ストリーミング利用率４割の米国が示唆するＴＶの未来
『オトナライフ』というサイトが配信した記事によると、米国ではいわゆるコネクテッド・テレビなどにおいて、「ストリーミング」が「放送」よりも多く視聴されている、とする調査結果があるそうです。もちろん、日米でテレビ事情が大きく異なるため、単純比較はできませんが、それでも日本の場合、地上波に「民放のチャンネル数が少ない」、「ＮＨＫに受信料を払いたくない」などの理由で、いわゆるチューナーレステレビに対するニーズはそこそこあるのではないか、などと思う次第です。
目次
『オトナライフ』の興味深い記事
『オトナライフ』というサイトがあります。
このサイト、「スマホ、ＳＮＳなどの便利な使い方からキャッシュレス決済やネット銀行、金融アプリまで、誰もがスマホを持つ時代に便利なテクニックやポイント還元などお得な情報を紹介・レビューするＩＴメディア」なのだそうですが、このサイトが10日、こんな記事を配信しました。
「テレビ局」と「Netflix」アメリカではどちらがより多くテレビで視聴されている？
―――2024/10/10 15:00付 Yahoo!ニュースより【オトナライフ配信】
『オトナライフ』は米メディア測定会社ニールセンが2024年７月に発表したテレビ経由のストリーミング視聴時間に関する調査をもとに、「米国ではテレビ局全体で47.7％、ストリーミング40.3％で、テレビ局の方が依然として多く視聴されている」とする話題を取り上げます。
米国といえばネット先進国、という印象を持つ人も多いかもしれませんが、意外とテレビが多く視聴されていることがわかります。
放送とケーブルを足せばまだストリーミングを上回っているが…
ただ、この調査には、少し注意が必要です。
『オトナライフ』によると、そもそも米国の「テレビ放送」は、ＡＢＣやＣＢＳといった局（放送＝ブロードキャスト）と「独立系（ケーブルテレビ）」に分けられ、ニールセンの調査も、このブロードキャスト、ケーブル、そしてYouTubeやNetflixといった「ストリーミング」の３区分で集計されているからです。
つまり、米国で一般に「テレビ」とよばれるのは「放送」と「ケーブル」の合計であり、これに対しYouTubeだの、Netflixだのといったインターネット上の動画サービスは「ストリーミング」にまとめられている、というわけです（地上波が圧倒的に強い日本とは、局の構造が違うのでしょう）。
ちなみに調査結果を引用すると、これは2024年６月における「テレビとストリーミングの視聴時間」で、内訳は次の通りです（ただし日本語は当ウェブサイトによる意訳です）。
- 放送（Broadcast）…20.5％
- ケーブル（Cable）…27.2％
- ストリーミング（Streaming）…40.3％
- その他（Other）…12.0％
すなわち、広い意味での「テレビ局」（放送とケーブル）を合計したら依然としてストリーミングを上回っているものの、放送とケーブルを別ジャンルと捉えたならば、ストリーミングが最も多く視聴されている、という実態が浮かび上がってきます。
日米単純比較はできないが…米国でネットが40％を占める意味
『オトナライフ』の記事だと、これについては「地上波の人気が日本ほど高く無いアメリカでさえ、ストリーミングがテレビ局を逆転するにはいたっていない」という言い方もできるとしつつも、（放送とケーブルを）合算せずに個別に集計すると、「米国で一番視聴されているのはストリーミングであるといえる」と指摘しています。
なるほど、これは非常に面白い調査結果だと思います。
なお、『オトナライフ』はこれに加え、最近、米国で「ＦＡＳＴ」と呼ばれる形態のサービスが出現し始めている、などと指摘していて、これはこれで非常に面白い論点ですが、本稿ではこれについては割愛します（興味があれば記事を直接読んでください）。
この点、電波事情に関する日米の違いというものがあり、日米の単純比較はできません。
いわゆる「テレビ局」については、地上波が非常に強い日本と異なり、もともと放送とケーブルの違いがあるため、放送（日本でいう地上波などでしょうか？）のシェアが20％台と非常に低かったとしても、「米国ではテレビが完全に人々から見放されつつある」、などと単純に決めつけるべきではないでしょう。
しかし、非常に興味深いのは、ネット動画配信サービス（記事では「ストリーミング」）のシェアが40％を超えている、という事実です。
『オトナライフ』も指摘する通り、「ネットはまだテレビ全体を抜くに至っていない」という言い方もできるのですが、しかし、米国ではすでに「テレビ」という家電は、地上波のみを映すものではなく、ネット動画サービスをも映す機械として利用されている、ということです。
その際に重要なのが、「コネクテッド・テレビ」というジャンルの家電です。「コネクテッド・テレビ」とは、インターネットにつながったテレビのことで、従来通りの地上波のみならず、YouTube、Netflixといった動画サービスを視聴することが可能です。
