10年前にスマホがまだ普及していなかったという事実

さすがにタクシーでＳＵＩＣＡに乗れる時代は到来しないが…

本日は、スマートフォンやその周辺論点をテーマに、ちょっとした雑感を掲載しておきたいと思います。わずか10年で爆発的に普及し、いまや私たちの生活シーンを完全に塗り替えようとしているスマートフォン。歩きスマホなどの「負の側面」もあるのですが、それとともに否が応でも私たちの生活に入り込んでいることもまた事実です。私たちはスマホといかに付き合っていくべきでしょうか。そして、社会はどう変わっていくのでしょうか。

スマートフォンを巡る話題あれこれ

「ゲームチェンジ」という概念があります。

これは、今までの考え方、しきたり、やり方が崩壊し、ガラッと世界が変わることを指す用語だそうですが、まさに現在、世の中で生じているのが、この「ゲームチェンジ」そのものでしょう。

何の話をしているのかといえば、インターネットの出現と進歩、そしてスマートフォンの爆発的な普及とこれに伴う人々の生活の変化です。

さて、そのスマートフォンが爆発的に普及し始めたのは、2010年前後のことです。総務省『令和２年版情報通信白書』に『情報通信機器の世帯保有率の推移』というグラフが掲載されています（図表）。

図表　情報通信機器の世帯保有率の推移

（【出所】総務省『令和２年版情報通信白書』の『図表5-2-1-1　情報通信機器の世帯保有率の推移』）

これで見ると、2010年に10％程度だったスマートフォンの普及率が2011年に30％弱、2012年に50％弱、2013年に60％を超過し、2015年には70％の大台に乗せています（ちなみに普及率は2017年から再び上昇して75％となり、2019年には83％だったそうです）。

2020年にはコロナ禍の「巣ごもり」の影響が生じているのかどうかが気になるところです。もしかすると、普及率はさらに上昇しているのかもしれません。

こうしたなか、『この10年間における最大の変化は「社会のネット化」』では、齢90を迎え、ますますカクシャクとしている伯母がスマートフォンを使いこなしている、という話題を取り上げました。もはや、高齢者はスマートフォンからの「情報弱者」ではなくなりつつあるのです。

その一方で、『格安スマホ加入手続きはドコモショップではできません』では、元新聞記者の方の格安スマホを巡るかなり疑問のあるブログ記事を取り上げました。スマートフォンとどう付き合うかについての社会的な試行錯誤は、これからも続くことになりそうです。

悪いこともある

スマートフォンの社会問題

もっとも、スマートフォンの爆発的な普及には、良い面も、悪い面もあります。

悪い面から挙げておくと、その最たるものは、「四六時中、スマホを見つめている人が増えた」、ということでしょう。

街中では「歩きスマホ」が問題となっていますし、また、公園で幼児を遊ばせている際、親がスマホを見つめていて、子供の事故に気付かなかった、といった「ながらスマホ事故」の事例は、枚挙にいとまがありません（個人的にも似たような事例をいくつか存じ上げています）。

歩きスマホと歩行実験

こうしたなか、『WIRED』というウェブサイトに、こんな記事が掲載されていました。

「歩きスマホ」は、こうして歩行中の集団を混乱させる：日本の研究チームが明らかにしたメカニズム

―――2021.03.21 12:30付 WIREDより

リンク先記事によると、京都工芸繊維大学と長岡技術科学大学、東京大学の研究者らがこのほど実施した実験で、スマートフォンに熱中している歩行者がほんの２～３人含まれていただけで、周囲に大きな影響が生じることを示したのだそうです。

この実験、具体的には、被験者を54人集め、これを27人ずつのグループに分け、片方は黄色い帽子、片方は赤い帽子を被らせて、互いに向かって歩かせ、上空に設置したカメラで全員の経路と速度を記録した、というものです。

なかなか興味深いですね。

最初は、誰も気が散っていない状態で実験を行ったところ、それぞれのグループが２～３の列（レーン）を形成したそうです。これを、記事では「レーン形成現象」と呼んでおり、実際、上空から見たら、赤い列と黄色い列が国旗のストライプのように混じり合っていたのだとか。

その際、それぞれのレーンの先頭にいる人が向かってくる相手の動きを見て衝突を回避していたということです。実験ではこの「先頭にいて衝突を回避する人」を「リーダー」と名付け、リーダー同士の衝突回避のためのやり取りを、「相互予期」と呼んでいる、ということです。

歩きスマホはこんなに危険！やめましょう！

ところが、これに歩きスマホをする人を３人混ぜただけで、相互予期が機能しなくなるのだそうです。

具体的には、赤い帽子を被った方の集団27人のなかに、歩きスマホで気が散っている３人を混ぜて、同様に歩行させる実験を行ったところ、向かってきた黄色い帽子の集団とぶつかりそうになっただけでなく、赤い帽子の集団も、歩きスマホをしている人の後ろの動きが乱れるのが確認されたのだとか。

