ここ数日、どうしても当ウェブサイトでは特定の外国の話題にかなりの分量を割いて来ましたし、こうした状況は当面続くことになりそうです。ただ、その一方で、私が本来、昨年から今年にかけての年末年始のタイミングで当ウェブサイトに投稿しようと思っていた内容があります。そのテーマとは、「愛国と国益、そして国民の敵」です。そのうえで、最近になって当ウェブサイトを訪問して下さる方も増えたようなので、あらためて当ウェブサイトの基本スタンス「知的好奇心を刺激すること」について説明しておきたいと思います。

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沈黙の立憲民主党?

レーダー照射無視する立民

当ウェブサイト『新宿会計士の政治経済評論』は、もともとのコンセプトは政治や経済などの話題からテーマを選び、「読んで下さった方々の知的好奇心を満たす」ような話題の提供を心がけています。

ただ、普段はその時点のニュースを話題に取り上げることが多いため、私が深く興味、関心を持っているテーマについて、あまり掘り下げることができていないというのがもどかしい点です。

そこで、こうしたテーマにじっくりと取り組む貴重な機会が、年末年始です。

ところが、昨年から今年にかけての休暇では、結局、私たちのお隣の国・韓国から、さまざまな話題が飛び込んできたため、どうしても当ウェブサイトとしてはこれらの話題を取り上げるのに忙殺され、「じっくりと書きたかったテーマ」を書くことができない状態が続いていました。

こうしたなか、昨日、産経新聞系のウェブサイト『zakzak』に、「韓国」がらみでこんなニュースを見つけました。

レーダー問題に“沈黙”…立民公式ツイッターに批判殺到 識者「韓国の矛盾など、きちんと認識していないのでは」(2019.1.9付 zakzakより)

zakzakによると、韓国海軍駆逐艦による海自哨戒機に対するレーダー照射事件を巡り、立憲民主党の公式ツイッターが「ダンマリを決め込んでいる」のだそうです。

問題のレーダー照射事件が発生したのは昨年12月20日、その事実を防衛省が公表したのが翌21日のことですが、zakzakによると、12月20日以降、1月8日までの時点で、立憲民主党の公式ツイッターにレーダー照射事件について言及はないのだとか。

そういわれて、私も慌てて立憲民主党のツイッターを確認してみたのですが、たしかに現時点までで韓国海軍によるレーダー照射事件について、ただのヒトコトも述べられていません。

ある意味で分かりやすい立憲民主党

ただ、別にこのzakzakの記事を読んでも、私には何ら違和感はありません。というのも、立憲民主党といえば、ダブルスタンダードと支離滅裂さであまりにも有名だからです。

たとえば、昨年4月に財務省で発生した、当時の福田淳一事務次官によるセクハラ疑惑を巡って、当時、立憲民主党は「(福田次官の)上司に当たる麻生太郎副総理兼財相に任命責任がある」として、麻生副総理の辞任を執拗に求めました。

確かに、組織で何らかの不祥事が発覚すると、その組織のトップが責任を取って辞任するのは、民間企業ではしばしば見られる現象です。部署レベルでも、部下の不始末の責任を取り、上司が支店に飛ばされる、といった出来事は発生します。

ただ、役所の世界だと、事務方と政治任命される国務大臣、政務官らの人事はリンクしません。なぜなら、事務方の不祥事で政治家が政治責任を問われるなら、事務方がわざと不祥事を起こすという「自爆テロ」により、政治的に都合が悪い国務大臣を失脚させるということができてしまうからです。

こうした立憲民主党の追及姿勢のおかしさは、ブーメランとなって何倍にもなり跳ね返って行きました。

というのも、当の立憲民主党の代表代行を務める長妻昭氏自身、民主党政権下で2009年9月から約1年間、厚生労働大臣を務めていた際に、2010年に発覚した厚労省東北厚生局職員による文書改竄事件の際、謝罪と自身の減給処分のみで済ませ、辞任しなかったという実例も発覚したからです。

ただ、立憲民主党はそれでも強硬に麻生副総理の辞任を要求。

それが高じて、ゴールデンウィークを挟み、国民に何の説明もなく、一方的に審議拒否を行い、20日近い連休を取得した格好となりました。

初鹿明博、青山雅幸の両議員は?

