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• 異なる視点から断言します。

  あちらの弁護士は現金化など絶対にしません。
  解決してしまえば自分の懐に落ちる金がなくなりますから。

  (自称)朝鮮人出稼ぎ労働者と弁護士との関係は、
  (自称)戦時売春婦と挺対協との関係と全く同じなのですよ。

  • イーシャさま
    弁護士が現金化しない理由は、間違いニダ。
    勝訴すれば金を貰える事が分かれば、我も我もと裁判するから、弁護士は儲かるニダ。

    • だんな 様

      現金化する方が弁護士が儲かるならそれでもいいニダ。
      是非、教えてあげるニダ。
      自分のポッケさえ潤えば国がどうなろうと構わない民族でよかったニダ。

    • 皆さま大好きな NHK。未来少年コナンのデジタルリマスター放送をリアルタイムで見ながら書いております。
      南朝鮮の弁護士と称する人々について、ちょっと軽口のコメントするつもりが、長い文章になっちゃってます。
      あらかじめご容赦ください。

      現時点の弁護士や原告が現金化によってカネもらって手打ちしたいと思ってたとしても、今更そんなの無理ってもんでないですか。

      南朝鮮（国際的な表現をしております）政府、おそらくは南朝鮮世論も、求めているのは解決（自作自演で解決も何もありゃしませんが）ではなく、「永遠の謝罪」と「無限の賠償」ではないでしょうか。
      「勝訴すれば」という前提はすでに無く、いかな無条件無限引出口座を設置できるかに成否がかかっている環境にあると思います。

      かの半島民族の根深いタカりを伝統とした国体からして、その分け前に与れなかった人々の間に「恨」が発生するのは必至。
      何しろ「慰謝料」ですからね。全国民がいかようにでも請求できる。そんで「日本に対する慰謝料は個別審議なくもれなくオッケー」の実績作ってしまいましたから、実効性はともかくとして、もはや南朝鮮憲法と言っていいぐらいかと思います。
      で、分け前貰っても、誰かはもっと貰ったとか、身内親戚にタカられたとか、およそカネが発生しそうなところで内紛や奪い合いの事態となるのは慰安婦云々を語るまでもなし。

      ここまで話が大きくなってしまっては、いまの原告や弁護士「だけ」がカネ貰うなど、およそ許されない売国的裏切り行為と見做されるのでは。
      日本がカネ出すか否かって話でなく、「カネ貰えるらしい、アイツは貰ったらしい」って話だけで勝手に内部崩壊するであろうと予想できなくないですか。

      「これこれで日本からカネ取ったぞ」ってなってしまうと、「これこれ」という条件ありきになってしまう。
      だから彼らとしては絶対的に政治的解決が必要で、法的手続きで実績を作っちゃいけないのです。
      慰安婦問題の最終決着。政治的に解決されたはずですがどうなりましたか。
      最終的解決という約束は国と国との国際条約ですよ。それを事実上破棄しただけでなく、むしろ挑発行為を活発化させているのではないですか。
      法的理論など考えてはいけない民族なのだから、法律とか国際ルールとか、そのような前提で相手をしてはいけないのです。

      南朝鮮にとって最悪のシナリオとは、差押資産が売却できないことでも、売却成功して日本から制裁を受けることでもなく、この騒動の始末が付いて法的にすでに解決済みであるだけでなく「今回で二度までも解決済み」となってしまうことと想像します。
      くどいようですが、慰安婦問題が完全に解決されたと約束したのに、一方的にほぼすべての約束を破っていますね。
      彼らにとって、どのような形であれ「解決」こそがいちばん恐ろしい事態であると見切っていいと思います。

      ＊＊＊

      日本側の対応として私が望むのは、8/4で南朝鮮が何がどうしたって話でなく、8/4までに判決を撤回（現政権下なら出来るんじゃないですかね）しない限りは、南朝鮮司法手続きがその段階に進んだものとして、日本政府として日韓基本条約に言及するべきと思います。

