今年の参院選で「ＮＨＫから国民を守る党」（Ｎ国党）が躍進し、１議席を得たことを契機に、ＮＨＫ側から受信料制度に対する声明発信が相次いでいます。ただ、こうした声明文が出て来ること自体、かえって消費者の間で「ＮＨＫの存在の不当性」に対する注目が集まり、結果的に「ＮＨＫ改革の必要性」という社会的議論を呼び起こすとしたら、結果的には「藪蛇」となってしまうのかもしれません。やはり、既得権益に凝り固まった組織ほど、攻撃には弱い、という典型的な事例ではないでしょうか。

朝日新聞が興味深い報道

８月９日付で、朝日新聞デジタル（日本語版）に、こんな記事が掲載されました。

ＮＨＫが異例の放送　番組で「受信料お支払いいただく」（2019年8月9日22時07分付　朝日新聞デジタル日本語版より）

朝日新聞によると、ＮＨＫは９日夜、『ＮＨＫ総合』で、「受信料制度への理解を求める異例の番組」を３分間にわたって放送したそうです。

これについてＮＨＫ広報局は、

「視聴者から受信料制度に関する問い合わせが相次いでいることなどを受けた対応で、７月の参院選で議席を獲得した『ＮＨＫから国民を守る党』の立花孝志代表の発言に関するものも含む」

などと説明したのだとか。

また、番組に出演したのはＮＨＫの松原洋一理事で、次のような内容を述べたそうです。

• 受信料制度は放送法と放送受信規約で定められている
• 2017年には最高裁で受信料制度が合憲だと判断された

そのうえで松原氏は、

「ルールを守り、きちんと受信料をお支払いいただいている方が不公平と感じることのないよう、ＮＨＫは引き続き受信料制度の意義や公共放送の役割を丁寧に説明し、公平に受信料をお支払いいただくよう努める」

と述べたのだとか。

また、ＮＨＫのウェブサイトには、７月30日付で『受信料と公共放送についてご理解いただくために』と称する文書がアップロードされていますが、このなかでＮＨＫは、自分たちが

いつでも、どこでも、誰にでも、確かな情報や豊かな文化を全国津々浦々にあまねく伝えていくという使命を果たすため、みなさまからいただく受信料を財源とし、自主自律を堅持しながら、命と暮らしを守り、地域を応援し、日本を世界に発信するなど、公共放送ならではのさまざまな放送事業

を行っていると主張しています。

ＮＨＫの問題点

ＮＨＫは「国民の敵」

では、どうしてＮＨＫはこのタイミングで、次々と「受信料を払え」と主張し始めているのでしょうか。

これについて考える前に、ＮＨＫという組織の問題点をいくつか考えておきましょう。

当ウェブサイトではかなり以前から、「ＮＨＫは国民からかき集めた受信料を溜め込むとともに、職員に対して異常に高額な人件費を負担しているなど、財務面から見れば『国民の敵』に値する」と申し上げて来ました（『ＮＨＫこそ「みなさまの敵」　財務的には超優良企業』等参照）。

あらためて指摘しておきますが、連結集団内に１兆円を超える資産を蓄えこんでおり（図表１、ただしこれにはオフバランス項目である年金資産を含む）、また、職員１人あたり1550万円という人件費を負担しています（図表２、ただし法定福利費、退職給付費用を含む）。

図表１　ＮＨＫが保有する金融資産（2019年３月末時点、金額単位：百万円）

定科目	金額	記載箇所
①現金及び預金	129,631	連結Ｂ／Ｓ・流動資産
②有価証券	303,901	連結Ｂ／Ｓ・流動資産
③長期保有有価証券	129,871	連結Ｂ／Ｓ・固定資産
④建設積立資産	170,729	連結Ｂ／Ｓ・特定資産
⑤年金資産	408,493	退職給付関連注記
合計	1,142,625

