夕刊休廃刊の次に来るのは「本丸」朝刊の廃刊ラッシュ
昨日は毎日新聞が東海三県での夕刊発行を休止するという件が話題となりましたが、東洋経済オンラインに１年前、「夕刊の消滅」を取り上げた記事が掲載されていました。夕刊の減少速度は急速ですが、朝刊についても状況は相当に厳しいと言えそうです。というよりも、夕刊の休刊・廃刊ラッシュの次に来るのは、むしろ「本丸」である朝刊の廃刊ラッシュではないでしょうか。
毎日の夕刊休刊は中日新聞社にも影響を与える？
『「炭鉱のカナリヤ」？今度は毎日が東海で夕刊を休刊へ』でも取り上げたとおり、全国紙である毎日新聞は７日、東海三県での夕刊の発行を、４月１日以降「休刊する」と発表したそうです。
じつに象徴的な変化です。
この点、毎日新聞社が４月１日以降に「休刊」するのは、あくまでも東海三県だけの話であり、夕刊そのものの刊行をとりやめるわけではありません。しかし、かつては「大手全国紙」の一角を占めていた毎日新聞社が大都市圏でもある東海地区で夕刊から撤退するというのは、新聞業界の衰退を象徴しているかのようです。
ちなみに東海地区では中日新聞が圧倒的な強さを誇っている、といった話もあるようですが、今回の毎日新聞の夕刊撤退は、中日新聞社の経営に対しても、ある程度の影響を与えるかもしれません。
というのも、毎日新聞社は東海地方に配達している新聞の印刷を中日新聞社に委託している、といった報道もあったからです。
毎日が中日に新聞印刷委託／１１月から、東海向け
―――2012/05/17 17:51付 四国新聞より
今から10年以上前の2012年５月17日付の四国新聞の記事によれば、毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社は同年11月以降、おもに東海三県向けの毎日新聞（朝夕刊合計で約20万部）とスポニチ（約4.5万部）を中日新聞社に委託すると発表したのだそうです。
ちなみに同記事によれば、毎日新聞グループの東日印刷は1998年以降、首都圏の一部に配達される東京新聞（※中日新聞グループ）の印刷を請け負っているとされています。
こうした委託関係が現在も続いているのかどうかはさだかではありませんが、新聞社（とくに全国紙）が各地区に自前の工場を保有するのではなく、共同化できる場所では印刷を共同化するというのは、ごく自然な発想でもあります。
逆にいえば、ある新聞社が休・廃刊すれば、その影響は他社にも及ぶ可能性があります。極端な話、どこかの新聞社が倒産すれば、その影響は業界全体に波及し、「連鎖倒産」が発生するかもしれません。
合計部数の減少は「壊滅的」
こうしたなか、あらためて注目しておきたいのは、新聞部数がこの20年あまりで激減しているという事実です。
図表１は、日本新聞協会が発表する『新聞の発行部数と世帯数の推移』のデータから「セット部数」、「朝刊単独部数」、「夕刊単独部数」のデータを引用したうえで、独自に「朝刊部数」と「夕刊部数」、そしてその「合計部数」を求めたものです。
図表１ 新聞の発行部数
（【出所】一般社団法人日本新聞協会『新聞の発行部数と世帯数の推移』より著者作成）
これで見てみると明らかですが、「セット部数」を「朝刊・夕刊」にバラして求めた「合計部数（Ｆ）」については、この20年あまりで半分近くに減少していて、とりわけ夕刊に関しては部数が３分の１に激減するなど、まさに「壊滅的な状況」にあるのです。
23年間累計で見た新聞部数の増減（朝刊・夕刊の２区分、2000年→2022年）
- 朝刊部数：5189万部→3033万部（▲2156万部、▲41.55%）
- 夕刊部数：2001万部→645万部（▲1356万部、▲67.78%）
- 合計部数：7190万部→3677万部（▲3512万部、▲48.85%）
（【出所】一般社団法人日本新聞協会データ）
５年刻みで見てみると…？
しかも、図表の「朝刊部数（Ｄ）」、「夕刊部数（Ｅ）」、「合計部数（Ｆ）」それぞれについて、部数の変動、増減・増減率を2002年以降の５年刻みで一覧にしてみると、おそろしいことがわかります。部数の減少がここ５年でさらに加速しているのです（図表２）。
