売上高が減少に転じたテレビ業界は新聞業界の後を追う
騙されたと思ってテレビを消してみて！ＱＯＬ爆上がりだから！！
「このままじゃ、潰れるよ」。これは、マスコミ・ウォッチングなどをテーマに、ウェブ評論サイトを８年間運営してきた結果至った暫定的な結論ですが、現時点で手に入るさまざまなデータ―――視聴時間、ＮＨＫ契約数、新聞部数、テレビ広告費など―――を検討する限り、この暫定的結論を裏付けることはあっても、これを覆す事実は発見することができません。なお、テレビ中毒の皆様にひとつ提案があります。いちど騙されたと思って、テレビを消してみてください。クオリティ・オブ・ライフが急上昇しますよ！
目次
「このままじゃ、潰れるよ」＝オールドメディア
昨日の『ウェブサイト運営８年で見えたオールドメディアの未来』でも報告しましたが、当ウェブサイトは今月で誕生から丸８年が経過し、９年目に突入します。その当ウェブサイトのテーマのひとつが、「マスコミ・ウォッチング」でした。
当ウェブサイト自体はマスメディア（とくに新聞、テレビ）業界に対する、一種の「アンチテーゼ」、あるいは社会実験のひとつに位置付けてきましたが、どうやら「マスメディアは退勢にある」とする著者自身の2016年時点における予測は、大きく間違ったものではなかったようだとする、暫定的な結論に至りそうです。
ウェブ評論をするためには、基本的には「自分自身でデータをダウンロードし、加工する」という作業が必要となりますし、また、何らかの結論を導き出すにしても、それを読んでくださる皆さまにわかりやすく正確に伝えるためには、その結論に至るまでのプロセスを可視化し、わかりやすくステップを踏む必要があります。
こうした作業を通じて著者自身が確信するに至ったメディア業界の未来とは、こういうものです。
遅かれ早かれ、紙媒体の新聞は、ほぼ消滅する（か部数が極端に減少する）。
新聞を紙媒体で発行するためには、工場を建てて輪転機を購入するなどの巨額の設備投資が必要ですが、そもそも紙媒体の新聞は、それらの巨額の設備投資を回収するだけのキャッシュ・フローを新聞社にもたらしませんので、部数がゼロになる前に休・廃業する新聞社が続出します。
もちろん、「趣味」「道楽」の世界で新聞刊行を続けるという人は出てくるかもしれませんが（たとえば某ＩＴ企業のワンマン経営者が潰れそうな新聞社を買収する、など）、そうした新聞には、社会的影響力はほとんどありません。
地上波テレビは当面「消滅」はしないが、「同業他社」が山ほど出現し、収益環境が大幅に悪化する。
「収益環境が大幅に悪化する」、などと言いますが、先ほど見たとおり、すでに現在、テレビ局の収益環境がカッ化する兆候は色濃く出ています。テレビ広告費はコロナ禍の2020年は例外としても、ここ数年、前年割れの状況が続いているからです。
正直、動画サイト『YouTube』では、テレビ番組も顔負けレベルの映像、音楽、構成力などを発揮するクリエイターが複数名存在しますし、動画が面白ければ動画再生回数が増え、それだけクリエイターには多くの広告収入がもたらされるため、クリエイターたちは日夜、人々に受け入れられる動画作りにいそしんでいます。
さらに最近では、動画配信サービス（ＶＯＤ）各社が資金力にモノを言わせ、地上波などからクリエイターの引き抜きを活発化させているようであり、このようにして引き抜かれたクリエイターたちが、ＶＯＤ各社でさまざまなコンテンツ作りに関わるようになっているのです。
そうなると、テレビ局にとっての「ライバル」は「他局」ではなく、インターネット空間に無数に存在するクリエイターたちであったり、ＶＯＤ各社であったりします。
受信可能チャンネルが（都道府県によっても異なりますが）せいぜい８つというという時代には考えられなかった話ですが、現在、テレビ局の経営環境はそれだけ悪化しているのです。
いずれにせよ、オールドメディア業界の皆さまには、謹んで、こう申し上げたいと思います。
「このままじゃ、潰れるよ」。
データで見るテレビ業界の苦境
平日の年代別メディア利用時間の推移
ただ、以上の主張は、べつにデタラメに申し上げているわけではありません。
