論理より感情を重視し、視聴者の喜怒哀楽を煽る――。やはり、「ワイドショー」が諸悪の根源だったのでしょうか。『ウクライナ戦争が示した日本のメディアのポンコツぶり』などでも議論したとおり、昨今のウクライナ情勢を巡っても、やはり日本のメディアの「ポンコツぶり」が浮き彫りとなりつつあるように思えてなりません。これについて、ワイドショーの番組作りの手法の問題点をわかりやすく議論した秀逸な論考がありました。

テレビ？見なくても困りません

テレビを見ない四半世紀

大変恐縮ながら、ひとつ打ち明け話をさせていただきますが、著者自身はテレビを所有しておらず、かれこれ四半世紀以上、自分から能動的にテレビを視聴したことがありません。

もちろん、「受動的に」テレビを視聴「させられる」ことが皆無、というわけではありません。

とある地方空港の待合室で受動視聴させられたテレビ番組で、「岩倉具視（いわくらぐし）」、「美味しい（びみしい）」などの単語を見た衝撃的体験については、『「長寿番組」打ち切り相次ぐ地上波テレビの将来性は？』などでも取り上げたとおりです。

ただ、少なくとも現時点においては、職場にも自宅にもテレビを設置していませんし、これからも設置する予定はありません。四半世紀、テレビをまったく視聴していなくても、具体的に何か困ったことには直面していないからです。

もっとも、著者がテレビを視聴しなくなった明確なきっかけがあるのかと言われれば、そこも微妙です。

敢えて理由を探すならば、最初に就職した会社が忙しすぎ、テレビを視聴する時間がとれなかった、といったものが考えられますが、それだけではありません。転職のため、単身、東京にやって来たときに、テレビを買いそびれ、なんとなくそれっきりになってしまった、というのが実情に近いでしょう。つまり、べつに最初から「テレビが嫌いで嫌いで仕方がなかった」、というわけではなく、単純に「テレビがない生活に慣れてしまった」だけのことです。

テレビ離れして気付く、テレビの異常さ

ただ、著者自身がテレビから離れ、何年も生活しているうちに、ごくたまに何らかの機会でテレビ番組を視聴することがあると、その内容のあまりのくだらなさに辟易するようになったというのも事実です。

こうしたなか、明確に「新聞やテレビはおかしい」と感じるようになったのは、2008年９月に発生した、リーマン・ブラザーズの経営破綻に端を発する国際的な金融危機と、それに続く2009年８月の衆議院議員総選挙です。

当時、大手の新聞や地上波のテレビ局は、麻生太郎総理大臣のことを、それこそ「カップ麺の値段も知らない」だの、「漢字も読めない（ＫＹ）」だのどと、政治家としての本質的な能力とはまったく無関係な部分で叩きまくりました。

現実には、麻生総理はリーマン・ショック後、金融危機が深刻化するのを防ぐために、銀行自己資本比率規制の部分緩和、緊急経済対策パッケージなど、さまざまな措置を講じたのですが、テレビ局はこうした麻生総理、あるいは故・中川昭一元財相らの功績を、完全に無視したのです。

極めつけは、投票の約３週間前の2009年８月12日に21世紀臨調が主催した麻生総理と鳩山由紀夫・民主党代表の党首討論会を、ＮＨＫや在京民放を含めたすべての地上波テレビ（や主要全国紙）が、ほぼ完全に黙殺したことでしょう。

この討論会、公正に見てみれば、明らかに麻生総理の完勝であり、鳩山代表の完敗でした（これについて、詳しくは『立憲民主党の先祖返り、今度のポスターは「変えよう」』なども振り返っていますので、ぜひともご参照ください）。

それなのに、新聞、テレビのみを見ている人からすれば、「今度の選挙では政権交代が決まっている」、などと信じ込まされ、麻生総理は「ＫＹ」であり、鳩山・民主党代表こそが次期首相にふさわしい人物だ、などと真剣に考えていたフシがあります。

これって報道犯罪では？

さらに、新聞、テレビ、雑誌などのオールドメディアの報道が、有権者の投票行動に、明らかに影響を与えたことが、社団法人日本経済研究センターが2009年９月10日付で発表した『経済政策と投票行動に関する調査』からは明らかです。

これによると、オールドメディアを情報源として重視する人ほど、比例区では自民党ではなく民主党に投票した一方、インターネットを情報源として重視する人ほど、逆に自民党に投票した、という傾向があったことが、明確に示されています（図表１）。

図表１　情報源と比例区投票先の関係

（【出所】（社）日本経済研究のレポートのＰ７を参考に著者作成）

以上から判断し、2009年８月の政権交代をもたらした「犯人」は、新聞、テレビなどを中心とするオールドメディアである、と結論付けて良いでしょう。

これなど、明確な報道犯罪そのものだと言わざるを得ません。

さらには、それから12年後の2021年には、菅義偉総理が同じ目に遭いそうになりました。具体的には、「新型コロナウィルス感染症で何もしなかった」、「東京五輪開催を強行した」などとするレッテルを張られたのです。