図表２－１ 朝刊部数（Ｄ）
| 期間 | 部数の変動 | 増減部数と増減率 |
|---|---|---|
| 2002年→2007年 | 5152万部→5058万部 | 93万部（1.81%）の減少 |
| 2007年→2012年 | 5058万部→4670万部 | 388万部（7.67%）の減少 |
| 2012年→2017年 | 4670万部→4119万部 | 552万部（11.81%）の減少 |
| 2017年→2022年 | 4119万部→3033万部 | 1086万部（26.37%）の減少 |
図表２－２ 夕刊部数（Ｅ）
| 期間 | 部数の変動 | 増減部数と増減率 |
|---|---|---|
| 2002年→2007年 | 1930万部→1785万部 | 144万部（7.48%）の減少 |
| 2007年→2012年 | 1785万部→1395万部 | 390万部（21.86%）の減少 |
| 2012年→2017年 | 1395万部→1064万部 | 331万部（23.73%）の減少 |
| 2017年→2022年 | 1064万部→645万部 | 419万部（39.42%）の減少 |
図表２－３ 合計部数（Ｆ）
| 期間 | 部数の変動 | 増減部数と増減率 |
|---|---|---|
| 2002年→2007年 | 7082万部→6844万部 | 238万部（3.36%）の減少 |
| 2007年→2012年 | 6844万部→6065万部 | 778万部（11.37%）の減少 |
| 2012年→2017年 | 6065万部→5183万部 | 883万部（14.55%）の減少 |
| 2017年→2022年 | 5183万部→3677万部 | 1505万部（29.05%）の減少 |
夕刊の減少部数は、2002年から07年までの５年間については144万部で、１年あたりにすれば約28.9万部と、当時も厳しい状況だったことがわかりますが、これが2017年から22年までの５年間だと419万部であり、１年あたりで約84万部の減少です。
このペースで減少が続けば、夕刊はあと７～８年もすれば消滅する計算です。
なるほど、毎日新聞が夕刊の休刊に追い込まれるのも仕方がない話かもしれません。
東洋経済に見る「休刊一覧」
こうしたなかで、何かほかにヒントがないのかについて調べてみたところ、ウェブ評論サイト『東洋経済オンライン』にちょうど１年前の時点で、こんな記事が出ていました。
昨年も180万部減､全然止まらぬ｢新聞｣衰退の末路
―――2022/01/10 6:00付 東洋経済オンラインより
東洋経済による「180万部減」というのは、当ウェブサイトにて引用している数値とは一致していませんが、その理由は東洋経済の記事で触れられている「部数」はスポーツ紙を除外した「一般紙」に限定されているためです。
それはさておき、同記事にはこんな記述があります。
「夕刊離れが特に著しいことがわかる。かつて、紙で新聞を読む人の大半は、同じブランドの新聞を朝刊も夕刊も読んでいた。そうした『セット』購読層は今後、稀有な存在になっていくだろう。読者が夕刊の購読をやめる前に、コスト負担に耐えかねて『休刊』という名の夕刊廃止に踏み切った新聞社も少なくない」。
今年に入って出てきた「毎日新聞の東海三県夕刊休刊」という話題も、おそらくはこれと同じ文脈に位置付けられるでしょう。東洋経済の記事はこう続きます。
「特に地方紙でそれが目立つ。広告がほとんど入らないため、広告スペースを自社関連の出版物や催しの案内で埋めざるをえなかった新聞も多い。これに配達員不足が加わり、多くの新聞社で夕刊はお荷物でしかなくなったのだ」。
要するに、不採算、というわけです。
少し古い情報ですが、東洋経済によると、夕刊を休・廃刊する動きは、たしかに加速しています。
- 2021年…◎根室新聞（北海道）、◎千歳民報（同）、◎両毛新聞（栃木県）、◎近江同盟新聞（滋賀県）、熊本日日新聞
