本日は73回目の広島原爆忌です。原爆投下は人類の汚点であり、人類は核の脅威から解放されなければなりません。そのためには、まずは「米国こそが」、原爆投下を過ちだったと認め、核拡散を全力で食い止める義務を負っています。

73回目の原爆忌

安らかにお眠り下さい、過ちは繰り返しませぬから

本日は73回目の広島原爆忌です。

この日が来ると、毎年、思うのですが、原爆の犠牲者のご冥福を静かに祈るべきときなのに、どうしても原爆忌自体が政治利用される嫌いがあります。

また、広島・平和記念公園に設置された石碑の碑文にも、私は強い違和感を抱いています。

この碑文には、こうあります。

「安らかに眠って下さい／過ちは繰り返しませぬから」

この、主語が曖昧な文章は、いったい何なのでしょうか？

「安らかに眠って下さい」と呼びかけている相手は原爆の犠牲者の方々であり、この点については私もまったく同意します。しかし、「過ちは繰り返しませぬから」の下りに含まれる「過ち」とは一体何であって、この「繰り返しませぬ」の主体とは、いったい誰なのでしょうか？

過ちを犯したのは、戦争犯罪者・トルーマン

まず、原爆投下という行為自体が、明らかな大量虐殺行為であり、また、戦争犯罪であることは論を俟たない点でしょう。

広島に投下された原爆「リトルボーイ」は「ガンバレル方式」（gun barrel）と呼ばれ、爆弾の内部に搭載された臨界量未満の２つのウラン塊をぶつけることで炸裂させるという、比較的シンプルな構造の爆弾です。しかし、その破壊力は抜群で、エネルギーはＴＮＴ火薬に換算して約15キロトン分とされます。

原爆は、特徴的なＴ字型で知られる相生橋の真上を狙って投下され、８時16分に島病院（現・島外科）の上空約600メートルで炸裂。爆心地はただちに3000～4000度の熱線と放射線にさらされ、衝撃波は爆発の約10秒後に約3.7キロメートル先まで到達するというすさまじいものでした。

この熱線と放射線、衝撃波（爆風）などにより、爆心地から半径２キロメートル地点にある木造家屋のほとんどが倒壊し、倒壊を免れた鉄筋コンクリートの建物も甚大な被害を受けています。

ここから先はあくまでも私の仮説ですが、「午前８時15分の時間帯を狙って広島市に原爆が投下された理由」は、トルーマンによる邪悪な「人体実験」という目的があったのだと思います。

まず、投下された時刻（８時15分）は、ちょうど広島市民が出勤、通学、あるいは学校の運動場での集会などで屋外にいる時間帯と重なります。原爆の直下に人間がいたら、どのような被害を受けているのかを「実験」する目的があるとしか思えません。

なぜ２発投下したのか？

次に、俗説では、京都に原爆を投下する計画もあったものの、米陸軍長官であったヘンリー・スティムソンがトルーマンに対して宛てた書簡のなかで、文化財が多い京都への原爆投下に反対し、これによってトルーマンが京都への原爆投下をとりやめた、というものがあります。

私は歴史家ではありませんから、この俗説が正しいのかどうかは存じ上げません。

しかし、戦略論から言えば、比較的、木造の建築物が多い京都よりも、コンクリート造りの建物が多い広島の方が、「実験地」としては適しています。なぜなら、世界の都市を見ると、木造建築物よりもコンクリート建築物の方が多く、「実戦兵器」としての効率性を試すなら、広島の方が良いからです。

したがって、私はトルーマンが、原爆の破壊力（とくにコンクリート造りの建物に対する破壊力）と、原爆の兵器としての汎用性を確かめるために、あえて広島を投下地に選んだのだと考えているのです。

このように考えていくと、上空600メートルで炸裂させたのも、地上（相生橋付近）に到達してから炸裂させるよりも、より高い破壊効果が得られることから、トルーマンは最初から広島を「コンクリート造りの建物を含んだ街を効率良く破壊する実験台」としたのだと思います。

さらに、米国で信じられている俗説は、「原爆は日本の戦意を挫くことで、戦争を早期に終結させ、結果的に多くの米兵の命を救った」、とするものです。しかし、この目的が事実ならば、広島に１発の原爆を投下すれば、それで済むはずです。

