終焉する「情報の中間業者」としてのメディアの役割

大谷翔平選手が直接、奥様の写真をインターネット上で公開しました。ちょうど一部のテレビ局で「大谷選手の奥様をテレビに出演させたら金一封出す」というお触れが出たと報じられた直後のことでしたので、金一封は大谷選手に贈られるべきでしょう。ただ、それ以上に興味深いのは、岸田文雄首相や任天堂、トヨタ自動車などの事例です。どれもマスメディアという「情報の中間業者」をすっ飛ばし、情報の発信者と受信者がインターネットで直接につながるという事例だといえるかもしれません。

大谷選手結婚騒動

大谷選手の奥様、ネットで直接公表

インターネットに詳しい方ならすでにご存じかと思いますが、大谷翔平選手が、奥様との写真を公開しました。インスタグラムの『ストーリーズ』の機能を使い、航空機の前で奥様などと一緒に撮影した写真を投稿したのです。

また、大谷選手が所属するＬＡドジャーズもご夫妻の写真をＸにポストしています。

なお、奥様のお名前や素性などについては、すでに複数のメディアに報じられているため、当ウェブサイトの読者の皆さまもご存じという方は多いでしょう。

この点、これまでに申し上げてきたとおり、当ウェブサイトとしては、たとえ著名人（芸能人やスポーツ選手など）の方であっても、そのプライベートをこと細かに解説するつもりはありませんし、その出会いなどについて憶測めいたことを掲載することもまた控えます。

ただ、ドジャーズの公式アカウントがポストした、大谷選手と奥様の素敵な写真を見ると、その幸せそうな表情に、思わず笑顔がこぼれることは間違いありません。どうか末永くお幸せにお過ごしいただきたいと願うばかりです。

「金一封」は大谷選手に出すべき（笑）

さて、当ウェブサイトとして珍しくスポーツ選手のプライベートに属する話題を取り上げたのには、ちゃんとした理由があります。

先日の『大谷選手の奥様の「オファー合戦」を始めるテレビ業界』でも取り上げた、「100万円の金一封」報道と密接に関わっているように思えてならないからです。

この「100万円の金一封」とは、講談社『マネー現代』が12日付で報じた、こんな記事です。

「大谷の妻をテレビに出せたら金一封を出す」キー局でテレビマンによる「オファー合戦」が過熱中

―――2024.03.12付　マネー現代より

同記事が公表された時点では、大谷選手が先月29日に結婚を発表して以来、テレビ各局の大谷選手への「オファー合戦」が過熱していた、ということだそうです。

• 「各局が打診しているのは、もちろん、妻のインタビューだ。大谷は練習風景ですら数字が取れる稀有な存在だけに、その妻をテレビに初出演させたとなれば、視聴率は計り知れない」。
• 「なんとしてでも大谷妻の出演にこぎつけるべく、驚きの手法に出る局まで現れた。『大谷妻を出せたら金一封を出す』と、局員に伝達したキー局まであるというのだ」。

…。

俄かには信じがたい（というか、あまり信じたくない）話題です。

ただ、この報道が事実なら、要するに「大谷選手の奥様の顔を報じることに成功すれば局員には金一封（一説によると100万円以上）が出る（かもしれない）」、ということであり、これに俄然、やる気を出したテレビ局員のなかには、大谷選手の学生時代の交友関係を嗅ぎ回る動きもあったとのことだそうです。

大谷選手はこの『マネー現代』の記事が出てから数日後、自身で奥様の写真を公開したわけですので、この「金一封」はこの場合、大谷選手に対して出なければおかしいのではないでしょうか（笑）。

野球選手の会見で結婚を聞くポンコツ記者

さて、今回、一連の「大谷選手結婚騒動」で、おそらく大勢の方々が痛感したことがひとつあるとすれば、日本のメディア（新聞、テレビ）などの「ポンコツ」ぶりではないでしょうか。

大谷翔平氏は、そもそも、「野球選手」です。

芸能人でも見世物でもありません。

それなのに、マスメディア関係者はときとして、パパラッチのように大谷選手の私生活をこそこそ嗅ぎ回るわけです（実際、大谷選手に関連する記事を書いている記者のなかには、明らかに野球の知識に乏しいというケースもあります）。

これに加えてかなり以前の『野球選手の記者会見で「結婚予定」を尋ねる日本の記者』でもまとめたとおり、2021年11月15日に行われた大谷選手の記者会見の様子を視聴すると、日本の新聞、テレビ、週刊誌の質問レベルの低さがかなり深刻であることがわかります。

ためしに視聴してみると、なんといっても印象的なのは、メディア関係者のレベルの低さです。野球の具体的な試合を挙げた質問などはほとんどなく、私生活に関する質問（結婚予定、好きな食べ物など）に加え、酷いものになると「今シーズン一番のひらめきはなんでしたか？」といった漠然とした質問も投げつけられています。

大谷選手が自ら結婚を公開したのも、奥様との写真などを小出しで公開しているのも、すべては大谷選手の「メディアに対する不信」があるように思えてなりません。

もしもメディアが大谷選手との信頼関係を作り上げていたならば、大谷選手は普通に記者会見などを通じ、メディアに対して直接、結婚した事実だけでなく、その相手の情報も公開していたのではないかと思えてならないからです。

直接の情報発信

著名人・政治家が直接に情報発信

ところで、今回の大谷選手の事例でもわかるとおり、著名人らが新聞、テレビ、週刊誌といった大手メディアの裏をかくように、直接、インスタグラムやＸなどのＳＮＳで自分で情報を発信することができるようになったということ自体、時代の変化を痛感せざるを得ないでしょう。