      ただでさえ南朝鮮は米中間のコウモリが祟って経済破滅の危機にあるように見えます。
      日韓基本条約が傷つけられることがあれば、日本としては南朝鮮を朝鮮半島における唯一の独立国政府と認定して国交を結んでいる前提が崩れます。
      極端な言い方をすれば、戦時徴用工（日本人に等しく行われた）をネタにして国際法上不当な行為が行われたら、日本にとって韓国とかいう朝鮮半島統治国家は地図上から無くなったと言える根拠を得るかもしれず。

      日本としては、自らを危険に晒してでも助けたいと掴んでいた手を放すだけです。
      差押資産が売却されるかどうかにかかわらず、日本が手を放すのとアメリカからの南朝鮮切り捨ては同時に行われるのではないかと予想しています。仲間のふりして背中から刺す裏切者は要らんし、すでに監視下にあると思われる状況ですから。

      ただし、アメリカは陸路で中国にアクセスできる戦略地点を失うつもりはないでしょう。南朝鮮を捨てるときは北朝鮮を一気に取るんでないかと。

      何を書いてるのか支離滅裂になってしまいました。

      私が言いたいのは、「儲かるニダ」なんて甘ちょろいもんでなく、彼らにはそれしかまったくどうしようにも生きるすべがない本気だと。
      半万年のタカり文化を基礎とした国家事業なのだから、一度起動したからには全力で現状のユスりタカりを継続せねばならず、いかなる形でも解決とか和解などはできるはずもないだろう。
      そして南朝鮮はいかに困ったところで、日米つーか現代的な法理主義とか民主主義という価値観より、馴染み深い中華隷属へと回帰していくのだろう。
      という指摘なのでした。

      コジキは一度やったらやめられないって言うでしょう。
      あるいは何度も刑務所に帰ってくる人。
      どうにもならんですよ。

      南朝鮮の悪口言いたいんでないです。
      朝鮮とは、中華とは、日本とは。薄学ながら勉強して偏見なく考えようとしています。
      それでもいまのところどうしても、中国は力、朝鮮はタカり、日本は精神的潔癖性、という民族的価値観の戦いはいまだ何も変わっていないのかとか。
      この東アジアの相容れない価値観の宿痾ってなんなんだろうか。

      コナンは終わって猫の番組やってます。

• もう一つ扇っておきましょうか。
  韓国政府が報復措置を恐れてヘタれれば、こんな替歌もいいでしょう。

  ビビディ・バビディ・ブー
  　　　↓
  ビビり まくり 文

  • イーシャ 様

    上手い
    座布団です。

    • タナカ珈琲 様

      ありがとうございます。

• 土下座像が確信犯なのも、今ではわかります。
  問題になると前言撤回して言い訳、この言い訳もウソとわかりきっています。
  言い訳が本当で誤解を与えたなら、謝罪すべきです。
  当然、謝罪はしません。

  武藤元大使が、「韓国人の言葉は信じず、行動で判断しよう。」という意見に賛成です。
  私はどちらかといえば武藤元大使と同じ考えで、反日は行き過ぎで良くない、韓国が変わるべきと考える人はかなり人がいるとおもいます。
  キムハゲさんによると、土下座像は賛成、反対ネットの意見は拮抗していたそうです。でもちょっとでも日本よりの結果が見られると、その記事はすぐ削除されるそうです。
  表だって言えばおじいさんのようにその場で殴り殺され、大きな問題にならない。
  そういった暴力団、ハングレが政府と一緒になって、反日命で支配している国です。

  その暴力団、ハングレ、政府が反日命で一体の国、日本人を拉致する国、気を引き締めて敵国として対応しなければ危険だと感じております。

  以前放送されていた、ソフトバンクの白戸(白丁)家のCMは、韓国人が見たら意味が良くわかるそうです。
  全部が全部とは言いません、しかしそういった人たちが文大統領を初めとして暴力で支配している国だとおもいます。