ちなみに「部下がセクハラを働いたならば、上司は責任を取って辞任すべきだ」、などと言い出すのならば、枝野幸男氏こそ、立憲民主党の党首の座を降りなければなりません。なぜなら、立憲民主党の足元で、立憲民主党の初鹿明博、青山雅幸(※)の両衆議院議員が、セクハラを働いたからです。

(※なお、青山議員は現在、立憲民主党の党員資格停止中であり、衆議院では無所属です。)

しかし、村田蓮舫(むらた・れんほう)参議院議員(※)を初めとする、立憲民主党で「MeToo運動」を行っていた女性議員たち(※一部、某男性議員もいましたが…)が、初鹿、青山の両議員に対して議員辞職を迫っているという話は、一切聞きません。

(※村田参議院議員については台湾国籍を離脱しておらず、実は本名が「謝蓮舫(しゃ・れんほう)」ではないかとの疑念もあるのですが、ここでは便宜上、彼女が「日本国民である」と言い張っている点を尊重し、「村田さん」と呼んでおきたいと思います。)

それどころか、小川勝也参議院議員のように、自身の子息が少女に対する性犯罪容疑で何度も逮捕されているにも関わらず、議員に居座っているという事例もあります。

このように考えていけば、立憲民主党とはまさに国会議員になるべきではない人種の掃き溜めのような政党と成り果てているようにしか思えないのです。

国益と愛国者、そして「国民の敵」

民意を歪める国会質問時間

こうしたなか、立憲民主党に所属している議員の姿勢、態度を見ていると、私はどうしても「国民の敵」という表現が思い浮かびます。

ここで、「国民の敵」とは、「選挙によって民意を得たわけでもないくせに、不当に大きな権力や社会的影響力を持ち、国益を邪魔している勢力」のことです。そして、立憲民主党には、この「国民の敵」という表現がぴったりと似あいます。

まず、わが国の国会では、審議時間が野党に優先配分されます。時間数の割合は、衆議院では1対2、参議院では2対8です。ところが、与党議員と野党議員の比率は、衆議院では2対1、参議院では6対4の割合です。

ということは、議員1人あたりに割り戻すと、野党議員は与党議員に対し、衆議院では4倍、参議院では7倍という歪んだ比率です。

そして、立憲民主党は残念ながら衆参両院で野党第一党になってしまっているため、質問時間の配分は立憲民主党に一任されてしまっていますし、嫌がらせで日本維新の会への質問時間が限られてしまっているという問題もあるようです。

つまり、下らない揚げ足取りの質問に終始し、ダブルスタンダードを振りかざす立憲民主党は、立派な「国民の敵」なのだと思うのです。

朝日新聞の社説、レーダーに少しだけしか触れない

そして、「韓国のレーダー照射事件についてダンマリを決め込んでいる」という意味では、朝日新聞も同じといえるかもしれません。

もっとも、朝日新聞の場合、韓国に関しては、ソウル支局長の牧野愛博氏のように、優れたスクープ記事を連発する人物がいないわけではありません。ただ、総じていえば、社を挙げて慰安婦問題を捏造したこと、「もりかけ問題」などを仕掛けたことなど、日本の国益をずいぶんと傷つけたメディアだと思います。

こうしたなか、レーダー照射事件は防衛省が昨年12月28日に「反論動画」を公表したことをきっかけに、新たな展開を迎えているのですが、朝日新聞は本件について、一昨日、次の社説でほんの少しだけ触れています。

(社説)北朝鮮問題 非核化の具体化こそ(2019年1月8日05時00分付 朝日新聞デジタル日本語版より)

ただ、タイトルからもわかるとおり、この記事はあくまでも「北朝鮮の非核化」に焦点を当てており、中身がスッカラカンなうえに、最後は「北朝鮮の非核化のためには日米韓3ヵ国連携が必要だ」、などと強弁して締める、酷い代物です。

私など、北朝鮮核問題の抜本的解決のためには、北朝鮮のように、約束も守らない、主張もデタラメな国と直接対話するのは無駄だと思いますし、米中日露4ヵ国が談合するのが一番早いと考えているクチです。しかし、これも朝日新聞に言わせれば、たとえば米朝首脳会談を実現させるうえでは

再会談をするからには、政治ショーに終わらせず、具体的な非核化の工程を取り決める成果が必須となるが、トランプ氏にその認識があるのか。米政府は今後、会談の目的を国際社会にしっかりと説明すべきだ。

と、「米国の態度が重要だ」などと述べている格好です。

そして、肝心の韓国軍によるレーダー照射事件を巡っては、

韓国と日本との関係が、ぎくしゃくしているのは憂うべき事態だ。昨年末に起きた自衛隊機へのレーダー照射問題をめぐる論争は、泥沼化の様相を呈してきた。/危険な行為だけに事実調査と再発防止策を話し合うのは当然だ。防衛当局間で意思疎通の改善を図る機会でもあろう。

と述べていますが、日本が韓国に対しレーダー照射事件の謝罪を求めているにもかかわらず、韓国側が「日本による威嚇飛行が問題だ」、などと論点をずらしている点については一切触れられていません。

いずれにせよ、朝日新聞が

見失ってはならないのは、日韓は連携して北朝鮮問題に取り組むほかないという現実だ。日米韓の堅実な協調の枠組みこそが、北東アジアの安定の基盤であると心得ねばならない。

と述べているということは、逆説的には「北朝鮮問題に取り組むうえで、もう韓国は連携して対処すべき相手ではない」というのが正解である、という間接的証拠であるようにしか見えません。

ちなみに大人気の経済評論家の上念司さんが常々、「朝日新聞解約団」という表現を使い、朝日新聞の解約を呼び掛けていらっしゃいますが、私も「反省しないのならば廃刊すべし(あるいは社会的影響力を失うべし)」、という考え方には強く共感します。

愛国者と国益の本当の意味

ところで、読者の皆さまは「愛国者」、「国益」と聞いて、何を思い浮かべられるでしょうか?