- 2020年…東奥日報（青森県）、山陽新聞（岡山県）、徳島新聞、高知新聞、大分合同新聞
- 2010～2019年…岩手日報、秋田魁新報、岐阜新聞、◎岡山日日新聞、中国新聞（広島県）、沖縄タイムス（沖縄県）、琉球新報（同）
（【出所】同記事。なお、「◎」は「地方紙よりも発行エリアの狭い『地域紙』であり、かつ、もともと夕刊しか発行してない」新聞のこと）
状況が厳しいのはむしろ朝刊
ただ、状況が厳しいのは、むしろ朝刊の方でしょう。早くから部数の激減に見舞われていた夕刊と異なり、部数の減少についてはこれから本格化すると想定されるからです。
朝刊の減少部数は、2022年から07年までの５年間については93万部にとどまり、これを１年あたりに換算すれば約18.7万部でしたが、これが2017年から22年までの５年間だと1086万部も減少しており、１年あたりの減少幅は217万部ほどです。
朝刊は2022年10月１日時点で3033万部だそうですが、毎年217万部ずつ減少し続ければ、あと14～15年で朝刊も消滅する計算です。現実問題として見れば、15年ももたないでしょう。
その意味では、夕刊の休・廃刊ラッシュは、「本丸」である朝刊の廃刊ラッシュの「前座」のようなものだったのかもしれません。
こうしたなか、長らくの間、日本の世論を支配してきた「新聞」という紙媒体が消滅したら、いったいどうなるのでしょうか。
先ほど引用した東洋経済の記事では、「新聞社はあと５～６年で最終局面を迎える」、「新聞のないエリアが生まれ、そこがニュース砂漠になる」などとして、新聞がない社会を悲観的に取り上げているフシもあるのですが、こうした見方は正しいのでしょうか。
このあたり、日刊新聞業界が大きな再編に巻き込まれるであろうことは間違いないのですが、それが直ちに「すべての新聞社の倒産」を意味するものではありません。
いくつかの新聞社は、紙媒体の刊行を完全に取りやめるのではなく、不動産業など「儲かっているビジネス」に本業をシフトしつつ、「趣味の範囲」で新聞刊行を続けるでしょうし、現時点でネット上で高い評価を得ているメディアは、そのまま紙媒体の発行を取りやめ、ネットメディアに特化していくことに生き残りを賭けるでしょう。
それに、いくつかの新聞社はおそらく倒産するでしょうが、だからといって社会が悪い方向に向かうと考えるのは、新聞業界の思い上がりです。差し当たって新聞業界は、「記者クラブ」などの利権については死守しようとするのではないかというのが著者自身の予測です。
しかし、それと同時に、いまや「記者クラブ」こそが国民の知る権利を阻害している談合組織となっているという実態が明らかになりつつあるなかで、メディア業界がいつまでもこうした利権を守り続けることができるのかどうかは疑問でしょう。
いずれにせよ、社会がネット化すればするほど、情報は双方向性という性質を強めていくでしょうし、こうした流れは不可逆的なものと考えてよさそうです。当然、一方通行のメディア――まずは夕刊、続いて朝刊、さらにはテレビ――が順次、社会的影響力を喪失していく流れは覆せないでしょう。
結局大切なことは、情報を「発信する側」ではなく、「受け取る側」である私たち一般国民が、情報を正しく見極めることであり、それさえできれば、紙媒体の新聞が淘汰されたところで、私たちの日常生活において大きな影響が生じるというものでもないでしょう。
いや、情報を歪める「中間業者」がいなくなれば、むしろ社会の情報の透明性は向上する可能性の方が高いと思うのですが、いかがでしょうか。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
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  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
昨日、N自動車とR自動車の共同発表をYouTube