（【出所】ＮＨＫ『平成30年度連結財務諸表』より著者作成）

図表２　ＮＨＫ職員に対する人件費（単体、金額単位：千円）

人件費項目	2017年度	2018年度	増減
①職員給与	109,965,782	111,125,124	1,159,342
②役員報酬	376,239	382,761	6,522
③退職手当	44,700,809	27,871,622	-16,829,187
④厚生保健費	20,622,458	20,907,603	285,145
①～④合計	175,665,288	160,287,110	-15,378,178
①、③、④合計	175,289,049	159,904,349	-15,384,700

（【出所】ＮＨＫ『平成30年度財務諸表』Ｐ64より著者作成）

2018年度（2019年３月までの１年間）におけるＮＨＫ役職員に対する人件費総額は1603億円で、これは2017年度（2018年３月までの１年間）の1753億円と比べて約153億円ほど減少していますが、それでも職員数（10,333人）で割ると、１人あたり約1550万円です。

ＮＨＫには若い職員から年配の職員まで、さまざまな年齢層の職員が在籍しているはずですが、単純計算で１人あたり1550万円とは凄い水準です（ちなみに昨年は１人あたり1700万円弱でしたが、さすがに退職給付を引き下げることで１人当たり人件費を抑制したようです）。

ただし、これはあくまでもＮＨＫが公表している人件費水準に過ぎず、実際の人件費水準はもっと高いという可能性については含み置く必要があるかもしれません。

実際、情報源は確かではありませんが、「ＮＨＫ職員には豪奢な社宅が格安で割り当てられている」、「福利厚生が非常に充実している」、果ては「ＮＨＫでは職員が日常的に番組制作費などから資金を横領している」といったうわさもあります。

もっとも、当ウェブサイトでは「憶測でものごとを決めつける」ということをしたくないので、現時点では「ＮＨＫが公式に公表している人件費は１人あたり1550万円弱だ」とだけ申し上げておきたいと思います。

番組は公正・中立なのか？

一方、ＮＨＫの放送を巡って、国民の多くが感じているのは、果たして本当に「公正・中立なのか」、という論点でしょう。

残念ながら、私自身はテレビを所有しておらず、ＮＨＫの番組を日常的に視聴しているわけではないため、「ＮＨＫの報道は公正でも中立でもない」と定量的に判断するだけの能力はありません。

ただし、ＮＨＫの政治的な報道が著しく偏っているという証拠はいくつかあります。その一例が、『放送法遵守を求める視聴者の会』が今から約２年前の2017年８月22日に、読売新聞と産経新聞に出稿した意見広告です。

この意見広告によれば、「加計学園問題」を巡る国会の閉会中審査（2017年７月10日）を巡り、ＮＨＫを含めた各テレビ局の放送時間が著しく歪んでいたとされています（※肩書は当時）。

この「閉会中審査」では、「学校法人加計学園による獣医学部新設を巡り、安倍晋三総理大臣、あるいは首相官邸の働きかけがあったかどうか」などについて、３人の参考人が証言しました。その３人の発言要旨は次のとおりです。

• 前川喜平・前文科省事務次官…「行政が歪められた」
• 加戸守行・前愛媛県知事…「歪められた行政が正された」
• 原英史・国家戦略特区ワーキンググループ委員…「規制改革のプロセスに一点の曇りもない」

これを見ると、明らかに前川喜平氏の発言内容は、ほかの２人の発言内容と大きく異なっています。

ここでは、前川氏の発言が正しいのか、加戸・原両氏の発言が正しいのかはさておき、７月10日14時19分以降、７月11日までの在京各局のニュース番組、ワイドショー番組から、３人の証言を取り上げた時間数を集計したものが、次の図表３です。

図表３　加計学園問題閉会中審査の放送時間（敬称略）

発言者	放送時間数	割合
前川喜平	２時間33分46秒	94.70%
加戸守行	６分１秒	3.71%
原英史	２分35秒	1.59%
合計	２時間42分22秒	100％

