なかなかに、強烈なコメントをいただきました。当ウェブサイトでは定期的に、「技術、サービスが日進月歩の航空業界」と「旧態依然とした地上波テレビ」を比較する議論を掲載するのですが、「全員が同じものを見るという前時代的な仕組みから地上波テレビは抜け出せていない」との指摘が図星過ぎたためでしょうか、これに対してかなりお怒りの読者コメントをいただいたのです。「はい、ごめんなさい、当ウェブサイトの主張が間違っていました」――とでもいうとお思いでしょうか？

2024/01/16 09:36追記

本文中に誤植がありましたので訂正しています（内容についてはほぼ変更ありません）。

読者コメント欄のない大手メディア

読者コメントのルール

当ウェブサイトでは基本的に、読者コメントについては自由としていて、例外的に不必要な罵倒語などが入ったものや人種・民族差別的なもの、反社会的なもの、犯罪予告的なもの、性的・猥褻なものなどについては事後的に削除する、という仕組みを取っています。

もちろん、過去には問題があるコメントをあまりにも繰り返したなどの事情により、一定の基準を設けてコメントをお断りするケースもありますが（※その基準については非開示）、基本的にはルールさえ守っていただければ、どんなコメントでも自由に入力していただくことができるはずです。

この点、スパムコメント等については一定のアルゴリズムを用いて排除しているため、もしコメントが撥ねられているのだとしたら、過去に類似ＩＰアドレスにおいて何らかの問題コメントがあり、スパムとしてマークされやすくなっている、といった事情もあり得ます。

コメントを入力してしばらく反映されないなどの事情があるときは、連投せず、しばらく待っていただくのが最も確実かもしれません。

（※もっとも、ここ１～２年ほどは中国語や韓国語、ロシア語などのスパムコメントが激増しているのに加え、ネットでの誹謗中傷などが問題視されているなどの事情もあり、コメント承認基準を過去と比べてかなり厳格化していますので、くれぐれも罵倒語などをコメントに含めないようにお願い申し上げます。）

大手ウェブサイトには読者コメント欄がほとんどない

さて、当ウェブサイトが（最近はかなり承認基準が厳しくなったにせよ）何とか頑張って「コメント自由」を維持しているのには、大きな理由があります。

それは、意見を自由に述べることで、新たな着想が生まれることを期待しているからです。

インターネットの最大の特徴は、「情報の双方向性」にある、というのが当ウェブサイトにおける基本的な考え方であり、こうした特徴を最大限に生かすためには、情報の発信は極力、常に双方向であるべきでしょう。

これに対し、大手新聞社・通信社・雑誌社などが運営するニューズサイトの場合、読者コメント欄を設けている事例はほとんどないようです。

いちおう、時事通信や（雑誌社が運営する）デイリー新潮、産経新聞社が運営するzakzakなどのウェブサイトなどのように、UserLocal（ユーザーローカル）社の『ＡＩコメントシステム』という読者コメントの仕組みを導入しているという事例もないわけではありません。

しかし、全国紙５紙や主要ブロック紙・地方紙などは、いずれもウェブ版でも記事を提供しているのですが、少なくとも５紙（読売新聞オンライン、朝日新聞デジタル、毎日新聞デジタル、産経ニュース、日本経済新聞電子版）に関しては、パッと見たところ、読者コメント欄を設けている様子はありません。

大手メディアがそうだからなのか、ほかの多くのニューズサイトにもこうした読者コメント欄が設けられていないことの方が多く、それだけに、記事を読んだ読者が抱いたであろう感想を他の読者に共有する手段が限られている、というのが実情でしょう。

読者が『Yahoo!ニュース』に集う理由

こうした状況を踏まえると、読者が大手ポータルサイトである『Yahoo!ニュース』に集う理由も、何となく想像がつきます。

『Yahoo!ニュース』の場合は基本的に読者コメント欄が設けられており、複数のニューズサイトなどから提供された記事に対しても、コメントをすることができる場合が多いからです（ただし、配信元のポリシーでしょうか、なかにはコメントできない記事もあります）。

このため、配信元のメディアでは読者コメント機能がない一方、転載先の『Yahoo!ニュース』の側に読者コメント欄が解放されている場合、『Yahoo!ニュース』で読んだ方が、読者としてもより多くの気づきを得ることができるかもしれません。同じ記事を読んだ他の読者の意見を知ることができる（かもしれない）からです。

このように考えていくと、とくに新聞社は、せっかくニューズ配信システムや過去の記事のアーカイブといった資産を持っていながら、それらの資産を経営資源として有効活用できているようには見えない、というのは、何とも残念なところです。