視聴時間数であったり、あるいはＮＨＫの契約件数、テレビ局の売上高などの状況から判断して、これには短期的な改善の見込みがないこと、むしろこの状況はテレビ局にとってさらに悪化する可能性が濃厚であること、などを根拠とした議論なのです。
以前の『ネットが好調、新聞・テレビは苦戦＝メディア利用時間』では、当ウェブサイトにてほぼ毎年取り上げている、情報通信白書の「メディア利用時間」に関する最新データをもとに、新聞の購読時間やテレビの視聴時間が減り続けている、という話題を取り上げました。
著者自身は手元に2013年以降、最新版の2023年までの調査結果データを所持しているのですが（これについては過年度の情報通信白書で検索・ダウンロードが可能です）、手っ取り早く、2013年と2023年のメディア利用時間を比較しておくと、図表１のとおりです。
図表１－１ 平日の年代別メディア利用時間（2013年）
図表１－２ 平日の年代別メディア利用時間（2023年）
（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）
テレビの平均視聴時間、若年層では減る一方
この２枚の図表からわかることは、ネットの台頭もさることながら、オールドメディア―――とりわけ、テレビ―――の退潮です。
全年代の平均値でいえば、2013年に168.3分だったテレビの平均視聴時間は、2023年には約20％減って135.0分となっており、これに対し2013年に77.9分だったネット利用時間は、ちょと2.5倍の194.2分に伸びています（図表２）。
図表２ 全年代・メディアの平均利用時間（平日）
（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）
ところが、この傾向は「全年代平均」であり、これを若年層（とくに10代と30代）は2014年ごろからテレビの視聴時間は減る一方であり、ネットの利用時間は増える一方である（図表３）ことがわかります。
図表３－１ 10代・メディアの平均利用時間（平日）
図表３－２ 20代・メディアの平均利用時間（平日）
（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）
テレビはいまや「高齢者のメディア」だが…ネット利用も急拡大中！
一方で、社会の中堅層とされる年代（30～50代）に関しても、テレビ視聴時間とネット利用時間の「逆転」が生じ始めており、30代に関しては2019年、40代に関しては2020年、そして50歳に関しては2023年に、それぞれ「ネットとテレビの逆転」が生じています（図表４）。
図表４－１ 30代・メディアの平均利用時間（平日）
図表４－２ 40代・メディアの平均利用時間（平日）
図表４－３ 50代・メディアの平均利用時間（平日）
（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）
いまだにテレビを熱心に見ているのは60代以上が中心ですが（くしくも2013年と2023年でテレビ視聴時間が一致しています）、その60代にしても、ネット利用時間は36.7分から133.7分へと3.6倍に伸びている（図表５）ことが確認できます。
図表５ 60代・メディアの平均利用時間（平日）
（【出所】過年度の『情報通信白書』等を参考に作成）
このため、著者自身としては、2020年代のうちに、60代においてもネット利用時間がテレビ利用時間を上回る可能性は十分にあるとみています。
ＮＨＫ契約件数の減少は、新聞部数と似ている
そのヒントのひとつが、いわゆるスマートテレビの存在です。
『契約が４年で百万件超減少のＮＨＫ［終わりの始まり」』でも取り上げたとおり、ＮＨＫの受信契約数は2020年３月期の4212万件をピークに減少が始まり、直近・2024年３月期においては4107万件と、ピーク時と比べて100万件以上の減少となりました（図表６）。
図表６ ＮＨＫ契約件数の推移
（【出所】ＮＨＫの過年度の単体財務諸表をもとに作成）
もちろん、現在のところ、減少の「角度」ままだ微々たるものです。
ただ、この図表６に示したグラフ、どこかで見覚えがあるという方も多いのではないでしょうか。
そう、新聞部数の推移です（図表７）。
