今年はオールドメディアの権威が崩壊を始めた年だった
本日、大晦日です。今年を総括すれば、やはり新聞、テレビを中心とするオールドメディアの権威が崩壊し、社会的影響力が急激に失われつつあることが露呈した１年だったといえるのではないでしょうか。そして、オールドメディアの崩壊は、お互いに支え合っている「トライアングル構造」の崩壊につながるものでもあります。こうしたなか、改めて読者の皆さまに「３つのお願い」を申し上げておきたいと思います。
目次
大晦日：今年も大変ありがとうございました！
本日、大晦日です。早いもので、今日で2024年もお終いです。
読者の皆さま方にとって、今年はどんな年でしたか？
当ウェブサイトの読者の皆さまは、それぞれの立場で今年を過ごされたことと存じますし、また、来年をどんな年にするか、それぞれに目標や計画をお持ちの方もいらっしゃることでしょう。あるいは、人生に迷っていらっしゃる方もいるかもしれません。
ただ、著者としては、とにかく当ウェブサイトをお読みいただいている皆さまのご多幸をお祈りしたいと思いますし、今年１年、当ウェブサイトをご愛読くださったことを深く感謝申し上げたいと思う次第です（といっても、余裕があれば本日、ほかにも記事を更新するかもしれませんが…）。
メディア崩壊が進んだ１年だった
当ウェブサイトの目的と手法：衆院選を題材に…
さて、あらためて説明しておくと、当ウェブサイトは「読んでくださる皆さま方の知的好奇心を刺激すること」を目的に、金融、経済、政治、外交などから話題を選んで議論をすることを目的としたサイトです。
その際、最も重視しているのは「客観的に確認できる情報」と、「その情報から何らかの結論を導き出す過程」です。
たとえば、「今年10月の選挙では自民党の獲得議席数が単独過半数を割り込み、立憲民主党が解散前と比べて50議席積み増した」、というのは「客観的事実」ですが、「これは有権者が自民党への信頼を失い、有権者が立憲民主党に信を託した証拠だ」、というのは「主観的意見」です。
そして、「主観的意見」は必ずしも「客観的事実」から必然として導き出されるものではありません。
たとえば、今年10月の衆院選で自民党が過半数割れを起こし、立憲民主党が議席数では大躍進したことは事実かもしれませんが、これも両党の得票状況などの委細をよく見てみると、また違った姿が見えてくるはずです。
というのも、衆院選では定数465議席のうち、比例代表に配分されている議席は176議席に過ぎず、全体の６割超にあたる289議席が小選挙区に配分されているため、大した得票でなくても圧倒的な議席を占めることができてしまうからです。
得票数では立憲民主党も小選挙区で147万票減らした
これについて、もう少しくわしく見ていきましょう。
自民党が小選挙区で獲得したのは2087万票、得票率でいえば38.46%でしたが、獲得した議席は全体の45.67％の132議席です。これに対し立憲民主党が小選挙区で獲得したのは1574万票、得票率は29.01%で、議席は全体の35.99％の104議席で、どちらも議席率が得票率を上回っています。
また、自民党の2087万票は、前回（2021年）と比べて679万票減らし、小選挙区で獲得議席を55議席も減らしているわけですが、立憲民主党は前回と比べ47議席増えているにもかかわらず、小選挙区の獲得議席は147万票も減っているわけです。
要するに、立憲民主党が議席を増やしたのは、最大政党である自民党が前回比679万票減るなど「勝手にズッコケた」だけの話であり、立憲民主党が前回並みの1722万票を得ていたならば、小選挙区であと10～20議席は上積みしていた可能性があります。
この点、立憲民主党が前回と比べて票を減らした要因としては、日本共産党との共闘がなくなったことなどが考えられるわけですが、それにしても、むしろ立憲民主党が前回と比べ、小選挙区での得票を減らしていることは事実です。
つまり、立憲民主党が躍進したのは①自民党がズッコケたこと、②選挙制度の都合、という大きく２つの要因によるものであり、決して立憲民主党が有権者から支持されたわけではない、という仮説が浮かび上がってくるわけです。
これなども、「結論を決めつけること」の危険性の一例といえるのではないでしょうか。
オールドメディアは結論を決めつける
