「夕刊廃止ラッシュ」遂に到来か
トイレに流すのは新聞紙でなくトイペで！
当ウェブサイトでは以前から「新聞夕刊はもう何年も続かないのではないか」との予測を提示してきたのですが、それが現実のものになりつつあるのかもしれません。一部メディアの報道によると、すでに主要紙のなかには夕刊の廃止を視野に入れている社も出始めているらしいからです。こうしたなか、本稿では改めて新聞紙の「良かった探し」についての意味を整理してみたいと思います。
目次
時代の変化と新聞
メモリ価格の急落
新聞受難の時代、などといわれます。新聞の部数が急激に落ち込むなかで、回復の見込みもないだけでなく、とくにここ数年、その部数の落ち込みが激しくなっているからです。
考えてみれば、当たり前の話かもしれません。
スマートフォンを１台持っていれば、どんどんと最新の情報が入ってくるわけですし、年を経るごとにスマートフォンなどの情報端末の性能は上昇しているわけです。１日１～２回配られる、紙に情報を印刷した代物の価値が、年々下がってくるのは避けられないでしょう。
著者自身の手元メモで申し上げるならば、記憶媒体の価格は、この20年間で3491分の１に値下がりしました。
家計簿を辿ると、2003年12月14日に128ＭＢ（メガバイト）のメモリスティックを4,704円（５％の税込み）で購入したという記録が残されています。しかし、2023年７月18日時点で128ＧＢ（ギガバイト）のメモリスティックの価格は1,380円（10％の税込み）前後で売られているようです。
【参考】ＵＳＢメモリスティック（128ＧＢ）
（【出所】アマゾンアフィリエイトリンクより）
通信速度も数百倍に！
ちなみに2003年の4,704円のメモリスティックは128「ＭＢ」であり、2023年の1,380円のメモリスティックは128「ＧＢ」です。カシオの『ke!san』というサイトによれば、128ＭＢは134,217,728バイト、128ＧＢはその1,024倍の137,438,953,472バイトだそうです。
ということは、１円で買えるメモリは2003年時点で28,533バイト（約27.86ＫＢ≒約0.027ＭＢ）、2023年時点で99,593,445バイト（約97,259ＫＢ≒約94.98ＭＢ）であり、3,491倍に増えた計算です。
当然、同じ容量の記事を保存するのに必要なコストもどんどん安くなっているわけであり、通信速度やＣＰＵの表示性能なども、数百倍に向上しています。
株式会社ライトコードのウェブサイトに掲載されている、2021年12月20日付の『令和の若者は知らない「インターネット回線高速化の歴史」』という記事によれば、2000年代初頭のＡＤＳＬの回線速度は、最大で下り50.5Mbps、上り12.5Mbpsだそうです。
これに対し、2020年にサービスが開始された５Ｇは20Gbps、あるいは20,480Mbpsであり、ＡＤＬＳの50.5Mbpsと比べ、なんと405.5倍（！）です。
20年前であれば、新聞のように情報量が多い媒体を丸ごとネットで閲覧するのは非現実的でしたが、現代社会であれば新聞のように情報量が少ない媒体であれば、丸ごとネットで閲覧した方が合理的です。なるほど、新聞が売れなくなるわけです。
日本の新聞が売れないのには理由がある
ただし、日本の新聞が売れなくなっている理由は、おそらく、ネット環境の発達だけが原因ではないでしょう。『「事実を正確に伝える力」、日本の新聞に決定的に欠如』などでもお伝えしたとおり、日本の新聞は、客観的な事実関係を正しく報じる能力が、著しく低いからです
その証拠のひとつが、ツイッターの「ノート」機能でしょう。
『ファクトチェック大幅強化するツイッター新機能の衝撃』などでも取り上げたとおり、ツイッターでは最近、あるツイートに関する背景情報を注記する「コミュニティノート」機能が強化されており、「ノート砲」は新聞を含めたオールドメディアのアカウントにも、容赦なく「着弾」しています。