右翼の街宣車が大音量で軍歌を流しながら「XXは売国奴!」などと叫んでいる姿を想起する方も多いと思います。しかし、私に言わせれば、右翼の街宣車はむしろ「愛国」を捻じ曲げて伝えているようにしか見えません。

そもそも、「国益」とはそんなに物々しいものではありません。「国益」とは、少し専門的にいえば「経済的な利益の最大化」と「軍事的な安全の確保」、のことであり、もう少し平たくいえば、「人々が安心して暮らし、学び、働いていける社会を実現すること」です。

そして、「愛国者」とは、「国民の1人として、国益の最大化を心から願う人」のことです。

つまり、日本という国の経済発展と安全保障を実現し、人々が安心して豊かに暮らして行ける社会を実現すべきだと考えている人が、「愛国者」のことなのです。

このように考えていくと、「国民の敵」とは、自然に「民意を得ていないくせに不当に大きな権力、影響力をもち、国益を破壊する勢力のことである」、と位置付けることができるのです。

私自身、最近のウェブ評論活動はどうしても韓国の話題に集中してしまっていますが(そしてその状態はもうしばらく続くと思いますが)、もっとも本質的な活動とは、ウェブ評論という言論活動を通じて「国民の敵」を特定する、ということだと考えています。

私が現時点で明確に「国民の敵」と位置付けているのは、具体的にはA(朝日新聞)、C(日本共産党)、N(NHK)、R(立憲民主党)、そしてZ(財務省)ですが、読者の方からは「あの組織も国民の敵では?」「この組織も国民の敵では?」といったご指摘を頂くこともあります。

いずれにせよ重要なのは、「民主主義」、「法治主義」、そして「言論の自由」といった公正な方法を通じて、日本という国をより良くしようという行動だと思うのです。

――↓本文は以下に続きます↓――

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「考えるための触媒」

ところで、ひと昔前と違って、現代社会には「インターネット」という便利な仕組みがあります。

当ウェブサイトを運営している管理人(自称「新宿会計士」)も、プロフェッショナルのジャーナリストではありませんが、インターネットという仕組みをフルに活用し、社会人・ビジネスマンという立場から、新聞社やテレビ局を通さずに、全国に向けて情報を発信している人間の1人です。

しかし、継続的に情報発信を続けて来たためでしょうか、いつのまにか月間100万前後のページビュー(PV)をいただくようになってきました。おそらく多数の方が読んで下さるようになった理由は、当ウェブサイトの論調が「優れているから」ではなく、単純に「視点が面白い」と感じて頂く方が多いからでしょう。

ちなみに当ウェブサイトが「優れたウェブ評論サイト」であるかどうかについては、究極的には読者の皆さまが決めることですが、私自身は当ウェブサイトが「優れた評論サイトだ」とは思っていませんし、「あなたたち読者が知らないことを、俺様が教えてやるぜ」、という傲慢なスタンスで運営するつもりもありません。

私自身、当ウェブサイトはあくまでも「知的好奇心を刺激し、議論することの楽しさと有益さ」に、多くの人々が気付く「触媒」となれば十分だと考えています。

要するに、結果的に読者の皆さまが「考える」きっかけになれば良いのであって、極端な話、当ウェブサイトの議論は多少稚拙であっても良いと思っています(いや、実際自分自身で読み返すと、「稚拙だ」と赤面することも多々あるのですが…)。

さらに、最近になって、当ウェブサイト本当の魅力は私が執筆した本文ではなく、読者の皆さまから頂くコメントの数々ではないか、と思うようになりつつあります。コメント欄で私の不見識をご指摘いただくこともありますし、また、有益なさまざまな情報を寄せて頂くこともあります。

ということは、当ウェブサイトで提示する話題は、あくまでも「議論の出発点の1つ」に過ぎない、ということでもあります。

そして、出発した議論を膨らませるためには、読者コメント欄を通じて、読者の皆さまが活発に意見を交わして頂くもよし、読者コメント欄に書き切れないのなら、ご自身でブログを開設し、そのリンクを当ウェブサイトに貼っていただくもよし、です(その結果、すばらしい考え方が出てくれば、私も遠慮なく、その考え方を頂戴したいと思います)。

