え？メディアが「事実を見抜くプロ」！？

サッカー選手が女性を相手取って２億円の損害賠償を求めた訴訟を起こした件で、ひとつはサッカー選手から性的加害を受けたと主張する女性が告訴状に書いた住所が虚偽だった疑いが生じているようです。また、これを巡ってとある弁護士の方はメディアを「事実を見抜くプロ」などとしたうえで、「取材源とメディアを分断させる戦略が見え隠れ」し、「今後の同種の市民活動を萎縮させる懸念がある」、などと述べたそうです。

サッカー選手が女性を相手取って訴訟を起こした理由

『サッカー選手が損害賠償求め女性に２億円の賠償要求へ』では、アジアカップでサッカー日本代表を務めていたものの、女性（Ａさんら）に対する性的加害が報じられたことで損害を被ったとして、サッカー選手がこの女性らを相手取って損害賠償訴訟を起こしたとする話題を取り上げました。

この件に関連し、日刊スポーツが19日付で、こんな記事を配信していました。

●●●●側が相手側女性２人に２億円超の損害賠償請求　代理人弁護士らが大阪地裁に民事提訴

―――2024年2月19日13時51分付　Yahoo!ニュースより【日刊スポーツ配信】

（※念のため、記事タイトルのサッカー選手の実名部分については伏せ字にしています。）

日刊スポーツによると、選手側の代理人を務める加藤博太郎弁護士らが19日、大阪地裁に相手側女性２人に対する民事訴訟を行ったそうで、訴状は午前11時半過ぎに受理され、損賠請求額は選手に関わる金額が２億円、トレーナーに関わるものが243万3131円――、などとしています。

また、取材に応じた加藤弁護士は、「日本のサッカー界にとって極めて大事な試合のなかで女性らが告訴を行い、週刊誌に報じさせた」と指摘。今回の提訴理由について、「報道が出てしまっただけで、社会的に抹殺される、選手生命も終わってしまうという状況」のなか、「一刻も名誉回復する必要があった」、と述べたそうです。

告訴状に記載された住所が虚偽だった？

ただ、この日刊スポーツの記事でもとりわけ興味深いのが、こんな記述です。

「２月初旬に民事訴訟の意向を示しながら提訴まで時間を要したことについては『先方が提出した告訴状の女性の住所が偽物というか、そこに住んでいなかった。住民票も取れなかった。その調査のために時間を要してしまった』と補足した」。

これが事実だとしたら、なんとも不可解です。

そもそも事実関係を振り返っておくと、デイリー新潮が本件を報じたのが１月末ですが、報道によれば、女性側が刑事告訴したのはそれより前の１月18日のこと、この女性らが「被害を受けた」と主張しているのはそのさらに以前の2023年６月21日未明のことです。

なんだか、「虚偽の告発をしたうえで、アジアカップの最中に週刊誌にこの件を報じさせことで世間的に大騒ぎさせ、このサッカー選手が日本代表から外れるなど選手生命が絶たれる」ということ「だけ」を目的として、最初から雲隠れする目的で虚偽の住所を告訴状に書いたのだとしたら、すっきりと辻褄が合いそうな気がしてしまいます。

もちろん、当ウェブサイトとしては、現段階で「真相はこうだ」、などと断定するつもりはありません。そもそもサッカー選手が女性らに加害行為を行ったのかどうかについては、現時点で私たち第三者にとってはよくわからないからです。

この点、「もしもこのサッカー選手が本当に暴行を行ったのならば」、それは許されざることですし、女性らには深く同情せざるを得ません。

しかし、それと同時にこれが単なる誣告（ぶこく）――それも、サッカー選手の選手生命を絶つことを狙った悪質なもの――だったとしたら、許されざることをやったのは女性の側であり、また、ケースによってはこれを報じたメディアの責任も問われるべき話でしょう。

とある弁護士の「事実を見抜くプロであるメディア」

さて、この騒動を扱った記事はほかにもあるのですが、それらのなかには、大変な違和感を覚えざるを得ないものがありました。同じく日刊スポーツが19日付で配信した、こんな記事です。

●●●●弁護士、●●●●側の２億円損害賠償請求に「今後の同種の市民活動を萎縮させる懸念」

―――2024/02/19 17:28付　Yahoo!ニュースより【日刊スポーツ配信】

※こちらの記事も、タイトルに出て来る人名を伏せ字にしています。

日刊スポーツによると弁護士（63）の方が19日、自身のＸを更新し、サッカー選手側が女性らを訴えたことについて、次のように述べたそうです。

• メディアの取材源のみを訴える訴訟は典型的なスラップ類型の訴訟です
• 事実を見抜くプロであるメディアが掲載しなければ表面化しなかった事案ですから市民だけを提訴する訴訟は取材源とメディアを分断させる戦略が見え隠れし今後の同種の市民活動を萎縮させる懸念があります
• 真実追及というなら、新潮側も合わせて訴えるのが筋で、取材源を守る立場である新潮の出方も、この訴訟では注目されます

…。

メディアが「事実を見抜くプロ」だ、というのは、じつに斬新な視点です。

当ウェブサイトではこれまでも『「事実を正確に伝える力」、日本の新聞に決定的に欠如』や『椿事件から玉川事件へと連綿と続くテレビ業界の問題点』などを含め、繰り返し指摘してきたとおり、少なくとも日本の新聞やテレビなどのメディアは、過去において何度となく、虚報を繰り返してきました。

雑誌社である新潮社がそうかどうかは別として、一般に日本のメディアが「事実を見抜くプロ」であるとの見解に同意する人は少数派ではないでしょうか。

「同種の市民活動を委縮させる懸念がある」

ただ、それ以上に興味深いのが、今回の訴訟に対する「同種の市民活動を委縮させる懸念がある」とする趣旨の記述です。

サッカー選手を刑事告訴した女性らが「市民活動家」なのかどうかはわかりませんが、虚偽の住所を告発状に記載したうえで、著名人の名誉と尊厳を傷つけ、その相手の社会生命を葬り去ろうとするような行動を「同種の市民活動」と呼んでいるならば、これはとんでもない話です。

ちなみに記事によると、この弁護士は続く投稿で、こうも述べたそうです。

「なお裁判所で仮に不当な訴訟と認められると、市民には払いきれない２億円という巨額な賠償請求であることを考えると＜後略＞」

「一般市民に支払いきれない巨額の損賠を請求する」と聞けば、個人的には『徹底検証「森友・加計事件」　朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』という書籍を巡り、株式会社朝日新聞社が文芸評論家の小川栄太郎氏や版元の飛鳥新社に対して5000万円の損賠を求めた件を思い出してしまいます。

（※ちなみにこの件は2021年に小川氏や飛鳥新社に対し200万円の賠償を命じた判決が確定しています。）

いずれにせよ、本件のうち性的加害事件について、刑事的側面からは捜査当局の手に委ねられており、また、民事的側面からは司法の場で争われている状況ですので、事件そのものについて深入りすることは控えたいと思います。

ただ、本件についてはその「周辺論点」で、まだしばらく騒がれそうな予感がする今日この頃です。