それなのに、米国は広島原爆の３日後、８月９日には、長崎市浦上天主堂付近にも原爆を投下しています（※余談ですが、キリスト教徒を原爆で殺害したわけであり、まさに、トルーマンは背教者の名にふさわしい悪魔の使いでしょう）。

なぜわざわざ２発目の原爆を投下したのか。

これは、長崎上空に投下された原爆は「爆縮（implosion）方式」と呼ばれていて、爆縮レンズという仕組みを使ってプルトニウムの塊を爆弾の中心部に圧縮させるという、非常に高度な技術が必要な爆弾だったからです。

広島型のガンバレル方式だと、燃焼効率が悪く、また、兵器自体の小型化が難しいという欠点もあります。これに対し、長崎型の爆縮方式だと、燃焼効率が良く、また、小型化を図ることもできるため、結果的に第二次世界大戦後には、爆縮型の核兵器が量産されることとなります。

真に反省すべきは誰か？

核は「実戦使用」できるのか？

ただ、トルーマンにとっての誤算が１つあったとすれば、実戦使用された核兵器は、結局、現在に至るまで、1945年の広島と長崎の２発だけだった、という点でしょう。

よく、「核保有国同士が核兵器を打ち合う戦争を始めたら、世界が終わりを迎える」、といった説明を見聞きすることがあります。しかし、これもあくまで私の仮説ですが、現実に核を実戦使用することができない理由があります。それは、

「核兵器があまりにも残酷だから」

です。

私は広島に行くたびに、原爆資料館を訪れるのですが、そこに残されている遺物などを見ると、原爆、核兵器がいかに悲惨な影響をもたらすかを痛感せざるを得ません。

原爆が人間を殺害する要因は、大きく分けて、まずは①熱線、次に②爆風、さらには①ウランが核分裂反応を始めた際に放出される放射線（と残留放射線）の３点です（厚生労働省の説明によれば、放出エネルギーのうち、50％が爆風、35％が熱線、15％が放射線となったとされています）。

まず、原爆炸裂の瞬間、熱線を浴びれば、爆心地付近にいる人たちは一瞬で炭化し、真っ黒焦げの塊と化します。爆心地から離れていても、熱線をまともに浴びれば、大やけどを負うことになります。

次に、熱線を逃れたとしても、原爆の爆風（衝撃波）に巻き込まれれば、人間の体は吹き飛ばされ、最悪の場合は単なる肉片になってしまうかもしれませんし、運よく即死を免れても、目が飛び出したり、腹が割かれたりするなどの致命傷を負うこともあります。

さらに、物陰に入っていて、熱線と爆風を逃れたとしても、後日、放射線により白血病などを発病することもありますし、実際、原爆投下後に救援のために広島市内に入った人たちが残留放射線の影響を受けたことが知られています。

写真がほとんど残っていない

それから、広島と長崎の原爆のケースで、もう１つの特徴があるとすれば、原爆投下直後の写真（とくに１～２時間以内の爆心地の様子）がほとんど残されていない、という点です。

もちろん、被爆者が酷いやけどを負った様子を写した写真や、原爆投下の翌日以降の写真などはたくさん残されています。しかし、投下直後の爆心地の様子については、私が知る限り、ただの１枚も写真は残されていません。

もちろん、被爆者の記憶を頼りに、さまざまな絵が残されていて、なかには相当細かいところまで再現した絵本も出版されています（興味がある方は是非、探してみてください）。もちろん、これらの絵で見ても、原爆のお恐ろしさは伝わってきますが、やはり、リアリティに乏しいという面はあるでしょう。

したがって、「原爆は怖い」という情報は世界の人類に共有されていたとしても、2001年９月11日の同時多発テロ事件で超高層の世界貿易センタービル２棟に相次いでジェット機が突っ込んだときのような衝撃は、人々には伝わり辛いのかもしれません。

すべては米国に降りかかる

では、仮にそれらの姿が「映像で」伝わってしまえば、どうなるでしょうか？

米国が日本に原爆投下を敢行したのは、日本が無条件降伏する直前というタイミングであり、情報統制が可能だという自信があったからかもしれません。しかし、インターネットがここまで発達していれば、どこかの国が原爆や核爆弾を実戦使用したら、その瞬間、その映像が瞬く間に全世界に流れることになります。

現在、北朝鮮が核兵器を開発していて、核実験に成功し、何らかの核兵器を所持していることは間違いないと見られますが、それと同時に、北朝鮮が核兵器を開発する目的は「実戦使用のため」ではありません。「転売のため」です。

