世間の空気がガラッと変わるとき

本稿はエビデンスが少ない、どちらかというと著者の私見をもとにした主張ですが、それはこの約２週間で、世間には「空気」がガラッと変わった可能性がある、とするものです。ここで思い出すのが、北朝鮮が日本人拉致事件を認めたときの日本社会の空気の変化ですが、それだけではありません。近年、ネットの社会的影響力が急に高まっていることなども、こうした世間の「空気」をガラッと変えるのに寄与している、という可能性です。

北朝鮮の拉致事件が与えた衝撃

エビデンス薄弱な主張ですが…

当ウェブサイトでは可能な限り、何らかの議論をする際には「数字」であったり、「科学的な理論」であったり、「客観的に確認できる事実関係」であったり、あるいは何らかの「一次情報」であったり、といった具合に、「事実に基づいた議論」、あるいは「エビデンス」を大切にしてきたつもりです。

それらの「事実」は、基本的にはだれでも確認できるものであり、そしてそれらの事実関係に立脚して構築された議論は透明性が高く、反論もしやすい（≒検証もしやすい）ため、却って議論の信頼性を高めることになるはずです。

こうしたアプローチが間違っていなかったことは、当ウェブサイトが細々ながらも辛うじて10年近く続いたことで、ある程度は証明できたのではないかと考えています（当ウェブサイトで常にこうした議論ができていたかどうかは別問題ですが…）。

ただ、こうしたなかで、ちょっと本稿ではそのアプローチから逸脱する議論を展開したいと思います。

端的にいうと「根拠が弱い議論」、あるいは「エビデンス薄弱な主張」です。

したがって、本稿でこれから以下に述べる主張、「議論」と称しながらも、基本的には「議論」の体をなしていない可能性があります。この点に関するお叱りや批判については、甘んじて受けたいと思います。

世間の「空気」…北朝鮮に対する「気遣い」

著者自身の考えですが、私たちが暮らすこの社会には、世間の「空気」のようなものが流れています。

わかりやすいのが、「ウソをついちゃダメだよ」、「人を騙してズルいことをするのはダメだよ」、といった倫理観であったり、あるいは「雨の日に電車に乗るときは傘を閉じて水滴が周りの人の服に当たらないようにすべき」といったマナーであったりしますが、それだけではありません。

たとえば、公然とは逆らい辛い価値観、具体的には「医療の役割は患者を１分・１秒でも長く生かすことにある」といった考え、あるいはハイジャックで人質となっている旅客については「人間の命は地球より重い」といった考えなども、その一例といえるかもしれません。

こうした空気の一例が、「相手が嫌がる呼称は使わない」、といった配慮でしょう。

少し年配の方であれば、かつて、朝鮮半島北部の地域にある「国家」と自称している集団のことを、新聞やテレビなどは「北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）」、あるいは「朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）」、などと呼称していたことを覚えているのではないでしょうか。

朝鮮半島には1948年以降、南半分と北半分にそれぞれ国家（っぽいもの）が成立していて、それらをどう呼称するかについては、メディア関係者の間では非常に微妙な問題だったらしく、北半分についてはいったん「北朝鮮」と呼び、その後、それに続けて彼らが主張する正式国号を述べる、という流れが主流でした。

同様に、朝鮮半島南半分の国家についても、少なくともわが国では彼らの「大韓民国」ないし「韓国」という表現を尊重しており、「南朝鮮」ないし「南韓」という呼称は一般に受け入れられていません。

日本には「負い目」のようなものがあった

この点、少しだけ余談を述べておくと、北を「北朝鮮」と呼ぶなら南を「南朝鮮」と呼ぶのが自然だとする考えもありますし、南を「南韓」と呼ぶなら北を「北韓」と呼ぶのが自然だとする考えもあるのだとは思います。

実際、北朝鮮は韓国を「南朝鮮」と、韓国では北朝鮮を「北韓」と呼んでいるほか、米国など英語圏では “North/South Korea” 、仏語圏では “Corée du Sud/Nord” 、独語圏では „Nordkorea” „fSüdkorea” のような表記が一般に見られます。

ただ、こうした余談はともかく、少し昔の日本では、少なくとも「北朝鮮」については、必ず彼ら自身が主張する正式国号である、ダラダラと長い漢字11文字の「朝～共和国」の呼称を併記していたのです。その実態は「民主主義国」でも「共和国」でもなく、ただの金（きん）家の王朝（≒金氏朝鮮）であるにもかかわらず、です。

なぜそんな長ったらしい呼称をわざわざ呼称していたのか。

これはあくまでも仮説ですが、その理由の一部は、日本が朝鮮半島を「植民地支配」したからだ、という負い目もあったのではないでしょうか。

日本は朝鮮半島の「植民地支配」を通じ、朝鮮の人々の独立運動を弾圧し、言語を奪い、日本への同化教育を実施し、創氏改名で日本語風の名前を強制するなど、民族のアイデンティティまで奪い去って行ったのだ―――。