日本の事情に限定していえば、チャンネル数が極端に少ない地上波よりも、ほぼ無限にチャンネルが存在する動画サイトなどを楽しみたいと思うのは自然な流れではないでしょうか。
チャンネル数の極端な少なさ＋クロスオーナーシップ規制の欠如
こうしたなかで、改めて日本のテレビ放送の問題点について考えておきましょう。
日本の場合、（少なくとも地上波に関しては）そもそもテレビ局の数が極端に少ない、という特徴があります。
民放だと在京キー局、在阪・在名準キー局、各キー局系列に属するローカル局、独立Ｕ局などがありますが、通常、視聴可能な民放地上波は居住地によって異なるものの、最大でも５～６チャンネル程度（ただし隣接都府県の放送が入る場合もあります）、酷い場合は１～２チャンネルというケースもあるようです。
（地上波に限定すれば）ＮＨＫ総合、ＮＨＫ教育も視聴可能ですので、視聴できるチャンネルは、少ない地域で３～４、多い場合で７～８、といったところですが、いずれにせよネットでさまざまな情報が取れる時代、これは少なすぎるといわざるをえません。
しかも日本には新聞とテレビのクロスオーナーシップを規制する法律がありませんので、在京キー局５社が５つの全国紙と同一の資本系列（または緊密﨑）となっているという問題点もあります。だから論調は偏るのかもしれません。
ＮＨＫ問題
これに加えて日本の場合、テレビが嫌われる非常に大きな条件があります。
テレビ視聴可能な設備を設置すれば、ＮＨＫと受信契約を結ばなければならなくなる、という問題も生じるからです。
『ＮＨＫ「ネット課金」は実質的ワンクリック詐欺では？』などでも述べたとおり、ＮＨＫは公的企業と民間企業の「良いところ取り」をしている、という問題点を抱えているのですが、それ以上に、テレビを視聴可能な状態だと（テレビを見ていようがいまいが）カネを払わねばならない点については理不尽です。
有料のストリーミングサービス（ＶＯＤなど）の場合は「そのサービスを利用すること」の対価としてカネを払うという仕組みですが、ＮＨＫの場合は「ＮＨＫのサービスを利用する、しないを問わず、カネを払え」という仕組みであり、しかもそのＮＨＫには、番組の公共性を担保する仕組みすらありません。
さらに、ＮＨＫ受信料は「事実上の税金」に限りなく近いにも関わらず、ＮＨＫはその受信料を使い、職員に対し非常識に高額な人件費を負担し、（年金資産を含めて）１兆円を大きく超える金融資産を蓄え込むなど、そのガバナンスにも大きな問題があるといえます。
大手民放の10倍近い人員を抱え込み、それらの中に外国人職員が含まれていないことすら示せないＮＨＫという組織に、果たして公共性があるのか、という問題もありますが、それ以上に、地上波が映るテレビを設置したら、ＮＨＫに受信料を払う義務が生じる点は、なかなかに理不尽でもあります。
ただ、「ＮＨＫに受信料を払いたくない」、「民放はチャンネル数も少ないし番組はつまらない」、などと考える人が増えていけば、日本の場合、「チューナーレステレビ」がさらに普及する素地が、十分にあるといえるのではないでしょうか？
チューナーレステレビへのニーズは？
くどいようですが、テレビに関する経営環境（放送とケーブルの違い、チャンネル数、ＮＨＫの有無など）に関しては、日米でずいぶんと条件が異なるため、単純比較はできません。
また、日本の家電メーカーが（なぜか）チューナーレステレビの生産には及び腰で、現在発売されているチューナーレステレビは、どちらかといえばマイナーな会社などが生産していることも多く、こうしたチューナーレステレビが今すぐ爆発的に普及するという環境にあるとも考え辛いところです。
しかし、世の中にはニーズがあれば供給が出てくるものです。
現時点においてチューナーレステレビを設置しても、ＮＨＫと受信契約を結ぶ必要はないとするのが一般的な解釈ですので、「地上波民放はつまらない」、「ＮＨＫも見たくない」という人には大いにウケるのではないかと思います。
この点、前出記事でも指摘したとおり、ＮＨＫがワンクリック詐欺まがいの方法でネット視聴者からカネを巻き上げようとしているフシがある、といったＮＨＫの強引な手法については気になるところではあります。
ただ、そこそこの品質のチューナーレステレビが世に出始めれば、それと反比例するように、地上波が映るテレビは徐々に売れなくなり、ＮＨＫが民放を道連れにするかたちでテレビ業界が衰退に向かう、という可能性については、十分にあると考えておいて良いのではないかと思う次第です。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
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ＮＨＫが民放を道連れにするかたちでテレビ業界が衰退に向かう。
