いよいよ東海地区から始まった「夕刊廃止ドミノ倒し」

毎日新聞に続き、朝日新聞も東海地区での夕刊発行を休止するようです。「新聞の夕刊自体、もう存在価値を失っているのではないか」――。古今東西、新たなテクノロジーが登場すれば、古い製品は廃れていきます。そろばんが電卓に、オルゴールが蓄音機に、ＬＰ盤がＣＤに、それぞれ取って代わられたように、新聞の夕刊という存在も、朝刊に先駆けて消えていくのかもしれません。「速報性」という観点からは、ネットにまったく太刀打ちできないからです。

技術革新で消える製品

某怪しい自称会計士の個人ブログのご高説

某個人ブログに今から11年前に執筆された記事のなかに、こんな記載がありました。

「企業経営に必要なものとは、いったい何であろうか。端的にいえば、それは『真摯さ』だと思う。真摯さとは、自社がどのような付加価値により顧客の役に立っているのかに向き合うための態度だ。企業は愚直に顧客満足を目指すしかない」

…。

なにやら偉そうにご高説を垂れていますね。

なんでもこのブログは、山手線の駅名を冠した怪しげな自称会計士が2010年９月から14年９月までの約４年間、運営していたものらしいのですが、現時点では当該ブログの更新は止まっているようでもあります（この手の「上から目線」による偉そうな記事、執筆したのがいったい何者なのかが気になるところです）。

もっとも、「企業経営には真摯さが大切だ」、とするのは、かの有名な経営学者・ピーター・Ｆ・ドラッカーの教えでもあります。そして、この「企業経営において真摯さが必要である」、「企業は愚直に顧客満足を追及すべし」とする指摘は、古今東西、あらゆる企業、あらゆる組織に成り立つものです。

その意味においては、この「真摯さ」という視点は、経営について論じるうえでの取っ掛かりとしては、非常にわかりやすいものです。

技術革新で製品が陳腐化することもある

ただし、当該ブログには、こんな続きがあります。

「経営には真摯さが必要だが、それだけで良いというものではない。

かつてのそろばん・計算尺メーカーは、電卓の出現により淘汰されてしまった。いかに素晴らしい製品を作っていても、その製品のカテゴリー自体が急速に時代遅れになってしまったことで、企業としての存続が不可能になったのである。

その意味では、現代の家電メーカーの苦境も、推して知るべし、だ。いくら愚直で、いくら真摯に自社の製品に取り組んでいたとしても、技術革新という荒波が押し寄せると、企業はあっという間に倒産の憂き目に遭ってしまうのだ」

…。

じつは、これもまたそのとおりです。

いくら愚直に素晴らしい製品を開発しようとして日夜努力していたとしても、そうした努力の大部分が無駄になってしまう、といった事態が生じることはあり得るのです。なぜなら、私たちが生きる人間社会においては、ときとして、技術革新が怒涛の波のごとく押し寄せることがあるからです。

そろばんは電卓とエクセルによりビジネスシーンから駆逐された

ちなみにそろばんの最盛期はいつだったのかについて調べてみると、兵庫県のウェブサイトに設けられた『兵庫県の地場産業の紹介』というコーナーに、その答えがありました。昭和35年（つまり1960年）ごろが、そろばん製造の全盛期だったそうです。

しかし、現代のオフィスにそろばんをみかけることはほとんどありません。この「怪しい自称会計士」のブログにも記載されているとおり、「そろばん」は現在のビジネスシーンにおいて、ほとんど登場することはありません。電卓が出現し、ＰＣ、エクセルなども普及したからです。

もしかすると、当ウェブサイトの読者の方々のなかには、現役のビジネスマン時代に、自身（または先輩、上司など）がそろばんを使用していた、という経験をお持ちの方もいらっしゃるかもしれません（「怪しい自称会計士」も駆け出しのころはそのようなシーンを目撃したことがあります）。