つまり、黄色い帽子の「リーダー」が歩きスマホをしている赤い帽子の人の行動を観察していても、歩きスマホをしている赤い帽子の人は向かってくる相手の行動を観察していないため、正面からぶつかりそうになったり（あるいはぶつかったり）するだけでなく、後ろを歩いている人にも玉突きのように影響を与えるのです。

この記事に書かれている内容、おそらく、当ウェブサイトをお読みの方であっても、経験があると思います。

街を歩いていると、反対側から来た人がスマホに夢中で、ぶつかりそうになった（あるいはぶつかった）というケースもあるでしょうし、逆に、自分自身がスマホに夢中で、相手とぶつかりそうになった（あるいはぶつかった）という事例もあるかもしれません。

厄介なのは、自分も相手もスマホを凝視しているときでしょう。このときにはお互いに衝突してしまうかもしれませんし、どちらかが倒れてケガをするかもしれませんし、感情的にケンカになってしまうかもしれません。

さらには、自分の前を歩いている人が「歩きスマホ」者が対向者とぶつかりそうになって突然立ち止まり、自分がその「歩きスマホ」者にぶつかりそうになった（あるいはぶつかった）という経験をした方もいらっしゃるでしょう。ことに、駅や店内などの狭い場所での歩きスマホは大変に危険です。

いずれにせよ、歩きスマホをすれば、あなたは加害者となることもあれば、被害者となることもありますので、少なくとも良識ある社会人であれば、歩きスマホは控えたいものです。

スマホの負の影響、研究はこれから？

こうしたなか、最近だとスマホを見つめながら自転車に乗っている人や、酷い場合は自動車を運転しながらスマホを見つめている人もいるようです。なお、現在の道路交通法では、自動車等の運転中にスマートフォン等を使用したり、凝視したりすることは禁止されています（同第71条第１項第５号の５）。

また、いちおう赤信号などで「停止しているとき」はスマホを使用しても違反ではありませんが、大変に危険ですので、運転中のスマホの使用は控えたいものです。

いずれにせよ、スマートフォンが爆発的に普及したのは、ここ10年程の話ですが、現時点ですでにさまざまな負の側面があることは間違いありません。

さらには、スマートフォンの画面を長時間眺める人が激増していることは間違いなく、視力が悪くなりやしないか、集中力が途切れたりしないか、ゲーム中独が社会的問題となりやしないか、といった具合に、現時点では必ずしも解明し切れていない負の影響もありそうです。

スマホが社会を変える！

現在進行形で社会を変えつつあるスマホ

しかし、物事には常に良い面、悪い面があります。

スマートフォンには何かと困った問題もあるのですが、その一方で、やはりこのデバイスが現在進行形で、この社会を変えつつあることも、また間違いありません。その典型例が、「お買い物」です。

たとえば、ひと昔前だと、各店舗がポイントカードだの、スタンプカードだのを発行していて、サイフがパンパンになっていた、という人も多いでしょう。

しかし、最近だとさまざまな店舗がスマホアプリを提供しており、たとえばハンバーガーとポテトで有名な世界的ハンバーガーチェーン店の場合、「モバイルオーダー」を使えば、店に着く前に注文をすることだって可能です（もちろん、使い勝手はまだ改善の余地がありますが…）。

時間を節約したいという場合や、幼い子供を抱えて外出している場合などは、こうした「モバイルオーダー」や「アプリによる座席予約」などの機能があると、正直、「大変に助かる」と思う人も多いのではないかと思います。

さらには、最近だと電子マネーやペイアプリなどをスマートフォンに取り込み、それを使って支払いをすることができる、という事例も増えてきました。新宿を含めた東京都心では、個人事業主が経営する小規模な店舗でも、少しずつ、スマホ決済が可能な店が増えています。

極端な話、「サイフを持たずにスマホだけを持ち歩けば、街歩きができてしまう」、そんな時代が目前まで来ているのかもしれません。

この10年で電子マネーは飛躍的に進歩した！

ここで、少しだけ個人的な体験談を報告させていただきます。

ひとつだけ他人様に自慢できることがあるとすれば、エクセルベースではありますが、かれこれ20年以上、複式簿記で家計簿を付け続けていることです。

そして、以前にも当ウェブサイトに書いた記憶があるのですが、ＳＵＩＣＡとクレジットカードが一体になったカードを、2006年ごろからかれこれ15年ほど使い続けています。その目的は、自分自身の家計簿を効率よく付けるためにあるのですが、その使い勝手が年々向上しています。