（【出所】『放送法遵守を求める視聴者の会』意見広告より著者作成）

いわば、「前川証言」と「加戸・原証言」は、お互いに意見が対立しているのですが、「前川証言」と「加戸・原証言」の放送時間総数の比率は、極端に偏っていることが明らかでしょう。これを局別に展開したものが、次の図表４です。

図表４　「前川証言」対「加戸・原証言」　放送時間数の比率

局	前川証言	加戸・原証言
在京キー局全体	94.7%	5.3%
ＮＨＫ	87.0%	13.0%
日本テレビ	90.1％	9.9%
テレビ朝日	92.9％	7.1%
ＴＢＳ	98.6％	1.4%
テレビ東京	100％	0%
フジテレビ	89.4％	10.6%

（【出所】『放送法遵守を求める視聴者の会』意見広告より著者作成）

いかがでしょうか。

いちばん極端なテレビ東京の事例だと「100対ゼロ」ですが、ＴＢＳも限りなく「100対ゼロ」に近いといえます。ＮＨＫは民放５局と比べれば、まだ「加戸・原証言」に割いている時間の比率は高いのですが、それでも９割弱を片方の意見に割くというのは、やはり公正な報道とはいえません。

報道が歪むのも当然

さて、改めて指摘するまでもないことですが、テレビ放送は社会的影響力が非常に大きなメディアであり、かつ、新聞（とくに全国紙）と並び、事業への新規参入が非常に難しいという特徴があります。

そこで、テレビなどの放送については、『放送法第４条第１項』で、「公安・善良な風俗を害しない」「政治的に公平」「事実を曲げない」「意見が対立している問題はできるだけ多くの角度から論点を明らかにする」、という指針が定められています。

放送法第４条第１項

放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。

一　公安及び善良な風俗を害しないこと。

二　政治的に公平であること。

三　報道は事実をまげないですること。

四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

テレビ業界はこれを「努力義務」（つまり「守っても守らなくても良い規定」）だと言い張っていますが、テレビ放送が「誰もが気軽に参入できるものではなく、社会的影響力が絶大である」という性格を持っていることを踏まえれば、これが「努力義務」であるはずなどありません。

さらに大きな問題があるとしたら、実際、わが国は大手全国紙、大手通信社、大手テレビ局などの数が限られていて、うち５社については同一資本が支配している状況にある、という点でしょう（図表５）。

図表５　マスコミによる情報独占

グループ	テレビ局	新聞・通信社
読売グループ	日本テレビ（東）、よみうりテレビ（阪）、中京テレビ（名）	読売新聞社
朝日グループ	テレビ朝日（東）、朝日放送（阪）、名古屋テレビ（名）	朝日新聞社
フジサンケイグループ	フジテレビ（東）、関西テレビ（阪）、東海テレビ（名）	産経新聞社
毎日グループ	ＴＢＳ（東）、毎日放送（阪）、ＣＢＣ（名）	毎日新聞社
日経グループ	テレビ東京（東）、テレビ大阪（阪）、テレビ愛知（名）	日本経済新聞社
ＮＨＫグループ	ＮＨＫ	―
共同通信	―	共同通信社
時事通信	―	時事通信社

（【出所】著者作成。なお、グループ名は便宜上、著者が名づけたもの）

つまり、大手マスコミ（大手全国紙、全国ネットテレビ局など）は、もともと社数が非常に限られているという問題があるのですが、これに加えて記者クラブ制度など、「ごく少数の特権的な情報エリート」が情報を独占するという仕組みが長年続いて来ました。

当然、新聞やテレビの関係者にとっては、寝ていても重要なニュースに関するネタは勝手に飛び込んでくるわけですので、情報を発信するうえでは、大した勉強も努力も必要ではありません。不勉強に加え、特定の政治思想に偏ったコンテンツが垂れ流されるのも、ある意味では当然のことでしょう。