図表７ 新聞部数の推移
（【出所】一般社団法人日本新聞協会データ【1999年以前に関しては『日本新聞年鑑2024年』、2000年以降に関しては『新聞の発行部数と世帯数の推移』】をもとに作成。なお、「合計部数」は朝夕刊セット部数を１部ではなく２部とカウントすることで求めている）
一般社団法人日本新聞協会のデータによれば、新聞の部数は1996年の7271万部をピークに減り始め、その減り方が徐々に大きくなっていて、直近の2023年では3305万部、前年比では▲373万部と、コロナ禍の2020年に記録した▲389万部に次いで、1982年以来２番目に大きな減少を記録しました。
年間373万部といえば、朝日新聞が丸ごと消えるような勢いだといえば、その凄まじさが想像できるでしょう。
しかし、新聞業界も、減り始めた当初は「４～５年で100万部」というくらいの勢いでしたので、それがここまで激しくなるとは、当時の新聞業界の人たちは予測もつかなかったのではないでしょうか？
（※新聞業界には、この期に及んで現実が見えていない人もいるようですが…。）
放送業界の売上高集計が凄い
さて、こうしたなかで本稿でもうひとつ取り上げておきたいのが、2024年版の情報通信白書に掲載されていた、こんな図表です（図表８）。
図表８ 放送産業の市場規模（売上高集計）の推移と内訳
（【出所】『令和６年版情報通信白書』掲載番号Ⅱ-1-3-1）
これは地上系基幹放送事業者、衛星系放送事業者、ケーブルテレビ事業者、ＮＨＫの４者についての売上高の推移を示したものですが、図表は画像ファイルになってしまっていて、内訳はよくわかりません（※ただし、これについてはおそらく近日中に総務省からＣＳＶファイルなどが公表されると思います）。
ただ、この図表で読む限りにおいては、コロナ禍の2020年における3兆5522億円を別とすれば、最新の2022年の3兆6845億円という数値は、少なくとも2008年以降で見て最低水準であることは間違いありません。
しかも、先日の『最新決算で読むＮＨＫ乱脈経営実態とテレビ業界の末路』でも説明したとおり、最新の2024年３月期決算において、ＮＨＫの受信料収入は6404.5億円と、前年の6816.5億円から412億円ほど減っています。
ＮＨＫの場合は受信料の引き下げは政策的な要因でもありますが、テレビ広告費の方は、民間企業がテレビに広告を出稿するのに及び腰となっていることを意味しています。
『最新版「日本の広告費」から見える新聞・テレビの危機』でも取り上げた、株式会社電通が毎年公表している『日本の広告費』というレポートでも、2023年のテレビ広告費は1兆7347億円と、前年の1兆8019億円と比べて672億円ほど落ち込んでいるのです。
いつもの「広告費（ネットｖｓマスコミ４媒体）」についても、改めて確認しておきましょう（図表９）。
図表９ 広告費（ネットｖｓマスコミ４媒体
（【出所】株式会社電通『日本の広告費』および当ウェブサイト読者「埼玉県民」様提供データをもとに作成）
とくにここ数年に関していえば、コロナ禍の2020年を別としても、テレビ広告費は減り続けていますが、それと対照的に、ネット広告費は増え続けています。また、図表では示していませんが、2023年の総広告費自体が7兆3167億円と、前年と比べて＋2146億円（つまり＋3.02%）も伸びています。
広告全体の支出額が増えているのにテレビの広告費が減っているというのは、自然に考えて、企業が「テレビ広告にはカネを払う価値がない」と考え始めている証拠です。
そして、地上波の民放テレビ局のおもな収入源がテレビＣＭであることを踏まえるならば、テレビ広告費の減少により、テレビ業界の売上高自体、確実に、全般的に落ち込んでいくであろうことを意味しています。
テレビ業界はどこへ？
新聞業界の後を追うテレビ業界
さて、テレビ、新聞などのメディア業界の苦境という状況は、ここにきて、かなり明確になってきました。
新聞業界はすでに業界としての衰亡・退勢は明白であり、一種の「死に体」のような状況にありますが、テレビ業界に関しても、衰退がはじまった今から10～20年前の新聞業界と、状況が非常によく似ています。
