スポニチというメディアは、ご遺族の自宅マンションのインターフォンを平気で夜中に鳴らすことができるそうです。新聞、テレビを中心とするオールドメディアから若年層が離れていると指摘されて久しいのですが、その背景には、インターネットという非常に便利なツールの発展という側面と、オールドメディアがあまりにも社会常識から逸脱した取材で垂れ流すコンテンツがつまらないから、という側面があるのかもしれません。

マス「ゴミ」論

マス「ゴミ」の由来

インターネットを中心に、いつしかマスメディア、あるいはマスコミのことを「マスゴミ」と呼ぶ人が増えているように感じます。

著者自身の個人的な記憶に基づけば、もともとこの「マスゴミ」という用語は、2009年８月の「政権交代選挙」のあたりから、自然発生的に見られるようになったものだと思います。

当時から、インターネットユーザーを中心に、「新聞、テレビなどのオールドメディアの偏向報道が政権交代の原動力となった」という批判が根強かったからです。

ちなみに『立憲民主党の先祖返り、今度のポスターは「変えよう」』でも触れましたが、この選挙では、投票の約３週間前の2009年８月12日に21世紀臨調が主催した麻生太郎総理大臣と鳩山由紀夫・民主党代表の党首討論会は、公正に見て、麻生総理の完勝だったと考えて良いでしょう。

しかし、この討論会、少なくとも在京民放とＮＨＫは中継しませんでしたし、主要紙にも大きく取り上げられたという記憶はありません。

全480議席中、民主党が308議席を獲得して地滑り的な勝利をおさめ、自民党が119議席にとどまるという政権交代劇は、ＮＨＫ、民放、全国紙などがこの討論会の内容を公正に取り上げようとしないことに象徴される、オールドメディアの偏向報道の賜物と結論付けるべきなのでしょう。

（※余談ですが、『衆院選での敗者は「立憲共産党」とオールドメディアだ』を含め、当ウェブサイトではこれまでに何度か論じてきたとおり、今年10月31日の衆議院議員総選挙は、12年前の偏向報道をオールドメディアが何にも反省してこなかったためにもたらされたものだ、というのが、当ウェブサイトの現時点での仮説です。）

若くして亡くなった女優を悼む

ただ、オールドメディアのことを、口の悪い人が「マスゴミ」と呼ぶようになったのは、新聞、テレビなどのオールドメディアが発する情報の内容自体が「ゴミ」だと思っているからではないのかもしれません。

もっといえば、取材方法自体が、一般人にとっては到底受け入れられないものだからなのかもしれないのです。

こうした事例として取り上げたいのが、著名な歌手で女優の方が18日、札幌市内で宿泊先だったホテルの高層階から転落して亡くなった、という報道です。

おそらくふだん芸能に関心がない人にとっても少なからぬ衝撃を与えたのではないかと思いますし、まだ若く、将来の活躍も期待されていただけに、本当に残念だと落胆しているファンの方も多いでしょう。

本当にご冥福をお祈りするより方法はありません。

こうしたなか、亡くなったご本人のお母さまが所属する事務所は昨日、こんな「お知らせ」を発信しました。

所属事務所からのお知らせ

―――2021.12.19付　Universal Music Japanウェブサイトより

同社はこの「お知らせ」のなかで、「お世話になりました関係者の皆様、ファンの皆様には、生前に多大なるご厚情を賜りましたことを心より御礼申し上げます」としたうえで、次のように述べています。

「●●は、未だこの現実を受け止めることが出来ない状態です。マスコミ関係の皆様におかれましては、●●や親族の深い悲しみや、ご近所の生活やプライバシーにご配慮いただき、自宅、及び、周辺への取材行為、また、憶測による記事掲載等はご遠慮いただき、見守っていただきますよう切にお願い申し上げます」（※「●●」には亡くなったご本人のお母さまの芸名が入ります）。

これは、人間として当たり前の話でしょう。

ご家族、とりわけご両親は大変な衝撃を受けていらっしゃるはずであり、とにかく静かに、そっとしておくべき局面です。

非常識な時間にご遺族の自宅のインターフォンを鳴らしたスポニチ記者

ついでに申し上げれば、今回の事故については大々的に報じられているため、おそらく当ウェブサイトをご覧いただく皆さまも、亡くなった方、ご両親の実名をご存じのこととは思いますが、当ウェブサイトであえて実名を抜いているのは、万が一、ご家族が当ウェブサイトをご覧になる機会がないとは限らないからです。

