紙媒体も「良いものを作れば売れる」、それだけのこと
本稿は、ちょっとした宣伝を兼ねています。「売り切れ」が続出しているとされるオピニオン誌『月刊WiLL』の2020年10月特大号に、どこかで聞いたことがあるような著者が執筆した、『中国を当てにしなくても日本経済はＯＫ』という論考が掲載されているようです。本稿ではその論考の内容自体ではなく、紙媒体と電子媒体という違いについて、少しじっくりと考察してみたいと思います。
目次
時代の趨勢
時代の趨勢は紙媒体から電子媒体へ
インターネット時代の特徴は、紙媒体の書籍を読む人が少なくなってしまったという点にあると思います。
ほんの10年前までであれば、電車やバス、喫茶店などの街中で、新聞、雑誌、文庫本、マンガなどを広げている人をよく見かけましたし、首都圏をはじめとする大都市圏では、朝の超満員の通勤電車内で大きな新聞を器用に折りたたんで読み込むサラリーマンの姿を見ることができました。
しかし、最近だと紙媒体のメディアは、すっかりスマートフォンなどの電子媒体に取って代わられてしまい、たとえばただでさえ混雑している通勤電車内では、新聞を読む人はほとんどいません。みな一様にスマートフォンとにらめっこしています。
そして、紙媒体と電子媒体には大きな違いがあります。
電子媒体の最大の長所は、紙媒体と比べて軽く、膨大な情報を持ち歩くことができ、しかも最新の情報が次々と手に入る、という点にあります。これは、紙媒体（とくに新聞）にはない最大の特徴であり、電子媒体の長所でしょう。
もちろん、「充電が切れると何も表示できなくなる」、「四六時中、スマートフォンばかり見ている人が出現してしまう」など、ネット時代ならではの悩みもあります。また、電子媒体は一般に光が強く、じっと見つめ続けていると目が悪くなるというデメリットもあるようです。
しかし、軽くて最新の情報を手に入れられる媒体というものは、やはり大きな魅力であり、少なくとも朝の通勤電車で「最新情報を入手する手段」としての新聞は、もうすっかり駆逐されたと言っても過言ではないでしょう。
実際、『Yahoo!ニュース』などのポータルサイトを覗いてみると、日々、さまざまなメディアが配信する記事が掲載されているようであり、ひとつの新聞を購読するよりも、スマートフォンを１台契約した方が、より多くの種類の記事を目にすることができるのでしょう。
（※余談ですが、休日に山手線などに乗ると、ときどき「アベ政治を許さない」というシャツを着たお年寄りに出くわすのですが、そのような人が手に持っているのはたいていの場合、●●新聞です【あえて名前を伏せます】。）
朝の通勤時間帯にアクセスが増える
さて、「わが国では朝のラッシュ時に電子デバイスを操作している人が多い」というのは、べつに根拠のない勝手な思い込みではありません。
当ウェブサイトへのアクセス数を分析すると、平日の朝８時台のアクセス数が、ほかの時間帯と比べて非常に多く、しかも、閲覧者の地域は首都圏と近畿圏に偏っています。これに対し、平日の午後12時台もアクセス数が増えるのですが、閲覧者の地域はバラバラです。
このことは、朝８時台は通勤に鉄道を使う地域の皆さまが当ウェブサイトにアクセスしてくださっているという証拠であり、正午過ぎは職場で昼休みになった皆さまが「昼休みの読み物」として当ウェブサイトをご愛読くださっているという証拠でしょう。
また、武漢コロナ禍にともなう政府の緊急事態宣言が発令されていた期間については、この「朝８時台の山」が発生しておらず、そのかわりにほぼ満遍なく、朝７時から夜７時までのすべての時間帯で、当ウェブサイトの記事が平均的に読まれていたことも、こうした仮説を裏付けています。
当ウェブサイトでさえそうなのですから、こうした傾向は、おそらく全国に共通しているのでしょう。
新旧メディアの対立
新聞・テレビの苦境は続く
