これは本当？「ホテルのロビーで無料提供される新聞」

読者の皆さま、「新聞無料配布」の目撃事例の情報提供にご協力ください！

ときは令和５年10月。新聞部数が20余年前と比べて減少の一途をたどるなか、とある情報を入手しました。某ホテルのロビーで昨日、「ご自由にお取りください」のメッセージとともに全国紙（朝刊）が山積みで置かれていたというのです。著者自身、あるいは知り合いによると、「ホテルのロビーに山積みの全国紙」という目撃事例は10数年前からあったそうですが、個人的に、「いまだにやっているのか！」という感想を抱いたのはここだけの話です。

とある人物の手記

出張族の楽しみは地方紙…だったが？

私は、出張族だ。

もともと忙しい生活を続けているのだが、最近は特に忙しく、毎週のように何かしらの出張が入っており、本日（注：2012年某月）もまた、豪雪地帯として知られる某地方にやって来ている。

地方出張に来たときの楽しみは、東京とのさまざまな違い――気温、湿度、人々のことば、そして郷土料理――も楽しみなのだが、私は宿泊を伴う出張に際し、その地方の新聞を読むことを心掛けてきた。北海道ならば北海道新聞、沖縄ならば沖縄タイムスや琉球新報、名古屋なら中日新聞――、といったぐあいだ。

新聞を巡る謎①離れた地方でまったく同じ記事が！？

ところが、出張に慣れてくると、非常に奇妙なことに気付くようになった。どこの街に出掛けても、ほとんど同じ内容の記事が掲載されていることがあるのだ。そのことに気付いたのは、東日本の某県に宿泊し、そのまま東京に帰らず、西日本に移動したときのことだった。

朝、ホテルで購入した東日本の某地方紙Ａ新聞（朝刊）と、昼過ぎに到着した西日本の空港で購入した某地方紙Ｂ新聞（朝刊）に、なんと、一言一句、まったく同じ記事が掲載されていたのだ。

これには正直、驚いた。

もしかして、地理的に遠く離れたＡ新聞、Ｂ新聞という２つの新聞社が、何らかの提携関係にあるというのだろうか。

このことに気付いて以来、出張先で購入した新聞を捨てずに取っておき、可能な限り、見比べてみるようになった。結論的にいえば、「まったく同じ内容の記事」は、なにもＡ新聞とＢ新聞の間にのみ存在するわけではない、ということに気付いた。

Ｃ県のＣ新聞とＤ県のＤ新聞など、地理的に無関係な場所にあるはずの新聞同士で、やはりまったく同じ内容の記事が掲載されていたのである。酷いときには、社説まで同じ！

思わずびっくりしてしまった。

なぜかタダでもらえる新聞

地方出張をしていて驚いたのは、それだけではない。

ホテルに泊まると、新聞がタダでもらえることがあるのだ。

ホテルにチェックインの手続をしていると、フロントの係員から、「当ホテルでは朝刊サービスがついています」と告げられ、何がもらえるのかと尋ねると、最初のほうは地元紙、というケースが多かった。ホテルに宿泊すると、翌朝、部屋の前の新聞受けに地元紙が配られる、というのだ。

これは有難いと思い、「ぜひ、お願いします」と伝えたところ、翌朝、ちゃんと新聞が届いていた。ホテルの朝食会場に行くと、私と同じく部屋に届いたと思われる地元紙を興味深そうにめくっている出張族が何人か居て、「こういうサービスは素晴らしい」、などと思った。

しかし最近、この「タダでもらえる新聞」のラインナップに、全国紙が加わることが増えてきた。チェックイン時に、朝届く新聞は何が良いか、希望を聞かれるのだ。せっかく地方出張に来ているのに、東京でも大阪でも手に入る全国紙をわざわざ届けてもらっても、正直、あまり嬉しくない。

ホテルのロビーに山積みの全国紙

さらに驚いたのが、昨日だ。

冒頭で申し上げたとおり、私は現在、とある豪雪地帯のホテルに投宿しているのだが、昨日チェックインした際に、ホテルのロビーに、某全国紙が山積みされていたのだ。異様な光景に何事かと思い、よく目を凝らしてみると、「無料紙です」、「どうぞ自由にお持ちください」、などと書かれている。