いちおうツイッター社の公式の説明に基づけば、この「ノート」という機能は「ファクトチェック」が主目的のものではないのだそうですが（『ツイッターの「背景情報」が「まとめサイト」にも表示』等参照）、それでも結果的に、左巻きの論者の皆さまやメディアを中心に、このノート砲は毎日のように着弾しています。
「だからこそ、紙媒体としての新聞には未来がないのだ」――。
そう決めつけたくなる気持ちもわからなくはありません。
「しかし、ちょっと待ってほしい」（※）。
「本当に、紙媒体としての新聞には未来がないのか？」
（※「しかし、ちょっと待ってほしい」はネット上で昔からしばしば用いられている、某新聞のパロディ表現です。）
おまけ：『インターネットは新聞の主張に耳を傾けよ』
インターネットの出現で、新聞の時代は終わりだとする主張がある。しかしちょっと待って欲しい。新聞の時代は終わりだと主張するには早計に過ぎないか。インターネットの真摯な姿勢が、今ひとつ伝わってこない。
例えば紙媒体の新聞からは、「新聞の役割はまだまだ重要だ」と主張するような声もある。このような声にインターネットは謙虚に耳を傾けるべきではないか。
思い出してほしい、過去にも何度もインターネットは紙媒体の新聞の叫びを無視している。
インターネットは紙媒体の新聞の新聞の役割はまだまだ重要だという主張を間違いであるかのような発言をして、批判を浴びた。たしかに紙媒体の新聞には情報のクオリティが低いという問題もある。だが、心配のしすぎではないか。
「新聞の時代は終わりだ」とするインターネット側の主張は一見一理あるように聞こえる。しかし、だからといって本当にインターネットは新聞の時代は終わりだと主張できるのであろうか？それはいかがなものか。的はずれというほかない。＜以下略＞
―――『便利な！天声人語風メーカー ver.3.1』を参考に著者作成。作成条件は「攻撃したい個人・団体＝インターネット」、「擁護したい個人・団体＝紙媒体の新聞」、「Ａが述べる主張＝新聞の時代は終わりだ」、「Ｂが述べる主張＝新聞の役割はまだまだ重要だ」など。
新聞紙の良さを論じたら心無いコメントが続々と！
「オマケ」はどうでも良いのですが、やはりここではバランス感覚の観点からも、紙媒体の新聞の「良い部分」を探してあげる必要があるかもしれません。
だからこそ、先日の『【エコ】これからは「生ゴミといえば新聞紙」の時代へ』では、吸水性が高いという新聞紙の物理的特性に着目したうえで、生ゴミの処分などで新聞をもっと活用すべきではないか、などとする議論を展開しました。
ところが、これに対し、読者の皆様からは心無い反応が相次いでいます。
たとえば「農民」様というコメント主の方からは、「意味不明でおぞましい呪言が印刷されていない紙ならば安価で良い」などとしつつ、「ところで靴の乾燥など吸水性目当てならばキッチンペーパーが更に高性能でおすすめ」、などとする、大変に心無いコメントが寄せられました。
せっかく紙媒体としての新聞の良さを説明しているのに、それをぶち壊すかのようなコメントです。これこそまさに事実陳列罪でしょう。
また、「カズ」様というコメント主の方からは、記事のタイトルを巡って『【エゴ】これからは「生ゴミといえば新聞紙」の時代へ』と勘違いした、などとする心無いコメントも寄せられています。まさに心無いコメントのオンパレードです。
これに加えて、「がみ」様というコメント主の方は、「いっそ記者さんのための人件費を大幅に減らしてコストを下げて経営を改善するために『記事を書くのをやめる』という『発想の転換』をしてみては？」などのご提案もいただいたのですが、それだとますます新聞の読むところがなくなってしまいます。
さらには、「がみ」様と「さより」様の会話の中で、「新聞をプレスして圧縮すれば薪になる」といった発想から、「押し紙で困っている新聞販売店が簡易プレス機を購入して自前でプレスして薪を作れば、新しい収入になるかもしれない」、などとする結論が出て来るのですが、新聞を燃やすことを前提とした心無い議論です。