さて、以前から当ウェブサイトでは、「ちょうど現在、オールドメディアとニューメディアの影響力が拮抗している」という仮説を持っています。ここで「オールドメディア」とは、紙媒体（とくに新聞、雑誌、書籍）や電波媒体（テレビ、ラジオ）などのことを指しています。
こうしたなか、当ウェブサイトでは以前から、オールドメディアのなかでもとくに新聞とテレビが垂れ流す情報には大きな問題があると考えてきました。
というのも、多くのメディアが腐敗し、「もりかけ問題」のように証拠もない「事件」をあたかも事実であるかのごとく報じたり、強引な取材で人々の反感を買ったりしているのです（産経新聞のように、比較的公正・中立に記事を執筆しようと努力しているメディアも、ないわけではないのですが…）。
とくに、2017年７月や2018年４月のときのように、メディアがこっ酷い偏向報道を続けた結果、瞬間風速的に政権支持率が急落する、という「事件」もしばしば発生しています。ここまでくると、まさに「メディアテロ」の一種ではないかとすら思えるほどです。
ただ、新聞やテレビの報道が腐敗している理由を突き詰めて考えていくと、新聞とテレビは媒体の数が非常に少なく、競争原理が働かない、という点にたどり着きます。とくに、全国紙と在京民放キー局・在阪民放準キー局は、同一の５つの資本系列に属しているというのも困りものです。
たとえば、読売新聞は日本テレビ（関西では讀賣テレビ）、朝日新聞はテレビ朝日（関西では朝日放送）、毎日新聞はＴＢＳ（関西では毎日放送）といった具合に、主要全国紙と在京キー局は密接な資本関係にあり、かつ、新聞社と放送局の数も限られてしまっているのです。
したがって、自由競争の原理が働かない新聞・テレビが垂れ流す情報がつまらなくなり、自由競争の原理が働くインターネット空間で流れる情報が面白くなるというのも、ある意味では必然なのかもしれません。
インターネット空間は「玉石混交」
ただ、物事はそこまで単純ではありません。
オールドメディアのなかでも、とりわけ新聞、テレビの各業界が腐敗している点については論をまたないのですが、インターネット空間にいけば質が高い情報が何でも手に入る、というものでもないからです。とくに、世の中のすべての情報がネット上で手に入るわけではありません。
たとえば、金融などに関する極めて専門的な情報については、インターネット上にはほとんど落ちていません。たいていの場合は、専門的なファームが会員専用ページなどを設け、排他的に提供しているのみです。
当ウェブサイト『新宿会計士の政治経済評論』には、通貨スワップや為替スワップなど、国際金融の世界における専門的な情報のほんの一部を掲載していますが、実際、当ウェブサイトのように一般向けのページだと、公表している情報の種類にも限界があります。
また、最近、インターネット上にはさまざまなオピニオンサイトが立ち上がっていて、非常に質の高い記事が無料で読めるケースも増えてきました（その典型例が、日本を代表する優れた韓国観察者である鈴置高史氏の『鈴置高史 半島を読む』シリーズでしょう）。
しかし、それと同時に、インターネットの世界では誰もが気軽に情報発信できますし、たいていのサイトは無料で気軽に読めてしまうため、情報の出し手側、受け手側ともにハードルが非常に低く、結果としてインターネット上の情報はどうしても玉石混交になりがちです。
このように考えていくと、インターネットの強みは「言論の多様性」にあることは間違いないものの、情報の質のバラツキは依然として大きく、やはり、オールドメディアにはまだまだかなわないというのが実情に近いのではないでしょうか。
月刊正論などの保守系雑誌の数々
さて、当ウェブサイトの仮説では、新聞・テレビを中心とするオールドメディアの情報のレベルが低い理由は、新聞もテレビも数が限られていて、競争原理が働かないからだ、というものです。