余談だがこの全国紙、とある報道が日韓問題を悪化させるきっかけになったのではないか、などとインターネット上で指摘する人が多いのだが、真相は定かではない。少なくともこの記事を書いている2012年現在、この新聞社がその報道を「捏造だった」と認めたわけではないからだ。

社会的影響力が大きい新聞業界だけに、儲かっているのかと思いきや、ホテルで無料紙を配布しているくらいだから、案外、見た目ほど儲かっているわけではないのかもしれない。

もちろん、ホテル側が宿泊者に対するサービスの一環として、新聞販売店から新聞をどっさり購入し、それを無料で配布している、という可能性もあり得るのだが、もしそうだとしたら、なぜホテルに置かれているのがその全国紙だけなのか、理解に苦しむところだ。

自然に考えて、その新聞が無料紙として提供されているのは、ホテルがおカネを払って購入しているからではなく、その他の「何らかの事情」があるからではないかと思う（たとえば「押し紙」とか）。

ちなみに日本新聞協会が公表している『新聞の発行部数と世帯数の推移』の最新データによれば、2011年10月１日時点の新聞部数は朝刊が4721万部、夕刊が1437万部だった。この部数に、先ほど紹介した「ホテルで山積みにされている無料新聞」が含まれているのかどうかは存じ上げない。

ちなみに公表されている最も古い2000年のデータと、朝刊が5189万部、夕刊が2001万部だったから、夕刊部数はこの10年あまりで４分の１ほど失われた計算だが、朝刊については依然として強い社会的影響力を及ぼしていることがわかる。

最近だと携帯電話に「スマートフォン」と呼ばれる新たなデバイスが登場し、爆発的に普及する兆しを見せているが、通信速度や容量などの問題もあり、やはり新聞記事は紙で読みたいと思う人がまだまだ多いのだろう（10年後にどうなっているかはわからないが…）。

しかし、ホテルで無料紙が配られているというのは、少し気になる現象なのだ。

ホテル無料紙をどう見るか

じつは通信社が記事を配信している

以上は、少しフェイクを混ぜたフィクションですが、著者自身が体験した、あるいは著者の知り合いなどが証言した内容を手記風にまとめたものです。

時代設定はスマートフォンがちょうど爆発的に普及し始めた2012年前後です。

いちおう解説をしておくと、手記のなかに「まったく異なる地方で発行されている新聞に、まったく同じ記事が掲載されていた」、「酷いときには社説までほとんど同じだった」、とするくだりが出てきますが、これはべつにおかしな話ではありません。

新聞社（とくに地方紙）は、共同通信や時事通信といった「通信社」が配信する記事を、そのまま紙面に掲載することがあるからです。

考えてみたら当然で、全国に多数存在する地方紙がひとつひとつ、いちいち官庁や政党、政治家などに取材を申し込んでいると大変ですし、全国で報じられるような大きな事件が発生したときに、すべての地方紙がその事件現場に記者を派遣するわけにもいきません。

だからこそ、おもに地方紙に共通する記事を配信する役割を担う事業体が必要だったのであり、それをやっているのが通信社だった、というわけです。

地方紙受難の時代？

ところが、こうしたビジネスモデル自体、終焉を迎えつつあります。インターネットが普及したことで、人々はどの地域にいても、自由に情報を入手することができるようになり始めているからです。

それに現在、共同通信や時事通信はそれ自身がウェブサイトを所有していて、それぞれの記事を自らのウェブサイトでも配信し始めています。

これらの通信社が配信した記事を検索エンジンで調べてみると、全国各地の地方紙や、場合によっては産経新聞、日経新聞、毎日新聞といった大手全国紙にも掲載されていることがあります。逆にいえば、同じ記事が複数のウェブサイトで配信されている、ということでもあります。