そういうわけで、世間のメディア、ウェブサイト等とは異なり、当ウェブサイトではできるだけ、現場の状況に事細かに触れたりしないようにしたいと考えていますが、これも当ウェブサイトなりのささやかな配慮のつもりです。

ただ、なぜ当ウェブサイトでこの話題を取り上げようと思ったのかといえば、昨日、こんな記事を目にしたからです。

良好な関係を続けていたが…●●●●の自宅はひっそり

―――2021年12月19日 05:35付　Sponichi Annexより

記事のタイトルにある「●●●●」は、亡くなったご本人のお父さまの実名です。

看過できないのは、こんな記述です。

「この日、父親で俳優の●●●●（70）の都内の自宅マンションは部屋に明かりがついていたように見えたが、ひっそりとした様子だった。インターホンは『現在対応することができません』と自動音声が流れるようになっていた」。

あれでしょうか。

スポニチの記者は、まさかとは思いますが、真夜中から未明に娘さんを亡くされた方の自宅マンションのインターフォンを鳴らした、ということでしょうか。

「真夜中からから未明に」、と申し上げるのには、理由があります。客観的な事実関係を追いかけていくと、どうもこの記者がインターフォンを鳴らした時間帯は、少なくとも日没後、下手をすると深夜から未明の時間帯に行われていると判断せざるを得ないからです。

まず、「明かりがついていた」という記述から判断するに、この突撃取材は少なくとも日没後に行われている可能性が濃厚です。

もっといえば、（どうしても触れないわけにはいかないため、仕方なしに申し上げますが、）そもそも報道によれば、転落事故が派生したのは18日午後１時ごろだそうであり、また、所属事務所の発表によると、亡くなったのは夜９時40分ごろだということです。

ということは、もしかするとこの記者がインターフォンを鳴らしたのは、夜９時40分以降、そしてこの記事が公表される19日早朝５時35分までの時間帯――真夜中か、あるいは下手をすると早朝――、という可能性すら出て来るのです。

いずれにせよ、この突撃取材が、大変な衝撃を受けているであろうご本人に対し、かつ、大変非常識な時間帯になされたという可能性は濃厚であり、こうした時間帯に直接自宅に押し掛けてインターフォンを押した、ということは、ほぼ間違いないと考えて良いでしょう。

取材方法があまりにも酷すぎる

とりあえず、このスポニチの記者がどういう気持ちでインターホンを鳴らしたのか、単純に疑問です。

まさかとは思いますが、この記者の方は、相手が芸能人だからという理由で、何をやっても許されると勘違いなさっているのでしょうか。

ためしにツイッターで該当するスポニチの記事のＵＲＬを入力してみると、やはり「マスゴミ」という単語を使っているユーザーが多数いることがわかります。

もちろん、スポニチのような非常識な取材活動を、すべてのオールドメディア各社が行っている、などと決めつけるつもりはありません。ただ、大手メディアの記事をひととおり検索してみたところ、このスポニチの取材活動を批判しているメディアが見当たらなかったのもまた事実です。

このように考えていくと、やはりオールドメディア各社は同業他社に対してはとことん追及が甘い（というよりもスポニチの記者の取材活動が問題だと思っていない）という証拠に思えてなりません。

そういえば、今から約３年前、災害報道に際し、地震被害に遭ったマンションに侵入し、各家庭に取材をかました共同通信の新人記者の記事が、インターネット上で強い批判を浴びた、という事件がありました（『災害報道の共同通信の新人記者は被害者ではなく立派な加害者』等参照）。

また、アニメ会社に対する放火事件に際し、マスメディアの取材自体が二次被害、三次被害をもたらしているのではないか、という話題についても、思い出してしまいます（『京アニ事件とマスコミ取材の二次被害が酷い』等参照）。