結局、菅総理は９月の自民党総裁選に出馬しないと決断し、岸田文雄・現首相への「政権交代」が実現してしまった格好ですが、これも広い意味でいえば、メディア・クーデターの一種と位置付けて良いのではないでしょうか。

そして実際、コロナ禍のときに、インターネット上で流れているテレビのワイドショーに関する報道を眺めると、どうも明らかに医療・感染症の専門家ではない素人のコメンテーターらが、「ワクチンよりも検査が大事」だの、「ワクチン至上主義は是正すべき」だのといった、おかしな風説をまき散らしていたようなのです。

これこそまさに、「コロナ禍はメディア禍」、というわけですね。

保育園に謝罪してください！

プレジデント「ワイドショーをやめられないテレビ」

こうしたなか、ウェブ評論サイト『プレジデント・オンライン』に先日、興味深い論考が掲載されていました。

｢バカな視聴者がよろこぶから続けている｣テレビ局がワイドショーをやめられない根本原因

―――2022/03/14 15:00付　PRESIDENT Onlineより

なかなか、過激なタイトルです。また、副題には『保育園のようなスタジオセット､提供するのは｢喜怒哀楽｣』とあります。さすがに「保育園のような」、は言い過ぎでしょう。著者の方、およびプレジデント編集部様に置かれては、謹んで保育園に謝罪していただきたいと思います。

ですが、内容に関してはなかなか鋭いと言わざるを得ません。

著者は「Kヒロ」さんと名乗る著述家の方であり、広告代理店勤務の後、コピーライティング、著作活動に従事されているそうです。そのKヒロさんによると、放送内容の偏りなどからたびたび批判されているにもかかわらず、テレビ局は「ワイドショー」から離れられない、というのです。

冒頭の書き出しが、こうです。

「コロナ禍のなかで多大な迷惑を振りまいたものの一つが、視聴者の不安を煽あおり立てたテレビのワイドショーだ。コメンテーターが振りまく怪しい医療情報や感情的な意見に惑わされた人々は、コロナ対応の第一線で働く医療関係者や保健所スタッフの頭痛の種になった」。

まさに、ワイドショーこそがコロナ禍の混乱を拡大した犯人のひとり、というわけですね（もちろん、ワクチン接種の開始を妨害した立憲民主党や日本共産党の責任も重大ですが…）。

リンク先記事によると、もともとワイドショーは1964年、当時の日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）が「視聴率不毛地帯」と呼ばれていた朝８時半から９時半の枠で開始した、芸能、ニュースなど雑多な情報を伝える低予算番組がその始まりなのだそうです。

「それまで視聴率ほぼ0％だったこの時間枠を使ったショー番組は予想以上に好評で、放送開始直後から視聴率3％、後には15％にまで達し、不毛地帯は金のなる木に変わった」。

そして、この番組の成功事例をもとに、他局も視聴率が取れない時間帯に、続々とワイドショーを続々と放送し始め、さらには視聴率を獲得するために、キャラ立ちした司会者を登用するなどし、現在のワイドショーのようなスタイルが確立されていった、などとしています。

低予算・高視聴率…これって「麻薬」では？

すなわち、Kヒロさんによると、ワイドショーとは「低予算」で「本来ならば視聴率不毛地帯」に「雑多な情報をキャラ立ちした司会が送り届ける」番組、というわけですが、現在でも『羽鳥慎一モーニングショー』、『情報ライブ　ミヤネ屋』などのワイドショーがそこそこの視聴率を維持しているのも実情だといいます。

何となく、この記事を読んでいると、ワイドショーというものは、テレビ局にとっては「低予算」で「高視聴率」という意味で、麻薬のようなものなのかもしれない、と感じてしまいます。

そのうえで、Kヒロさんは、ワイドショーに対し、視聴者が求めているものが、今も昔も「情報の内容や質」ではなく、「暇つぶしのための喜怒哀楽や驚き」だ、と述べるのです。

「視聴者は内容や質よりも喜怒哀楽や驚きを求める。こうした傾向を熟知した番組制作者が、視聴率獲得のため、刺激的で単純でわかりやすいネタと演出を放送する」。

納得がいく指摘です。

ただし、その番組制作方針は、あくまでも「刺激的で単純でわかりやすい」ことが重視されます。Kヒロさんは、あるベテラン放送作家のこんな発言を紹介します。

「わからない言葉や表現が一瞬でもはさまったら、視聴者はそこで興味を失ってチャンネルを変えてしまう。わからないことを見つけて喜ぶのは頭がよい人だけだ」。

これがおそらく、記事タイトルの過激な表現の根拠なのでしょう。

このベテラン放送作家氏の言い分は、「頭がよい人は、テレビのワイドショーを見る層としては想定されていない」、と言い換えることもできます。なんとも視聴者をバカにした発想ですね。