いや、新聞は部数が1996年ピークを付けてから100万部減るまでに５年かかっていますが、ＮＨＫの契約者数は2020年にピークを付けてから100万契約減るまでに４年であり、しかも「母数」が違います。
新聞は1996年の7271万部から100万部減っても減少率は1.4％ですが、ＮＨＫは2020年の4212万件から100万契約減ると、減少率は2.5％です。
つまり、新聞業界が四半世紀かけて徐々に衰退して来たのに対し、地上波テレビはその1.5～２倍程度（場合によってはそれ以上）の速度で衰亡していく可能性がある、ということです。
新聞業界はネットの黎明期・台頭期というゴールデンタイムに手をこまねき、やろうと思えばできた「全世帯へのタブレット配布」、「業界を挙げた共通の新聞アプリの開発」など、個社レベルで見ても、業界レベルで見ても、対応が後手後手に回ったフシがあります。
この点、民放各局がＴＶｅｒを共通で立ち上げたのは、テレビ業界の滅亡を遅らせるうえでは良かったのかもしれませんが、民放の多くの番組がＴＶｅｒ経由でネットに流れるようになったことで、地上波と動画サイトがネットという共通の土俵でガチンコ対決しなければならなくなりました。
また、ＮＨＫもやっと「ネット課金」ができるようになりましたが、これは同時に、「ＮＨＫの受信料は番組の対価ではない」とする総務省・ＮＨＫの屁理屈を正面からかき消すことになりかねません。
（※ちなみに当ウェブサイトに「このサイトは放送法の解釈を間違えている」などと偉そうにご講釈を垂れてくださったことがありますが、当ウェブサイトで論点にしているのは、総務省が掲げる公式の放送法の解釈ではなく、あくまでも「経済的実体」のことを述べていますので、誤解なきようお願い申し上げます。）
テレビを消しましょう！
さて、テレビ業界の現状と将来に関しては、端的に言えば、「上向く可能性が見えてこない」、ということですが、それと同時にもうひとつ、当ウェブサイトの皆さまにも簡単に実践できる、クオリティ・オブ・ライフの向上策について、お伝えしておきたいと思います。
だいたいご想像通りかと思いますが、まずは「テレビを消しましょう」。
著者自身の親戚や昔の知り合いなどのなかには、四六時中、ＢＧＭがわりにテレビを点けている家庭があったのですが、（あくまでも著者自身の経験上ですが）そのような家庭では総じて、お子様が学習に取り組む姿勢が形成されませんし、テレビを点けていることで家族の会話が邪魔されます。
「目的を決めずにダラダラ視聴するのは良くない」というのは、『YouTube』などの動画サイトにもいえるのかもしれませんが、動画サイトの場合は「自動再生」をオフにしておけば、ダラダラ見るのをある程度は防ぐことができます。次の動画を再生するためには動画を選んでクリックしなければならないからです。
しかしテレビの場合は、それこそ時間が来たら勝手に次の番組を垂れ流し始めますので、極端な話、まったく視聴していなくても、あるいはまったくリモコンを操作していなくても、延々、テレビ番組が流れ続けることになる可能性があります。
テレビを見るときは、目的をもって、時間を決めるのが良いと思います。
あるいは、時間という資源も有効ですので、もしあなたがテレビ中毒なのだとしたら、「本当にそのテレビがあなたの人生にとって必要なのか」という観点から、視聴する番組を取捨選択しても良いのではないでしょうか。
もっとも、「視聴する番組を取捨選択」した結果、「テレビ自体を断捨離する」という結論に至るかもしれませんが、それはそれであなたの人生の選択の結果ではないかと思う次第です。
本文は以上です。
日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。
— 新宿会計士 (@shinjukuacc) September 22, 2024
そんな日韓関係論を巡って、素晴らしい書籍が出てきた。鈴置高史氏著『韓国消滅』（https://t.co/PKOiMb9a7T）。
日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。