いずれにせよ、読者コメント欄は心無い、しかし異様に濃いコメントで盛り上がっており、それだけ人々の新聞紙に対する関心が強いことを裏付けているように思えてなりません。「好きの反対は無関心」、ですので、これは新聞業界にとって悪いことではないのです（？）。
ええ、きっとそうに違いありません。
いよいよ始まる？
廃刊ラッシュは、まずは夕刊から
ただし、何をどう取り繕ったとしても、現実はやはり厳しいようです。
『新聞朝刊の寿命は13.98年？』や『新聞夕刊は7.68年以内消滅か』などでも述べたとおり、紙媒体の新聞は、とくに夕刊に関しては、早ければあと数年で廃刊ラッシュが訪れる可能性が濃厚であり、朝刊に関しても数年遅れで夕刊の後を追うでしょう。
そう判断できる理由は簡単で、一般社団法人日本新聞協会のデータで確認する限り、新聞部数は急速に落ち込んでいるからです（図表１）。
図表１－１ 朝刊部数と減少速度
図表１－２ 夕刊部数と減少速度
図表１－３ 合計部数と減少速度
（【出所】一般社団法人日本新聞協会『新聞の発行部数と世帯数の推移』を参考に著者作成。ただし、「朝刊部数」は「セット部数＋朝刊単独部数」を、「夕刊部数」は「セット部数＋夕刊単独部数」を、「合計部数」は「朝刊部数＋夕刊部数」を、それぞれ意味する）
これらの図表で見ると、コロナ禍の2020年に、たしかにガクンと落ち込んではいるのですが、コロナがあろうがなかろうが、トレンド自体は大きく変わりません。部数減少ペースが多少早くなったり遅くなったりすることはあっても、新聞部数が減っていくという流れを止めることは難しいでしょう。
相次ぐ新聞値上げ
しかも、図表２で列挙している通り、主要紙（６つの全国紙、４つのブロック紙）に関しては最近、値上げラッシュが続いており、日経、朝日、毎日、産経、西日本の各紙が500円以上の値上げに踏み切っています（図表２）。
図表２ 主な全国紙・ブロック紙の月ぎめ購読料（税込み）
| 新聞 | 朝夕刊セット | 統合版or朝刊のみ |
| 日経新聞（７月～） | 4,900円→5,500円 | 統合版4,000円→4,800円 |
| 朝日新聞（５月～） | 4,400円→4,900円 | 統合版3,500円→4,000円 |
| 読売新聞 | 4,400円 | 統合版3,400円 |
| 毎日新聞（６月～） | 4,300円→4,900円 | 統合版3,400円→4,000円 |
| 産経新聞（８月～） | 4,400円→4,900円 | 統合版3,400円→3,900円 |
| 東京新聞 | 3,700円 | 統合版2,950円 |
| 北海道新聞 | 4,400円 | （不明） |
| 中日新聞 | 4,400円 | 朝刊のみ3,400円 |
| 西日本新聞（５月～） | 4,400円→4,900円 | 統合版3,400円→3,900円 |
（【出所】著者調べ。なお、「統合版or朝刊のみ」は、新聞社によって適用される条件が異なるため注意。とくに「統合版」とは「夕刊が発行されていない地域で発行されている版」であり、「夕刊が発行されている地域における朝刊のみの契約」ではない可能性がある点には要注意）
読売、東京、北海道、中日の４紙はまだ値上げをしていませんが、いつまで持ちこたえるでしょうか。
また、一部メディアはすでに北海道新聞が年内に夕刊を廃止することを検討しているなどと報じていますが（『ブロック紙の北海道新聞が今年の秋にも「夕刊廃止」か』参照）、もし実現すれば、これが主要紙（全国紙やブロック紙）のなかで、夕刊全面撤退の最初の事例となるかもしれません。
日経も朝日も夕刊廃止か？
こうしたなかで、例の『ＦＡＣＴＡオンライン』にはこんな記事も掲載されていたようです。
実売部数は130万！／「夕刊廃止」へ舵切った日経新聞
―――ＦＡＣＴＡ2023年８月号より