とくに、確定申告をする際、マイナンバーカードを読み取るのにも便利だということで、ＩＣカードリーダー・ライターという商品を約10年前に購入したのですが、このデバイスを使えば、クレジットカード機能を使い、自宅に居ながらにしてＳＵＩＣＡにチャージできることに気付きました。

【参考】最新のＩＣカードリーダー・ライターの例

（【出所】アマゾンアフィリエイトリンク）

それ以来、このＩＣカードリーダー・ライターが手放せなくなってしまったわけです。

この点、ＰＣを使ったＪＲ東日本によるＳＵＩＣＡチャージシステムは、非常に残念なことに、昨年、サービスが終了してしまいました（やはりこのサービスを使用する人が少なかったからでしょうか？）。

現在はiPhoneのApple PayにＳＵＩＣＡをダウンロードして使用していますが、ＩＣカードリーダー・ライターを使えば、ＳＵＩＣＡの履歴をＣＳＶファイルに落とすことができるため、やはり家計簿を付けるのに大変便利です。

さすがにタクシーでＳＵＩＣＡには乗れません

こうしたなか、以前の『基軸紙幣をつかまえろ！コロナ時代のカジュアル通貨論』で触れた論点と少し重なるのですが、自分自身の家計簿を追いかけていくと、この20年で現金の使用量がどう変わったかを自分自身で把握することができます。

ついでに告白すると、その際、うっかり「2009年以降はタクシーでＳＵＩＣＡに乗った記録がある」などと記載してしまったのですが（笑）、もちろん、これは間違いです。現在でも「タクシーでＳＵＩＣＡに乗る」ことはできませんし、これからも恐らく難しいでしょう。

こうしたなか、先日の繰り返しで恐縮ですが、磯の海産物を思わせる名前の女性を巡って、「買い物をしようと思い、街に出かけたところ、サイフを忘れた」ことが「愉快だ」とする曲が、毎週日曜日夕方、電波に乗って全国に届けられていることをご存じの方も多いと思います。

「サイフを忘れた」ことのなにが「愉快」なのか、個人的にはやや理解に苦しむところですが、それはさておき、昨今の情勢だと、買い物をしようと街に出かけた際に財布を忘れたとしても、スマホさえ忘れなければ、さほど困らない、という社会が到来しようとしています。

自分自身の記録から判断して、日本が急速に「現金社会」から脱却しようとしているからです。実際、著者自身、数年前から「サイフを持たずに（あるいはサイフに現金をほとんど入れずに）外出する」という、一種の「社会実験」を個人的に実施しているのですが、たしかに東京都心だと、それで困らないのです。

そして、ＳＵＩＣＡが使えるエリアは首都圏以外にも広まり、最近だと、沖縄県の「ゆいレール」も昨年３月10日からＳＵＩＣＡに対応しているほどです。

個人的な家計簿を振り返ってみると、2007年ごろには、まずは京阪神で、次いで2008年ごろにはＪＲ東日本管内の宇都宮や仙台、盛岡、山形などで、2009年ごろには新潟や水戸、広島、長野で、2010年には札幌、福岡、佐賀などで、それぞれＳＵＩＣＡを使用したという記録が出て来ます。

さらには、2009年以降は「タクシーでＳＵＩＣＡ」、ではなく、「ＳＵＩＣＡでタクシー」に乗ったという記録や、全国のコンビニでＳＵＩＣＡを使ったという記録が出て来ますし、2013年以降は北海道、東北、近畿地方、沖縄などのホテルでＳＵＩＣＡを使ったという記録があります。

ちなみに個人的にはあまりペイアプリ（たとえばPayPayやLine Payなど）を使用しないため、ペイアプリがどの程度広まっているのかについては、個人的にあまり体感できていないのですが、それでも街中でペイアプリのマークを見かけることも飛躍的に増えてきたと思います。

月額4000円で昨日の情報が紙媒体で届くサブスク

さて、スマホの利点をもうひとつ考えておきましょう。

やはり、スマホが出現したことに伴う現在進行形の最も大きな社会的変化といえば、新聞を購読する世帯が激減しつつあるとともに、雑誌や書籍、マンガなども次第に売れなくなりつつあり、さらにはテレビも廃れ始めている、ということでしょう。

スマートフォンの本領は、「リアルタイムの情報収集」の強みにあります。

スマホが１台あれば、最新の情報がリアルタイムで届きますし、「通信無制限」などの契約プランによっては外出先から動画を視聴することだって可能です（※ちなみに当ウェブサイト『新宿会計士の政治経済評論』を閲覧するくらいであれば、格安スマホのライトプランでも十分だと思います）。

昨今だと、Netflixやアマゾンプライム、huluなどへの有料登録（＝サブスクリプション）をすれば、各種条件はあるにせよ、基本的には動画や映画を見放題です（ちなみに有料登録を最近では「サブスク」と略すこともあるようです）。