「国民の敵」たるゆえん

民放テレビ局の偏向した報道を正す方法

ただ、最近になって、こうした少数のマスコミによる情報独占に、でっかい風穴があきつつあります。

いうまでもなく、インターネット環境が普及し、また、さまざまなウェブサイト（ＳＮＳ、ブログ、まとめサイト、ウェブ評論サイトなど）が多数立ち上がっているのです。

とくにテレビに限定していえば、さまざまなウェブ技術が発達して来たこともあり、『YouTube』をはじめとする各種動画サイトが人気を博していますし、こうした動画サイトの配信動画をＰＣだけでなく、テレビでも視聴することもできるようになりつつあるようです。

このように考えていくならば、番組数が限られている民放テレビ局でなく、日々、何千、何万という動画が投稿され続けている動画サイトの方が、はるかに多様ですし、実際、多くの人が「これは面白い！」と感じるコンテンツを投稿する人も出て来ています。

実際、『埼玉県民様から：ことしも「日本の広告費2018」を読む』でも報告したとおり、株式会社電通が公表するレポートによれば、インターネット広告費は毎年成長し続けており、昨年（2018年）はテレビ広告費に迫っている状況です。

すでにインターネット広告費は新聞広告費を大きく上回っていますが、このペースでの成長が続けば、来年か、早ければ今年にも、インターネット広告費がテレビ広告費を上回るでしょう。

これは、地上波民放テレビ局にとっては、非常に大きな脅威です。

この点、なぜインターネット広告費が増えているのかについては、「地上波テレビがつまらないと感じる人が増え、テレビを見る人が減っているから」なのか、それとも「インターネット動画サイトの視聴者数が増え続けているから」なのかはわかりませんし、この点は軽々に結論付けることはできません。

しかし、インターネットが出現したことで、地上波テレビを見なくても、人々は映像、動画という形で情報を得ることができるようになりました。ひと昔前と異なり、「地上波テレビがつまらない」と感じる人がいれば、今後はテレビを見ない、という選択肢ができたのです。

インターネット動画サイトの視聴者が増えれば増えるほど、地上波テレビ局が何も対策をしなければ、放っておけば経営難に近付きます。

これこそが、「民放テレビの偏向報道を正すための自由競争の仕組み」です。

いかに民放テレビ局が「殿様商売」を続けようとしても、誰も見なくなってしまえば広告主がつかなくなってしまいますし、あまりにも酷いテレビ局は売上が失われ、やがては倒産することによって、テレビ事業から撤退してくれるのです。

ＮＨＫには自由競争が働かない！

ただ、この「酷い番組を垂れ流すテレビ局が排除される」という、経済的に当然のメカニズムが働かないのが、ＮＨＫです。放送法第64条第１項の規定によれば、ＮＨＫの放送を受信することができる受信設備を設置したら、ＮＨＫと受信契約を締結しなければならないからです。

放送法第64条第１項

協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送（音声その他の音響を送る放送であつて、テレビジョン放送及び多重放送に該当しないものをいう。第百二十六条第一項において同じ。）若しくは多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない

つまり、ＮＨＫを見ようが見まいが、関係なしに、ＮＨＫと契約を締結しなければなりません。

考えてみれば、これは著しく社会正義に反する規定です。

そもそも論ですが、日本は自由・民主主義社会であり、政治権力を握るためには選挙で勝ち、主権者である有権者からの信認を得なければなりませんし、経済力を握るためには自由経済競争で勝ち、消費者から選択されなければなりません。

• 「消費者から選択されたわけでもないくせに、年間連結売上高が8000億円に達している」。
• 「消費者から選択されたわけでもないくせに、１人あたり1550万円以上の異常に高額な人件費を支払っている」。
• 「消費者から選択されたわけでもないくせに、連結集団内に１兆円を超える金融資産を溜め込んでいる」。