これは十分起きうる未来と考えます。少なくとも日本においては TV は TV、ネットはネットという社会認識が広がっている。これは棲み分けではなくて、住んでいる世界・観ている世界の違いであって、半世代も経たないうちに「この世の見方に断絶」が生まれてしまうのは必至と考えます。
Youtube アルゴリズムが視るべきもの、知るべきものを導いていく。それがどう動作しているのかを理解すれば、視たくないもの聴きたくないものを効果的に排除し、一生足を運ぶ機会のない地球の裏側の土地の景色や人の生活を知ったり、十年以上の昔の僅か数百回した再生されてもいないような動画に到達できるのです。知らない音楽との出会いはかつてはラジオ放送であったり、TV 番組だったりしましたが、もはやどちらも機能しません。一日は24時間しかないのであり、垂れ流し TV 放送に貴重な時間を使ってそれでよしとする人口はどんどん減っているに違いないのです。
チューナーレステレビも必要ないでしょうね。はやりは白壁に映写機で投影です。
しきりに10Gインターネットを売り込むオンラインCMが割り込んでくるようになりました。これって「TV 放送産業潰し」
伝送コストが低落して「単位情報量あたりゼロコスト化」してしまい、よって新聞文章などに決してお金を払いたくない時代がホントウに来てしまったとどれだけのレガシー産業人が気が付いているのやら。
＞放送とケーブルを別ジャンルと捉えたならば
放送は受像機を所有する不特定多数の人に電波を発して「見てね」「ただしコマーシャルもね」
ケーブルはカネを払って契約した人にケーブル経由でコンテンツを送る。
ストリーミングは有料（NetFlix等）と無料（YouTube等）があるがケーブルに近いのでは。
もう一つの観点では：
放送とケーブルは番組放送時にテレビの前にいなければ視聴できない（録画と言う方法もあるが）
ストリーミングは好きな時に好きな番組を視聴でき、いつでも中断、再開できる。
全土をカバーする地上波放送網を建設することが現実的でない北米では、CATV 会社が新設集合住宅を集中的にアタックして、入居者が入れ替わるたびに顧客巷間合戦をしていました。超多チャンネルが当たり前な社会にあって、一時期ヒット商品となったのが Tivo 録画装置です。Settop Box 装置（ケーブルTV「通信」受信装置と言う意味）の自然な延長線上に、HD 内蔵録画装置＝時間差再生装置が大いに受けた。たちまちのうちに世代を重ね、あるときは日本の 32bit RISC が中に入っていたりもしました（前世代モデルに比べてすごいアップグレードだ）ですので NetFlix のようなサービスは、彼らが慣れ親しんできた生活スタイルにとてもしっくりするものであった。そして Youtube の基本設計にはそちらと共通点がある。
今では Youtube ロゴは角の取れた四角に変わっていますが、当初ははっきりとブラウン管画面を模していると伝わる形状をしていた。ブラウン管とは Tube のことで、You が Tube する＝Youtube という「ひねり」、あるいは「創立者の思い」をくみ取ることができる視聴者はどれだけいるでしょうか。Youtube にあっては視聴者と動画編集投稿者をまったく区別しない。Youtube は決して放送局の代替手段ではないのです。
地上波 TV 放送は社会資源の無駄遣いであり、天下り先として機能しなくなった放送産業とともに所轄官庁の権威権勢は早晩萎れてなくなってしまうのでしょう。
正）日本の 64bit RISC が
「テレビも視ることができる大型モニター」と見るか、「大型モニターとしても使えるテレビ受信機」と見るかで、話が違ってくるのではないでしょうか。
蛇足ですが、チューナレステレビがある程度、普及したら、家電メーカーも、このテレビを作り出すのでしょうか。（もっとも、海外メーカーということも、あり得ますが）
リビングオーディオが廃れ、個々が楽しむイヤホン或いはデスクトップオーディオへ。
同様にリビングテレビが廃れ、個々が楽しむスマホ、タブレット或いはPCへ。
大画面のTVチューナーレステレビはリビングテレビの範疇に入りますので消費者の多大な支持を得ることは無いでしょう。
このような物理形態の移行の一方向性に加え、「テレビ」のコンテンツもYoutubeをはじめ別コンテンツへの一方向性に移行しています。
これは音楽がパッケージメディアからネットメディアへ一方向性で移行した事実を想起させてくれます。
NHKが課金対象を「テレビ」外にまで拡張しようと動いていますが、時代の流れは止められません。
こんなことして終末を先送り、足掻けば足掻くほど先を待つのは民放業界など周囲を巻き込んだ大クラッシュとなる予感がします。
おまけ。AMラジオ放送局の停波への流れは確定的で、既に一部の民放AM局は実証実験と称して期間を設けた停波を実施。その後ほぼ全ての民法AM局は本格的な停波になる予定です。NHKもNHK第一AM局は存続しますがNHK第二AM局は停波する予定です。
