウェブサイトではエイプリルフールにウソをつくということをするつもりはありません。その理由は、私自身がウィットに富んだウソを考える能力を持っていないからです。）

また、本日は新元号の発表が予定されているという事情もありますが、この「新元号」を巡るウソの情報も、本日はインターネット上に溢れ返るのかもしれません。

事前の情報によれば、平成の次の元号の筆頭候補は「安久（あんきゅう）」だったそうですが、この「安久」もインターネット上で事前にかなり話題になったため、おそらく実際の元号は、なにかほかのものになると思います。

ただ、事前に予測するのを楽しむというのも良いのですが、私などはひねくれ者ですから、「待っていればそのうち公表されるのだから、おとなしく待っていればよいのに」、などと感じてしまいます。ＪＲ山手線の新駅名「高輪ゲートウェイ」のようなアホネームでないことを祈るのみですが…。

ウソの新聞

ところで、一部の新聞社は、「エイプリルフールは新聞も大っぴらにウソを書いて良い日だ」、などと勝手に決めつけているようですが、エイプリルフールじゃなくてもウソ、捏造記事を堂々と掲載している新聞が、日本には１つあります。

朝日新聞です。

以前、『「嘘の新聞」とは、もしかしなくても「朝日新聞」です』で紹介した話題が、検索エンジンのグーグルに「ウソの新聞」「うその新聞」「嘘の新聞」などと入力すると、「朝日新聞」というサジェスト機能が働く、というものです。

#嘘の新聞 とgoogle検索するとサジェスト機能で「 #朝日新聞 」と表示される、面白い！ pic.twitter.com/b3TovSr5kf

— 新宿会計士 (@shinjukuacc) 2018年2月24日

もっとも、このサジェスト機能は現時点においては機能していませんが、そのかわり、グーグルの検索ボックスで「嘘の新聞」「うそのしんぶん」「ウソの新聞」などと入力すれば、朝日新聞という予測候補が表示されるという状態は今でも変わっていません。

ウソの新聞＝朝日新聞

（【出所】2019/03/31 22:00時点のグーグル画面キャプチャ）

朝日新聞といえば「ウソの新聞」であり、「ウソの新聞」といえば朝日新聞なのです。

そんなウソの新聞に相応しい話題はたくさんあるのですが、その中でもやはり「慰安婦問題」を外すことはできません。

慰安婦問題といえば、

「1941年12月９日から1945年８月15日の期間、日本軍が組織としての意思決定に基づき、朝鮮半島で少女のみ20万人を拉致・誘拐し、戦場に強制連行して性的奴隷として使役した」

とされる与太話です。

ただ、本来であれば単なる与太話でお終いだったはずですが、この問題は日本を除く全世界で「真実」として認識されているのです。

実際、私などは職業柄、英米メディア（ワシントンポスト、フィナンシャルタイムス、ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグ、ロイターなど）に目を通すことが多いのですが、いずれのメディアでも慰安婦問題は「性奴隷の問題」とされており、日本人がこれに反論すると袋叩きに遭うのです。

もちろん、この問題が全世界で日本人の名誉と尊厳を傷つけ続けている実行犯は、ありもしない罪状を捏造して全世界に流布し続けている韓国国民と、彼らを半ば公然と支援している歴代の韓国政府であることは事実です。

また、慰安婦ロビー活動の裏に中国共産党の影が見え隠れすることに加えて、日本国内にも反日的な弁護士、活動家らが韓国や中国による日本を貶める活動を手引きしている証拠もたくさんありますし、日本の外務省の事なかれ主義も厳しく指弾されなければなりません。

ただ、究極的な問題で言うならば、朝日新聞が数十年にわたってウソを報じ、それを放置し続けたことが、問題をここまで大きくしたことは間違いありません。

その意味で、朝日新聞はこれまで、「確信犯」で捏造報道を行ってきたと断定して良いでしょう。

メタタグ事件

ついでに、朝日新聞といえば「メタタグ事件」についても忘れてはなりません。

「メタタグ」の意味については、以前、『「noindexタグ」事件の朝日新聞は明らかに国民の敵』で説明したのですが、ここではざっと事件の概要を振り返っておきましょう。

