平昌（へいしょう）冬季五輪の開会式から10日が経過しました。ここで「中間報告」を兼ねて、朝鮮半島情勢を巡る現在までの動きを振り返っておきたいと思います。

急激すぎる半島情勢

事実は小説より奇なり

当ウェブサイトはもともと、「読者の知的好奇心を刺激する」ことを目的に、私の得意分野である政治・経済を中心とした評論を行う、「独立系ビジネスサイト」です。そして、当ウェブサイトの記事を執筆するにあたって、テーマを選択する基準は、「多くの人が関心を持っていること」です。

ところで、「事実は小説より奇なり」ということわざがあります。

今年１月以降、当ウェブサイトでは朝鮮半島情勢に関する記事が激増していますが、これは、韓国の左傾化・北朝鮮シフトが、私たち日本人の想像を遥かに超えるスピードで進んでいるために、当ウェブサイト管理人である私と読者の皆様が極めて高い関心を払った結果なのだと思います。

ただ、あまりにも朝鮮半島の話題が増えすぎたため、ウェブサイトのバランスが崩れてしまうことを防ぐために、最近は「朝刊」「夕刊」の２本建て構成としており、特定国の話題は夕刊に集中させることにしています。このように整理することで、「朝刊」にさまざまな話題を取り上げることができる、という仕組みにしたつもりです。

しかし、このように整理しているにもかかわらず、それでも「朝刊」側でも朝鮮半島の話題を取り上げることが増えて来ました。その理由は、おそらく、いまこの瞬間が、それこそ「歴史教科書を書き換えるくらいの地殻変動」の真っ最中にあるからです。

そして、この朝鮮半島の「地殻変動」は、私たち日本人にとって、「しょせん他人ごと」で済まされる問題ではありません。なぜなら、朝鮮半島が中国の属国になってしまうのか、米国の同盟国という地位に留まるのか、はたまた北朝鮮に赤化統一されてしまうのかによっては、日本の安全保障にダイレクトな影響が生じてしまうからです。

「朝鮮半島の６つのシナリオ」はどうなるのか？

こうした中、私は以前から、「朝鮮半島の未来には６つの可能性がある」とする議論を提示しています。これが「朝鮮半島の６つのシナリオ」です。簡単に申し上げれば、次の６つのシナリオです。

• ①赤化統一（北朝鮮主導での半島統一）
• ②韓国のみの中華属国化（韓国が米韓同盟を破棄して中国の属国となるほかは現状維持）
• ③南北クロス承認（韓国が日米と断交して中華属国化し、北朝鮮が中国と断交して日米と国交を開く）
• ④半島全体の中華属国化（南北朝鮮が統一され、そろって中国の影響下に入る）
• ⑤北朝鮮分割（中国とロシアが北朝鮮を分割占領し、韓国は中国の属国となる）
• ⑥現状維持（南北朝鮮はとりあえず現状のまま存続する）

このシナリオ自体は昨年秋ごろから、ほぼ毎月、継続的にアップデートを行っているのですが、今月は平昌五輪の開会式直前のタイミングでも取り上げています。

では、これらのシナリオの確率は、今後、どう変わっていくのでしょうか？

五輪開会式の当日、文在寅（ぶん・ざいいん）韓国大統領が、訪韓中のマイク・ペンス米副大統領やわが国の安倍晋三総理大臣に北朝鮮シフトを強く咎められたことでもわかる通り、現在の韓国政府は、以前にも増して、北朝鮮への擦り寄りを強めています。

ただ、私は現段階で、軽々に「韓国の赤化統一の可能性が高まった」と結論付けることは控えたいと思います。なぜなら、急激すぎる動きには、かならず反動が生じるからです。

たとえば、文在寅氏が今の路線を続ければ、何らかの形で文在寅氏が「排除」され、韓国で再び大統領選が行われ、保守系の大統領が誕生するという可能性も出てきます。

これについて見極める材料が現時点では出揃っていないため、平昌パラリンピックが終了する３月18日前後まで、私は事態を見守りたいと考えています。

理解に苦しむ「運転席理論」

さらに理解に苦しむのが、「運転席理論」です。

これは、『理解に苦しむ韓国の「運転席」理論』でも取り上げたとおり、朝鮮半島を乗り物か何かに見立て、文在寅氏が「ついに運転席に座った！」とする、一種の「謎理論」です。