ただ、競争原理が働いている世界でも、インターネットの場合だと、オピニオンの世界への参入障壁が低すぎるがために、決して質が高くない情報も蔓延しているのが現状で、新聞・テレビとインターネットは一長一短という関係にあるのだと思います。
ところが、同じ紙媒体でも、雑誌業界に目を向けると、まったく事情は異なってきます。じつは、新聞と異なり、雑誌の世界では、「保守系誌」ともいえる有力なメディアが、いくつも存在しているからです。
たとえば、産経新聞社が刊行するオピニオン誌『正論』は、保守系の有力メディアのひとつであり、以前の『【宣伝】正論2020年５月号に論考が掲載されました』などでもお伝えしたとおり、「新宿会計士」なる素性の知れない者の論考を掲載してくれた、物好きな雑誌でもあります。
ただ、保守系誌は、『正論』だけではありません。ほかにもＰＨＰ研究所が発行する『Voice』、ＪＲ東海グループの株式会社ウェッジが発行する『Wedge』、飛鳥新社が発行する『月刊Hanada』などは非常に有名であり、いずれも都内の大型書店ではいつも平積みになっています。
つまり、全国紙の世界と異なり、雑誌の世界では非常に多様な言論が実現しており、とくにこのインターネット時代にもかかわらず、これらの保守系雑誌は多くの人々に読まれているのです。
代表的な保守系誌のツイッター・アカウント
これらのメディアが存在していること自体、日本の論壇もまだまだ捨てたものではないという証拠でしょう。
月刊WiLLと新宿会計士
ベストセラー誌は『月刊WiLL』
さて、これらのオピニオン誌のなかでも、とくに最近、「完売御礼」が続いている雑誌のひとつが、『月刊Will』です。とくに昨日発売された『月刊WiLL 2020年10月特大号』は、ページ数も376ページと膨大であり、値段も本体864円（税込み950円）と非常にリーズナブルです。
【参考】『月刊WiLL 2020年10月特大号』
（【出所】アマゾンアフィリエイトリンク）
アマゾンのページによると、昨日時点で『人文・社会・政治の雑誌の売れ筋ランキング』の１位を獲得しています。また、大人気インターネット番組『真相深入り！虎ノ門ニュース』では、同編集部の山根真さんが最近、毎号のように「完売御礼」とおっしゃっています。
【『WiLL』10月特大号 本日発売！】
本日、「虎ノ門ニュース」（ https://t.co/SweZLHVMjy）にWiLL編集部の山根が、最新号を紹介。本誌にご登場いただいている上念司さん、ケントさん、
そして好評連載中の司会・居島一平さん
ありがとうございました！『WiLL』10月特大号、全国書店にて発売中！ pic.twitter.com/UjlmuL6nAR
— WiLL編集部 (@WiLL_edit) August 26, 2020
こうした状況を見ると、紙媒体であっても電子媒体であっても、「人々のニーズにマッチしたものは売れる」という点においては、あまり大きな違いはないのかもしれませんね。
『中国を当てにしなくても日本経済は全然ＯＫ』
さて、その月刊WiLLの2020年10月特大号に、何やら怪しい記事が掲載されているようです。
新宿会計士 中国を当てにしなくても日本経済は全然ＯＫ
コロナ禍で進むサプライチェーン（供給網）の脱・中国化――。メディアは「日本経済は中国と深いつながりがある」と盛んに報じますが、そもそもそれは事実なのでしょうか。また日本経済は本当に脱・中国でやっていけるのか。客観的な「数字」をもとに考えてみましょう。<<…続きは雑誌で>>
―――『月刊WiLL』2020年10月特大号Ｐ268より
じつは、この論考、当ウェブサイトや拙著『数字でみる「強い」日本経済』に掲載した、貿易統計や国際決済銀行（ＢＩＳ）統計などをもとに議論した「日本と中韓との関係」の部分から、中国との関係を引っ張り出して論考に仕立てたものです。
【参考】『数字でみる「強い」日本経済』
（【出所】アマゾンアフィリエイトリンク）