ところが、当ウェブサイトでは2016年からずっと申し上げ続けている通り、新聞やテレビを中心とするオールドメディア界隈は、彼らが思う結論を決めつけて報じるという性癖があるように思えてなりません。
たとえば、今回の選挙でもオールドメディア「裏金（？）問題」とやらを勝手に争点として決めつけたフシがあるのですが、そのオールドメディア自身が実施した調査では、立憲民主党に投票した人は高齢層ほど多く、若年層ほど少ないことが判明しています。
なにより、『国民民主支持最高…立民と維新「若い女性支持ゼロ」も』でも紹介したとおり、最近、若年層を中心に、立憲民主党の支持者が激減しているフシがあります。
あるいは、『少なくとも５つの支持調査で国民民主が立憲民主上回る』でも指摘しましたが、多くの世論調査で立憲民主党が政党支持率で国民民主党に負け始めています。
あるいは「テレビ層と立憲民主党支持層が重なっている」との著者自身の仮説が正しければ、場合によっては今すぐ再び衆院選が行われた場合、立憲民主党はむしろ議席を減らし、自民党が多少なりとも議席を積み増し、単独過半数を回復するという可能性すらあると思います。
たとえば石破茂・現首相が何らかの理由で首相・自民党総裁職を退き、後継者にたとえば高市早苗氏あたりが就任するなどすれば、「石破ショック（？）」により自民党を離れた支持層が「高市総理」に惹かれて自民党に戻って来る、などの効果があるかもしれません。
（※なお、一応申し上げておくと、著者自身は高市総理が実現したとしても、高市氏自身の自民党の基盤などに照らすと、あまり「高市色」を出すことができず、場合によっては高市政権も短命に終わる可能性があるとすら見ているのですが、この点はとりあえず脇に置きます。）
その一方で、国民民主党が「年収の壁」という名の「パンドラの箱」を開けてしまったなかで、石破政権が長期化し、自公政権がその「年収の壁引上げ」に頑なに抵抗する（あるいは中途半端な引上げでお茶を濁す）などすれば、有権者の自民党に対する不信感が募るかもしれません。
良いか悪いかは別として、すでに世の中は変わってしまったのです。
腐敗トライアングルの崩壊はオールドメディアから始まる
こうしたなかで、もうひとつ、当ウェブサイトで唱え続けた「腐敗トライアングル」についても取り上げておきたいと思います。
これは、「国民から選ばれたわけではない者たち」、あるいは「国民から信を得たわけではない者たち」が不当に大きな権力を持ち、その権力を用いて日本を悪くしている者たちとして、官僚機構、オールドメディア、特定野党の三者「トライアングル構造」を告発するものです。
実際、この三者、眺めているとビックリするくらい、お互いをかばい合っているフシがあります。
- 「野党議員やメディアに不祥事が生じても、官僚機構は立件しない」。
- 「官僚機構や野党議員に不祥事が生じても、メディアは報道しない」。
- 「官僚機構やメディアに不祥事が生じても、野党議員は追及しない」。
そして、官僚機構は予算配分権や捜査権・税務調査権、オールドメディアは「報道」「第四の権力」という名前の実質的な権力、特定野党は「国会での圧倒的に長い質問時間」などの特権を持ち、そのうえで彼らはその特権を自身の権力の維持・拡大に使ってきたフシがあるのです。
ただし、『【総論】腐敗トライアングル崩壊はメディアから始まる』でも「予言」したとおり、このうちのオールドメディアが現在、絶賛大崩壊を始めました。
ネット―――とりわけ、ＳＮＳ―――の社会的影響力が、日増しに高まっているからです。
実際、今年はいくつかの選挙で、ＳＮＳの社会的影響力が威力を発揮しました。
とりわけ11月の兵庫県知事選では、オールドメディアがさんざん流した「斎藤元彦氏の不祥事」なる情報にも関わらず、その斎藤氏がＳＮＳで強く支持され、最終的には２位以下の候補者に大差をつけて再選を決めるという椿事が生じました。
社会的影響力という観点で、ＳＮＳが完全にオールドメディアを上回ってしまった、ということです。
科学的アプローチでそう間違った結論は出てこない
この点、最近だと「ＳＮＳ規制」などの話題も出ているようですが（『ＳＮＳ収益剥奪するならオールドメディアも収益剥奪を』等参照）、ＳＮＳに規制を掛けたとしても、オールドメディアに対する社会的信頼が戻るというわけでもないでしょう。