記事のサブタイトルには、「購読料値上げで従来のセット版より安い『朝刊単独』料金新設。電子版据え置きと二段構え」。とあります。
残念ながら有料の購読契約を締結していないと全文を読むことはできないようですが、記事では日経新聞の値上げの狙いについて、「短期的には夕刊を捨てて広告収入の高い長官をできる限り維持するとともに、中期的には電子版の有料会員を増やしていく」という「二段構えの戦略と見られる」、などとしています。
また、これに加えてこんな趣旨の記述があります。
「全国紙では既に朝日新聞が2028年度までに夕刊を全廃することを視野に入れており、日経新聞が『夕刊切り捨て』の方向に舵を切ったことで、他の全国紙や地方紙でも夕刊廃止の流れが加速しそうだ」。
引用するのはここまでとさせていただきますが、日経新聞が「夕刊切り捨ての方向に舵を切った」とあるのは、先ほどの図表２に示した価格一覧からは読み取れません。値上げ幅という意味では、むしろ夕刊のない「統合版」の方が大きいからです。
ただ、先日の一部メディアによる「北海道新聞夕刊廃止」報道に続き、今回のＦＡＣＴＡの「2028年度までに朝日新聞も夕刊全廃」という報道が事実なのだとしたら、当ウェブサイトの予想通り、夕刊廃止が実現する、ということでもあります。
もっとも、偉そうに「当ウェブサイトでは夕刊廃止を予言していた」、などと申し上げるつもりはありません。主要メディアの夕刊が近いうちに消滅するであろうことは、損益分岐点分析などの観点からは、火を見るより明らかだったからです。
しかも、ただでさえ部数が急減しているところに値上げラッシュです。
これで新聞の減少速度がますます加速するであろうことは当然の話であり、むしろ新聞業界全体がチキンレースに突入したようなものです。
いっそのこと「ポスト設置したら契約義務付け」は？
日経新聞は主要紙のなかで、おそらくは珍しく電子媒体戦略に成功しつつあるメディアであろうと思われますが、それ以外に電子戦略で成功するポテンシャルがあるのは産経新聞くらいなものかもしれず、それ以外の主要メディアは、さほど遠くない未来に新聞事業が続けられなくなる可能性もあるかもしれません。
だからこそ、『【インチキ論説】日本の文化を守るため新聞に補助金を』でも述べたとおり、「日本の文化を守るために、インターネット上でのニューズサイト開設を制限し、紙の新聞に補助金を導入するなどの抜本的対策が必要だ」とする「論考（？）」っぽいものも出て来ているのでしょう。
いや、「論考」と呼べるレベルではありません。論旨は支離滅裂で、正直、きょうび新聞でもここまで酷い社説は書かないだろうと思えるほどの代物だからです。
ただ、どうせ「論考」と呼べるレベルではないのであれば、いっそのこと、もっと強烈な主張――たとえば「自宅にポストがあるだけで新聞購読契約を結ばなければならない」、など――を展開しても良かったのかもしれません。
実際、『ポスト設置しただけで「新聞契約結べ」≒ＮＨＫ受信料』では、ＮＨＫの公共放送理論をそのまま流用し、「ポストを設置したら新聞購読契約が必要だ」とするメチャクチャな主張を展開してみたのですが、これはこれで現在の放送法がいかに異常な法律であるかを示す議論になってしまったようです。
いずれにせよ、今さら新聞紙の「良かった探し」をしたところで、もう手遅れなのかもしれません。
ならばいっそのこと、「生ゴミ、習字、キャンプファイヤー」で水分を吸収させたり、火を放ったりするのに便利な物理特性を徹底的に生かしていく方向を徹底するのが良いのではないでしょうか。
おしりを拭くのはやめて！
なお、かつて某新聞社の記者の方（のちに編集委員）は、「新聞紙でおしりを拭いてトイレに詰まらせろ」などとする名文を執筆して話題となりましたが、これはできれば控えてください。
新聞紙で拭くと、それこそ水洗便所でも流すことが難しいですし、おしりにも優しくありません。さすがにトイレットペーパーを使用するのが正解ではないかと思う次第です。