災害報道、事件報道などに際し、やはりマスメディア（オールドメディア）の取材ぶり・報道ぶりを眺めていると、あまり言いたくはないのですが、一部のネットユーザーが「マスゴミ」という表現を使い、それに多くの人が共感するのも無理はない、という気がしてしまうのです。

オールドメディア業界の未来

若者のオールドメディア離れ

さて、「マスゴミ」について触れたついでに、もうひとつ指摘しておきたいのが、いまや若年層ほど紙媒体の新聞を読まなくなり、地上波のテレビを見なくなりつつある、という現実です。

『紙媒体の新聞から10代が離れた』でも触れたとおり、総務省の調査に基づけば、通常の紙媒体の新聞を読むという割合は若年層ほど低く、10代から20代で20％にも満たず、30代でも30％弱に過ぎません（60代だと70％を超えます）。

また、地上波のテレビに関して言えば、ここまで極端な結果は出ておらず、若年層でも「利用している」という回答は９割を超えているのですが、ただ、著者自身の感覚に基づけば、５年から10年も経てば、地上波テレビも紙媒体の新聞の後を追うのではないか、と考えています。

このあたりは将来予想でもあるため、どうしても不確実なものとならざるを得ないのですが、それでも『フジテレビが実施する希望退職募集は「悪手中の悪手」』などでも述べたとおり、その兆候はすでに出ています。

在京民放各局（の親会社）の決算を並べていくと、テレビ局の売上高は右肩下がりなのです。

この点、2021年度はコロナ禍という影響もあったため、各局ともに一時的に売上高が打撃を受けた、という側面もあると思いますが、「一時的」ではない要因としては、とくに地上波テレビが飽きられているという長いトレンドは無視できません。

これも日本の場合は、とくに地上波テレビ局の数がとても少ないこと（※これについては後述します）、オールドメディア業界が「記者クラブ」「電波利権」「新聞への消費税の軽減税率」などのさまざまな利権を持っていることなどを踏まえると、利権による腐敗、という側面を感じざるを得ません。

「30～40代はＴＶを見ない・持たない」

こうしたなか、総務省は先週水曜日、『デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会』を実施し、その配布資料を公表していますが、千葉大学の多賀谷一照名誉教授による『資料３－２　放送の将来』【※ＰＤＦファイル】と題したＡ４サイズ４ページ分の資料が、大変に強烈です。

基本的には箇条書きの資料ですが、そのまま抜粋すると、こんな具合です。

• １，年齢層と放送サービス
• ―６０代―７０代以上…死ぬまで TV を見続ける
• ―３０―４０代…TV を見ない、持たない
• 彼らから、現行的な意味での NHK 受信料を取ることはいずれ無理となる

…。

このあたり、たしかに総務省などのさまざまな調査で見ても、60代以上と40代以下でテレビに対する態度はまったく異なっていることは事実ですが、さすがにこの表現には、ちょっとびっくりしてしまいました。これが総務省という役所の公式ウェブサイトに掲載されているのですから、時代も変わるものです。

ただし、これも個人的な肌感覚で恐縮ですが、最近は高齢者であってもスマートフォンを自由自在に使いこなす人が増えているように感じます。

このあたり、「肌感覚」が最新の公式な調査結果に出て来るまでタイムラグがあるため、現時点で「インターネットに接続する高齢者が増えてきた」とまでは断言できませんが、やはり一度インターネットの利便性に接すると、どうしても離れられなくなります。

インターネット化すれば地上波は不要に？

もっときついことを申し上げますが、私たちの生活にとって、果たしてテレビというものは、そこまで重要性が高い存在なのでしょうか。

地上波テレビの場合、チャンネル数は非常に少なく、東京でもせいぜい８チャンネル程度しか視聴することができません（※ＮＨＫ２チャンネル、民放６チャンネル）。ただし、地区によっては近県の放送が入るケースもあるようですが、それでもせいぜい10チャンネルが良いところでしょう。

また、地上波テレビでは、「自分が見たいときに見たい番組を見る」ということができません。地上波テレビの場合は、視聴者が放送時間に合わせてテレビの前に座っていなければならないのです（※録画機能を使ったタイムシフト視聴もできないわけではありませんが…）。