あるいは、当ウェブサイトの社会的な役割、ある程度は達成されつつあるのではないかと思います。
繰り返しになりますが、この世の中の情報は、基本的には「客観的な事実」と、その事実から導き出される「主観的な意見・分析」などから構成されます。
そして、客観的な事実をもとに、正しい理論、考察プロセスなどを経ることで出て来る結論が、100％正しいとまでは言いませんが、それと同時にそこまでおかしなものであるというものでもないでしょう。
もちろん、現代の科学は世の中の森羅万象をすべて正しく説明するものであるというものではないでしょうし、とりわけ経済学においては、限界消費性向自体が変化すること、乗数効果が理論通りに生じたりしないことなどの要因もあり、当ウェブサイトの議論が100％正確であるとも限りません。
しかし、少なくとも一部のオールドメディアが主張するインチキ経済理論―――たとえば「国の借金が危機的水準にある」だの、「円安で日本経済は悪くなる」だの―――に関しては、これまでに当ウェブサイトで議論してきたとおり、基本的には間違っていると考えて差し支えないでしょう。
『【総論】「国の借金」説は、どこがどう誤っているのか』
『【総論】円安が「現在の日本にとっては」望ましい理由』
メディアが崩壊すればほかの２つも崩壊せざるを得ない
そして、「官僚」「メディア」「特定野党」という「腐敗トライアングル」構造は、お互いがお互いにもたれ合う形で存続してきたのですが、メディアの社会的影響力が崩壊し始めれば、おのずからほかの２つも崩壊せざるを得ません。
たとえば、「官庁の中の官庁」として、風を切って世の中を闊歩して来た財務官僚も、社会のＳＮＳ化に伴い議論に極端に弱いことがバレてしまい、完全に馬脚を現したフシがありますが、これなどオールドメディアの社会的影響力の急落を象徴する現象です。
また、腐敗トライアングル構造に亀裂が入る中で、国民民主党が「手取りを増やす」をキーワードに大躍進した反面、最大野党の立憲民主党は支持率などにおいても存在感を発揮することができなくなりつつあるのですが、これもオールドメディアの社会的影響力が急低下していることと無関係ではないでしょう。
そして、こうした動きは不可逆的なものであり、2025年以降も急速に進んでいくことは間違いないと思う次第です。
いつものお願い
いずれにせよ、私たちは現在、この国を支配してきた腐敗構造の崩壊を目撃しているのですが、それだけではありません。やはり、当ウェブサイトの読者の皆さまには、次の３つを徹底して下さると幸いです。
「いつもの３つのお願い」
- ①納得できない新聞は読まない
- ②納得できないテレビは見ない
- ③選挙では必ず有効票を投じる
これも日本をより良い国にするためには、私たち国民ひとりひとりが実践しなければならないことです。
是非、ご協力をお願いしたいと思う次第です。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
韓国で起きた傷ましい事故を Youtube で自分なりにいろいろ分析しておりましたら、Agenda Free TV というのが目に留まりました。番組ホストはこう語っています。
「わたしはニュースが大好きだ。だが今の TV は視聴者にアジェンダを押し付ける」
ここでアジェンダというのは、放送局が勝手に作ったものの見方、考えかた、正義と悪の区別のことを指しています。以下チャネル説明のググる邦訳です。
『どこよりも優れたライブ速報ニュース報道…アジェンダなし！
最近はメディア関係者全員がアジェンダを持っているようです。正直に言うと、私たちは少しうんざりしています。なぜ、特定のアジェンダを押し付けることなく、現在の出来事、政治、速報、エンターテイメント、スポーツ、その他世界で起こっているあらゆることについて、知的で思慮深く、楽しい方法で議論できる場所がないのでしょうか。それが、AGENDA-FREE TV を作った理由です』
朝日新聞の有名な「角度をつける」を現代風に置き換えると「アジェンダを押し付ける」になるのでしょう。入社以来 単なる事実の報道は記事ではない 記者たるもの角度をつけてこそ記事になるのだと教え込まれれば今のようになるのでしょう。異論を述べる人は排除されてカルト集団の完成となる。
Agenda-Free TV のチャンネル紹介動画はこれです。