  おじいさんが殴り殺された事件は、正に言論の自由がなく、政府も反日に逆らえば殺されても問題にしないということがわかりました。

  危険国家です。なめてはいけないとおもいます。

  思うことは、ウソをつかず、和を持って尊しとなす日本人が鎖国をした場合300年ある程度平和で文化が発展しました。それと対極の朝鮮民族が北朝鮮のように「鎖国(経済制裁)」した場合、反対意見を封じ込めるため恐怖政治になるとおもいました。関わり合いをなくす、それが一番日本にとって良いとおもいますし、韓国、北朝鮮に一番効果があるとおもいます。コミットすれば、日韓併合のように恩を犯罪者として返されます。

  関わり合いをなくす。ネットの意見を見れば、ほとんどの日本人が説明なしの直感として結論されている人がほとんどだと感じました。さわらぬ神にたたりなし。

• 更新ありがとうございます。

  切れないカード(切ってしまったら養分が吸えなくなる)ですから、レッドラインを決めて放置のスタンスを継続するのが妥当でしょう。
  (サラミスライスは無視で)

  どうこうした所で「離韓」の方向は変わりようがありませんし、現金化したら「殴韓」のゲージが上がるだけです。

  日本としては、韓国を完全に倒してしまうと一気に大陸との防衛ラインが変わるので倒したくない所ではあるが、米軍の再配置が進みつつあるので、「風雲急を告げる」を考慮しながら守りを固めるしかありません。

  • ボーンズ様

    引用

    どうこうした所で「離韓」の方向は変わりようがありませんし、現金化したら「殴韓」のゲージが上がるだけです。

    引用終了

    排韓もお願いします。

• 　楽観はできない

  　韓国は「法治国家」とは考え難い

  ①韓国政府が所有し代金を慰謝料にあてる
  ②合弁会社ポスコに買い取らせる

  　ポスコは日本製鉄とは友好関係を維持しいるので買い取りに対し拒否の態度らしいが圧力に屈する可能性も捨てきれない

  　ポイントは
  「長期間(お金を取れる)」「圧力(嫌がらせ)」を日本に対し行えるか？
  で判断してくると思う

  • わんわん様へ

    ＞圧力に屈する可能性も捨てきれない

    何と言っても情治主義の国ですから、圧力以前に忖度が働きます。
    会計士様がご心配の譲渡制限にしたって、役員会だか理事会だか知りませんが、どうせポスコ側の役員が多いでしょうから、すんなり譲渡を認めるでしょう。政府や全国民を敵に回すような判断ができるとは思えません。

    しかし裁判所が売却命令を直ちに出すという事も考えられません。瀬戸際作戦は暴発すればそこで終わりですから。

    • 　門外漢さま
      　
      　↓で龍さまが言っているように
      どこ待てば引き伸ばせるか？
      と言うのもポイントか？と思います

      　予想外のことをする国なので注意するにこしたことはありません

• 多分公示送達の後この案件は塩漬けです。8月4日までの間の時間稼ぎが出来ましためでたし^2
  次は別の差し押さえの公示送達か、いよいよGSOMIAかだと思います。幸いにして11月更新のGSOMIA中断の期限が8月下旬だったかに来るはずです。

  まあ、8月は最も反日な季節。最もっと薪が欲しいところですけどね。。。何か新しいアイデアあるかもしれません。電撃的に例の謝罪像wの除幕式をやるとか。

  8月が反日の季節な他に政権支持率も厳しいので、目を逸らすために反日ネタは欠かせません。ですからこれからも彼らが手を緩めることはないでしょう。

  日本の対抗策も結構意思統一できてる感じ、何やってくるか不明だが、「韓国から見えないようにラインを引いて、超えたら激しく反応」という作戦なんだと。ラインを見せない、手の内を見せないことで、どこまでやっていいかの判断を難しくする。