他にもアナログTVが地デジに移行した結果、VHF帯の１〜１２chの周波数帯を使用しなくなり、その中の１〜３ch帯（Vlow）を新サービスの放送帯として総務省が割り当て、ドコモなど幾つかの業者が参入しましたが、ビジネスが成立せず撤退。他にも放送衛星を用いた新サービスも企画され一部業者がモバイル放送として参入しましたがこれもビジネスが成立せず撤退。
アナログ放送以降の時代の新放送サービスは死屍累々です。
これからはいよいよ本丸の番なのでしょう。
> リビングオーディオが廃れ、……
少し前、日本橋を散歩していたら、中古オーディオ店に搬入された、パラゴンが開梱中でした。
リビングオーディオの最高峰であるパラゴンも、処分される時代になったんだなぁと感じました。
昔、ソニーの盛田会長宅の横を通った時、リスニングルームの天井を突き破って屋外に出たホーンの尻尾が印象駅でした。当時は、リスニングルームを作るオーディオマニアは少数でした。
リビングに何か置けば、リスニングルームに変身するなんて、中途半端なものは予想通り廃れました。
オーディオマニアの上辺は真面目にリスニングルームを作る様になり、下辺はスピーカーを諦めてヘッドホンに移りつつあるのかな？
音質なんて気にしない人は、シングルコーンスピーカ等で残るカモ知れませんが。
> 同様にリビングテレビが廃れ、……
リビングシアターも同様でしょう。そういう中途半端なものは、やがて廃れます。
昔、アラブの金持ちは、１００～２００インチの大型テレビ（といっても、３管投影式）でシアタールームを家内にしつらえていたそうです。
１００インチ未満のテレビは（チューナー有無を問わず）廃れて、動画マニアの上辺はシアタールームを作る様になり、下辺はスマホ、タブレット、PC等になるのではないかと推測されます。
無論、いつ迄も中途半端で居たい人も居るでしょうけど。
> 他にも放送衛星を用いた新サービスも企画され一部業者がモバイル放送として参入しましたがこれもビジネスが成立せず撤退。
走行中の車載用アンテナが、車より高額、というアホなビジネスモデルの事かなぁ？
墺を見倣えさま
モバイル放送。
かつて東芝が参入したものです。静止衛星からSバンドの帯域を使って一般ユーザー向けの番組を専用小型受信機で受けるというもの。当時その企画を聞いて東芝担当者に「普及しない。止めとけ」と言った覚えがあります。
結局その後衛星が静止衛星軌道に投入され、一度受信端末を借りてモニター利用したことがありましたが、当初の印象は変わりませんでした。損益分岐点を超えることは無くあとは話した通りです。
一方でその企画があった影響か三菱電機も同じことをしようと思ったようで、自社のQZSS衛星(その後みちびきと呼ばれた１号機）にも同じくS帯の高出力トランスポンダを搭載して当初は競合サービスへの参入を模索していました。しかし実現することはなく、結局S帯トランスポンダはCLAS（cm級測位補強サービス信号配信）のような手固い目的のみで使用されています。
兎に角、新規の「民生向け放送」というのは死屍累々。という惨状です。
昭和の家族全員で同じテレビを視ていた時代なら、１つのテレビを家族の全世代が視ていたので、スポンサーのターゲットの世代も、その中に含まれていたのですが、令和は一人一人が別々のテレビ番組（若者になると、そもそもテレビなんて視ていませんが）を視ているので、スポンサーはテレビCMのターゲットの世代が視ているかどうかを、どうやって確認するのでしょうか。（個人視聴率なら、その個人がどの世代になるかが重要になります）
民放テレビの内容は「末期症状」を呈してる。
スポンサーがテレビに広告打つ価値を見出せなくて製作費をケチってるんだろう。
一方インターネットでいい番組が出てきている。
テレビ局はインターネット番組の「貸しスタジオ」になるのではないかと言われている。
現にABEMAはテレビ朝日のスタジオとスタッフを使っているとのこと。
ネットメディアのマスメディア化も著しいですね。YouTubeの元々のコンセプトは ｢ホームビデオの映像をネット上で公開しませんか？｣ というもの。ロゴマークの下にも ｢Broadcast yourself.｣ というキャッチコピーがありました。
しかしインターネットの利用人口が増えるにつれて、個人情報をネット上に晒す危険性が増したこともあって、アマチュアの投稿は減り、逆に広告収入などで食べているプロの動画投稿者が増えました。
ブログも同様ですね。日記ブログのような、個人の日常生活をネット上に晒すようなものは、有名人のブログ以外ほとんど消えました。そしてネットメディアの中ではオールドメディアになるブログは、すでにピークを過ぎて衰退しています。Yahoo! JAPANをはじめとした大手ネット企業のいくつかが、すでにブログサービスの提供を終了していますし。