また、そろばんには「教育的効果」などがあるため、上記兵庫県ＨＰの記載によると、小学校の算数の教科に取り入れられるなどして初等教育の場で活躍しているほか、高齢者認知症予防器具としての需要があるのだそうです。

それでも電卓の普及やオフィスのＯＡ化などにともない、そろばんの需要はかつてと比べて圧倒的に少ないのが実情でしょう。

「オフィス向けそろばん」のメーカーとしては、いくら素晴らしいそろばんを作り続けようとしたとしても、限界があります。そもそも「オフィス向けそろばん」自体の需要がないのですから、どんなに手触りが良いそろばんを開発しようが、どんなにスムーズに動くそろばんを作ろうが、そろばん自体、ほとんど売れないのですからです。

音楽はオルゴールから蓄音機、ＬＰ盤、ＣＤ、そして…

電卓やＰＣなどの登場でそろばん需要が消滅したように、新たなテクノロジーの登場は、ときとして古い技術や製品の産業を、無残にも消し去ってしまいます。とくに昨今、技術は日進月歩ですので、そろばんと似たような事例は、ほかにもいくらでも発見することができるでしょう。

たとえば、ほんの数百年前でであれば、音楽は大変ぜいたくな娯楽だったはずであり、私たち庶民が日常的に音楽を楽しむなど、非常に難しかったはずです。

しかし、1796年にスイスの時計職人のアントワーヌ・ファーブルがオルゴールを発明すると、これにより「演奏家がいなくても音楽を楽しめる機械」としてオルゴールが発展し、19世紀にはスイスの職人集団が作るオルゴールは、スイスの輸出額の10％を占めていたという記録もあるようです。

しかし、そのオルゴールも、新たなテクノロジーにより駆逐されます。1877年に発明王のトーマス・エジソンが音を録音するフォノグラフを発明すると、それが蓄音機、続いて円盤型レコードの実用化につながり、19世紀から20世紀にかけてレコードの仕組みが大きく発展。

ＬＰレコード、ステレオシステム、アンプなども開発され、1960年代から70年代までに、レコード全盛期を迎えます。高度経済成長期までには、日本でもちょっとしたお金持ちの自宅はレコードとラジオ、スピーカーまでをあわせたステレオセットがあったようです。

ところが、1980年代に日本でＣＤが登場すると、またたくまにレコードを駆逐。ＣＤプレイヤーとカセットデッキを中心とするミニコンポなどが売れ筋商品となり、90年代にはＬＰ盤はすっかり影を潜め、世の中の「レコード屋」で見かけるのもＣＤが主流になりました。

つまり、「オルゴール」→「レコード」→「ＣＤ」、という具合に、音楽を再生する機械は大きく移り変わってきたのです。

もっといえば、最近だとこのＣＤを再生する機械自体も減ってきているようです。いうまでもなく、ネット上のストリーミング・サービスなどが普及し、ＰＣやスマートフォンなどの電子デバイスで音楽を再生することが一般化してきているからです。

いちおう、現在でもミニコンポは製造されているらしく、調べてみたらパナソニックがBluetooth対応・ハイレゾ音源対応のミニコンポなどを発売しているようですが、それでもさすがに「一家に一台」という家電ではなくなっていることは間違いありません。

いずれにせよ、そろばんもレコードもＣＤも完全に滅び去ったわけではなく、それなりの需要を見つけて生き残っているようですが（とくにレコードは一部のマニアから人気が高いようです）、それでもテクノロジーの進歩は非情であり、これらの製品がメインストリームに復活することはもうあり得ないでしょう。

このように考えていくと、怪しげな自称会計士に言われるまでもなく、「テクノロジーが進歩した結果、製品自体が世の中から消滅した」という事例は、いくらでも指摘できるでしょう。

夕刊消滅！

新聞の夕刊は朝刊より早く消滅するのか？

こうしたなかで、本稿で注目しておきたいのが、「新聞の夕刊」です。

以前の『新聞朝刊の寿命は13.98年？』や『新聞夕刊は7.68年以内に消滅』などでは、「数字」だけをもとに、「過去５年間の部数の減り方が今後も継続すれば、計算上、朝刊は13.98年、夕刊は7.68年で部数がゼロになる」という議論をしました。