本文は以上です。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
新聞の衰退の理由は：「あれもある、これもある」というビジネスモデルが通用しなくなってきたのではないか。新聞は1面、政治、国際、経済、社会、スポーツなど盛りだくさんでさらにテレビラジオ欄まである。それぞれネットで深掘りした情報が入手できるのになぜ金を払って浅い情報を読まなければならないのかということでは。
この仮説が正しければ、一般紙はもっと衰退していくが業界紙は生き残る。
業界紙ではないが日経のウェブ版が他社に比べて読者が圧倒的に多い理由もこれかもしれない。
>「あれもある、これもある」というビジネスモデル
似たような状況で思い付くのが百貨店と総合スーパーですかね。
どちらも今後どのように転換していくのが良いか模索しているように見えます。
新聞論説委員はキチンレースの名ドライバーである。問題は金が稼げているかである。業界挙げてのちきちきマシン猛レースとはこわいかに。
結局、1社だけが夕刊を廃止すれば、それが目立つし新聞社社長の責任問題になりますが、全員で夕刊を廃止すれば、業界全体の問題になって、個々の社長の問題にはならない、ということでしょうか。
「あーこれ新聞持ち上げるだけ持ち上げて落とさせるヤツやぞ」と、私の脳がケンタウルス座α星人からの指令電波を受信し、無意識のうちに心無いコメントをしていたようです。新聞紙とともに水に流してください。
事実陳列罪は、地域によってはマジで死罪もある罪状。色んな意味で”削除”されずにいられる境遇に感謝しつつ、7年目も大喜利枠コメント者をお目溢しいただければ幸いです。
【エコ】と【エゴ】には、読み違えても仕方のない理由が存在するのです｡
国際会議でのゲスト国を「ゲスっ人国」と読んでしまうのと同じ理由です｡
たぶん・・｡
依頼主「明日の夕刊タブロイド紙三行広告求人欄でターゲットと狙撃場所は指定する…」
ヒットマン「…」
平和がやってきた
このブログでは一貫して ｢産経新聞には電子戦略で成功するポテンシャルがある｣ と主張しているけど、｢新聞｣ として存続するのは難しいのでは？
産経新聞社 ｢120人リストラ｣ 割増退職金は最大2000万円で ｢応募が殺到する｣ 現役社員が語る社内の “ざわつき” | Smart FLASH
https://smart-flash.jp/sociopolitics/231590/1/1/
もともと産経は全国紙の中では取材力が弱く、朝・毎・読の３紙が ｢国内のニュースは全て自社で取材する。通信社が配信する記事は使用しない｣ としていた頃から、産経だけは通信社の記事を掲載していました。
記者をリストラして、紙媒体の発行もやめて、ネット配信オンリーにするなら、自社では取材できないニュースを通信社から買ってまで掲載するのも、やめたほうが合理的です。
すると、ニュース記事は左派系メディアが ｢報道しない自由｣ を行使する ｢左翼政党や自称市民団体の不祥事｣ くらいにして、あとは保守系言論人の論考を中心とした ｢オピニオン誌｣ のようになるんじゃないですかね？
ただ、そうなると、こんどは週刊誌や個人の政治ブログと競合するようになるわけですが･･･。
正解は「新聞記事が掲載されている紙でお尻を拭く」で好いと思います。
要は「トイレットペーパーに印刷した新聞を発行する」のであれば発行部数の壊滅は免れるかも。 ただし、その場合インクの性能向上が望まれますし、朝刊と浣腸の取り違えを避ける工夫が必須です。
ダメ❗️絶対‼️おしりが綺麗に拭けないから。
広告の質を上げればワンチャンある？
記事の質の低さもそうですが、特定の年齢層に偏りまくって、それ以外の人には役立たない広告が紙面を埋めてるのも問題かと思います。
いっそのこと、個人商店優先で店の特集やチラシの記事で埋め尽くしたらいかがでしょうか？
もしかしたら、包装紙や緩衝材から、商店街に興味を持ってくれる方が出るかもしれないですし。