こうしたなか、某まとめサイトに、こんな趣旨の記載があり、おもわず笑ってしまいました。

「新聞とかいうメディア、月額4000円のサブスクで昨日の情報が紙で届くってやばくない？」

なかなか興味深い視点です。

たしかに「月額数千円を支払う」という「行為」に着目すれば、それは有料動画サイトなどへの「サブスク」のようなものです。

もちろん、最近だと紙媒体の新聞を購読している人などに対し、新聞社が自社サイトの有料版記事へのアクセス権を付与するというケースもありますし、いちおう電子版のみの契約も可能である、というケースが多いようです。

しかし、見たところ、日本の新聞社のなかで「ネット化戦略」に成功しているのは現在のところ日経新聞くらいなものであり、ほかはいずれも苦戦しているようです。

スマホと環境問題

セクシー大臣が次に有料化しそうなもの

こうしたなか、スマホの普及と微妙に関係する（かもしれない）論点が、もうひとつあります。それが、「環境問題」です。

ツイッターで先日、「#進次郎が次に有料化するもの」というお題が流れていました。

これについては思いつくままにいくつか紹介するだけでも、なかなか面白いものばかりです。

#進次郎が次に有料化するもの
桃を買ったら付いてくるこれ… pic.twitter.com/iwfva0pLIa

— kuroneko (@kuroneko5625565) March 31, 2021

スーパーの無料で貰える透明な袋#進次郎が次に有料化するもの pic.twitter.com/6uZpXAT0nM

— ベルカ宇宙軍 (@noradjapan) March 31, 2021

#進次郎が次に有料化するもの
次に有料化するものが次に有料化するものです pic.twitter.com/ahqGcOXefY

— プラスチック小泉@プラスチックの原料は石油‼️ (@a0pP5i8vwvmEsuX) March 31, 2021

バラン#進次郎が次に有料化するもの pic.twitter.com/bvOQLnPOs1

— 真✞屍鬼（ねこぶそう） (@00shiki00_00) March 31, 2021

靴下買った時ついてるこれ #進次郎が次に有料化するもの pic.twitter.com/JlmAOHepmH

— ザッキー🧄 (@zakkychan) March 31, 2021

弁当についてるこれ。 #進次郎が次に有料化するもの pic.twitter.com/Qdbf40kLAb

— ねこやまだ (@msao211) March 31, 2021

これはもちろん、『セクシー大臣、いい加減にしろ！』などでも述べた、小泉進次郎環境相がプラスチック製スプーンの有料化を打ち出したことなどに対する痛烈な皮肉なのだと思いますが、それにしてもなかなか鋭い人が多いものだと感心する次第です。

ただ、このスマホ時代において、やはり「環境原理主義者」の方々がなぜかまったく問題視している形跡がないのが、新聞配達でしょう。おりしも、今から10年近く前に、当時運営していた個人ブログにこんな趣旨の内容を投稿したことがあります。

現在の新聞は、果たして読者から購読料を取るに値するのだろうか？

そもそも論として、新聞に掲載される情報の多くは、官庁などが発表する内容をそのまま転載したものである。独自取材に基づくレポートがないとは言わないが、インターネットにアクセスできる人であれば、わざわざ新聞を読まなくても、そのうち官庁の報道発表を読めば事足りるようになるはずだ。

それに、日本の新聞には広告が非常に多いという問題点もある。

新聞は有料で配られているわけだから、本来、購読料だけで経営すべきであるし、もしあれほどまでに広告を掲載するのであれば、購読料を取らずに広告だけで運営してみれば良いのではないだろうか。

だいいち、情報を物理的に紙に印刷して、トラックやバイクで二酸化炭素をまき散らしながら配達するというビジネスモデル自体、この環境保護の時代に適合するものなのか。

当時は自民党政権ではなく、民主党の野田佳彦政権であり、まだ小泉進次郎氏は環境相ではありませんでした。10年前の社会人ブロガーが書いていたことが、なぜいまだに「有料化」の対象となっていないのかについては理解に苦しむ点ですね。

余談です：新聞って「事実」を書いていましたっけ？

その新聞自体が現在、なぜか消費税等の軽減税率の対象となっているというのも不思議です。

ちなみに国税庁のパンフレット（※ＰＤＦファイル）によると、新聞に6.24％の軽減税率が適用されるための４つの条件は、次のとおりです。

軽減税率の対象となる新聞の条件

• 一定の題号を用いていること
• 政治、経済、社会、文化等に関する一般社会的事実を掲載していること
• 週２回以上発行されるもの
• 定期購読契約に基づくもの

（【出所】国税庁のパンフレット。なお、下線は引用者による加工）

現在の新聞だと、「一般社会的事実」を掲載しているといえるのかが疑問ですが（笑）、むしろ新聞に対して税制優遇措置が施されているという点は、なかなか不可解だと思う次第です。