といっても、誌面の都合上、図表を削除するなどしているのですが、それでも『月刊WiLL』編集部の添削・再構成が非常に秀逸であるため、さほどの苦も無く読むことができてしまいます。
ただし、当ウェブサイトの場合は誌面の制約がありませんので、ここでは『月刊WiLL』に掲載しなかった図表を掲載しておきたいと思います。それが、次の図表です。
図表 ヒト・モノ・カネの流れで見た日中関係
| 項目 | 日中の数値 | 全体の数値 |
|---|---|---|
| ①訪日中国人（2019年） | 9,594,360人 | 訪日外国人総数（31,882,062人）の30％ |
| ②訪中日本人（2017年） | 約268万人 | 出国日本人総数（17,889,292人）の15％ |
| ③在日中国人（2019年12月） | 813,675人 | 在日外国人総数（2,933,137人）の28％ |
| ④在中日本人（2018年10月） | 120,076人 | 海外在住日本人（1,390,370人）の９％ |
| ⑤対中輸出高（2019年） | 14兆6819億円 | 日本の輸出高（76兆9316億円）の19％ |
| ⑥対中輸入高（2019年） | 18兆4537億円 | 日本の輸入高（78兆5995億円）の23％ |
| ⑦対中貿易収支（2019年） | ▲３兆7718億円 | 日本の貿易収支は▲１兆6678億円 |
| ⑧金融機関の対中与信（2020年３月、最終リスクベース） | 879.3億ドル | 日本の金融機関の対外与信総額（4兆6905億ドル）の1.87％ |
| ⑨日本企業の対中直接投資（2019年12月） | 1303.1億ドル | 日本企業の対外直接投資総額（1兆8583億ドル）の７％ |
（【出所】著者作成）
図表中、「日中両国のヒトの流れ」が①～④、「日中両国のモノの流れ」が⑤～⑦、「日中両国のカネの流れ」が⑧～⑨です。
そして、この図表～判明するのは、経済活動の要素でいう「ヒト・モノ・カネ」について、中国の方が積極的に日本との関係を深めようとしている（とくに①、③、⑤、⑥）のに対し、日本は中国との関係をさほど深めようとしていない（とくに②、④、⑧、⑨）という姿が浮かび上がってくる、というものです。
ただし、この図表をベースにした議論については、読者の皆さまからのリクエストなどがあれば、またどこか別稿にてじっくり展開したいと思います。
良いものは売れる
さて、この「新宿会計士」なる素性の知れない者の論考はさておき、『月刊WiLL』の誌面を眺めると、執筆陣は錚々たるものです。
たとえば最近は『経済で読み解く日本史』シリーズなどでも知られる経済評論家の上念司さん、日本を代表する優れた中国ウォッチャーの福島香織さん、大人気の作家・経済評論家の渡邉哲也さんなど、非常に優れた執筆陣による読み応えがある論考が、これでもかというほど掲載されています。
もう１度申し上げますが、これで税込み950円はお得です。べつに『月刊WiLL』編集部様から広告料をもらっているわけではありません。すなおに「お買い得」だと思う次第です。
※ ※ ※ ※ ※ ※ ※ ※
いずれにせよ、紙媒体受難の時代と言われますが、結局のところ、物事は「優れたものを出せば売れる」に尽きるのであり、それ以上でもそれ以下でもありません。
もちろん、電子媒体が紙媒体を凌駕していくのが時代の趨勢ではあります。そうであるならばなおさらのこと、旧態依然とした極左系の雑誌の淘汰は進むでしょうし、たとえ紙媒体全体の将来が「先細り」だとしても、優れたメディアは一定数の新たな読者を獲得し、売れ続けるのでしょう。
（※ちなみに個人的には、「自分とまったく異なる意見」に触れるのが必要だと考えているため、毎週金曜日に刊行される某誌をときどき購読するのですが、これが本当につまらなくて、正直、600円を支払う価値はまったくないと思っています。真似をするのはお勧めしません。）
