Ｘのポストによると、奈良県で古墳を取り囲むように太陽光パネルが敷きつめられている、という衝撃的な情報が出てきました。一般論ですが、太陽光発電はその発電効率の悪さに加え、発電量が読めず、電力系統の安定に、むしろ脅威となっているという実態があります。果たしてここまでして太陽光発電を推進する必要などあるのでしょうか。

「太陽光発電は地球環境に優しい」…本当？

太陽光発電といえば、「地球環境に優しい」、「再生可能で持続可能」、「ＣＯ２を排出しない」など、さまざまな「利点」があるといわれていますが、それは果たして事実なのでしょうか。

そもそも論として、現在の太陽光発電は、正直、さほど環境に優しいとは言い難いのが実情です。

まず、ソーラーパネル自体、生産する際にＣＯ２が排出されますし、また、廃棄する際にもＣＯ２は排出されるものと考えられます。さらに、太陽光発電設備を設置する際にも、トラックなどで運搬すれば、当然、ＣＯ２が排出されます。

しかも、一般的にソーラーパネルの寿命は20年程度といわれているそうですので、もしも日本全体の電力需要を太陽光で賄うのだと仮定すれば（※もちろん不可能ですが）、年がら年中、日本のどこかで大規模なソーラーパネルの入れ替え工事が行われていることになるでしょう。

もっといえば、太陽光発電設備を設置すれば、森林が伐採されることもあるため、森林が伐採されなければ吸収されたであろうＣＯ２が吸収されないことになり、したがって、空気中のＣＯ２は間接的に増大することになるはずです。

したがって、「太陽光発電はＣＯ２などをまったく排出せず、環境にとても優しい」、とする主張は、正しくありません。

とても低い、太陽光発電の「実力」

ただ、太陽光発電自体にはいくつかの問題点があるのですが、そのひとつは発電効率の悪さです。

東京電力エナジーパートナーのウェブサイトに2022年６月30日付で掲載された『太陽光発電の１日の発電量は？季節・地域別の発電量、シミュレーション方法も解説』という記事によれば、一般的な住宅用ソーラーパネルの１平方メートルあたり発電量は180～220W程度、などと記載されています。

ちょっと乱雑な言い方ですが、家庭用に関しては１平方メートルあたり出力がだいたい200Wと考えて良いのですが、ということは、一般家庭で５㎡のソーラーパネルを設置すれば、ちょうど出力が１kW程度になる、という計算です。

もちろん、同じ性能のパネルを使用したとしても、発電量は緯度や季節、その日の天候などに応じて大きく変動するわけですが、だいたいの目安でいえば、出力１kWのパネルが１日当たりに発電する量は2.7kWh、年間で1000kWh程度なのだそうです。

端的にいえば、大変効率の悪いシステムです。

１日は24時間ですので、出力が１kWの発電機であれば、１日に24kWh、年間8,760kWhの電力を生み出してほしいところですが、ソーラーパネルが現実に生み出してくれる電力は１日で2.7kWh、年間で1000kWhと、それぞれその11.25%程度に過ぎないからです。

一般に、出力に「24時間×365日」（＝8,760時間）を掛けあわせた数値で年間発電量を割って出てくるのが「設備利用率」ですが、太陽光発電の「設備利用率」は業務用の場合、最も効率が良くても17～18％程度、平均して14～15％程度、家庭用だと10％少々、というケースが多いようです。

柏崎刈羽原発は浮島太陽光発電所の4,764倍以上！

この点、同じ東京電力のウェブサイトに2022年７月５日付で掲載された『５kWのソーラーパネルで家電を何台動かせる？太陽光発電の実力を考える』という記事によれば、業務用だと家庭用と比べ、もう少し発電効率は良いようです。

神奈川県川崎市の京浜工業地帯の一角にある、海に面した埋立地の「浮島」と「扇島」では、最大出力があわせて２万kWというメガソーラーが設置されているのだそうです。

このうち「浮島太陽光発電所」は約10ヘクタールの敷地に3万7926枚のパネルが設置され、最大出力は7000kW、年間発電量は906万kWhに及ぶ、などと記載されていますが、ここから逆算すれば、１ヘクタールあたりの出力は700kW（＝0.7メガワット）、設備利用率は14.77%、ということです。

しかし、出力、設備利用率ともに家庭用と比べて幾分かマシであることは間違いないにせよ、10ヘクタールもの敷地を使っているわりに、発電量はショボすぎます。

ちなみに現在運転停止中の柏崎刈羽原子力発電所だと、１号機から７号機まであわせて8,212,800kW（＝8.2メガワット）であり、設備利用率60％としても年間発電量は431億6227万2000kWh（！）であり、これは浮島太陽光発電所の4,764倍（！）に相当します。

太陽光発電と優先給電ルール

どうしてこんなに効率が悪いのかといえば、太陽光発電はその名の通り、「太陽の光を浴びないと発電しないから」、です。具体的には、日の出から発電が始まり、日の入りまでで発電が終わるわけですが、日照時間自体、緯度や季節にも依存しますし、また、１日の発電量も天候などによって大きく変動するのです。

非効率であるうえに発電量が読めない――。

これは、電力供給網にとっては、非常に大きな脅威でもあります。

以前の『これだけある！太陽光発電の問題』でも取り上げましたが、そもそも電力系統というものは、大変に精密な仕組みです。送電容量をオーバーしてしまうと、それだけで、電力系統そのものがダウンしてしまうこともあるからです。

ここで重要な考え方が、優先給電ルールですが、これは発電量が電力系統の送電容量を上回りそうになった場合に、その電力をどう「有効活用」するか、あるいはどう「捨てる」か、という優先順位をあらかじめ決めておくものです。