こうした罪の意識が少なくない日本人に植え付けられ、結果、日本では北朝鮮（や韓国）のことを公然と批判するのが憚られるような「空気」が作られ、彼らの話題を報じるにも腫物に触るかの扱いとならざるを得なかったのではないかと思います。

だからこそ、国号についてもギリギリのところで、朝鮮半島北部の「国家」についても、日本で一般的な呼称である「北朝鮮」に、彼らが主張する漢字11文字の「朝～共和国」という呼称が併記されていたのではないかと思う次第です。

北朝鮮が拉致を認めた日

ただ、現在、日本政府も日本のメディアも、この漢字11文字の「朝～共和国」という呼称を、パッタリと使わなくなりました。

著者自身もよく覚えているのが、北朝鮮を訪れた小泉純一郎首相（当時）に対し、北朝鮮の最高責任者だった金正日（きん・しょうじつ）が2002年９月17日の第１回日朝首脳会談で、長年否定していた拉致問題の存在を認めて謝罪した事件です。

当時の著者はまだとある企業に勤めていたのですが、普段、「ノンポリ」だった職場の関係者が休憩時間や飲み会などの雑談で日本人拉致事件について積極的に話題にするなど、我々庶民レベルでも北朝鮮に対する怒りの声で溢れ返っていたのを昨日のことのように覚えています。

それ以来、北朝鮮について「朝～共和国」の11文字が併記されることは、ほぼなくなりました。

現在でも一部の関係者が「朝～共和国」、あるいはその英語名称の略称である「ＤＰＲＫ」の呼称を使っているようですが、少なくとも私たち一般人がその呼称を日常的に目にすることはほとんどないと考えて差し支えないでしょう。

これこそが、「社会の空気が変わった瞬間」の典型例ではないかと思います。

2002年９月をもって、北朝鮮は日本にとっての「過去にわが国が被害を与えた、お詫びすべき相手」ではなくなり、逆に「過去にわが国に被害を与えた、日本に対して謝罪すべき無法国家」に姿を変えたのです。

（※余談ついでに指摘しておくと、「日本が過去に朝鮮半島を植民地支配し、残虐非道な支配を行った」とする言説についても、昨今では信じる人が少なくなっていますが、これについてはまた別の議論ですので、機会があればまた別稿にて議論したいと思います。）

昨日までノンポリだった人すら激怒した

こうした空気の変化、生じるときにはガラッと変わるのではないかと思います。

海で泳いだことがある人なら、暖かかった水が急に冷たくなって驚く、という経験をした人もいるかもしれません。それと同じで、昨日まで「ノンポリ」だった人が、日本人拉致事件に激怒し、「北朝鮮」「金正日」という単語を怒りとともに口にするようになったのは、まさに「空気の変化」ではないかと思います。

そして、こうした「空気の変化」は、じつは渦中の人には案外感じ取れないものなのかもしれません。

冒頭で述べたとおり、これも著者の根拠なき私見ですが、想像するに、朝鮮総連関係者、あるいは本国の金正日やその後継者である金正恩（きん・しょうおん）ら北朝鮮政府幹部は、日本社会の北朝鮮に対する空気が完全に凍結したことを、その瞬間は理解できていなかった可能性があります。

したがって、その後も北朝鮮側が日本からカネを引っ張ってくることを考えていたフシがあるのですが、少なくとも現在の日本で、北朝鮮との国交正常化は国民の理解が得られないでしょう。それどころか、仮に憲法などの制約がなければ、北朝鮮討伐のための戦争だって、可能性としてはあり得る話です。

早い話が、「北朝鮮と交渉して拉致被害者を返してもらう」のではなく、「金正恩や拉致実行犯ごと北朝鮮を焼け野原にしてでも拉致被害者を奪還する」、という方が、おそらく国民の理解は得られやすいのではないでしょうか。

余談ですが、このあたりは日本政府自身も国民世論を読み違えるべきではありません。

日常生活でも常識は変わる

赤ちゃんの前でタバコを吸っていた時代

さて、それはともかく本稿でこうした「空気」論を長々と議論するのには、理由があります。

この「国民の空気が変わるのは一瞬である」、そして「その批判の渦中にいると、意外とその空気の変化に気づかない」、というのは、わりと一般化できる仮説ではないかと思うからです。たとえば、ひとむかし前だと「当たり前」だと思われていたことが、あるときを境に「当たり前」ではなくなることなどが考えられます。

ひとむかし前だと「当たり前」だと思われていたことが「当たり前」ではなくなった例をもうひとつ挙げましょう。こんどは政治的な話ではなく、もう少し身近な話題―――飲酒や喫煙です。