私が恐れているシナリオの１つは、北朝鮮が開発した原爆が、ＩＳＩＬなどのテロリスト集団の手に渡り、それがどこかの街で自爆テロにより炸裂することです。炸裂する街は中東のどこかかもしれませんし、モスクワかもしれませんし、北京かもしれません。

しかし、炸裂したらしたで、そこからあとは大変なことになります。

現代の大都市には、たいてい、地下鉄が張り巡らされていますし、高層ビルにはガラスがびっしりと使われています。都市の中心部で原爆が炸裂すれば、爆風でガラスが粉々に砕け散り、それが人々に襲い掛かるでしょうし、細長い地下鉄網に爆風が流れ込めば、被害はあちらこちらに拡大するかもしれません。

そうなれば、テロ組織にとっては「人々に恐怖を与える」という目的は最大限達成できるだけでなく、原爆、あるいは核兵器の悲惨さが「映像として」全世界に共有されることになります。そうなれば、「1945年の米国はいかに残虐なことをしたのか」という情報が、改めて全世界に共有されることになります。

核なき世界に向けて

今すぐ米国がやらねばならぬこと

そうならないために、米国が今すぐやらねばならないことがいくつかあります。

その最大のものは、「原爆投下は戦争を早く終わらせるために必要だった」というウソを国民に教えることを、ただちにやめることです。あるいは、原爆に対する評価がさまざまであるということは認めても良いと思いますが、少なくとも「アメリカ合衆国による原爆投下が良いことだった」というウソを教えるのは、良くないことです。

テロリストが世界のどこかで核兵器を実戦使用するということが、あってはならないのは当然のことですが、万が一、それが行われた場合には、その悲惨な映像が米国を含めた全世界に流れることになります。

そうなれば、米国人のなかには、「私たちアメリカ人は1945年当時、何と残虐・非道なことをしたのか」と失望する人も多数出てくることでしょう。最悪の場合、多くの市民が星条旗に忠誠を誓えなくなり、移民国家であるアメリカ合衆国のアイデンティティが崩壊するかもしれません。

次に、核兵器を開発した責任として、米国には核拡散を全力で止める義務があります。それなのに、６月12日の米朝首脳会談から２ヵ月近くも徒過するにも関わらず、北朝鮮の非核化は遅々として進んでいません。北朝鮮が米朝合意後も核開発を続けているとする報道すらあります。

北朝鮮は核開発を続けている？　米メディアが報道（2018年07月3日付　ＢＢＣ日本語版より）

こうした動きを見ていると、米国が「自国に届くＩＣＢＭを開発しない限りは北朝鮮の核保有を容認するつもりではないか」との疑念を払拭し切ることができませんし、北朝鮮の非核化に向けた米国の決意に揺らぎが見えれば、そのこと自体、中東のテロリストらを勢いづかせることになりかねません。

日本こそ優先的に核武装の権利がある

一方、日本は世界で唯一の被爆国です。

しかし、広島の原爆記念館の展示を見ると、「広島近郊に軍事拠点がたくさんできたために、広島に原爆が落とされた」と誤認させるような記載もあります。つまり、「広島に原爆を落とされたのは日本の軍国主義のせいだ」、とする認識です。

しかし、こうした認識は100％間違いです。原爆投下に全責任を負っているのは、当時の米国大統領のトルーマンであり、現在の米国です。また、核開発競争を続ける米国を筆頭とする国連の５大常任理事国や、北朝鮮を含めた核開発国にも、原爆被害の実態を知る義務があります。

いや、もっと言えば、世界唯一の被爆国である日本こそ、全世界のどこの国にも先駆けて、「二度と過ちを繰り返させない」ために、核武装する権利があります（※といっても私自身は日本の核武装には反対ですが…）。

そして、広島の平和の祈りを政治利用する左翼系の政治活動家らに一番言いたいことがあります。

過ちを二度と繰り返さないために必要なことは、戦争の原因を徹底究明することであり、「憲法９条守れ～」「原爆ハンタ～イ」などとスローガンを叫ぶことではありません。むしろ自衛のための戦力を持たなければ、再び戦争の惨禍に巻き込まれる可能性が高いのです。

その意味で、この夏は平和について、核について、あるいは憲法について、徹底的に議論する機会にしませんか？

これが読者のみなさまへの私からの提案なのです。