【昼刊】Ｗ杯とユネスコ：韓国は「価値」共有する相手か？

すでに何度も当ウェブサイトで表明して来ましたが、私自身は「日韓ハーフ」です。しかし、サッカーＷ杯やユネスコ世界遺産登録などの話題を眺めていると、やはり、私にとってもこの隣国が理解の範疇を超えているのです。

日本頑張れ

日本時間の本日午後11時から、サッカー・ワールドカップの１次リーグ・日本対ポーランド戦が行われます。私自身、サッカーのルールには詳しくなく、また、試合を観戦してもよく分からないので、とくにこれを視聴するつもりはありません（そもそも自宅にテレビもありませんし…）。

ただ、私自身も日本国民ですから、日の丸を背負った代表が活躍してくれたら、心の底から嬉しいと思いますし、また、今夜の試合ではポーランドに勝つか引き分ければ、決勝リーグ進出が決まるという事情もあります。やはり、心の中で「気にしていない」といったらウソになるでしょう。

しかし、『サッカーＷ杯：日本のフェアプレイの精神はビジネスに通じる』で申し上げましたが、今大会では、個人的にもう１つ、嬉しい点があります。それは、今回のＷ杯ロシア大会で、反則の少なさでは、日本は世界第２位にある、ということです。

これは、日本選手がいかにフェアプレイを重視しているかという証拠であり、しかも、フェアプレイの結果として勝ち点をあげているという点については、心の底から誇って良い点だと思います。

いずれにせよ、サッカーについては詳しくないため、具体的な試合運びなどについて、あまりいい加減なことは言いたくありませんが、それでも敢えて申し上げたいと思います。

「日本頑張れ」

と。

隣国の暴走が不安だ

見苦しい「誤審」と「抗議」

さて、東アジアからＷ杯に出場している国は、日本と韓国です。同じアジア同士、お互いに健闘しましょうね、と言いたい気持ちもあるのですが、誠に残念なことに、今大会における韓国の姿勢を眺めていると、まことに「見苦しい」としか言い様がありません。

韓国は昨日のドイツ戦では勝利したものの、結局、グループＦで決勝に進出したのはスウェーデンとメキシコであり、ドイツ、韓国の両国は敗退しました。これについては米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が、珍しく「サッカーの強豪国・ドイツが敗退した」と報じているほどです。

Germany Eliminated From World Cup as Sweden, Mexico Advance（米国夏時間2018/06/27(水) 11:58付＝日本時間2018/06/28(木) 00:58付　ＷＳＪより）

（※ちなみに余談ですが、ＷＳＪなどの英米メディアは韓国を “South Korea” （南朝鮮）と表現していますが、韓国政府がＷＳＪに「わが国を『南朝鮮』と表現するな！」と抗議した、という話は寡聞にして聞きません。不思議ですね。）

いずれにせよ、私はサッカーに関しては素人ですので、具体的な試合運びについて、偉そうなことを申し上げるつもりはないのですが、ここで重要な点は、韓国が一次リーグで早々に敗退が決まったという事実でしょう。

こうした中、３日前の韓国メディア『中央日報』（日本語版）に、韓国のサッカー協会が「メキシコ戦で明確な誤審があった」として、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に抗議する、という記事が掲載されていました。

＜Ｗ杯＞韓国サッカー協会「メキシコ戦で明白な誤審、ＦＩＦＡに抗議」（2018年06月25日08時21分付　中央日報日本語版より）

この記事から３日が経過しますが、現時点で実際に韓国がＦＩＦＡに抗議したのかどうかは知りません。しかし、ヒトコトでいえば、非常に見苦しいと思います。負けは負けとして受け入れる、という気持ちが韓国にはないのでしょうか？

反則の多さで世界１位？

さて、先ほども引用した『サッカーＷ杯：日本のフェアプレイの精神はビジネスに通じる』の中でも紹介しましたが、今大会では興味深い話題がもう１つあります。それは、第２試合が終わった時点において、反則の多さで韓国が世界１位だ、というものです。日本が反則の少なさで世界２位となったのと対照的です。

繰り返しになりますが、スポーツとはルールのなかで公正に実力を出し切り、フェアに戦うことで、点数を競うのが本来の意味です。極端な話、フェアプレイのすえに負けたとしても、実力を出し切ったのであれば、別に構わないと思います。

いや、もっと言えば、反則をやりまくって勝利するよりも、反則を一切やらずに負ける方がマシです。韓国の場合、反則をやりまくって負けているのですからどうしようもありませんが、反則で得た勝ち点など、まったく価値はないと思います。

旭日旗問題

一方、私がもう１つ懸念しているのは、韓国が「逆恨み」し、日本に対していわれもない言い掛かりをつけてくる可能性がある、という点です。３日前の『レコード・チャイナ』に、こんな記事が掲載されていました。