優先給電ルール

• 火力発電（石油、ガス、石炭）の出力制御、水力発電の揚水、蓄電池への活用
• 他地域への送電（連系線）
• バイオマス発電の出力制御
• 太陽光発電、風力発電の出力制御
• 長期固定電源（水力発電、原子力発電、地熱発電）の出力制御

（【出所】資源エネ庁等）

具体的には、容量がオーバーしそうなときは、まずは人為的な調整が最もやりやすい火力発電から制御（つまり火力発電量を減らすこと）が行われます。また、余剰電力が水力発電の揚水や蓄電などに廻されることもありますが、現在の技術だとどちらも調整できる量に限界はあります。

電力は地産地消が原則

この次に行われるのが、他地域への送電です。

これについては、素人考えだと、太陽光発電が盛んな地域（たとえば九州）から、原発が動いていない地域（四国、関東、北陸、東北、北海道など）にガンガン送電すれば良いのではないか、などと思ってしまいますが、事態はそこまで単純ではありません。

そもそも遠い地域に送れば送るほど、送電ロスが大きいからです。

送電ロスの観点から、電力には「地産地消」の原則があり、どうしてもその地域で消費し切れないときにだけ、他地域に電力を受け入れてもらう、という仕組みが取られているのです。

しかし、たとえば太陽光発電が最も盛んに行われている地域のひとつである九州から他地域への送電が断られるケースも増えているようであり、そうなると、この優先給電ルールに従って今度は太陽光発電などの制御（電力を捨てること）が行われます。

実際、九州では「せっかく作った電力」を「捨てざるを得ない」、という事態が頻発しているのですが、これはべつに九州電力の不作為による問題点ではありません。そもそも太陽光発電という仕組み自体がそういうものだ、という話に過ぎないのです。

ベースロード電源たり得ない太陽光は民主党政権の負の遺産

そして、優先給電ルール上は、「長期固定電源」――水力発電、原子力発電、地熱発電など――の出力制御が「太陽光発電の出力制御」よりも後に来ていますが、その理由は、これらの電源は出力制御自体が技術的に困難だからです。

とくに原子力発電の場合は、24時間・365日稼働し続けますが、これは日没とともに電力を産まなくなる太陽光発電とは対照的に、ベースロード電源に相応しい仕組みであることの証拠でもあります。

正直、太陽光発電は、私たち一般の電力ユーザーからも強制的に徴収される再エネ賦課金によって支えられている格好で、毎月260kWhを使用する一般家庭だと、１ヵ月当たり897円を徴収されています（2023年５月～24年４月分。ただし、2024年５月以降は364円に引き下げられる予定です）。

非常に高額な賦課金を負担させられているわりに、電力の安定供給にもまったく役に立たないＦＩＴ賦課金制度は、まさに民主党政権時代の負の遺産のひとつと断じても良いでしょう（※）。

（※ちなみにＦＩＴ賦課金を「民主党政権の負の遺産だ」と当ウェブサイトで説明すると、「当時は自民党も賛成したのだから、民主党政権の負の遺産ではない」、などとする趣旨の支離滅裂な読者コメントが寄せられることもあります。事実に基づいて民主党政権が批判されるのは、そんなに都合が悪い話なのでしょうか？）

メガソーラー古墳

こうしたなかで、たとえばＸなどを眺めていると、最近、メガソーラーが環境を破壊している、などとする趣旨のポストをよく見かけるようになりました。たとえば、奈良県では神社の近くの古墳を取り囲むように、「合計出力1.2メガワット」の太陽光発電施設が出現している、というのです。

インターネット上では、「ここはもともとは池だった場所を埋め立て、ソーラーパネルを敷き詰めたものだ」、などとする記載もあります。本件については事情があって、当ウェブサイトでは具体的な地点に関する情報は、現段階では掲載を見送りますが、Ｘなどで話題となっているため、調べていただければすぐにわかるでしょう。

ちなみに「メガソーラー古墳の出力は1.2メガワット（＝1,200kW）」とする情報が事実なら、年間（24時間×365日）の発電量は、設備利用率15％なら1,576,800kWh、設備利用率20％なら2,102,400kWhです。

ということは、この発電量自体、関西電力美浜原発３号炉（認可出力826,000kWh）を２～３時間稼働させれば得られるものでもあります。美浜３号炉の設備利用率が60％だとしても、発電能力はメガソーラーの2,065～2,753倍に達します。

岸田首相、いっそのことＦＩＴ制度廃止は？

いずれにせよ、「国を挙げて太陽光発電を推進する」というのがいかに愚かなことであるかについては、初歩的な計算さえできれば、容易にわかりそうなものです。

各メディアの調査によれば、岸田文雄内閣は支持率が壊滅的に低下しているわけですが、ここまで来たならば、「反原発原理主義」と化したような一部メディアの攻撃をもはや気にせず、ここは思い切ってＦＩＴ制度の廃止と太陽光発電推進の停止、原発の大々的な推進に舵を切ってみても良いのではないでしょうか。

熊本県のＴＳＭＣ（※）、北海道のラピダスなど、せっかく日本に半導体工場の新設などの明るい話題も出ているわけですから、半導体工場への電力の安定供給なども兼ねて、国を挙げて原発を再推進する時期が到来しているのではないか、などと思う次第です。

（※なお、ＴＳＭＣに関しては、「熊本に半導体工場が出来るからと、はしゃいで浮かれている脳天気な方がいる」などとする、強烈な匿名コメントが涌きましたが、これについては『熊本「半導体工場」巡る支離滅裂で強烈な読者コメント』あたりもご参照ください。）