そして、じつはこれ、大谷選手だけの話ではありません。

「マスコミ飛ばし」は、いまや、この世の中の潮流となりつつあるというフシがあるのです。

たとえば、能登半島地震では岸田文雄首相自身が直接、Ｘにさまざまな支援情報を流していたことが、Ｘではちょっとした話題となりましたし、岸田首相以外にも、与野党の複数の政治家が、ＸなどのＳＮＳを使って精力的に情報発信をするようになり始めています。

見たところ、直接情報発信している事例は自民党の議員に多いようですが、日本維新の会や国民民主党などの関係者にも、こうした情報発信を好む人はいます（立憲民主党や日本共産党などの関係者もＳＮＳを使っているようですが、返信機能をオフにしている人も目立ちます）。

これは、本当に面白い傾向です。

トヨタと任天堂の事例

そして、スポーツ選手や政治家に加え、企業もダイレクトな情報発信を始めているフシがあります。

たとえば任天堂は『ニンテンドーダイレクト』で、ソフトのラインナップを伝えるとともに、紹介したソフトの購入や予約のサイトにも直結させることで、ソフトの宣伝と販促につなげています。

また、トヨタ自動車は『トヨタイムズ』という、一種の「自社メディア」を立ち上げており、とりわけ『トヨタイムズニュース』で現在、メインキャスターを務めているのは、テレビ朝日の『報道ステーション』の元出演者でもあった富川悠太氏です。

これも、メディアがトヨタ自動車や任天堂といった企業との信頼関係を構築するのに失敗したがために、これらの企業が新聞、テレビなどをすっ飛ばし、直接情報発信を行うようになったものだ、という証拠に見えてなりません。

情報の発信者と受信者をつなぐメディアの役割

では、ここでいう「メディアに対する信頼」とは、いったいなにでしょうか。

当たり前の話ですが、メディアの役割は「報じること」です。

では、この「報じること」とは、いったい誰のために行われているのでしょうか。

第一に考えられるのは、「私たち一般国民（いわば情報の受信者）のため」、という視点です。政治家に関する報道（ときとして不祥事も含めて）は、私たち一般国民が有権者として選挙権を行使するうえで大変重要な情報となり得ますし、単純に私たち一般人の「知りたい」というニーズを満たしてくれるからです。

ただ、ここで大事な視点は、もうひとつあります。

それは、「報じてもらう側」、あるいは「情報の発信者」、という視点です。

大谷選手のケースでいえば、メディアに自身の活躍を報じてもらうことで、自身の活躍を世間に知らしめるとともに、より多くのファンを獲得するという効果が期待できます。

また、政治家のケースでいえば、国民生活に役に立つ内容を発信することもさることながら、政治家としての仕事を有権者に知ってもらうことも、政治家がメディアに期待する重要な社会的役割のひとつでしょう。

さらに企業のケースでいえば、自社の製品をよりよく知ってもらうことで、自社の業績向上を図るだけでなく、正しい製品知識を持ってもらい、より良い製品ライフをエンジョイしてもらうことも重要です。

すなわち、メディアの大きな役割とは、情報の発信者と受信者をつなぐことにある、というわけです。

はたして、メディアがその役割をちゃんと果たしているといえるのでしょうか。

結論的にいえば、大谷選手のインスタ投稿、トヨタ自動車のトヨタイムズ、岸田首相のＸ投稿、任天堂のニンテンドーダイレクトなどが存在すること自体、いずれも、現在のメディアが「メディアとして当然に期待される役割」を果たしていないことの証左です。

専門知識がなさすぎる！

その際の大きなポイントが、「専門知識の欠如」にあります。

そもそも能登半島地震で「政府の支援が遅い」だの、「ヘリコプターから支援物資を投下すべきだ」だのと主張するなど、政府、岸田首相らの対応を批判していた人たちの多くは、ろくに勉強していないからか、重要な専門知識が欠如していたりします。

大谷選手の会見でも、質問に立った記者らを見ていると、どう見ても野球の知識がなさそうな人たちを多く見かけましたが、これも「野球の専門知識を持たないままで野球選手に質問する」という意味では、まさに専門性の欠如の事例そのものでしょう。

そういえば、『ＧＤＰの話題なのに経済専門用語が少ない大手紙の記事』などでも紹介したとおり、一部の新聞は経済に関する話題を掲載するときに、数量経済学者や金融評論家など「数値や統計が読める人たち」の意見を聴かずに、なぜかジャーナリストや紀行家など、明らかに経済の素人に話を聞いたりします。

要するに、インターネットが存在しなかった時代の、不特定多数の人々に向けて情報発信する役割を独占的に担っていた特権的な地位を、メディア関係者は忘れられないのかもしれません。

低下するメディアの情報付加価値

そして、新聞の部数やテレビの視聴時間が減っている大きな理由も、結局のところは「インターネットが普及した」だけでなく、もっと根本的に、多くの人々が新聞やテレビに付加価値を見出さなくなっている、といった事情があると考えた方が自然でしょう。

いわば、情報の発信者と受信者がインターネットを介して直接につながる時代となったことで、情報の「仲介業者」を通す必要がなくなってきた、というわけです。

しかも、新聞やテレビは単なる仲介業者ではなく、情報に勝手に色を付けてしまう、「色水を流す水道屋」のようなものだといえます。その「色のつけ方」が適切ならばまだ救いがあるのですが、専門性が欠如しているなど、情報を糺しくっつ耐える能力がない、といった問題点があります。

現代社会では、情報というものはますます、低質な中間業者を飛ばしてダイレクトにつながる時代になりつつあると思うのですが、いかがでしょうか。