2018年5月公開。１分4秒。自動文字起こしの字幕も出ます。
https://www.youtube.com/watch?v=avZeyLh_qkw
今年もありがとうございました。本サイトは数年前に嫌韓情報を検索してたどり着いたわけですが、金融など最初興味の無いことも教えて頂き感謝しております。今では毎日の更新を楽しみにしております。来年も良い年でありますようお祈り致しております。
今年一年いろいろ思うことを、このサイトに投稿させて頂きました。意見の違うことも多かったと思いますが、許容していただいた新宿会計士さんに感謝申し上げます。また、様々なコメントをつけていただいた読者？の皆様にも感謝申し上げます。「論破する」ことにさほど関心がないので、物足りないと思われた方には、お詫び申し上げます。
新年はどんな年になりますかね。まずは本予算、年収の壁問題でしょうね。それからトランプ政権の発足。そして夏の参院選挙でしょうか。
皆様良いお年を！
自民党は実力ではなく、順番待ちをしている者が総理大臣になることが多い様です。
従いまして、高市氏が総理大臣になることは無いであろうと確信しております。
石破政権が解散をしたとしても、恐らくは石破政権の誰かが次の総理になるものと思います。
行く先を見失っている連中のなかで、明確な目的を持っている人間は生き難いものです。
オールドメディアは印象操作に奔走することでしょう。勿論、悪い方向に。
高市氏におかれては、支那共産党に与する自民党の人間が多い中で声を出すのも一苦労かもしれません。然しながら、声が聞こえてこないのは居ないのも同然であります。
考えが異なることから、敢えて、声に出さないのかもしれません。
悪意を持ったオールドメディアの連中が無い事無い事、吹聴して回るやもしれませんから。
政治家の中であれほどに聡明さを持つ人物は、まず、居ないと、この様に考えておりますが、本当に残念です。
オールドメディアは自らの権威によって恣意的な報道を繰り返すのが常でありますが、その常が嘘をつく、つまりは権威は嘘をつくという事実を露わにしてしまっております。
また、面白いことにオールドメディアは一様に同じ考えを持っていることがわかります。
集合的意識とでも言いましょうか、例の103万の壁についてオールドメディアの一部であるTV報道を例にするならば、税収が減ることと、国の借金論のみを垂れ流します。
一方で、ネット空間の意識の中では、国の借金の定義が不明、経済成長、乗数効果、GDP、MMTなど様々な議論がなされております。これらをオールドメディアの集合的意識から聞くことはありません。煽動、印象操作、搖動を目的としているから、こうなるのでしょう。
但しでありますが、広告収入を狙った再生回数稼ぎは規制されるべきものと考えています。
巨大災害発生時にSNSを情報源として用いることも多々あります。この様な状況の中で
生成AI、過去の画像などによる偽画像が拡散されてしまったならば、極々少数の悪意を
持つ人間によって何万もの生命が脅かされることになります。
これは看過できない事です。
オールドメディアは、とにかく安全運転、責任問題嫌いで、他と同じにしようではないでしょうか。
テレビ局は免許＋巨額の設備、ノウハウが必要だったがYouTubeで免許なし、設備なし、ノウハウ不要でテレビに近い発信ができる時代。
しかも繰り返したり飛ばしたりしながら好きな時間に見れる。内容も忖度ナシ、ここだけの話（真偽は不明）もある。疲れたら音楽や映画も。
こりゃあ勝負あったね。
今後はテレビがどのように落ちぶれていくかに興味が移る。
おそらくYouTuber向けの貸しスタジオ、編集請負になっていくのではないか。
Youtubeでは発信側はどのスポンサーが広告をつけているか決まらない。発言の自由度の背景にこれがある。そんな見方があるのだそうです。
これに私見を加えますと
１．広告を選択して表示させる仕組みは媒体装置すなわちネットの側にある
２．スポンサーシップの意味と仕組みが変わった
３．Patreon など商業化された「投げ銭」システムが成長している
今年は、オールドメディア自身が、自分たちとは違うニューメディア（？）が、それなりの権威を持ち出したと認めざるを得なくなった１年ではないでしょうか。
来年は、オールドメディアがニューメディア（？）を貶めようとする１年になるのでしょうか。