今だと信じられない話かもしれませんが、昭和時代だと家庭や自家用車で大人（おもにお父さんやおじいさん）がタバコをプカプカふかすのはわりと当たり前の話でした。

生まれたての赤ちゃんを育てている部屋でお父さんが不用意にタバコに火をつけ、そのタバコで赤ちゃんが火傷を負ったり、少し大きくなって立って歩けるくらいの年齢になると部屋に落ちていたタバコの吸い殻や灰を口に入れたり、といった事案は多かったのではないでしょうか（※後者は著者自身が体験しています）。

飲酒を巡る考え方も緩かった！

また、飲酒に対する考え方も、今よりも遥かに緩く、お父さんが晩ご飯の際に子どもにちょっとだけビールを飲ませたり、ウィスキーを飲ませたり、といった事例は、団塊Ｊｒくらいまでであれば体験したり、見聞したりしていたのではないかと思います。

これに加え、正月は親戚などが皆で集まって酒盛りをし、酔っぱらった状態で自動車を運転して自宅まで帰ったりしていた、といった事例も一部の地域ではあったようですし、「今日は正月や！ど～せけ～さつも休みやで！！」などと抜かしながら自動車の運転者にビールを飲ませていたりした、といった事例もあったようです。

さらに、大学に入学したら「新歓コンパ」などと称して、大学１年生（下手すると18歳以下）に対してアルコール飲料を飲ませることが一般的に行われていましたし、危険な「一気飲み」の強要なども行われていたのです（少なくとも平成時代前半頃まで）。

しかし、いま同じことをやれば、おそらくは許されません。

児童に対する酒・タバコ類の提供は、ケースによっては警察や児童相談所などが出動しますし、また、飲酒運転は道路交通法規の厳罰化などに伴い、事故を起こしたときの刑事罰などが大変重くなっており、明らかに「わりにあわない行為」です。

早稲田大学ウェブサイト『早稲田ウィークリー』の2023年４月17日付の『【新歓コンパの掟】早大の飲酒ルールとペナルティーを知らないと後悔します』という記事によれば、早稲田大学では現在、「20歳未満の飲酒は絶対禁止」などとしたうえで、次のようなルールを定めているそうです。

• コンパでは20歳未満の学生と20歳以上の学生が座る席を完全に分け、席替えなどで混在しないようにする
• お酒の飲めない人へ配慮する
• 飲酒の強要はアルコールハラスメントであるという認識を持つ
• 周囲に不快感を与えたり、性的接触をしない
• 多量の飲酒につながるため、お酒の力を借りた行為で場を盛り上げない
• 「先輩の酒は断れない」という雰囲気を絶対に作らない

…。

アルハラは許されない時代になった

どれも、冷静に考えたら当たり前のことです。

現在では順守が求められているこれらのルールも、ほんの四半世紀前ではほとんど存在せず、多くの大学生はアルコールとニコチンの洗礼を浴びいてたのですが、いま同じことを大学の先輩が後輩に対して行ったら、下手をすると大学当局からの処分を喰らうことになります。

そして当然、大学からしてこうですから、世の中では最近、「アルハラ」という言葉がすっかり定着したかの感もありますが、要するに、飲みたくない相手にアルコール飲料を強要する行為のことです。

未成年者などに飲ませるのはもってのほかですが、世の中には体質的にアルコールの分解が難しい人もいますし、そのような人たちに対してアルコール飲料を無理やり飲ませたら、命にかかわる事態になることだって考えておかねばなりません。

このように考えたら、わずか10年、20年という単位で、世の中はガラッと変わっていくものなのかもしれません。社会人のオジサン、おねいさんたちも、もしも毎年新人にアルコールなどを飲ませているという人がいれば、ちょっと気を付けた方が良いと思います。

同じ文脈で、歩行喫煙もおそらくあと10年、20年という単位で世の中から消えていくと思いたいところです。

メディア利用時間はどう変化したか

さて、本稿冒頭では、本稿はちゃんとしたデータではなく、著者自身の主観や体験に基づいた主張だと申し上げたのですが、ちょっとだけデータも紹介しておきましょう。この「世の中がガラッと変わる」に関していえば、近日中に公表する予定の別稿のために準備した節を、本稿に流用しておきます。

それが、メディアの影響力の低下です（ここから先は近日中にもう１度同じような話を展開すると思いますが、ご容赦ください）。

総務省『情報通信白書』や『情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査』などによると、2013年時点では、ネット利用時間は10代と20代でこそオールドメディア利用時間を少し下回る程度だったものの、30代以上に関しては、テレビ視聴時間がネット利用時間を大きく上回っていたのです（図表１）。