すなわち、今後はそれぞれの長所・短所で住み分けながら、電子媒体は電子媒体で優れたウェブサイトが、紙媒体は紙媒体で優れた雑誌類が、生き残っていくのだと思う次第です。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
30年以上前は、「朝日ジャーナル」「世界」(岩波書店)、あるいは全共闘世代の怨念が詰まりまくった「噂の真相」など、左派系の雑誌が広く読まれていました。
しかし、いずれも今や見る影もありません。「噂の真相」は廃刊し、「朝日ジャーナル」は「AERA」に衣替えして、左派色というか朝日色は残しているもののなんだか迷走してますし、「世界」に至っては生き残ってはいるものの、もはやほとんど影響力を持ってません。
「週刊金曜日」などいくつかのマイナーな左派系誌も存続しているようですが、ほとんど話題にも上らない、仲間内＋αのミニコミ誌でしかないようです。
時代は変わったと言うよりないですね。なぜこうなったのか、本来ならば左派系諸氏は真剣に反省しなければならないはずなんですが、彼らは一向に悔い改めようとはしません。自分たちの「正しさ」を今なお盲信しています。あたかも、自分たちが時代に完全に取り残されてしまったことを認められない、認めたくないかのように。
まあ、声だけはデカいけど空疎な言辞を振りまくしか能のない駄犬が減っていくこと自体は悪いことではありませんが。
更新ありがとうございます。
保守系月刊誌『正論』、『Voice』、『Wedge』、『月刊Hanada』、、『金曜日』へ？（笑）。確かに読み応えありますね。読んでて楽しいです。売れてんな〜は実感します。
がー、今の好調趨勢を落とさないように、各編集者にはより良いものを目指して貰いたいです。
何が言いたいかと言うと、1年間12冊定期購入したとします。次の年の同月号、また昨年と「似たり寄ったり」の企画物が多いんですね。1年で足りるやん（笑）。
毎年新しい切り口で、というのは難しいし、急に雑誌の誌面刷新したら、それまでの固定層が逃げます。でも、1〜2本は新企画を入れて欲しい。今年はまだコロナ禍があったから、それに頼れましたが、左傾を叩く、ボロを探すだけでは飽きます。
中国の蛮行ぶり、欧州情勢、米大統領選、NHKの腐敗、増税ありきの財務省、なども厚みを増して欲しいですね。
続きです。
皆さまの中で年配者にお尋ねします。
1970年代〜1980に関西で「プガジャ」誌があったのをご存知の方いますか？正式名称は「プレイガイドジャーナル」。大判では無くB6サイズぐらいの小ささです。
音楽、劇作、映画等が主な内容ですが、やや今から考えると体制批判、左傾がかってました。結構それまでに無い斬新な内容で未成年のくせに、大型書店で買ってました。
今読むと、大したことないんですがね。斜に構える若者層(段階とその下)に人気でした。B5ぐらいの大判になったのが仇、ずーっと前に消えましたネ！（笑）
まだそれほどの年配者とは言えない関東人の私からすると、プガジャと言えば、「がんばれタブチ君」を連載していた雑誌という印象です。
今は亡き「ビックリハウス」は時々読んでましたが、熱心な読者とは到底言えません。
龍様
レスありがとうございます。
確かに晩期は全国展開(と言っても首都圏、関西圏だけでしょうが)していたようです。
黎明期（笑）は大阪在住の若者が編集し京都、大阪、神戸の大学生情報をまとめてました。大型書店には置いてました。
固定ファンを掴んでミニコミ誌から雑誌・大判に改訂したあと、地方新聞社の傘下に入り、その後は書店配本ルートを持てたのに、低迷していつの間にか無くなりました。学生や若い層の気持ちが変化したのでしょう。
これがなかなかできない。余裕があれば見たり聞いたりするのですがね。
「自分とまったく異なる意見」に触れるのが必要