昔から、「無能な働き者がトップに立てば国が滅びる」と言いますが、私は韓国国内の不思議な高揚感（あるいは勘違い）を眺めていると、不安しか感じません。

いずれにせよ、「朝鮮半島の６つのシナリオ」をアップデートするためには、迷走する韓国をどう見極めるかがポイントになることは間違いないでしょう。

安倍訪韓は正しかったのか？

唐突な「安倍訪韓」の経緯と目的

ところで、「６シナリオのアップデート」を前に、現時点で中間総括をしておきたいのが、安倍総理の訪韓について、です。

安倍総理は１月23日、産経新聞の独占取材に対し、唐突に「平昌五輪の開会式に出席するために訪韓する」と表明しました（報道は翌24日）。

産経ニュースによると、訪韓する目的は大きく２つでした。

• ①慰安婦問題を巡る日韓合意に関し、文在寅政権が打ち出した新方針を「受け入れることができない」と直接伝えるため。
• ②北朝鮮に対する高度な圧力を維持することを再確認するため。

しかし、これについては私も驚いて、『【速報】安倍総理の平昌参加を支持しない』という記事を慌てて執筆したのですが、当時手に入る情報だけで判断するならば、安倍総理の訪韓は間違いなく「外交の悪手中の悪手」でした。

なぜなら、１つ目の慰安婦合意にしても、２つ目の北朝鮮への圧力継続の問題にしても、安倍総理が訪韓したところで、文在寅氏の考えを変えることはできないからです。

それだけではありません。安倍総理が訪韓すれば、その訪韓自体、「南北融和」と「五輪成功」を足掛かりにしたいと思っている文在寅政権に利用されることは、火を見るより明らかだったからです。

裏の目的は２つ？

ただし、私は「何らかの裏があるのでは？」と考え、軽々に安倍総理の訪韓が誤りだと結論付けるべきではないと考えたのも事実です。

そして、その「裏の事情」とは、おそらく、次の２つではないでしょうか？

• ③韓国に対し、平昌五輪閉幕後に、速やかに米韓合同軍事演習を再開するように求めること。
• ④朝鮮半島有事に際し、邦人保護を目的とした自衛隊の受け入れを求めること。

このうち③については、実際に安倍総理が訪韓し、日韓首脳会談が行われた翌日の２月10日に、韓国大統領府の高官が、韓国側の記者団に対して明らかにしてしまいました。このため、現時点では「事実だった」と判断して良さそうです。

これに対し④については、現時点でもこれといった情報が出て来ていないので、本当にそのような話し合いが行われたのかどうか、確証は持てません。

しかし、仮にこのような問題提起が安倍総理からなされていたのであれば、安倍総理の平昌訪問もあながち「無鉄砲」とは言えません。いったん朝鮮半島有事が発生した場合、常時６万人ともいわれる在韓邦人の保護をどのように図るのかを巡っては、肝心の韓国政府側が協議にすら応じていないという状況は、確かに大きな問題だからです。

（※余談ですが、私に言わせれば、外務省が朝鮮半島への渡航にあたって、レベル１の注意喚起すら行っていないということ自体が、そもそも論としての大きな問題だと思うのですが…。）

政治利用されなかったのは「結果論」？

私自身の仮説によれば、安倍総理の訪韓の目的は、①慰安婦、②北朝鮮、③米韓合同軍事演習、④邦人保護、の４つの論点を文在寅氏に直接、ぶつけることにありました。①、②はともかく、③と④の目的については、文在寅氏を「脅す」意味でも有益です。