他人事ながら検索エンジン側の評価はどうなるのか、少し気になる点ですが…。

いずれにせよ、地方紙にとってはメインのコンテンツでオリジナリティが出せないわけですから、地方紙受難の時代、というわけです。

令和時代にもホテルで無料配布！

ただ、改めて当ウェブサイトにこんな「過去の体験談」を掲載したのには、理由があります。

とある人から、こんな情報を耳にしたからです。

「昨日、子供の運動会のあとで、とあるホテルの１階に設置されたレストランに食事をしに行ったところ、そのホテルのロビーに某全国紙が山積みになっていた。誰でもご自由にどうぞ、と書かれている。ホテルの人に聞いてみると、べつに宿泊客でなくてもその新聞を持って行って良いのだそうだ。私はタダでも貰わないが」。

その人の説明によると、そのレストランは土曜日ということもあり大盛況で、ホテルのロビーも順番待ちの客であふれていたのだそうですが、山積みになっているその新聞を手に取る人はほとんどおらず、うず高く積み上がったままだったのだそうです。

ちなみに設置されていた新聞は、上記手記で出てきた「日韓関係を破壊するきっかけとなった捏造記事を掲載したと指摘される新聞」ではなく、別の大手の全国紙だそうです。

ただ、この話を聞いて、個人的に真っ先に抱いた感想は、「まだやっていたのか！」、です。

新聞業界の苦境

この点、上記手記の2012年頃と比べると、令和５年、すなわち2023年の現在、新聞業界はさらに深刻な苦境に陥っているようです。

たとえば「日本新聞協会のデータに基づく新聞部数」は2011年当時よりもさらに減っています。2022年時点において朝刊が3033万部、夕刊が645万部であり、最も古い2000年時点のデータと比べてみると、朝刊は5189万部から４割以上減少し、夕刊は2001万部から３分の１に減りました。

仮に2022年までの過去５年分の部数減少ペースが今後も続いたならば新聞がどうなってしまうかをグラフ化してみたものが、図表です。

図表　新聞部数とその予測値

（【出所】一般社団法人日本新聞協会のデータをもとに著者作成。「予測値」は2017年から22年までの部数変化が今後も続くと仮定した場合のもの）

今後は直線的に減る？それとも…

ちなみにこの新聞部数の予測も、かなり堅めです。

先日の『イラン出身者、「日本のテレビは幼稚」と容赦なく批判』には、こんな趣旨のコメントをいただきました。

「新聞部数推移（朝刊）のグラフの2022年以降の予測値が直線になっていますが、2005年以降の実績値が二次曲線で推移していることを考えると、ゼロになるのは2030年頃になるのではないでしょうか」。

この点については、そのような疑問をお持ちになるのは正当だと思います。たしかに朝刊部数に限定していえば、2000年から2010年ごろまでの減少ペースと、それ以降の減少ペースが異なるからです。

ただし、新聞部数の急落が続いている要因が、本当に「人々が新聞を読まなくなっているから」なのか、それとも「実質的な部数はすでに減少していたのに、新聞業界が『押し紙』などにより部数をむりやりかさ上げしてきたのが維持できなくなっているだけ」なのかはわかりません。

また、早ければ今年の年末までに公表されるであろう、2023年分の日本新聞協会の部数データについては、2022年以上の落ち込みを記録する可能性が濃厚です。『新聞部数が急減するなかで地方紙も「値上げラッシュ」』でも指摘した、「新聞各紙の値上げラッシュ」という特殊要因があるからです。

その意味では、長期的に見て新聞部数がどう推移するかについては、2024年、つまり来年のデータを見てみないことには、どうにも断言ができないのです。

情報のご提供をお願いします！

なお、本稿に示した「某ホテルで無料配布されている新聞」については、ちょっと情報が断片的でもあります。そこで、読者の皆さま方にも、もし似たような事例を見かけた場合は、当ウェブサイトの読者コメント欄にその事例を書き込んでくださると幸いです。

たとえばこんな具合です。

• 日時…2023/10/28（土）午後１時ごろ
• 場所…東京都千代田区内のホテル東京
• 新聞…東西新聞朝刊
• 状況…「ご自由にお取りください」の記載とともに山積みとなっていた

これについては「通報窓口」のようなものを当ウェブサイトに設けても良いかもしれない、などと思う次第です。