論理的におかしい番組構成、保育園のようなスタジオセット

もっとも、逆にいえば、ワイドショー自体は、諸刃の剣でもあります。

Kヒロさんによると、ワイドショーは「若年層を中心に現在進行中のテレビ離れに間違いなく加担している」のですが、それと同時に５～10％の視聴率が確保できているため、スポンサーが付く限りはワイドショーはなくならず、基本的な制作方針も変化しない、と指摘します。

（※余談ですが、『そもそも視聴率って信頼できるんでしたっけ？』でも議論したとおり、そもそも「視聴率」そのものが、指標として信頼できないのではないか、という問題もあるのですが、この点についてはとりあえず脇に置きたいと思います。）

それどころか、「低コストで高視聴率を実現するワイドショーの手法」、すまわち「わかりやすさと親しみを追及し、感情的で深く考えることを嫌う視聴者層に擦り寄ること」は、ワイドショー以外のカテゴリーの番組制作者にも活用されている、というのです。

「その結果、元の数字と比べて不自然な強調を用いたグラフ、論理の流れがおかしいフリップ、印象操作が甚だしいVTR映像が、ワイドショーだけでなく報道番組にも見られるようになった。『こうしないとわかりにくいし伝わらない』というのが、制作側の決まり文句だ」。

まさに、テレビ番組の知的レベルが全般的に低下しているなかで、知的レベルが高い人たちほどテレビから離れていくという動きが止められなくなっている、という意味では、昨今のテレビ業界を取り巻く問題点と見事に整合しているようです。

「音響効果や音楽の多用、保育園のようなカラフルなスタジオセット、やたらと挟み込まれるクイズ形式の演出も、いまやあらゆる番組に浸潤したワイドショー的演出だ」。

このくだり、くどいようですが、保育園に対してきわめて失礼だと思います。保育園児のなかにも、年少組、年中組に相当する年齢になると、絵本ではなく、しっかりとした物語などの長文を読むことができる子も出現するからです。

先が見えないテレビ業界

それはさておき、Kヒロさんの記事は、こんな文章で締めくくられます。

「『感情でものを考える人をバカって言うんだ。最近は番組そのものがそうなっている。テレビの先はもう長くない』と、前述のベテラン放送作家は筆者に語っていた。総ワイドショー化に突き進む地上波テレビは、彼が予言した通りの滅びの道をたどるのだろうか」。

実際、すでにそうなり始めています。

『衆院選での敗者は「立憲共産党」とオールドメディアだ』などでも議論したとおり、有権者の多くは、いまやテレビや新聞といったオールドメディアの言うことを聞かなくなりつつあります。

それどころか、オールドメディアが世論誘導をしようとしても、そうした世論誘導には乗っからなくなっているのです。いうまでもなく、インターネットという、テレビや新聞の情報独占を木っ端みじんに打ち砕く情報革命が進行中だからです。

Kヒロさんの記事では、コロナ禍に焦点が当てられていましたが、個人的には『ウクライナ戦争が示した日本のメディアのポンコツぶり』などでも議論したとおり、昨今のウクライナ情勢を巡っても、やはり日本のメディアの「ポンコツぶり」が浮き彫りとなりつつあるように思えてなりません。

さらに注目すべきは、広告費の支出割合でしょう。

『ついにネット広告費がマスコミ４媒体広告費を追い抜く』では、株式会社電通が公表した『日本の広告費』というレポートをもとに、ネット広告費がマスコミ４媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）全体の広告費を追い抜いた、とする話題を取り上げました。

あらためて、広告費のうち、インターネットとマスコミ４媒体の推移を確認すると、図表２のとおりです。

図表２　広告費（インターネットｖｓマスコミ４媒体）

（【出所】株式会社電通『日本の広告費』および「埼玉県民」様提供データより著者作成）

これで見ると、この20年あまり、インターネット広告費については急伸する一方、マスコミ４媒体広告費は横ばいか、ないし減少に向かっていることが見えてきます。

2000年における広告費はマスコミ４媒体だけで3兆9707億円に達していた一方、ネット広告費はたった590億円で、マスコミ４媒体の市場規模はネットの67倍（！）だったのです。

しかし、2021年においては、マスコミ４媒体の広告費は2兆4538億円で、ネットが2兆7052億円と、とうとうネットだけでマスコミ４媒体を大きく凌駕してしまったのです。これなど、まさに広告という分野でテレビが凋落している証拠そのものでしょう。

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このあたり、もちろん、インターネットによりテレビが駆逐される、などと単純に決めつけるべきではありません。テレビが出現しても映画館が消滅しなかったのと同じで、あるいはＣＤが出現してもレコードにこだわり続けた人がいるのと同じで、一定層はテレビの視聴を続けると思われるからです。

ただし、死に物狂いの努力で絶滅を回避した映画業界と異なり、テレビ業界には「インターネットに駆逐されるかもしれない」という危機感は見られません。テレビは意外と近い将来、「一部の物好きのための娯楽」になり下がるのかもしれません。