正直、最近だとどの社も同じような記事を配信するようになってしまったがために、それらのなかで個性を発揮するのは非常に困難でもあります。

その一方で、新聞社としても、自社のウェブサイトを一般の読者のために開放すれば、もう少しは読者の滞在時間を増やすことができるかもしれません。

たとえば「無料読者」の場合はＸ（旧ツイッター）と連携しての140字までのコメント投稿だけしかできないのに対し、「有料読者」の場合は140字を超えるコメントに加えて過去に投稿したコメントの編集機能が使える、といった工夫をすれば、読者をより有料契約に誘導することができそうにも思えます。

いずれにせよ、新聞社などの多くが読者コメント欄を設けていないがために、当ウェブサイトのような弱小ウェブサイトにも日々、多くの方々が訪れてくださっているのだとすれば、それはそれで悪い話ではないのかもしれませんが…。

コメント主には批判を甘受する義務がある

さて、当ウェブサイトで読者コメントを自由にしているという理由は、「読者が意見を自由に述べることで、新たな着想が生まれることを期待しているから」だ、というのは、当ウェブサイトでは以前からしばしば繰り返してきたとおりです。

ただし、最近だとネット上で訴訟沙汰となるケースも増えているため、当ウェブサイトの場合はとくに最近、コメントの基準を（他サイトなどと比べて）やや厳し目に設定している、という点については、ご了承いただきたいと思う次第です。

しかし、いずれにせよ、当ウェブサイトに掲載した話題について、当ウェブサイトの主張内容に賛同するものではなく、正面切って批判するようなコメントについても、（他人を誹謗中傷する等のものでない限りは）当ウェブサイトに書き込んでくださって構いません。

ただし、これは「コメントは好き勝手に書き放題だ」、という意味ではありません。

私たち日本人が暮らす現代日本社会では、意見表明の自由は最大限保証されていますが、それと同時に、いったん表明した意見に対しては、それに対して寄せられる論理的な批判を甘受する義務が生じるのです。

もちろん、自分が書き込んだ意見に対して批判された場合は、その批判に対して最大限、論理的に反論する権利を持っていますが、万が一、自分の意見に論理性の欠如や事実誤認などの問題点が含まれていた場合には、反論し切れないこともあります。

このときには、議論を見守っているほかの読者は、「あなたの負け」と判定することでしょう。

一部のメディアは自社の記事がインターネット上で批判されている状態を「エビデンスで殴られる」などと表現しているようですが（『能登半島地震を手掛かりに考える「事実と意見の区別」』等参照）、「エビデンスで殴られる」のが嫌なら、エビデンスつきで記事を書けば良いだけの話でしょう。

読者コメントも、これとまったく同じことがいえるのです。

とあるコメントと地上波テレビ

なかなかに強烈な読者コメント

さて、当ウェブサイトではだいたい年に数回、なかなかに強烈なコメントを頂くことがあります。

先日の『サービスが劇的に進歩した飛行機、全く進歩しないＴＶ』では、飛行機の機内サービスが、まさに「日進月歩」といえるほどに進歩し続けている一方で、とくに地上波テレビ業界は相変わらず限られたチャンネル数で旧態依然とした番組を放送し続けている、といった対比を行いました。

これを少し補足しておきましょう。

じつは、「サービスの進歩が著しい航空業界と進歩が全く見られないテレビ業界」の対比は、当ウェブサイトではかなり以前から行ってきたものです。

ひと昔前の機内では、前方スクリーンで映画などが投影され、全員が同じコンテンツを見る、というものが一般的でしたが、これがいつの間にか個々人がオンデマンドで音楽を聴いたりすることができるようになり、最近だと数多くのチャンネルから映像コンテンツなどを楽しむことができるようになりました。

こうした技術の進歩から見れば、地上波のテレビ業界は、相変わらずチャンネル数は少ないままですし、放送される番組はどれも似たり寄ったりで、しかも（失礼ながら）決してレベルが高いとはいえないような番組も多々見られる状況です。

現在の地上波テレビ業界を航空機に例えるならば、サービスが1980年代で止まったままのエアラインに搭乗するようなものかもしれません。

それはともかく、本稿で紹介しておきたいコメントが、これです。

面白いので、一言一句、そのまま転載しておきます。

匿名より:2024/01/14 06:46

＞現在の地上波テレビというものは、ずいぶんと時代遅れな気がしてなりません。「全員が同じものを見る」、という、前時代的な仕組みから、地上波テレビは抜け出せていない＜

プログラムをタイムテーブルに即して電波で送信し、受信した者がそれを観るのが地上波テレビなのだから、受信した者が同じものを見ているのは当たり前でしょうに(笑)

