「来週日曜日以降、サザエさんは過去の作品を再び楽しむことができるようになります」――。これこそ、「モノは言い様」ですね。というのも、毎週日曜日に放送され、その視聴率と日経平均株価との関連性を議論する人が出現するほど知名度が高いテレビアニメ『サザエさん』が、例の武漢コロナ禍の影響もあり、来週以降、止むを得ず再放送対応となるそうだからです。ただ、サザエさんくらいならまだ何とかなりますが、コロナ禍はテレビ業界を含めたマスメディア、既存メディア全体に甚大な影響を与える契機になるのかどうかには、個人的には注目している次第です。

サザエさんはどこに行く？

日本国民であればだれもが知っているアニメ作品のひとつといえば、『サザエさん』でしょう。

これは長谷川町子（1920年１月～1992年５月）の作品で、もともとは終戦直後から福岡の地方紙『夕刊フクニチ』に連載されていた４コマ漫画が起源ですが、1951年以降は朝日新聞の朝刊に掲載されるようになり、さらには1969年にはフジテレビ系列でアニメ放送が開始。

作者本人が死去しているにもかかわらず、フジテレビにて毎週日曜日の放送が続いていて、「世界で最も長く放送されているテレビアニメ番組」として「ギネスブック」にも掲載されているそうです。

国民的アニメ「サザエさん」が世界の頂点

国民的アニメ番組として、長く日本人に愛されてきた「サザエさん」に、ギネス世界記録の認定証が授与されることになりました。<<…続きを読む>>
―――2013年9月5日付　ギネスワールドレコーズＨＰより

そして、長期間放送されているためでしょうか、「小さいころ、日曜日の夜にお父さんのひざに座り、サザエさんを視聴した」という記憶を持つ人もいるかもしれません。

また、サザエさんの視聴率と日経平均株価の関係についての研究も有名で、これは、「サザエさんの視聴率が上がる（下がる）時には日経平均株価が下がる（上がる）傾向にある」、といった仮説だそうです（※これについては、個人的にはなんともコメントし辛いところですが…）。

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時代に取り残されるサザエさん

ただ、あくまでも個人的な印象で恐縮ですが、やはり作者本人が亡くなっているという点、長年、テレビ放送のスポンサーが総合電機メーカーの単独提供だったという点からでしょうか、どうも番組のコンテンツ自体、時代に取り残されている、との指摘はあるようです。

『サザエさん』は終了してもいい？　「時代錯誤な内容」と批判の声も

（略）『サザエさん』が嫌いな人からよく言われるのが、内容が時代錯誤という意見だ。／「取れたボタンを好きな人につけて欲しいと、カツオが早川さんの家に押しかけていた。裁縫は女性がするものなんて、時代錯誤もいいところ。／しかも、なんで2人も専業主婦がいる家の子のボタンを、赤の他人のお嬢さんがつける必要があるのか…」<<…続きを読む>>
―――2018/01/24 05:00付　ニコニコニュースより

リンク先記事によれば、サザエさんを巡っては、日曜日の夜に放送されているということから、ひとつの「週の区切り」として惰性で視聴し続けているという人もいらっしゃるようですが、それと同時に時代設定を巡っては、昭和の行動成長期なのか、令和時代なのかでブレているとの指摘も多いとのこと。

考えてみればわかりますが、いまやオフィスからは紙とペンは追放され、たいていのオフィスにはＰＣやコピー機が備え付けられていますし、家庭からは固定電話や蓄音機、レコードプレーヤーが消滅する一方で、多くの人々はスマートフォンを片手に行動しています。

もちろん、どんな内容を放送するかについては、放送局であるフジテレビの裁量の範囲ですので、私たち部外者が四の五のいうべき筋合いのものではありません。嫌なら見なければ良いのです。

サザエさん、ついに新作が不可能に！？

こうしたなか、昨日はこんな記事を発見してしまいました。

「サザエさん」の過去作品が楽しめる　１７日から再放送対応（2020.5.10 08:00付　産経ニュースより）

例の武漢コロナ騒動の影響により、サザエさんの新作の制作ができなくなってしまったためでしょうか、産経ニュースによると、「17日以降、サザエさんの過去作品が再放送される」、「過去作品が楽しめる」のだそうです。「モノは言い様」ですね。

もっとも、記事本文にはちゃんと、

「当面の間、再放送対応することを発表した」

と明示されているのですが、正直、この際なので残っている限り古い過去作品を放送してもおもしろいかもしれません。

個人的には1970年代や80年代のサザエさんが放送されれば、それはそれで当時の時代背景を知ることもできて、興味深いと感じる人は多いのではないかと思う次第ですが、ただ、サザエさんの場合は、すでに原作者が鬼籍に入っていますし、さほど時事的な話題を織り込む必要もありません。

というよりも、サザエさんはすべてを新作にする必要などなく、毎回の３本のうち、１本を新作、残り２本を再放送にしても良いのではないでしょうか。

とてもコスパの良い番組になりそうですよ。

コロナショックがテレビを襲う！

ただ、こうした「サザエさん再放送」の話題を発見すると、どうしても思い出してしまうのが、先月の『コロナが変える日本社会　テレビ局に待つ悲惨な未来』でも紹介した、『日刊ゲンダイ』に４月21日付で掲載された『コロナとテレビ<上>コロナ禍で激変するTV業界の悲惨な未来』という記事の話題です。