もちろん、それでオールドメディアの権威が復活する訳ではありませんが、相手が落ちればよい、ということです。
論旨には賛同です。
個人的には時系列で、
①都知事選（石丸）
②総選挙（玉木）
③兵庫県知事選（立花）
この三つが１つの同じ流れに見えましたね。
つまり、既得権益（メディアを含む）に対してSNSを使って正論を訴求したら、それなりに伝わった！と。
同じことを逆の言い方をするなら、既得権益がメディアと組んで世論誘導しようとしても、難しくなってきてますね。
蛇足かもしれませんが、
④自民党総裁選（高市早苗予選トップと進次郎脱落）
なんかも、そうかなぁ。
ディベートできない人はもうダメですね。
ついでに、大型スキャンダルが盛大にばら蒔きされた結果、
「プライベートと仕事は別物」
という土壌が醸成されてきたのも、既得権益＆メディアからすると右手がもがれつつあるような？
岸和田の議会解散の行方が要注目。
なんにせよ、新聞は新入社員の時から購読してませんが、地上波もさっぱり見なくなりましたね。
それがよいのかわるいのかわかりませんが、アナログレコードから光ディスクや配信などデジタルに移行したみたいに、
「ありがとう。さようなら。」
ですわ。
音楽自体へのニーズは変わらないのですよ。
伝達媒体（メディア）が便利よい方に流れていくだけで。
＞今年はオールドメディアの権威が崩壊を始めた年
逆転したかどうか判明するのは後年だと思いますが、崩壊の過程が目に見え始めたのは間違いないですね。
マスコミがメディアスクラムを組んで特定候補者のネガキャンをした場合、その後の選挙結果は例外なくその誘導に沿うものでした。兵庫県知事選挙ではその結果が違ったのですがそんなことは過去に記憶がありませんで、一事例ですが驚くべき現象でした。時代の変化をもっとも感じた出来事でした。
変化は何事も功罪両面、良し悪しがありますが、変化は受け入れざるを得ない。来年以降も目に見える変化を楽しんでいきたいと思います。
さ、移動だ。
今年もお疲れ様です。
私にとっては、十分に知的好奇心が刺激されております、ありがとうございます。
オールドメディアという言葉が普通に使われる時代になったことに時の流れの早さを感じます（その反面、オールド右翼は流行らなかった）
上手くない表現や不適当な言葉は大衆から使われないということだと思います。同様にウクライナ応援団も流行語になることはないのだと思う。
ふてほども残念ながら。
今日の朝日新聞朝刊一面な記事
「膨らむ借金 許した先は」
中身を読むと、許した先は戦争ということです。
遂に、国債を発し続けると軍事費が無尽蔵に増え、戦争になる。（だから財務省の言うとおり）財政健全化は必要との屁理屈を展開し始めた様子。
もはや無茶苦茶でついていけません。
>後継者にたとえば高市早苗氏あたりが就任する
総裁選後の高市氏を観察していると、当たり障りのないところで反石破的な雰囲気を醸し出す”発言”をしているが、日本の国益を侵す動きを阻止するような”行動”はとっていないように見受けられる。ご本人は、政局に生きるのであって、政権（総裁・総理）を担う志（準備）が無いのだと思います。
また、総裁選で自民党は立憲民主の真似（石破氏）をすると決めた。
すなわち、党も、政権を担当する意志が無いということなので、しばらくは、日本はダッチロール飛行することになるのでしょう。
昨日のドラマ「相棒」のスペシャル再放送の中で、主役が（悪徳）政治家を「この国に自己責任論を蔓延させたのは政治の責任だ！」と糾弾するシーンがありましたが、唖然としましたね。
造語（「◯◯離れ」だの「草食系」だの「内向き」だの等等）ありきの、ろくな調査も分析もない適当な報道を繰り返して、最初に「格差」と「分断」を煽ってきたのは他ならぬマスコミ自身でしょうに。
いずれ彼らに今までの所業の責任を取ってもらう日が来ることを願ってやみません。
来年も貴サイトのご活躍を心よりお祈り申し上げます。
今年を振り返れば、今年は自民党が左翼に乗っ取られた年じゃないかと思います。
保守には辛い年でしたが、仰る通り、SNSの普及とオールドメディアの凋落もあり、辛い事ばかりじゃなかったのがせめてもの救いです。
今年もたくさんの知的好奇心をくすぐる記事の投稿ありがとうございました。来年も楽しみにしてます。