そこから抜け出せというのなら、地上波テレビなど廃業して動画配信事業にでも業態変更しろとでも？機内サービスのWi-Fiや動画提供を

＞劇的に進歩＜

などと異常に持ち上げてその対比で無理矢理テレビ下げしてるところをみると

指摘があまりにも「図星」過ぎたのかもしれない…

引用符の使い方が大変に個性的なコメントです。

引用箇所の最初にある「＞」は「引用始まり」という意味で一般的に用いられるものではありますが、末尾の「＜」についてはかれこれ30年ほどインターネットを使用して来たなかで、初めて目にします。もしかして、「引用終わり」、の意味でしょうか？

また、文章が「～ところをみると」で終わってしまっているのがとても残念ですが、機内サービスのＷｉＦｉや動画提供が「＞劇的に進歩＜」（※原文ママ）と記載したことが「異常に持ち上げ」ている、「無理矢理テレビ下げ」している、などと評価されているというのも、じつに面黒い限りです。

このコメント主の方のご職業などはよくわかりませんが、もしかして地上波テレビ業界の関係者の方でしょうか？

「はい、コメント主様のご指摘の通りです。当ウェブサイトの主張が間違っていました」――。

そういうとでもお思いでしょうか。

この点、「プログラムをタイムテーブルに即して電波で送信し、受信した者がそれを観るのが地上波テレビなのだから、受信した者が同じものを見ているのは当たり前でしょうに（笑）」のくだり自体、なにが言いたいのかよくわかりません。

「受信者全員が同じ内容を見る」という意味では、当ウェブサイトだって同じです。

閲覧する端末により、あるいは閲覧する時刻により、表示される広告、表示される読者コメント等は異なりますが、当ウェブサイトに表示される記事の本文については、アクセスした人全員に同じものが表示されます。

この匿名コメント主様が引用しなかった部分にも明示している通り、当ウェブサイトの指摘は「地上波のコンテンツ数が限られていること」、「地上波テレビ局がその限られたコンテンツに依存してビジネスを展開していること」に向けられています。

繰り返しで恐縮ですが、地上波テレビ、チャンネル数は非常に少なく、首都圏でもＮＨＫ２波と民放５～７波、せいぜい多くても10チャンネルほどしか映りません。そんなＮＨＫに対しては、私たち国民は地上波が映るテレビを設置しただけで半強制的に受信料を支払わされているのです。

しかし、ここまでチャンネル数も少なく、流れてくる情報も不確かなものが多く、誤報や偏った報道などに対してもほとんど訂正らしい訂正も行われない、そんな媒体を多数の国民が有難がって見続けると思っているのだとしたら、それこそ前時代的な発想そのものでしょう。

いずれにせよ、当ウェブサイトの「現在の地上波テレビというものは、ずいぶんと時代遅れ」、「全員が同じものを見るという前時代的な仕組みから、地上波テレビは抜け出せていない」の指摘が、このコメント主の方にとって、ずいぶんと図星だったことは間違いないことはわかります。

地上波テレビの特徴は大勢にいっせいに伝えること

もっとも、地上波テレビが、とくに大多数の人に向けていっせいに同じ内容を伝達する手段としては最適であることは、いまさら指摘するまでもありません。これにはたとえば、サッカーや野球の国際試合、オリンピック・パラリンピックの開会式や閉会式や試合、音楽コンサートの中継などで強みを発揮するでしょう。

しかし、ＶＯＤ（ビデオ・オンデマンド）サービスの高度な発達などでもわかるとおり、人々の娯楽や情報ニーズはますます多様化していますし、また、報道機関に依存しなくても、人々は世の中で発生している出来事を知ることができます。

実際、能登半島地震に関する情報は、Ｘ（旧ツイッター）のタイムラインを見ているだけでもかなり正確なものを把握することができますし、その気になれば首相官邸、防衛省、石川県などの当局のウェブサイトを直接見た方が、新聞、テレビよりもかなり正確な情報がタイムリーに手に入ります。

あまり厳しいことは言いたくないのですが、テレビのワイドショーなどは、「それを好んで見る人」のレベルにあわせた作りになってしまっていて、「もっと突っ込んださまざまな論点を知りたい」というニーズに応えるような作りにはなっていません。

その理由は、地上波テレビが「大人数に向けて効率よく情報を伝えること」に特化し過ぎて来たためではないでしょうか。

読者、視聴者のレベルはさまざまであり、なかには単なる興味本位でさまざまな事件、事故、災害などの情報を知りたいという人もいるかもしれませんし、家族や親戚が地元にいて、避難所や救援物資など、実用的な細かい情報を知りたい、という人もいるかもしれません。