• 更新ありがとうございます。

  一年前のGSOMIA破棄の話題とダブります。
  「常識的に考えれば」GSOMIA破棄は有り得ない、という結論にしかなりませんが、「破棄するな、絶対に破棄するな」と言われれば言われる程にGSOMIA破棄が外交カードとして有効なのだとの思いを強めるマジキチメンヘラリスカブス民族は結局破棄を選択しました。

  今回も一緒な気がしますが、韓国政府が公示送達を8/4までに取り消ししない事を持って日本政府が韓国側の条約破りを宣言するか、韓国政府や韓国の公的機関？による買取が起きるのを待って韓国側の条約破りを宣言するか、よく分からないです。

  私としては、「安全装置を外した銃口を向けた状態」と「公示送達」が同じに思えるので、韓国側の条約破りを宣言しても構わないと考えますが。

  • 自己レスです。

    財務DDは「安全装置を外した銃」が多少ジャムってるようなもので、銃火器の安全装置と見做せるようなものでは無い気がしますが、この辺りは新宿会計士さんの知識と感覚でどうなんでしょう？って思います。

  • ＞「安全装置を外した銃」が多少ジャムってるようなもの

    クロワッサンさま、うまいこと言いますね。
    相手を撃って倒すつもりで引き金を引いたら自分の腕が吹き飛ぶと。
    俺は刀の柄に手を掛けている。GOSOMIA破棄の威力を見よ。と放言したが今握っているのは柄じゃなくって刃のほうじゃないの。

    • 　私もそこは笑いました

    • はにわファクトリー　さん

      ありがとうございます(*^_^)

      他の例えとして、発射ボタンに被せられているカバーなのかなぁとも。
      カバーを外せば、後は発射ボタンを押すだけ、みたいな。

      何はともあれ、新宿会計士さんの知識と感覚でどうなのか知りたいところです。

• 更新ありがとうございます。

  原告側の自称徴用工らは、PNR株の現金化はしないでしょう。現金になるまで煩雑過ぎるし、元から大した金が入って来るのでは無い事が、知れ渡ってます。名誉が第一ならやるかもしれませんが、あの連中に、そんな崇高な精神ありません。

  日本が折れて曲げて、頭さえ下げて幾ばくかの賠償金を掻っ攫う事しか頭に無いです。今は「いよいよ公示送達に踏み切るぞ、日本企業はカネを払え！」の段階。

  次は超法規的手段でPNR株を韓国政府が買うか、第3者に譲るか。最低の落札価格を勝手に決めて売却手続を始めてしまう。また、これに関連しては、韓国の意向を受けた者が必要です。

  日韓双方譲らずに現在の膠着が続き、トランプ大統領は必死だろうし、選挙前に北を攻撃、これは十分ありえますが、南朝鮮まで一緒クタに攻撃は無いと思います。まだまだ基地は使えるからです。

• 私も8月4日になっても「現金化」は動き出さないと思います。なぜなら彼らの目的は次の３点だと思うからです。
  1、日本政府によって「不法な植民地支配をした」と認めさせること。
  2、それによって日本＝絶対悪、韓正義（被害者）という構図を固定し、韓国が日本より格上だと認めさせたい。もちろん格下の日本は格上の韓国の要求を全て受け入れるべきだという韓国の価値感があるわけです
  。
  3、そして未来永劫日本政府から金を引き出せるようにする。

  私がこのように考えたのは、（自称）徴用工の訴訟が現在現金化が問題なっているものだけではないからです。この最初の訴訟では、植民地支配（正しくは併合ですが）を不法と認定し、慰謝料請求権を認めさらにこの請求権は遺族が相続できるとしました。これは、未来永劫金を引き出すための判決だと思うからです。