読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。なお、現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。
ツイート @新宿会計士をフォロー読者コメント一覧
※【重要】ご注意：他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。
やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率（引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率）は10％以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。
※現在、ロシア語、中国語、韓国語などによる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。
※【重要】ご注意：人格攻撃等に関するコメントは禁止です。
当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。なお、コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。また、コメントにあたって、メールアドレス、ＵＲＬの入力は必要ありません（メールアドレスは開示されません）。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するＵＲＬを記載するなど、宣伝にもご活用ください。なお、原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。是非、お気軽なコメントを賜りますと幸いです。
コメントを残す
【おしらせ】人生で10冊目の出版をしました
  | 自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、火器管制レーダー照射、天皇陛下侮辱、旭日旗侮辱…。韓国によるわが国に対する不法行為は留まるところを知りませんが、こうしたなか、「韓国の不法行為に基づく責任を、法的・経済的・政治的に追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。 |
【おしらせ】人生で９冊目の出版をしました
 | 日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。むしろ日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。 |
公共空間に設置されたテレビを撤去廃絶すべきと思います。どうせ誰も視てやしません。
私のインターネット接続時間は、契約社から送られて来るデータを見ると、1日平均7時間ちょっと(^.^)v。テレビ0分。新聞・書籍は0〜60分。歳の割にややネットが多過ぎで「ネット中毒！」と妻に諌められてます。でも妻もいろいろ見てますよ〜。有料動画とか、ニュースとかSNSとか。また二人でたまには遠隔地に住む長男家族とZOOM機能使って、ワイワイやってます(しかし未だに在宅勤務って羨ましいな。出社は月1で旦那の育児休暇も40日、今の時代に現役なら良かったわ)。
私が手に取る順番はタブレット、2番目は最近買い替えた◯◯◯◯◯◯15です。2台あるパソコンはお蔵入りです（笑）。
半面あんなに大好きだったホンモノの読書時間が減りました。嵩張る、重い、繰り返し読みもしない、捨てに行くのも面倒だ。
活字媒体で、我が家から一番先に消えた(買わなくなった)のは、週刊誌、月刊誌、雑誌。趣味誌は面白そうなのは買います。次いでテレビ、消えました。そして12年前には定期購読の新聞(たまーに今も買いに行くが)を契約解除。
お陰で古紙や雑誌類を捨てに行く手間が無くなりました。捨てる日時は決まってますが、本当に皆さん1ページずつ折れたりズレたりした所を修復し、丁寧に紐がけしている。中には1ミリも狂わない製本仕立てたままかと思う、捨て方の住民も居られます。ウチが一番乱雑な括り方なんで、気をつけてました。キチンとするなんて、性格も良い方なんでしょうね。しかし全体の「ゴミ量」は確実に減ってます。環境には良い事です。