花田氏を輩出した「文藝春秋」社は表題誌のほかに「諸君」を発行していて、左翼誌全盛の時代は、数少ない「保守誌の雄」だったんですけどねえ．
冷戦終了とともに大衆相手に保守論壇は流行らないとみたのか、半藤一利氏や保阪正康氏の歴史観が同社の論調の主流になるとともに10年20年のスパンで徐々に文藝春秋社の左傾化が酷くなっていったように感じます．
「諸君」はとっくの昔に廃刊、今や「文藝春秋」もかつてでは「信じられない」左系の著者ばかりです（昔からののなじみ櫻井氏や石原慎太郎氏などは時々お見掛けしますが）．残念なことです．
電子媒体の長所に
「保存スペースを要しない」
があります。
ハヤカワSF/創元SFの新刊の1/2くらいを毎回購入を20年くらい続けたら蔵書の数がとんでもないことになりました。SF以外も乱読するのでこれもまた。
最近、翻訳が途絶えたミリタリーSFだの電子書籍化された名作は、捨てました。
新刊もKindleで買うようになりましたが、「出た直後に買っておかないと重版かかるかわからない」という焦りがなくなったので、評判を見てからじっくり買うようになり、購入数が減りました。
電子媒体の短所
外的要因(太陽嵐・地磁気等)に影響される可能性がある
ほとんどSFだと言ってしまえばそれまでですが w
地磁気が弱まることによる太陽風の影響
＞国際宇宙ステーション（ISS）、低軌道衛星に影響を及ぼすことが危惧されている。これは、太陽からの来るエネルギー粒子線によって、コンピューターや電子回路に不具合が生じる可能性があるためだ。
核兵器による電磁パルスもありますよね。
保存性は旧来の媒体の方が優れている部分もあります。
新聞・雑誌は全滅かと思います
＞従来の酸性紙は長く製造されてきた紙であり、量産できることから、新聞や雑誌などの長期間の保存をあまり必要としない印刷物や包装の用途では現在も酸性紙が多く使用されている。
新聞縮刷版や雑誌からの書籍化の紙に中性紙を使ってくれているとよいのですが
https://www.ieice.org/~cs-edit/magazine/ieice/spsec/Bplus10_sp.pdf
GAFAレベルのサーバは、対策されていると思いますが、実際にEMP攻撃やら、太陽嵐・ガンマ線バーストやらに襲われたら、読書どころの騒ぎではなくなるでしょうw
むか～しペリー・ローダンシリーズなんてのがあったな～と脈絡なく思い出しました。また読んでみたい…
グィン・サーガが、作者逝去でやっと終わった・・・と思ったら、○ペ方式で続くとは・・・。
ほう そうなんですか
私は115巻辺りで
「こりゃ 完結せんわ」と見切りをつけました w
保守系月刊誌の中では、時々月刊HANADAを買うくらいです。HANADAの編集長・花田紀凱氏は、元々は月刊WiLLの編集長をしていたのですが、出版元WACが望む方針と対立し出て行きました。その際、WiLLに連載を持っていた執筆陣の内、胡散臭い、思想的にどうでもいい映画話とか「イカの筋肉」とかいう有象無象を引き連れて月刊HANADAを創刊したので、私は迷わず月刊HANADAに乗り換えました。新編集長・立林昭彦氏率いるWiLLは、雑味が減り、保守系雑誌としての純度は高まりましたが、有象無象が少なく真面目で、私にはつまらなく見えます。
つでに昔話。Vogueという女性向けファッション雑誌の日本語版があります。1999年に日経コンデナストから発刊されました。バブル経済がピークに達した頃です。ゴージャスさはお察しください。そこに廃刊になった月刊太陽の編集陣がなだれ込みました。そして、荒俣宏だの荒木経惟だの、怪しくも面白い執筆陣を呼び込み、ファッションのみならず、文芸誌としても日本最高レベルの光を放つ雑誌になりました。当時は面白くて面白くて、毎月食い入るように読んでいたものでした。
バブル崩壊とともに、社会に余裕が失われ、Vogue Japanも普通のファッション雑誌に戻っていきました。