「noindexタグ」事件の朝日新聞は明らかに国民の敵

朝日新聞社は一連の慰安婦捏造報道について、2014年８月５日に記事の一部を取り消すと発表しました（※ただし同社はこの捏造に対する謝罪も行っておらず、また、「捏造である」という事実をいまだに認めずに「誤報」などと言い張っているようです）。

ただ、朝日新聞は英語版ではいまだに慰安婦問題のウソを垂れ流し続けています。

そこで、タレントで米国弁護士のケント・ギルバートさんらが朝日新聞社に対して修正を申し入れたところ、朝日新聞社はこの申し入れを拒否。その過程で、朝日新聞社が都合の悪い英語版の記事に “noindex” などのメタタグを仕組んでいたことが判明したのです。

次の産経ニュースの記事によると、朝日新聞社はこのメタタグ事件を巡り、

「記事を最終確認するため社内のみで閲覧できる状態で配信し、確認を終えてから検索可能な状態にした。その際に２本のタグ設定解除の作業が漏れてしまった」

などと説明しているそうですが、こんな説明をいったい誰が信じるというのでしょうか？

朝日新聞、慰安婦報道取り下げ英文記事で検索回避の設定　指摘受け解除、「作業漏れ」と説明（2018.8.24 22:42付　産経ニュースより）

いずれにせよ、慰安婦問題の大々的な捏造事件に飽き足らず、メタタグ事件などを頻発させているこのメディアは、まさに「年がら年中ウソをつく新聞」の名に値します。

朝日新聞社の元号社説

さて、私に言わせれば朝日新聞とは「反日教」という邪教の機関紙のようなものですが、そんな朝日新聞が３月下旬に掲載した社説を読むと、本当にこのメディアは「邪教の機関紙」なのではないかとの疑いを払拭できなくなってしまいました。

（社説）「改元」を考える　時はだれのものなのか（2019年3月21日05時00分付　朝日新聞デジタル日本語版より）

詳しくはリンク先を読んで頂ければ良いと思うのですが、ここまで来ると「恥知らず」というレベルではないかと思います。

「でも、ちょっと立ち止まって考えてみたい。「平成」といった元号による時の区切りに、どんな意味があるのだろうか。／そもそも時とはいったい何なのか。誰かが時代を決める、あるいは、ある歳月に呼び名が付けられることを、どう受け止めればいいのだろうか。」

「平成」という元号による時代の区切りは、まさに、皇室が国民とともに存在するわが国ならではの在り方なのです。それにケチをつけるということは、朝日新聞にとってはよっぽど皇室の存在が邪魔なのでしょう。実際、朝日新聞の社説は次のように続きます。

「歴史を振り返れば、多くの権力は、時を「統治の道具」として利用してきた。／日本の元号も、「皇帝が時を支配する」とした中国の思想に倣ったものである。」

要するに、「天皇が時代をも支配する」、と言いたいのでしょう。

正直、朝日新聞がどのような主張をするのも自由ですが、そうであるならば、朝日新聞は私たち日本国民から厳しく批判されることを甘受しなければなりません。

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かつて、不特定多数の人々に対して、一度に情報を伝達するというのは、マスコミ（とくに新聞やテレビ）にのみ許された特権でした。

私たちのような一般人が、自分で考えた理論、自分で演奏した音楽、自分で執筆した小説、自分で描いたマンガなどを、全国津々浦々に送り届けようと思えば、いちど東京に出て新聞社や出版社、テレビ局などの門を叩き、それをマスコミのひとに見てもらわなければならなかったのです。

それが、インターネットが出現したことにより、マスコミの手を経由せずに、私たちの表現はダイレクトに全国に流れるようになりました。

ちなみに当ウェブサイト『新宿会計士の政治経済評論』の場合も、今年１月に、韓国観察者である鈴置高史氏が旧日経ビジネスオンラインの『早読み深読み朝鮮半島』シリーズで取り上げて下さるまでは、大手メディアで取り上げられたことは、ただの１度もありませんでした。

逆にいえば、当ウェブサイトへのアクセス数が増えていること自体、マスコミの影響力が退潮となっている証拠でしょう。

本日は多くの企業、官庁にとっては新年度のスタートであるとともに、新元号の公表など、大きな動きが予想される１日でもあります。

私自身も気を引き締めて、「読んで下さる方々の知的好奇心を刺激すること」を目的に、記事の執筆に取り組んで行きたいと思います。