ただ、それと同時に、今回の安倍総理の訪韓には、非常に大きなリスクがありました。平昌五輪開会式の場で「政治利用されてしまうこと」です。

これについてはすでに『【速報】米韓同盟を破壊した文在寅』でも触れましたが、安倍総理とペンス副大統領の両名の行動を時系列で追いかけていけばわかる通り、文在寅氏が両名を政治利用しようとしたものの、失敗した格好となっています。

文在寅氏の当初の目論見では、五輪開会式直前のレセプション兼晩餐会で、ペンス副大統領を北朝鮮の金永南（きん・えいなん）最高人民会議常任委員長と同じテーブルに着座させることで、「文在寅氏が指導力を発揮して、北朝鮮と米国の当局者を同席させた」という形を作ろうとしたようです。

しかし、実際にはペンス副大統領は北朝鮮代表者らをわざと無視し、レセプション会場を５分で退室。金永南委員長は、ペンス副大統領の代わりにレセプション会場に残った安倍総理から、北朝鮮による拉致問題の即時解決を迫られる始末となり、いわば、メンツに泥を塗られた格好です。

さらに、その後の平昌五輪開会式では、北朝鮮代表団の入場に際し、安倍総理、ペンス副大統領の両名は仏頂面で立ち上がりもしませんでした。

つまり、文在寅氏が「南北和解ムード」の演出に向けて、安倍総理、ペンス副大統領の訪韓を最大限、政治利用しようとしたことは事実でしょうが、実際に両名はその罠にかからかなったのです。

いや、それどころか、日米両国は、米韓関係、日韓関係の亀裂と、揺るぎない日米関係を、韓国と北朝鮮、そして世界に対し、嫌というほど見せつけました。文在寅氏が政治利用しようとした訪韓を、安倍・ペンス両氏は「逆政治利用」した格好だ、とすら言えるでしょう。

ただし、私はこの政治劇についても、すなおに評価する気になれません。

安倍総理が文在寅氏から「政治利用」されなかったのは、安倍総理らが周到に準備したからだ、という点についてはその通りかもしれませんが、それでも、下手を打てば政治利用されてしまっていた可能性も否定できないと思います。

安倍総理に対しては酷な言い方かもしれませんが、今回の訪韓が韓国側に「政治利用」されなかったのも、単に結果論であって、やはり「安倍総理が危ない橋を渡った」という事実は見逃してはならないでしょう。

人間は得意分野で失敗する

何度も繰り返しで恐縮ですが、現時点で安倍総理の訪韓が成功だったのか、それとも失敗だったのかについて結論付けるには、まだ材料が足りません。

もちろん、漏れ伝わる情報を聴く限りでは、安倍総理の訪韓を政治利用しようとした文在寅氏の目論見は外れ、逆に、日本が韓国に対して、くぎを刺して来たという実績が残ったことは事実です。しかし、文在寅氏にくぎを刺すのは「ヌカにくぎを打つ」のと同じであり、今回の安倍訪韓によって韓国の対北シフトが収まるとも思えません。

また、韓国側による政治利用を許さなかったことについては、単に「結果論」として成功しただけのことであり、安倍総理が政治的な賭けを行ったことについて、見過ごして良いのかと言われれば疑問です。

私は安倍政権の最大の功績が外交にあると考えていますが、それと同時に、人間は得意分野で失敗する生き物でもあります。

2015年の「日韓慰安婦合意」にしたって、日本は今のところ道徳的優位に立っており、この合意を守ろうとしない韓国を咎める側にいますが、そもそもこんな合意が存在するがために、日本人が