トヨタ自動車のように、消費者から賞賛されるプロダクトを提供している会社が大儲けし、従業員に高い人件費を支払っているのならば、納得できます。

しかし、ＮＨＫのように、「経営努力」ではなく、「法律の力」で大儲けしている組織は、まさに「国民の敵」の名に値するといえるでしょう。

（ちなみに財務省も、「国民から直接選挙で選ばれたわけでもないくせに多大な政治権力を握り、増税原理主義に基づき邪悪な政策を実行する組織」という意味では、日本のような自由民主主義社会における「国民の敵」ですが、この点については改めて別稿で今後も随時触れていきたいと思います。）

Ｎ国党の躍進の「本当の意味」

さて、改めて振り返ってみると、先月の参議院議員通常選挙で、「ＮＨＫから国民を守る党」（Ｎ国党）が比例区で立花孝志代表自身が参議院議員に当選し、また、選挙区で２％を超える票を得たことでＮ国党自身が政党要件を充足したというのは、なかなか興味深い現象と言わざるを得ません。

私自身、Ｎ国党の主張のすべてに詳しく目を通しているわけではありませんし、また、この政党が本当に政権公約である「ＮＨＫをぶっ壊す」を実現するのかどうかについては懐疑的ですが、それでも、同党の躍進には、単なる１つの社会現象とはいえない「何か」を感じるのです。

その「何か」とは、有権者のマスコミに対する不信感ではないでしょうか。

人々が「新聞やテレビが事実を歪めて伝えているのではないか」、という疑問を感じ始めたのは、おそらく今に始まったことではありません。しかしながら、正面切って「ＮＨＫ改革」を主張する政党が国会に議席を得たというのは、おそらく憲政史上初めてのことです。

やや決めつけになって恐縮ですが、これについては人々が「Ｎ国党そのものに対して」期待しているというよりは、むしろ「ＮＨＫの在り方そのもの」に対して強い不満を抱いている、ということではないかと思うのです。

実際、もしＮＨＫが本当に「いつでも、どこでも、誰にでも、確かな情報や豊かな文化を全国津々浦々にあまねく伝えていくという使命」を果たしているというのであれば、おそらく人々はここまでＮＨＫに対して不満を抱くことはありません。

しかし、本稿でほんの少しだけ紹介しただけでも、ＮＨＫという組織が極めて不公正であるというさまざまな証拠があります。

１兆円を超えるカネを溜め込み、異常に高額な人件費を支払っているという事実を踏まえるだけでも、現在、ＮＨＫが国民から巻き上げている受信料が高過ぎるという証拠ですし、また、２年前の「加計学園問題」に関する報道も、ＮＨＫの放送が公正ではないという証拠にほかなりません。

既得権者ほど攻撃に弱い

ただ、それと同時に、もう１つ感じるのは、「長年の既得権益にアグラをかいてきた組織」というものは、得てして攻撃に非常に弱い、という点です。ＮＨＫが最近になって、立花参議院議員の発言に反応しているのも、まさに彼らが「既得権益を失う」という危機感を抱いている証拠にほかなりません。

しかし、それと同時に、彼らが本件について情報を発信すればするほど、ＮＨＫの在り方に対して不満を抱いた消費者の不信感を払拭するどころか、ますます不信感を強めてしまうという効果をもたらしているようです。

動画サイト『ニコニコ動画』に、ＮＨＫの該当する放送がアップロードされています（※ただし、この動画自体、ＮＨＫの許諾を得ているかどうかはよくわかりませんし、後日、削除される可能性がある点についてはご了承ください）

ニコニコ動画の特徴は、リアルタイムで画面にコメントが流れるという機能にありますが、流れているコメントを読むと、ＮＨＫに対して否定的なものが圧倒的多数を占めています。

ニコニコ動画のコメントが日本国民の意見を代表していると申し上げるつもりはありませんが、やはり、ＮＨＫの受信料に対する声明が、一般国民から見てどう映るかを推し量るうえでは非常に参考になることは間違いありません。

いずれにせよ、ＮＨＫが騒げば騒ぐほど、「ＮＨＫの不当性」「ＮＨＫ改革の必要性」が国民的議論として盛り上がることになるとしたら、これはこれで皮肉なものと言わざるを得ないのではないでしょうか。