会計士さんの今日の論考見てオドロキ！まだ60歳代ってテレビを257分も見てんの？10年前と同じやん。そら惚けるわ。あんなしょうもない、脳内汚染させるものを見てるなんて。インターネットも133.7分で4倍に増えてるけど、まだ意識改革には時間かかりますね。その前に天国かな（爆笑）。斯く言う私も10年前とは、かなり劣化しています。
毎度、ばかばかしいお話を。
テレビ局：「高齢視聴者を追って、ネットに進出しよう」
あれ、どこかで聞いたことがあるような。
今、テレビ局内部では「テレビ業界は大丈夫だ」という根拠なき自信に満ちているでしょう。（もちろん、奇跡的に、そうなることもあり得ます）
毎度、ばかばかしいお話を。
テレビ局：「テレビが出てきても、ラジオ業界も映画業界も無くならなかった。だから、今後もテレビ業界が無くなることはない」
これって、笑い話ですか。
以前にも話題にしましたがこんな逸話があります。
これは90年代にあったできごとで、つまり前世紀の逸話ですが、あるテクノロジーカンファレンスの会場に（場違いにも）NHK の中堅職員？が登壇発言してこう発言したのです。
「インターネットをテレビ放送に取り込まないといけない」
言っていることが分かっているのか、高速化低廉化したネットにそのうち潰されて産業ごと終わりだ。聴衆誰もがそんな未来感を共有している。あんな弁舌を部局内で繰り出して先進的なつもりでいるのか、放送産業人のお寒い未来感に鼻白む思いをしている。だが当の NHK 氏は気が付かない。
９０年代にネットの存在を意識しているだけ、（更に上の経営陣より）ましなのでは。
なるほど。
それで、地デジTVには「双方向通信機能」と称してイーサネットコネクタが具備される仕様になったのですね。
あくまでも土管の中心は放送波。放送波では対応できないアップリンクはインターネット。
今じゃ、肝心の放送事業者自身がそんな機能は使わなくなり、全てQRコードでアクセスさせる方式に移行しましたね。
もはや、テレビ業界は大きくなりすぎて、これからの方向転換が極めて難しくなったのではないでしょうか。
「テレビを消しましょう」、ハイ、まさにその通り 。
私ももう何年もテレビを見ていませんが、まともなアメリカ人はテレビを見ません。私もテレビなんて見なくなってから、その意味が理解できるようになりました。
テレビは一方的に情報が流れてきて、ある意味大変危険。情報を選択できない人は、テレビの情報をそのまま信じてしまうでしょう。
民法などはガチャガチャうるさく、まさに情報弱者の必須アイテム。
私も他人と生活している以上、テレビの音を完全シャットアウト出来ません。
1日1回はどこかで「韓国」という単語を聞かなければなりません。
ゴールデンタイムにK-popの特集番組がやっていました。完全に日本人の好みにはフィットしません、浮きまくっています。「日韓関係」が回復したかのはしゃぎよう。
日本の男女・夫妻は、テレビをつけていないと話ができないと言われています。テレビを引き剥がせない人もまだまだ多いのでしょう。
私はアメリカ留学中、テレビがないシェアハウスで暮らしたことがあります。アメリカ人や韓国人たちと暮らして。
静かで落ち着いた暮らしで、シェアハウスの仲間とも和やかに暮らして、仲良し生活をエンジョイしました。
あえて言えば、スポーツの試合か、グルメ・旅行番組くらいしか見るものがないですねそれらもネットで代用可能ですからね。
テレビを捨てるのは、ほんのちょっぴりの勇気があれば捨てられます。無ければないで「こんなものか」と思うでしょう。
なお、テレビ中毒の皆様にひとつ提案があります。いちど騙されたと思って、テレビを消してみてください。クオリティ・オブ・ライフが急上昇しますよ！
↑
おっしゃる通りです。どの世代も、現代にアップデートしていかないといけない時代にテレビ漬けになってる暇はない。笑
今日も勉強、仕事がんばりまーす。偏向報道まみれのオールドメディアにディスリスペクト。👎
民放TVは末期症状じゃないかな。
どのチャンネルも「ぶらり旅」「ぐるめ」「お笑いタレントの楽屋オチ」「古いドラマ」「韓流ドラマ」だらけ。