「日本選手たちの活躍が台無し！」セネガル戦で旭日旗を振った日本のサポーターに、韓国ネットが落胆（2018年6月25日(月) 15時00分付　Record chinaより）

これは、レコード・チャイナが韓国国内のメディアの報道を紹介した記事で、日本が引き分けた対セネガル戦で、応援席に「旭日旗」が搭乗した、とするものです。レコード・チャイナは韓国メディアの報道を引用するなかで、

「韓国で旭日旗は「戦犯旗」とも呼ばれ、日本の軍事主義を象徴するものと考えられており、記事は「戦犯国の日本がその象徴を堂々と使用することは、政治的な問題を引き起こす」と指摘している。」

と述べていますが、この「戦犯旗」という表現が唐突に出て来たのは、2012年のロンドン五輪であるという事実については、意外と知られていません。

「ユニフォームが旭日旗を連想」と難癖　韓国で日本体操メダル剥奪要求（2012/8/13 12:19付　Ｊ－ＣＡＳＴニュースより）

これは、ロンドン五輪男子サッカーで３位決定戦の直後に、韓国代表選手が「独島は我が領土」という紙を掲げてフィールドを駆け回り、これが「政治的な主張」と問題視された際、この選手が「旭日旗を見てカッとなった」などと言い訳をしたことがきっかけです。

自分たちで勝手に反日感情を煽っておいて、都合が悪くなったらどんどんと捏造に捏造を重ねるという、まことに韓国人らしい言い訳ですね。旭日旗を「戦犯旗」と呼んでいるのは、世界広しといえども韓国くらいなものです。

しかし、私が懸念しているのは、今後、韓国が「日本の足を引っ張るため」だけに、この旭日旗問題を持ち出す可能性です。

今晩のポーランド戦で日本が勝利するか、引き分ければ、日本の決勝リーグ進出が決まります。しかし、その場合、韓国が日本の決勝進出を無効にしようとＦＩＦＡに対し「旭日旗」を問題提起するなど、猛烈に足を引っ張ってくる可能性があります。

韓国との「友好」を考える

ウソにウソを重ねる人たち

韓国による「ウソ」は、しかし、別に旭日旗問題に限られません。今から３年前、日本が明治期の産業革命関連施設を世界遺産登録しようとした際に、韓国がこれを猛烈に妨害し、「朝鮮人強制徴用工」という問題を捏造して全世界にばら撒きました。

しかも、日本側も佐藤地（さとう・くに）という無能な外交官が「世界遺産登録」を重視するあまり、この韓国のウソをそのまま是認し、あたかも本当に強制徴用があったかのような発言を行ったという「事件」も発生しています。

これに関連し、『中央日報』（日本語版）によると、ユネスコ側が日本に対し、「朝鮮人強制労働を知らせよ」とする勧告を盛り込んだ決定文を採択したのだそうです。

「日本、軍艦島朝鮮人強制労働を知らせよ」…ユネスコ決定文が採択（2018年06月28日07時02分付　中央日報日本語版より）

正直、言い掛かりにもほどがありますが、これに対して日本政府側は

「犠牲者を悼むための措置を取るという約束を履行する」とし「今回の決定文に含まれたすべての勧告事項を履行していくという意志を再確認する」

と答えたのだそうです。

旭日旗問題にせよ、朝鮮人強制徴用問題にせよ、いずれも韓国が日本を貶めるためだけに言い掛かりに過ぎません。しかし、「事なかれ主義」のためでしょうか、いずれも日本側がきちんと対処しなかったがために、結果的に韓国の言い分が世界に広まっている、という点でも共通しています。

彼らの心理

さて、私自身、母親（故人）が在日韓国人二世（※生前に日本に帰化済み）であるという事情もあり、血統的には日韓ハーフです。しかし、日本社会に育ててもらったという恩義があることは事実ですが、その一方で、私自身が韓国から何らかの恩を受けた記憶はまったくありません。

それどころか、『韓国に対する愛情はないのかー！』でも申し上げたとおり、韓国人の叔父どもからは迷惑を掛けられたことはありますが、お世話になったことはただの１度もないのです。

もちろん、こうした私自身の体験を、一般論にまで拡張して議論することは不適切です。しかし、客観的に報じられている情報を集めていけば、どうも韓国という国が、正当に力を出し切り、正々堂々と勝負する、といった発想からかけ離れているような気がしてなりません。

そもそも、国同士の友好関係は、国益を共有している場合か、価値を共有している場合にしか成り立ちません。この点、最近の韓国は世界の無法国家・北朝鮮と結託しているように思えてなりませんし、韓国との友好関係は、日本の国益とは両立しない状況となっています。

かといって、韓国が法治主義、フェアプレイなどの基本的な価値を日本と共有しているわけでもなさそうです。果たしてこれをどう考えれば良いのか、私たち日本国民の間で、少しずつ議論していくことが必要と言えるかもしれません。