地上波テレビ（とくに全国ネット放送）は、こうした細かいニーズに対応し切れるほどの態勢を構築しているとは言い難いのが実情でしょう。

日本の新聞、テレビの特徴

ただ、「日本の」新聞やテレビに限定して言えば、状況はそれだけではありません。

（報じているメディアにもよりますが）情報があまりにも不正確であり、到底、情報源として信頼できないこともあるからです。

というよりも、『「事実を正確に伝える力」、日本の新聞に決定的に欠如』や『椿事件から玉川事件へと連綿と続くテレビ業界の問題点』などでも指摘してきたとおり、日本の新聞やテレビが報じる情報は、正直、あまりにも不正確です。「クオリティが低すぎる」、と言い換えても良いでしょう。

本来、マスコミの商品といえば「正確な情報」であるはずですが、「情報を正確に伝える能力」という点において、日本の新聞、テレビには大きな欠陥があるのでしょう。

余談ですが、『科学を否定し責任を取らない＝官僚とメディアの共通点』でも指摘したとおり、「科学的思考態度を欠いており、かつ、自分たちの仕事に対して責任を取らない」という意味では、財務省を中心とする日本の一部官庁の官僚とソックリでもあります。

こうしたなかで、徐々にではありますが、「マスコミに代替し得る情報源」がインターネット空間に形成され、「新聞やテレビがなくても困らない」と思う人が増えているというのが、昨今の新聞離れやテレビ離れの大きな要因ではないでしょうか。

それが今回の能登半島地震などの災害で、いっきに加速した感があります。

地上波テレビが生き残るには？

さて、先ほど紹介したコメント主さんのコメントにもあったとおり、地上波テレビ業界にはほとんど進歩がない、という点は、おそらくは図星なのでしょう。

ただ、せっかくなので、地上波テレビ業界についても「生き残るための処方箋」らしきものを、簡単に提示しておきたいと思います。これには先日の『新聞記者、ＪＡＬに対し「御社の信頼に関わる」と糾弾』でも取り上げた話題が参考になるでしょう。

能登半島地震の翌日、海保機との衝突事故を発生させたＪＡＬ機では、ただの１人の死者も出すことなく、たった20分弱で、幼児８人を含む乗員乗客379人が全員機外に脱出・生還したことが、とりわけ諸外国のメディアでは賞賛を伴って取り扱われています。

日本の一部メディアは「ペットが２匹亡くなった」だの、「ＪＡＬの責任はどうだ」だのといった、問題の本質ではない事ばかりを報じていたようですが、この話題の最大のニューズバリューは、海保機に搭乗していた職員が殉職されたことと、ＪＡＬが乗客全員を生還させたことではないでしょうか。

そして、このＪＡＬという会社が1985年のジャンボジェット機墜落事故を（事故調の見解ではＪＡＬの責任ではないにもかかわらず）あたかも自社の責任であるかのごとく記憶し続け、おそらくはすべての職員の行動にＤＮＡとして刻み込んでいることは、特筆に値します。

数々の誤報、捏造、偏向報道案件を「なかったこと」にしてしまう、地上波テレビや新聞業界などとは、あまりにも大きな違いです。

結局、地上波テレビ業界がこの先も生き残るためには、変化する世の中に対応し、映像コンテンツの多様化とマネタイズ戦略を見直すとともに、たとえば動画配信サイトの活用を含め、ニーズの掘り起こしを図っていくより方法はありません。

ちなみにそのヒントなら、すでに出ています。

以前の『広告費激減のテレビ業界でこれから始まる「冬の時代」』でも取り上げましたが、たとえばテレビ朝日・ＡＢＣ（朝日放送）グループの場合、映像コンテンツで強みを持っています。

子供向けでは戦隊モノ、『プリキュア』シリーズ、「未来の世界の狸型ロボット」アニメ、「埼玉県春日部市の嵐を呼ぶ幼稚園児」アニメ、「乱暴な将軍」シリーズなどは大人気コンテンツですし、事業展開次第では千葉県浦安市の遊園地以上のコンテンツビジネス、という展開も見えてきます。

したがって、極端な話、テレ朝・ＡＢＣは大胆にグループ再編を行い、東映グループと持株会社方式で事実上の経営統合を行い、必要に応じて報道からも完全撤退し、地上波の放送免許を返上してしまう、というのはひとつの戦略となり得ます。

うまくいけば100年後、200年後にも生き延びている可能性がありますし、世界中に「東映朝日ランド（？）」ができあがり、プリキュアの100作目、戦隊モノの1000作目などができるかもしれませんし、「22世紀の未来からやって来たロボットのアニメ」は、23世紀以降も続いているかもしれません。

しかし、地上波テレビに軸足を置いた経営を続けていたら、間違いなく、先行きは真っ暗です。地上波テレビ業界自体が100年後も今と同じ姿で生きているとは考え辛いからです。

テレビ局がどこに向かうかはテレビ局の自由ですが、あまり時間が残されていないのもまた事実である、という点については、指摘しておく価値くらいはあるでしょう。