スポンサーが製作費をケチるからこんな番組しかできない。
スポンサーが「もうやーめた」となると「ショップチャンネル」が大部分になるのでは。
民放はコマーシャルの量を自主規制しているはずだが「ショップチャンネル」は番組と考えているのだろう。ありゃあ丸ごとコマーシャルだね。
週刊誌見出し風のイカレ文体を想起しました。
「この先行き止まり
誰もが見ないふりをする会社の明日
「企業突然死
幹部はすぐ集まってくれ
その日はふいにやって来る
過去事例にみる予言された終末」
モバイルを含めたインターネットで文字や絵が定額制で自由に入手出来るようになったことで、まずは雑誌や新聞などに代わる選択肢（オプション）が生まれた。
次に、同様に映像が自由に入手出来るようになったことで、TVに代わる選択肢（オプション）が生まれた。
オプションが生まれて比較できるようになったことで、TVのQoS（サービスの質）の悪さが明らかにされるようになった。しかも一般人がそれを周囲に周知できるようになったことで白昼に晒されることになった。
昔はOnly one . 今はOne of them. で、出来が悪ければ選ばれない。という至極当然のこと。
現在、NHKではSNSは偽情報が多いと、しきりに喧伝しています。
当然、SNSは石もあるでしょうが玉もあるでしょう。でもそんなの誰でも判っていること。
一方で放送の情報は玉だけであるといまだに自称していますが、それは違うと多くの人は気づいています。自分たちがOne of themであること、決して玉ではなく単なる程度問題であり、生まれ変わりができなければ衰退するしかないことを自認しないといけない。
しかし、今年見学したNHK放送技術研究所の一般公開では、そのような問題意識の解決に関連するような技術開発ネタは一切ありませんでした。
NHKの技術屋さん（砧）は、コンテンツ屋さん（渋谷）に口出しできないヒエラルキー関係であること垣間見える感じでした。
たしかNHKはネット回線引いている人から受信料取るようにするのでは？
日本のプロ野球球団は所有者の名前を冠することが多いが、産業の栄枯盛衰を表しているかもしれない。
映画が「娯楽の王様」と言われていたころ、「松竹」「大映」「東映」映画会社の名前のついた球団があった。
鉄道事業が威勢のいいとき「阪神」「阪急」「近鉄」「南海」「西鉄」「国鉄」が同時に存在した時代があった。
時代は変わり、IT時代「ソフトバンク」「楽天」「DeNA」が球団名に出てくる。
新聞社の名前を冠した球団「読売」と「中日」はいまでもある。かつて「サンケイ」「毎日」というのもあったが。
球団を売る話がでてこないとこみるとまだ余裕があるのだろうか。
これは慧眼。
みんなで同じものを見てたのに、読み取る内容が違う。
説明されて、目から鱗が落ちる。
スゲーですね。
誰でも知ってる事柄から広くナルホド！を引き出すのがOSINTですから、お手本のようなコメントですね。
宣伝広告としての閉じた業界。
日本の産業の栄華盛衰の写し鏡。
だからプロのスポーツビジネスとしてメジャーリーグに絶対に勝てないお山の大将の世界。
業界としては、ホリエモンに参入させておいた方がよほど良かったんだろうなあ。
近鉄ファン（バッファローズファンとは違う）なので、かなり身を切る痛さのある分析ですわ。
中日はかなりヤバいかもしれません。
昔話からのアナロジーですが。
ミッドウェイ海戦で負けても、
レイテ海戦で負けても、
帝国海軍と大本営は、勝った勝ったとの内部報告を信用し、敗戦の検証と責任者処罰と再発防止をせず、組織としての根拠なき楽観を維持したまま、壊滅へと進みました。
健全な組織や業界ならば、
正確な情報が集まります。
結果と対応が共有されます。
批判と優勝劣敗と淘汰が作用します。
結果が出ます。
（要するにやすやすボロ負けしません）
総論はさておき、身近な各論としては、
「おかしいことに、それおかしいぞ、と言える組織や業界なのかな？」
と言えてるようには見えない。
淘汰や新陳代謝が活発なようには見えない。
ほんと、どうするつもりなのかなあ。