やっぱりね、有象無象はいいですよ。くだらないものを許容し、多様な文化を楽しむ余裕が日本に戻ってきますように。
私は、紙媒体の単行本を少し読む程度で、雑誌類は過去も現在も殆ど購読したことがありません。新聞も、個人では殆ど購読したことはなく、現在でも、ネット上の無料記事をつまみ食い程度に閲覧する程度です。ＴＶニュースもあまり見ないし、自分でも、自分が一体何で現在の世界・国内情勢を把握しているのか分からないほどです。結局は、ネット上のニュースサイトやこのようなブログなどから得ているということなんでしょうね。
で、「良いものを作れば売れる」というのは、「売れるものが良いものだ」という商業主義の言い換えですよね。それはそれで一つの真理でしょう。低俗とも思いません。自分も企業人だったころは素直にそれを目標にしていました。ただ「良いもの」の定義はこれだけには限らないと思います。世の中には、売れなくとも良いものといえるものも多々あるはずです。私は元来が天の邪鬼なので、個人では、世間の評判は高くないが「自分的に良いもの」を選びたいし選んでできたつもりです。
そんな私からみて、紙媒体の新聞などは職業上の必要性がある場合を除けば論外です。紹介頂いた雑誌なども、図書館や本屋で立ち見した範囲では、ワザワザ購入してジックリ読むほどの価値があるのか疑問です（あくまでも個人的感想です（笑））。ただ、私みたいな人間ばかりでも、日本の論壇が飯の食い上げになり、巡り巡って、日本世論が変な方向に向きかねません。ですから私のようなへそ曲がり意見は、少数意見のままであって欲しいとも願っています。我ながら、かなり支離滅裂ですけど。（笑）
お昼休みや風呂上がりの休憩時、よくお世話になっていますm(_ _)m
紙媒体も「悪いものもでも、特定の支持者には売れる」でしょう。
今日の東京新聞の社説、ヒドイですね。
河野大臣に、周辺国の理解が必要では？と東京新聞が聞いたのは東京新聞の記者だが、ほとぼりが冷めるのを待ったのか、今日社説で書いています。
あり得ない内容ですが、一定の人には売れるでしょう。
今時東京新聞を購読する人って、「元々そーゆー人たち」か「新聞なんぞラテ欄と市況欄しか読まないので一番安い東京新聞で良いとする人たち」くらいだと思われるので、どんな記事でもいいんでしょう。
ところで、東京新聞って中日新聞の系列だったと記憶していますが、ご本家の中日新聞の論調ってそんなに偏ってましたっけ？
酷いもんですよ。さすがは愛知トリエンナーレをかばう知事がいる県の新聞です。TOYOTAやその系列の企業の人々が読んでいると思うと頭が痛くなります。
「なぜを5回繰り返す」企業風土があるから、洗脳はされないのではないかと「願って」います。
なるほど、そうでしたか……
北海道新聞や信濃日日新聞、そして沖縄の二紙あたりの左巻きぶりは夙に名高いですが、アノ特徴ある風土の名古屋でもそんなもんでしたか。新聞が滅びるのも無理はないかな。あ、でも中日新聞は折り込みチラシが素晴らしく充実してるそうなので大丈夫かも。
ところで、トヨタ系列の”なぜなぜ分析”要求は、それはそれはオトロシイ代物ですよ。あれを食らうと、最低3日は連日深夜まで缶詰めが必要なのに、やっと提出してもあっさり却下というのもしばしばです。それを3回くらい繰り返したという話も社内で聞きました。泣けます。
良いものは、紙媒体でも売れるし電子版でも売れる。
そうでないものは、それなりにしか売れない。しかし、電子版だったら例え朝日新聞であってもいいところはありますよ。
・紙媒体と違って、無限に購読者数や閲覧数を捏造できる
・うっかり書いてしまった都合の悪い記事を簡単に削除できる
・わざと書いたひどい記事をすぐに削除できる
発行側の利点だけですね…。
あっ！
・一瞥すらされなかったとしても物理的にはゴミはゼロ
世の中のためになります。押し紙新聞は全て電子化して、まっさらな紙を別に売れば一石二鳥です。