図表１　平日の年代別メディア利用時間（2013年）

ただ、当ウェブサイトを開始して１年後というタイミングでは、30代においてネット利用時間とテレビ視聴時間がほぼ均衡（図表２）。

図表２　平日の年代別メディア利用時間（2017年）

さらに、コロナ禍期の2020年に入ると40代においてもネット利用時間とオールドメディア利用時間がほおぼ均衡します（図表３）。

図表３　平日の年代別メディア利用時間（2020年）

直近データで見から予測する近未来

そして直近、すなわち2024年版で見ると、平日の年代別メディア利用時間数については、50代においてオールドメディアとネットがほぼ均衡しており、ちょうど2017年における30代と状況が非常に似ています（図表４）。

図表４　平日の年代別メディア利用時間（2024年）

ということは、早ければ今年にも公表されるであろう2025年のデータにおいて、50代のネットとオールドメディアの完全逆転現象が見られる可能性もありますし、さらに数年後には、60代においてすら、ネットとオールドメディアの逆転が生じる可能性が現実味を帯びてきているのです。

なお、この調査はあくまでも「利用時間」で調べていますが、この12年の変化は、なかなかに強烈です。

2013年時点だと、ネット利用時間をオールドメディア利用時間で割った倍率は、どの年代でも１倍を割り込んでいた（つまりネット利用時間がオールドメディア利用時間より少なかった）ことがわかります。

2013年における利用時間倍率（ネット÷オールドメディア）

• 10代…0.82倍
• 20代…0.91倍
• 30代…0.44倍
• 40代…0.37倍
• 50代…0.26倍
• 60代…0.11倍

しかし、2024年の数値に関しては、なかなかに強烈です。オールドメディア利用時間合計と比べたネット利用時間は、50代で0.93倍ですが、40代以下ですべて１倍を超えており、30代で２倍以上、20代で４倍以上、そして10代だと６倍近くに増えたからです。

2024年における利用時間倍率（ネット÷オールドメディア）

• 10代…5.66倍
• 20代…4.24倍
• 30代…2.35倍
• 40代…1.41倍
• 50代…0.93倍
• 60代…0.51倍
• 70代…0.18倍

ちなみに2024年において、60代は0.51倍、70代に至っては0.18倍であり、このことから年齢による情報格差は今後ますます拡大すると思われる反面、ネットの成長力を思い出しておくと、60代も数年後にはネット利用時間がオールドメディアのそれを凌駕する可能性は非常に高いといえます。

なにより、人々は毎年１歳ずつ歳をとるわけですから、現在の50代も10年後には60代であり、間違いなくテレビの視聴時間、新聞の購読時間は減ります（ラジオ聴取時間が案外減らないのは、長距離ドライバーや散髪屋の店内放送などの需要が根強いためでしょうか）。

この２週間で何があったか

さて、データの話はこのくらいにして（※というか、このデータの話は近日中に別稿で繰り返し利用する予定です）、それよりも本稿で指摘しておきたいのが、今年３月16日を起点とするこの２週間弱で、世の中がガラッと変化してしまった可能性がある、ということです。

「今年３月16日」に「何があったのか」については、おそらく多くの読者の皆さまもご存じのことだとは思いますが、「事件」自体については著者自身としても精神的に厳しく、当ウェブサイトで取り上げることができません（また、いずれ取り上げることができるのかどうかはわかりません）。

ただ、ひとつ仮説を述べておくならば、この「事件」自体が、まさに拉致事件が北朝鮮に対する日本人の見方をガラッと変えたときと同じような結果を現在の日本社会にもたらしつつある可能性があります。普段は「政治なんてわかんない」、などと思っている人であっても、さすがに見方をガラッと変えるかもしれません。

これに加えてネットの威力というものも考慮する必要があります。

仮に、新聞やテレビが不十分にしか報じなかったとしても、ネット側では当事者の告発や法令に詳しい人の各種リーク、分析など、まさにネット空間の集合知が事実関係を全力で調べ上げ、それを誰かが事実関係としてまとめ上げて資料化してくれます。

ここまでくると、さすがに逃げられません。

「事件」そのものについてはおそらく当局の捜査なども行われているのだろうと思われるものの、それを補強するようなかたちで、ネット側ではその後もさまざまな情報が上がってきているようです。

そして、これまでは「腫物」に触るがごとき対応だった捜査当局の側も、本件できちんとした捜査を行わなければ、むしろ国民の怒りが捜査当局の側にも向かいかねません。

こうした「空気の変化」、現時点ではあくまでもただの仮説なのですが、あながちピント外れとも言い切れないのではないか、などと考えている次第です（皆さまはどうお考えでしょうか）。

（※なお、くどいようですが、本稿はエビデンスが少ないため、考え方に大きな誤りなどが含まれていると思う方は、ご遠慮なく、読者コメント欄やＳＮＳ、あるいはご自身のブログ（もしあれば）などで指摘して下さって構いません。）