で観ましたが、日本メディアの報道と雰囲気が違う印象を持ちました。また、ロンドンで発表されたのも理由の一つでしょうが、日本メディアの質問は少なかったし、その内の一人（朝日新聞）は、「質問というより意見をお持ちのようですね？」とR自動車の回答者から返答される始末。事実ではなく思い込みで記事を書いているのを見透かされている様子でした。駄目だこりゃぁ。
私もyoutubeでの共同発表見ました。
また、海外メディアの報道を見て、
日本のオールドメディアのそこの浅い報道との
あまりに違いに驚きました。
日本のオールドメディアは、
いわば
言葉の壁があるので雇っていた
ただの通訳のようなものですが
その通訳がどぶサヨ偏向かましていたことは
今後はもはや通用しない時代です。
なんせ今はyoutubedeで
日本語の自動翻訳も利用できます。
オールドメディアにしても
通信社を名乗る爺爺通信にしても
正しく翻訳し伝えるという本分忘れ
角度を付けるというただの偏向報道と
韓流汚染の記事では
「新聞読んで信じていては
正しい世の中の流れはわからないよね」
と若い人に言われてしまいます。
それを受け入れられない
不芳情弱鬱憤高齢層は
アベがあ～逆ギレで
暴れるしかないのでしょうなあ。
>私もyoutubeでの共同発表見ました。
>また、海外メディアの報道を見て、
>日本のオールドメディアのそこの浅い報道との
>あまりに違いに驚きました
ニュースは Youtube で観る時代とつくづく当方は感じています。
ほんのついさっきは、ゼレンスキー大統領と随行団を乗せた軍用機がイギリスの空港へ降下中のシーンから Youtube のライブ中継が始まりましたが、Youtube が通知してきたので見逃さずにすみました。
ちなみにNHKの質問者はかつて21時ニュースキャスターだった有馬氏。なんか要領を得ない感じでした。あと日経だったと思うが別の一人も質問していましたが、何というか詰問という感じ。相手に対する敬意のようなものが無いとまともな回答は望めないのでは？
昨年9月、長きに亘って朝日新聞を購読していた友人が、漸く他紙へ移ることにしたそうです。
電話に出た販売店の担当者も、心なしか疲れた様子で「長い間購読して頂き、有り難うございました」と応じていたそうですが、年末に突然その販売店の従業員らしき人物が自宅にやってきて、何やら販促品のようなモノを置いていったのだとか。
そのときどこの新聞にしたのかとか、もう一度戻ってきて貰えないかとか、というようなやりとりがあったそうですが、友人が例の川柳問題を持ち出して「ああいうことをやってしれっとしてる新聞は二度と取らない」と明言すると，はぁそうですかと肩を落として帰って行ったそうです。
ところで、この話には後日談がありまして，なんとこの販売店，新年早々再び販促品を持って訪問してきたそうです。そのとき応対したのは友人の細君だったそうですが、どうも別の担当者だったようで、「本社」から最近購読をやめたお宅を全て訪問するよう指示されてきたと訪問理由を告げていたようなのです。
因みに、この友人の住んでいる街にある朝日新聞系の販売店はたった一軒しかないので、果たしてこの「本社」というのは一体何を指していたのだろう？と友人は首を捻っておりました。
ブログ主どのも懸念されるように、新聞記者たちがこれまで以上に社会に対して高圧的に振舞うであろうことは予想の範囲。ぬるく見守るほかありません。
朝刊部数って、まだ3033万部もあるのですか？夕刊単独や、セット部数、朝刊単独部数はもっと激減しているのに、減り方が少ない、、気はします。
しかし地方紙で夕刊のみの地域が休刊すると、全国紙に移行する購読者も居らず、「紙媒体空白地区」が出来るでしょう。中には一県全体を網羅するのでは無く、一定の地域のみ(例えば明治以前の旧国域)で発刊している地方紙は、以前からあります。時事や共同の記事も入らないので、広義の新聞と言えるかどうか分かりませんが。
もちろん毎日刊では無く、平日刊行、週3刊行もあります。第3種郵便物を取得すれば配達員は不要です。スタッフは家族＋親族程度で可能ですから、かなり延命は出来ますね。もうこうなると、回覧板並みです（笑）。