もちろん、過去のトレンドから未来を予測するというのは、本来ならば慎重であるべきでしょうし、新聞もさまざまですから、すべての新聞が一律に消滅するということは考え辛いのも事実です。

しかし、この「新聞業界の未来」という論点に関しては、この「残り年数」という予測については当てずっぽうでも何でもなく、ちゃんとした根拠を伴っているものです。

いや、「朝刊13.98年」、「夕刊7.68年」という残存期間は、むしろ長すぎるほどです。なぜなら、新聞社も民間企業である以上、利益を出していかねばならないからです。

固定費を賄えなくなれば事業は休止せざるを得ない

そもそも新聞は非常に原価が高く、コスト・パフォーマンスが悪い商売です。

新聞を刷るための輪転機を筆頭に、さまざまな高価な設備を購入しなければなりませんし、毎日のように大量のロール紙を消費し、たくさんの人の手で刷り上がった新聞をトラックに乗せ、地球温暖化ガスを大量に排出しながら全国各地の新聞販売店に送り届け、それを人力で各家庭などに宅配するからです。

ここで、輪転機などの設備は「固定費」、紙代など新聞の部数に応じて発生する経費は「変動費」とされます。原価計算上、変動費と固定費を明確に分けられるわけではありませんが、仮に変動費率がｖ、売上高がＹ、利益がＰ、固定費がＣと表現できるとしたら、こんな計算式が成り立ちます。

Ｐ＝（１－ｖ）Ｙ－Ｃ…①

ちなみに（１－ｖ）のことを変動利益率と呼びます。この①式を変形し、「利益（Ｐ）がゼロになる売上高」を求めると、次の②式が成り立ちます。

Ｙ＝Ｃ÷（１－ｖ）…②

この②式のことを、会計上は「損益分岐点売上高」と呼びます（この「損益分岐点」については、英語の “Break Even Point” を略して「ＢＥＰ」と称することもあります）。これを具体的な数値で見ていきましょう。

ある事業の固定費が1000億円、変動費率が50％だったと仮定すると、この企業は最低でも2000億円の売上がないと、固定費すら賄えず、事業継続が困難になります。変動費率が50％ならば、売上高2000億円に対する変動利益は1000億円であり、これが固定費に消えてしまうからです。

②式に当てはめても、これと同じ結論が出ます。Ｃに1000億円、ｖに50％を当てはめることで、利益がゼロになる売上高Ｙは2000億円と算出できます。ということは、この企業の売上高が2000億円を割り込んだら、その瞬間、この企業は赤字になり、事業継続が難しくなる、ということです。

株式会社朝日新聞社の事例

こうした試算は、現実の新聞社経営について考察するうえでも、参考になるはずです。もっとも、株式会社朝日新聞社を除くと、残念ながら大手新聞社は経営状態の詳細を公開していません。

そこで、株式会社朝日新聞社の事例で考えていくと、2022年３月末時点の有価証券報告書上、「メディア・コンテンツ事業」の売上高は2392億円ですが、セグメント利益は45億円に過ぎず、利益率でいえば約1.9％（！）という低さであることがわかります。

株式会社朝日新聞社の場合は人件費を抑制したうえでリストラクチャリングを実施するなどしているため、過去のデータを用いて現在の固定費と変動費を試算することは困難ですが、それでもメディア・コンテンツ事業のコスト2347億円のうち固定費を1000億円と仮定すれば、変動費率は56.31％と求まります。

この場合の損益分岐点売上は2289億円【＝1000億円÷（1-0.5631）】であり、売上高があと103億円減ってしまえば、株式会社朝日新聞社のメディア・コンテンツ事業は損益分岐点売上高を割り込んでしまう計算です。

ちなみに固定費が500億円だった場合の損益分岐点売上は2194億円で、現状の2392億円はこれを198億円上回っていますが、固定費が1500億円だった場合の損益分岐点売上は2322億円で、現状の売上高はこれを70上回っているに過ぎません。