なお、以前『読者の皆さま:個人ブログをお持ちの方は是非教えてください』のなかでお願いしたのですが、読者の皆さま方の中で、「議論するためのブログ」をお持ちの方、あるいはこれから開設する予定の方は、是非、そのリンクを当ウェブサイトの読者コメント欄に貼り付けて頂きたいと思います。

当ウェブサイトの場合、コメント欄の使い勝手が必ずしも良いわけではないため(※この点については要改善だと考えています)、もし議論が白熱するようでしたら、「場外乱闘」も大歓迎なのです。

※ ※ ※ ※ ※ ※ ※

なお、『【ブログ講座】第1回:「人生」と「使命」について考えてみる』につきましては、とある方から直接、第2回目以降の執筆を要請されたため、できれば週末をめどに、第2回目を書いてみたいと思います。

※本文は以上です。

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  • 2019/02/22 10:00 【マスメディア論
    新聞紙の利点:天ぷら、習字、靴の乾燥…まだまだあります! (17コメント)
  • 2019/02/22 05:00 【韓国崩壊
    日韓関係、「いっそ破綻させてしまう」というのも選択肢か? (72コメント)
  • 2019/02/21 10:45 【マスメディア論|時事
    「国民の代表」を騙る新聞記者、そして「国民の敵」 (36コメント)
  • 2019/02/21 05:00 【韓国崩壊
    「敵の手の内」を知るには、相手国の報道を見るのも1つの手 (52コメント)
  • 2019/02/20 15:00 【外交
    岩屋防衛相の「問題発言」 日本の思いが韓国に届かないわけ (33コメント)
  • 2019/02/20 11:30 【時事|韓国崩壊
    北朝鮮の非核化のために、できること、やらねばならぬこと (67コメント)
  • 2019/02/20 05:00 【金融
    繰り返す!日本は財政再建も消費増税も必要としていない (67コメント)
  • 2019/02/19 12:40 【韓国崩壊|経済全般
    ほら見たことか、強引な最低賃金規制が韓国の雇用を破壊する (93コメント)
  • 2019/02/19 05:00 【韓国崩壊|金融
    外為法第48条の研究:韓国に対するモノの流れの制限とは? (33コメント)
  • 2019/02/18 16:30 【時事|韓国崩壊
    徹底的に日本を侮辱する韓国国会議長にどう対応するか? (102コメント)
  • 2019/02/18 12:00 【時事|韓国崩壊
    トランプ政権の「対北朝鮮融和論」、米議会で警戒相次ぐ (44コメント)
  • 2019/02/18 05:00 【韓国崩壊
    中央日報「ビッグディール」待望論の正体は韓国保守派の叫び (49コメント)
  • 2019/02/17 12:00 【時事|韓国崩壊
    朝鮮日報「韓国はストックホルム症候群に」 加害者は北朝鮮 (32コメント)
  • 2019/02/17 05:00 【日韓スワップ|金融
    「韓国経済崩壊」論、本当の脅威は株価暴落ではなく外貨不足 (91コメント)
  • 2019/02/16 10:00 【ブログ講座
    【ブログ講座】第7回:文章の作り方と当サイトの目標 (12コメント)
  • 2019/02/16 00:00 【時事|韓国崩壊
    【速報】新日鐵住金巡る徴用工訴訟で原告側が資産売却へ? (64コメント)
  • 2019/02/15 13:45 【マスメディア論|時事|韓国崩壊
    議論の粗さが目立つ、zakzakの非常に残念な記事 (33コメント)
  • 2019/02/15 05:00 【時事|金融
    金融庁は銀行規制を通じて韓国に対する融資制限ができるのか? (46コメント)
  • 2019/02/14 22:30 【時事|韓国崩壊
    転載自由:文喜相「日王戦犯」発言事件を巡る証拠付きリスト (49コメント)
  • 2019/02/14 15:00 【時事|韓国崩壊
    【速報】韓国・李洛淵首相の「逆ギレ」に心底呆れる (43コメント)
  • 2019/02/14 14:30 【時事
    徴用工判決問題に対する仲裁手続移行の遅れ、なぜ? (22コメント)
  • 2019/02/14 12:00 【時事|韓国崩壊
    BSフジの番組で語られる、アジア通貨危機の生々しい経験 (16コメント)
  • 2019/02/14 07:00 【時事|韓国崩壊
    ペロシ米下院議長の「日本が慰安婦合意守るべき」の意味は? (31コメント)
  • 2019/02/14 05:00 【時事|政治その他
    チョコレートが食べたい?この奇祭をどうやって乗り切るのか (16コメント)

  • 著者のコンタクト先:info@shinjukuacc.com

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