あと、大手紙も厳しいですよ。読朝毎経産の5社並立の時代は2〜3年で終わり、ブロック紙、大手地方紙と呼ばれる道新、信毎、中日、京都、神戸、西日も不動産等有力な副業が無ければ、極めて厳しいと思います。それらが設立したテレビ局ラジオ局も、同じような運命かと。
朝刊発行3033万部には農業新聞等の業界紙も含められているようですが、まだまだ多いですね。
夕刊単独52万部も意外に多い感じですが、おそらく夕刊フジ・東スポが含まれている影響でしょうか。
https://www.pressnet.or.jp/medialink/
トータル3677万部に日本新聞協会に加入していな政治・宗教系等を足すと、見開き0,812m換算で地球1周してしまいそうな勢いです。
新聞衰退の理由として、ネットの普及があるかと思いますが、
それだけではないと思います。
個人的には興味の対象がそう広いわけではないので、何でも
書いてある一般紙は、あまり読む記事がありません。
新聞衰退で心配なのは、新聞社がスポンサーとなっている
囲碁の棋戦が縮小や休止となることです。
実際に賞金額が減る傾向にあります。スポーツイベントなど
でもそうだろうと思います。
紙の新聞の収入源は広告料と購読料。
読者が減れば当然購読料も減るが、読者が減ると広告効果が下がり広告ももらえなくなりダブルパンチ。広告の掲載が減って、そのままにしておくとページ数が減り夕刊が“ペラペラ”になってしまう。日経新聞に関連会社の広告が多いのはそのせいだろうか。今日の夕刊の広告：日経主催の「ハンブルグバレエ団」「日経サイエンス」「ニッケイ丸の内キャリア熟」「日経DVDオンライン」
半分以上が日経関連会社かもしれない。
素朴な疑問だが、夕刊を廃止すると配達員はその時間何してるのだろう。
最近は配達員をフードデリバリーと提携して貸し出してるところもあるらしいよ。
もはや
オールドメディア消滅の運命は
必定のようです。
どぶサヨ記事垂れ流してきた
朝日の社員には道場の余地はありませんし
テロに小躍りした
天声人語元どぶサヨライター
西木空人こと栗田亘などは
多数派国民良識層からの軽蔑を
真摯に受け止めその横着な生きザマを
反省する必要があるとは考えます。
あとは、朝日新聞に煽られて
ご自身の思い上がりのようには
当たり前には世間に認められないことから
アベガあとかに参加してしまった
日本の情弱高齢鬱憤層さんは
どうなってしまうのかと思いますが
入れ歯でフガフガアベガーして
鼻つまみ者としての人生も
早晩終えられるようですから（笑）
まあ捨て置いてあげるしかないだろうとは感じます。
一般のテレビ視聴者は、どうしても番組の内容にばかり目が行ってしまって、制作コストや番組の伝送方法 (地上波か衛星放送かネット配信か) の話には関心を持ちにくいのと同じように、一般の新聞読者は、どうしても紙面の内容ばかりに目が行ってしまいますが、紙面の内容は経営状態に大きく左右されるのですよね。
例えば毎日新聞は、中共の宣伝紙 ｢チャイナ・ウォッチ｣ を自社の新聞と一緒に配布していることが、少し前にネットで拡散されて話題になりましたが、そのはるか前から創価学会の機関紙 ｢聖教新聞｣ の印刷を受託していて、今では自社の新聞より印刷部数が多いことは、意外と知られてないですよね。
中国のプロパガンダ紙 ｢チャイナ・ウォッチ｣ に協力する毎日新聞 – 海外 | 報道しない自由.net
https://houdou-shinai-jiyu.net/abroad/2020/11/article-chinawatch-mainichi-shimbun-20201114.html
聖教新聞受託印刷60年 ｢感謝の集い｣ 高速オフセット | 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20220302/ddm/012/040/091000c
数年後が楽しみです。朝日が潰れたら感慨深いでしょうね。