これをまとめておきましょう（図表１）。

図表１　株式会社朝日新聞社の2022年３月期決算におけるＢＥＰ分析の例

（【出所】株式会社朝日新聞社・有価証券報告書をもとに著者作成）

この試算では、固定費が2000億円だった場合でも損益分岐点売上は2339億円であり、現状の2392億円と比べてまだ53億円の余裕がある、という計算ですが、逆にいえば、売上高が53億円減少すれば、株式会社朝日新聞社のメディア・コンテンツ事業は損益分岐点売上を割り込んでしまうわけです。

いずれにせよ、最大手である株式会社朝日新聞社ですらこんな状況にあるということですから、新聞業界全体も「推して知るべし」、でしょう。

ちなみに以前の『週刊朝日が５月末で「休刊」へ：新聞業界の今後を示唆』でも取り上げたとおり、株式会社朝日新聞社の場合、連結子会社である株式会社朝日新聞出版が刊行してきた『週刊朝日』の「休刊」が決まりました。

新宿会計士の政治経済評論

 

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2023.01.19

週刊朝日が５月末で「休刊」へ：新聞業界の今後を示唆

https://shinjukuacc.com/20230119-02

雑誌『週刊朝日』が６月９日号をもって「休刊」になるのだそうです。同誌の発行部数は2006年３月期には33.1万部でしたが、2022年３月期には8.6万部と、17年間で約４分の１に減少してしまったのです。ただ、同誌の休刊は、新聞業界全体の動向を予言しているように思えてなりません。早ければ数年後にも、紙媒体の新聞の休刊ラッシュが生じる可能性は十分にあるからです。2023/01/19 14:15追記図表１が誤っていましたので差し替えています。朝日新聞の部数推移（朝刊、夕刊）『過去17年分の朝日新聞部数推移とその落ち込みの分析』では、...

週刊朝日のケースでいえば、株式会社朝日新聞社の有報の開示データから確認できる同誌の部数はまさに「右肩下がり」で、たとえば2006年３月期だと33.1万部だった発行部数は、直近の22年３月期の開示では8.6万部と、この15年間で発行部数がおよそ４分の１に激減した格好です（図表２）。

図表２　週刊朝日の部数

（【出所】株式会社朝日新聞社・過年度有価証券報告書データをもとに著者作成）

これなども、部数がゼロになるよりも前の段階で「休刊」が決定されたのですから、常識的に考えれば、「損益分岐点を割り込むよりも前に撤退を決定した」、という意味ではないでしょうか。

毎日新聞に続き、朝日新聞も東海地区で夕刊を休止へ

そして、いよいよ「本丸」である新聞自体にも、少しずつ影響が及んできました。

東海地区で毎日新聞が４月以降、夕刊を「休刊」することにした、とする話題を、今年２月の『「炭鉱のカナリヤ」？今度は毎日が東海で夕刊を休刊へ』でも紹介したばかりです。

新宿会計士の政治経済評論

 

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2023.02.07

「炭鉱のカナリヤ」？今度は毎日が東海で夕刊を休刊へ

https://shinjukuacc.com/20230207-04

紙媒体の新聞が毎年200万部減少するなど、新聞業界の苦境が続く中、しわ寄せは夕刊に来ていることは間違いありません。こうしたなか、今度は毎日新聞が東海三県での夕刊発行を休止するようです。「炭鉱のカナリヤ」ではありませんが、夕刊の廃止が相次ぐかどうかについては注目に値する論点のひとつであることは間違いないでしょう。紙媒体の新聞の「受難」が続いています。年初の『数字で見る新聞業界の現状と未来』でも取り上げたとおり、日本新聞協会が発表するデータによれば、新聞の部数は減少の一途をたどっており、2000年に5371...