これに対し、社会がインターネット化するにつれて、インターネット上にはさまざまなサービスが出現しています。

多様な動画が原則として無料で楽しめるYouTubeなどの動画サイトもそうですし、Netflixやアマゾンプライム、Huluといった有料の動画配信サイトもあります。なにより、これらの動画サイトでは、何百、何千、何万という動画をオンデマンドで視聴することができます。

つまり、動画サイトの場合は地上波と比べて圧倒的に多様なコンテンツを、いつでもオンデマンドで楽しむことができるわけであり、ユーザーの利便性という点では大きな違いがあるのです。

チューナーレスＴＶの衝撃

こうしたなかで、思い出しておきたいのが、『ＮＨＫはイラネッチケー「逆転勝訴」で自滅の道を行く』でも取り上げた、「チューナーレスＴＶ」という話題です。

株式会社ドン・キホーテは今月、「AndroidTV 機能搭載チューナーレス スマートテレビ」の発売を開始しました。

ネット動画専用！ あえてテレビチューナーを外した『AndroidTV 機能搭載チューナーレス スマートテレビ』～12 月 10 日（金）より全国のドン・キホーテ系列店舗で発売！～【※ＰＤＦファイル】

―――2021/12/06付　株式会社ドン・キホーテＨＰより

株式会社ドン・キホーテによると、今回発売するのは同社のオリジナルブランドのスマートテレビで、24型が19,800円、42型が29,800円（いずれも税別）なのだそうであり、同社はこの「チューナーレステレビ」の狙いについて次のように述べています。

「本製品はあえてチューナーを外して、アンドロイドOSを搭載したインターネットでの動画視聴に特化した商品です。また、接続環境を充実させているためインターネットでの動画視聴以外にも、家庭用ゲーム機を接続して大きな画面でゲームを楽しむことや、DVD・ブルーレイプレイヤーに接続して映画を鑑賞、ノートパソコンを接続してデュアルモニターとして活用するなど、ニーズに合わせて様々なシーンでご使用いただけます」。

この製品自体が良いのかどうかはわかりません。

ただ、「民放も見ないし、そもそもＮＨＫに受信料すら払いたくない」という人にとっては、なかなかうまくニーズをつかみ取った商品であるように思えます。

地上波映らぬＴＶが消費者にとって新たな選択肢に

そして、この商品について、『Yahoo!ニュース』に『Real Sound』というサイトが配信した、こんな記事が掲載されていました。

ドンキからチューナー非搭載、約2万円のテレビが登場　いま「テレビ」に求められているものとは？

―――2021/12/16 7:11付 Yahoo!ニュースより【Real Sound配信】

リンク先記事には、こんな記述があります。

「まず、筆者としてはこのテレビはとても好意的に受け止めている。筆者の自宅のテレビはゲームやNetflix、YouTubeなどの視聴にしか使っておらず、地上波は不要。つまりはチューナーレス大歓迎だ。同じように地上波を不要とする理由で、チューナーレステレビのニーズは一定数あるだろう」。

この記事の執筆者の意見が日本の消費者のニーズを代弁しているという保証はないのですが、この文章を一読して、さほど違和感を抱かないのもまた事実です。

リンク先記事が指摘するとおり、たしかに昨今の若年層は動画などのコンテンツを、インターネットを経由し、スマートフォンやタブレットなどで楽しむことが一般化しており、「これを大画面で視聴したい（けれども地上波は不要）」、というニーズが存在していても不思議ではないからです。

記事では、こう続きます。

「これから数年後のエンタメの未来を考えた時、リビングに置くための大型ディスプレイとしての選択肢に、地上波放送のないテレビは視聴者にとって新しい選択肢になり得るだろう」。

…。

当ウェブサイトとしても、この記述には同意せざるを得ません。

紙媒体としての新聞、電波媒体としての地上波テレビは、結局のところ、オールドメディア利権にあぐらをかいて、非常識な時間帯にご遺族の自宅のインターフォンを鳴らすような社会通念に著しく反した取材で得たコンテンツを垂れ流し、視聴者・読者を舐め切っているように思えてなりません。

その意味では、結局、オールドメディア業界は自分たちで自分たちのクビを絞めてきたようなものなのかもしれない、などと思う次第です。