（井沢元彦（著）の「逆説の日本史」の世界ですが）日本では村（海軍村、業界村、会社村、正社員村）の和が最優先で、和を乱す報告は受け入れられず、村の空気に水を差す人間は罰せられるのではないでしょうか。
蛇足ですが、古代から英雄は「負け戦の報告は、速やかに行え」と言っていますが、英雄たちが口を酸っぱくして言わなければならない程、これは難しいことではないでしょうか。
テレビや新聞などのオールドメディアは、もうPoint of no return(回帰不能点)を超えてしまっているようですね。
「マスコミはリベラルでなければならない」という業界の暗黙の合意でもあるのでしょうか、顧客離れが進んでいるにも拘らず偏向報道を垂れ流し続けています。読む前から結論が想像出来ますので、これでは視聴者や読者が限られた時間をテレビや新聞に費やす気も失せるというものです。
ここから巻き返すのは容易では無いと思います。
M&Aで経営陣総入れ替えくらいしか無いのでは？
特亜系資本は御免ですが。
編集部見出し付け担当が好きなイカレ文体続けます。
「報道無罪は通用しない
言いっぱなし書きっぱなし一方通行産業が憎むネット社会」
「口をきく読者視聴者が怖い
黙って金だけ出し続けてくれればいい
編集部放送局にだけ見えない読者と視聴者の存在」
実家の母が施設に入っているので、週末は実家の草取りや畑仕事に帰っています。
7/14（日）は雨だったので、庭仕事もできずTVを付けました。”たけしのTVタックル”（テレ朝）「最新の自動車盗難」と言うようなテーマだったと思います。
本番組は有名な方だと思いますが、CMが多いので腕時計で測ってみると１つのCM時間に、１３～１５秒のCMが１０本、計１３０秒から１５０秒のCMが流されます。
２度ほど測って、あまりの長さにTVを消しました。
（本来テーマを何秒流しているかの計測は忘れました）
これでは、企業は、一度に１０本も流されたのでは（有象無象のCMの中で視聴者の目にほとんど届かず）最低価格でしかスポンサーになる気に成れんだろうと思うし、結局はTV局側も局のCM収入が薄利多売でガタ減りしていることを実感しているんだろうと想像できます。
先のsqsqさんコメントにもあるように、どのチャンネルも「ぶらり旅」「ぐるめ」「お笑いタレントの楽屋オチ」「古いドラマ」「韓流ドラマ」だらけ。或いはTVショッピング…。
多少テーマ性のある番組では、２分強のCMが度々入り、公共の電波を使ったTVってなーに？と
所謂筋金入りのTVマンはこのような状況に辟易しているのだろうと、推察します。
NHKとNHKの利権を守る政官界の罪深さ。
NHKが法律の拡大解釈を元に暴利の視聴料金を主張するのに嫌気がさしてテレビ自体の視聴をやめてしまった人も少なくないのではないでしょうか。
我が家でもアナログ放送終了以降に新規テレビを購入していません。
民法やテレビ販売をする電気メーカーにはとんでもない痛手です。
たまに家電量販店に行くと需要とは裏腹に液晶・４Kテレビの巨大化がすごい。
でもね、リビングの大きさは変わらないんですよ。
以前は立方体だったから部屋に角に置かれがちだったテレビって、一度需要が途切れると設置場所が無くなるのでは？
部屋の隅に置こうとすると横幅の長さでデッドスペースが広い。壁面に設置すると家具の邪魔。
限られた収納スペースを諦めてまで視たいかテレビ…
って話にすらなるかも。
NHKの我欲ゆえにひとつのお茶の間文化が消え去るかも知れないですね。
毎日新聞が９月末で富山県の配送を休止するニュースがありました。
収益が厳しい地域から撤退する新聞社が他にも出てくるかも知れませんね。
富山県の販売部数が８４０部だって。
こりゃあ富山県も毎日新聞も「どうでもいい」という態度だろう。
わりと年齢層が高い昭和風の喫茶店で、コーヒーを飲んでいたときの事。75才前後と思われる男性3-4名のグループが、アマゾンプライム、ネットフリックス、Huluなどについて、どこが1番良いのか検討されているのが、聞こえてきました（わりと大きな声だったので耳に入ってきました）。若年層のテレビ離れは当然ですが、高齢層も含め、あらゆる年齢層でテレビ離れは進んでいると言えるのではないでしょうか。さらに翻訳・字幕の発達で、動画配信のライバルは、国内だけではなく世界中になるのかもしれませんね。