これは、テレビ業界経験者で現在はドワンゴのエグゼクティブプロデューサーを務める吉川圭三（よしかわ・けいぞう）氏が執筆した記事で、「コロナ禍によりテレビ業界が危機的な状況に陥りつつある」、と警告を発するものです。

具体的には、例の武漢コロナの蔓延により、テレビ業界では収録や生放送、ロケができなくなりつつあり、必然的に再放送や総集編で一時的に難をしのいでいる状態に陥りつつある、という指摘です。

こうした状況について吉川氏は、「こうした状況が長引けば、やがてＣＭスポンサーもこの状況を看過しなくなり、広告料も買い叩かれる可能性も否定できない」、などと警告しているのですが、果たしてこれをどう考えるべきでしょうか。

ただ、先日も報告したのですが、冷静に考えてみたら、テレビ局の苦境は武漢コロナウィルスだけのせいではないように思えます。というのも、『埼玉県民様から：「日本の広告費2019」を読む』でも触れたとおり、「広告費」という面からは、テレビ広告はすでにインターネット広告に追い抜かれているようだからです。

テレビ局のうちＮＨＫに関しては、事実上、法律で受信料収入を保証されており、どんな酷い番組を作ろうが、それとは無関係に左団扇で経営することができます。

しかし、民放各社の場合は「受信料」ではなく、おもにスポンサーからの広告売上で経営が成り立っています。このため、テレビ番組がつまらないとなれば、だんだんと視聴者も離れていきますし、必然的にスポンサー側も広告効果をもう少し厳格にチェックするようになるでしょう。

ちなみに新聞の場合は、そもそもコロナショック以前から部数の低迷に歯止めがかからない状況が続いており、一部の情報によれば、すでに新聞宅配システムが足元から崩れ始めている、との指摘もあるようですね（『チラシ減：コロナ騒動は新聞業界にとどめを刺すのか？』参照）。

テレビなどのオールドメディアは社会に必要なのか？

もう少しきつい言い方をすれば、テレビ局を含めたオールドメディア自体、果たして現在の日本社会において必要とされているのか、という疑問があります。

たとえばテレビ局の場合、『視聴者「テレビ局は専門知識なしにコメント垂れ流す」』のなかでも触れたとおり、「放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）」が公表している『2020年3月に視聴者から寄せられた意見』などを眺めていると、次のような辛辣な意見が目につくからです。

• 「ワイドショーなどで、医学や法律などの専門知識がないタレントに、安易にコメントさせるべきではない。間違った情報が拡散されており、危険に感じる。」
• 「新型コロナ感染拡大の影響で、トイレットペーパーやティッシュペーパーの品不足が連日放送されている。放送では、デマであることも、在庫は潤沢にあるとのコメントもされているが、その背景に流れる画像は、大型店などにおける空っぽの棚ばかりが強調されている。」

そして、こうした「曲がり角」に立っているのはテレビ局だけではありません。というのも、たとえば『ウェブ評論時代のリスクと面白さ』でも議論したとおり、テレビだけでなく新聞、雑誌、ラジオなどの「オールドメディア」はインターネット空間と異なり、さまざまな制約があるからです。

また、『有名ブロガーも「既存マスコミがコロナで死ぬ」と警告』では、著名ブロガーの山本一郎さんの論考を手掛かりに、「コロナショックで弱小メディアへの広告支出が激減し、メディアの淘汰・選別が進む」という仮説を紹介しています。

当ウェブサイトとしては、山本氏の主張のすべてに無条件に賛同するものではないのですが、「元祖ブロガー」のひとりでもある山本氏の指摘には傾聴すべき箇所が多々あるのも事実でしょうし、非常に参考になる考え方でもあります。

もちろん、私自身も産経新聞社の雑誌『正論』に寄稿させていただいたほどですので（『無名評論家がネットきっかけに著名誌に寄稿できる時代』参照）、当ウェブサイトとしては、新聞、テレビを中心とするマスメディアのことを十把一絡げに「マスゴミ」などと蔑むつもりはありません。

「オールドメディアであっても生き延びるメディアは生き延びる」と考えています。

しかし、オールドメディアが垂れ流す情報には、思わず首をかしげてしまうほど偏った意見やレベルが低い情報が目につくからであり、また、新聞・テレビの取材姿勢や行動を見ていると、「身内に甘く、他人に厳しい」という矛盾がたくさん含まれているように思えてなりません。

こうしたなか、地上波テレビ局の場合、スポンサー企業との側がコロナショックの影響で広告費を削減しなければならない状況に追い込まれているため、当然、貴重な広告費を支出する以上は、「出稿媒体を選ぶ」という動きはさらに強まるでしょう。

そして、企業の広告費が減れば、テレビ制作に回せる原資がさらに減るということでもありますし、コンテンツのレベルもさらに低下する、ということでもあります。そうなれば、テレビの視聴者がますます減り、企業広告費もますます減るという悪循環に陥るかもしれません。

いずれにせよ、このままでいけば、新聞・テレビ業界もコロナショックで多大な打撃を受けることは間違いないでしょうし、オールドメディア各社のなかには、本業であるはずのコンテンツビジネスで、いよいよ本格的に立ち行かなくなるような事例も出てくるのではないでしょうか。

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サザエさんやドラえもんなどの伝統的なコンテンツならまだ再放送という対応も可能かもしれません。

しかし、もしもこのコロナ禍が長引けば、そのうち情報番組、ニューズ番組、ワイドショーなどの制作・放送ができなくなる可能性も出て来るでしょう。

メディアの今後の状況については、引き続き、非常に気になる点ではないかと思う次第です。