  こう考えると、差し押さえた資産を現金化しても彼らの目的は達せられないからです。むしろ日本政府からは「現金化したら報復するぞ」と牽制されていますから、どんな報復がされるか怖いし、それによって日韓関係が完全に壊れてしまえば彼等は何ひとつ手にすることはできず、今までやって来たことが骨折り損のくたびれ儲けで終わってしまうわけです。だから迂闊には現金化に踏み出せないのです。だからこの問題は、膠着したままいたずらに時間だけを空費することになるとおもいます。
  日本はそれでも一向に問題はありませんが、国民を煽動して次々に訴訟を提起させ、勝訴判決を重ねても全く慰謝料等を得ることができなかったら、あの感情的に激し易い国民はどうするのでしょう？そしてその時韓国政府はどうやって収拾するのか見てみたいです。

• 以前の記事とほぼ同じ趣旨の記事と思われますので、コメントもほぼ同様なものになりますが、常識的に考えれば現金化困難な非上場株式であろうが、韓国は政府系機関に買い取らせるなどの方法で現金化してくる可能性があります。別にPNR社の経営に関与する必要はないので、株主権限が行使できるかどうかなど、このケースでは全く問題になりません。ただ現金化したという事実のみが必要とされているからです。
  韓国政府は問題の判決直後、外交問題になる可能性を承知の上で、「司法判断に行政は介入できない」と宣言してしまいました(「介入しない」ではなく「介入できない」であることに注意)。従って、今更「やはり国家間条約(=国際法)に抵触する可能性があるから関与することにするわ」とは言い出せなくなっています。そのため、現金化の行方は裁判所が売却命令を出すか否かという点にのみかかっており、そして国民情緒法の下にある裁判所には、売却命令を出さないという選択肢はほぼ存在しないと思われます。8月4日に直ちに動くことはおそらくないでしょうが、時間の問題でしかありません。
  もちろん、実際に売却命令が出されたとしても、ぐだぐだと引き延ばしを図ってくるでしょうが、今度ばかりは引き延ばしにも限度があります。せいぜい数か月から半年程度でしょう。支持率低下傾向にある文在寅政権にはそんなにのんびりと構える余裕はないと思われるので。
  ただし、論理的整合性とか一貫性とかを平然と踏みにじることができる連中なので、あっと驚く展開も全くないとは言い切れません。

  改めて確認するまでもありませんが、現金化実施は日韓関係に致命的といってよいほどの打撃を与えます。たかだか5億円程度の案件で日韓関係を完全に破壊するような度胸が文在寅政権に果たしてあるのか、率直に言えばかなり疑問ではあるのですが、いくつかの前言を翻して国民からの大反発を食らうか、あるいは日本との関係を修復不能なほどに破壊するか、文在寅政権に残された選択肢はこの2つしか残されていないように思います。

  ところで、本筋とは全く関係ないのですが、文在寅氏の名前に、これまで日本語読みによるルビは振られていましたが、本記事ではそれに加えて北京語読みのルビが付加されています。これは何か特別な意図があるのでしょうか？ > 新宿会計士様

  • 龍 様へ

    同意です。
    会計士様は韓国のことをかなり好意的に見ておられるのでは？と思ってしまいます。
    法律的に困難であろうと、国民情緒的に問題なければ、我々の想定外のことをしでかす筈です。

    ＞たかだか5億円程度の案件で日韓関係を完全に破壊

    これも常識的に考えればあり得ませんが、どうも「５億円」の問題としてしか見ていない可能性もあります。
    報復措置は同程度のものに限るというのが国際的な約束のようですので、報復措置も５億円相当と高を括って、それなら耐えられると思ってそうです。
    しかし、現金化は戦後体制の否定ですから、供与資金（現在価値で）の返還請求、半島に残した資産の返還請求、在日の永住権の見直し、数々の優遇措置の停止等々、一気に実施して関係を白紙に戻すことが必要だと思います。