こうしたなかで、この「一部の地域における夕刊の廃止」という動きが、もうひとつ発生しました。

朝日新聞、東海３県の夕刊休止へ…朝刊だけを希望する購読者増え

―――2023/04/05 18:16付　読売新聞オンラインより

朝日新聞、５月から値上げ　東海３県では夕刊休止

―――2023年04月05日12時00分付　時事通信より

時事通信や読売新聞などの報道によると、朝日新聞社は東海３県の夕刊発行を４月末で休止すると発表したのだそうです（なお、「５月からの値上げ」という話題については、昨日の『朝日新聞の値上げが象徴する現在の新聞業界全体の苦境』ですでに触れたとおりです）。

新宿会計士の政治経済評論

2023.04.05

朝日新聞の値上げが象徴する現在の新聞業界全体の苦境

https://shinjukuacc.com/20230405-03

朝日新聞が値上げします。５月以降、月ぎめ購読料は日経新聞と同様、朝・夕刊セットは4,900円に、統合版は4,000円（いずれも500円アップ）です。朝日新聞は部数の急減に拍車がかかるのでしょうか？ただ、他紙がこれに追随するかどうかはまだわかりませんが、今回の値上げも見方を変えれば、「朝日新聞だからこそできた」という言い方もできるかもしれません。朝日新聞が５月から値上げ：日経新聞と同じ値段に先日の『新聞業界逆風のなかで朝日が２年ぶり２回目の値上げか』で「速報」的に取り上げた「朝日新聞の値上げ」に、続報があり...

読売新聞によると、今回の決定について朝日新聞社は、東海３県では「朝刊だけを希望する購読者が増えており、朝刊のみ届けることにした」、などと社告で説明しているのだとか。

ただ、「朝刊だけを希望する購読者」が増えているのは、東海３県だけなのでしょうか。

いちおう「それっぽい説明」をしておくならば、朝日、毎日の両紙はたしかに全国紙ではありますが、東海地区では中日新聞が圧倒的な強さを誇っており、夕刊の発行部数的にペイしなくなった、といった要因は考えられるかもしれません。

そもそも夕刊って必要なんでしたっけ？

しかし、もっと敷衍（ふえん）して考察するならば、このインターネット化社会において、夕刊というものの存在意義があるのかどうか、よくわかりません。というのも、夕刊の目的のひとつが、「その日に発生した出来事をいち早く知らせる」ことにあったはずだからです。

この点、たしかにインターネットもテレビもなかった時代だと、夕刊の存在意義は大きかったでしょう。翌日にならなければ記事が掲載されない朝刊と異なり、夕刊の場合は、「新」聞の名のとおり、本当にその日のフレッシュな情報を掲載しているからです。

しかし、このネット化社会だと、正直、「情報の鮮度」では夕刊であってもネットに勝つことはできません。

もちろん、『夕刊フジ』などのように、独自の路線を売りにした夕刊紙・タブロイド紙なども発売はされているのですが、少なくとも一般紙の世界で朝刊と夕刊を両方発行すること自体、新聞社にとっては大きな負担になっているのかもしれません。

実際、一般社団法人日本新聞協会のデータで確認しても、夕刊の部数は一貫して減り続けている様子がよくわかります（図表３）。

図表３　夕刊部数と５年ごとの減少部数

（【出所】一般社団法人日本新聞協会『新聞の発行部数と世帯数の推移』データをもとに著者作成）

いずれにせよ、夕刊フジなどのように、「速報性」とは微妙に距離を置き、独自の路線で読者を獲得し続けるというスタイルも「アリ」かもしれません。

しかし、オルゴールが蓄音機に、レコードがＣＤに、ＣＤがiTunesやネットに、それぞれ駆逐されてきたという経緯を踏まえると、このネット社会において、新聞の夕刊というものが独自性を発揮して生き延びていくのは難しくなりつつあるようです。

その意味では、東海３県の朝日、毎日の「夕刊休止」という動きは、「夕刊廃止ドミノ倒し」の始まりなのかもしれません。

ほんの数年後には全国に波及するのでしょうか？

大変に気になるところです。