「朝鮮半島で1941年12月９日から1945年８月15日の期間、少女だけ20万人を拉致し、戦場に強制連行して性的奴隷として使役した」

とされる虚偽の問題で、世界中で名誉と尊厳を傷つけられ続けているのです。

その意味で、安倍外交には最近、とくに対韓外交の分野では慢心が目立ちます。このことは、私の中で引っかかる点なのです。

「文在寅おろし」はどう生じるか？

放っておけば赤化統一か中華属国化だが…

さて、冒頭に申し上げた通り、当ウェブサイトの大人気シリーズ「朝鮮半島の６つのシナリオ」については、現時点でシナリオを更新するだけの材料が足りません。

しかし、現在の文在寅政権のベクトルは、「米韓同盟破棄」と「北朝鮮との赤化統一（か中華属国化）」を向いています。このまま文在寅氏が大統領職を続ければ、早ければ同氏の任期中にも、「大韓民国」（韓国、南朝鮮）という国が消滅する可能性すら否定できません。

ただ、素直に文在寅氏が５年間の任期を全うするのかどうかについては、議論の余地が生じて来たのではないでしょうか？

なぜなら、同氏が現在推し進めている路線は、明らかに、米国を激怒させるものだからです。

たとえば、平昌五輪のレセプションや開会式では、ペンス副大統領の要請を無視し、執拗に北朝鮮の代表団と近接させようとしましたし、米国が韓国側に強く求めている、平昌五輪後の米韓合同軍事演習再開の動向も不透明です。

現在のところ、米国も日本も、「日米韓３ヵ国連携を維持し、北朝鮮に最大限の圧力を加える」とする従来の姿勢を繰り返しているのですが、最大の当事国でもある韓国が、この「日米韓３ヵ国連携」の輪から抜け出そうとしていることは明白でしょう。

韓国への金融制裁（セカンダリー・サンクション）

ところが、何事もやり過ぎると、必ず反動が生じます。

というのも、あろうことか、韓国は北朝鮮に対し、平昌五輪の参加費用として、現金を支給しようとしているのです。

韓国政府、北朝鮮の平昌参加で２９億６０００万ウォン支出（2018年02月14日16時58分付　中央日報日本語版より）

先週の『中央日報』（日本語版）の記事によると、韓国政府は13日、平昌五輪に参加した北朝鮮側人員の滞在費用と文化講演経費28億6000万ウォンを支援することにしたそうです。１円＝10ウォンと換算すれば、日本円で３億円弱に相当します。

しかし、名目のいかんを問わず、北朝鮮に対してむやみに金銭を提供してしまえば、そのこと自体が国連制裁決議案に違反してしまう可能性もあります。

これについては今のところ続報がありません。

しかし、こういうことを続けていれば、いつか米国は韓国に怒りを爆発させる可能性があります。それが、「金融二次的制裁（セカンダリー・サンクション）」です。

折しも現在、文在寅氏は北朝鮮から平壌（へいじょう）への訪問と独裁者・金正恩（きん・しょうおん）との会談を持ちかけられているそうです。文在寅氏の頭の中では、この訪朝が実現すれば、故・金大中（きん・だいちゅう）元韓国大統領に続く「偉業」（？）を達成したことになる、という目論見があるのかもしれません。

しかし、前回の南北首脳会談が実現した際には、その裏条件として、韓国が北朝鮮に巨額の金銭を提供していました。今回もおそらく、何らかの形で韓国が北朝鮮に金銭を提供しようとするでしょう。

そうなれば、米国（や日本）が、韓国の企業・銀行を「北朝鮮と取引のある企業・銀行」に指定し、それらの企業・銀行に対し、資産凍結、銀行取引停止処分などの金融制裁に踏み切る可能性があります。

最悪の場合、韓国全体が「北朝鮮と取引している国」と認定されかねません。

これが、韓国への金融制裁です。

経済オンチの文在寅政権への不満

それだけではありません。

文在寅政権は昨年、法定最低賃金水準の引き上げを導入。これにより、企業は却って人員削減に乗り出すという、典型的な「経済無策ぶり」を発揮しています。

経済学の原理として、基本的に賃金水準は市場メカニズムで決まります。「法定最低賃金制度」はどの国でも導入していますが、市場メカニズムからかけ離れた無茶な水準に設定すれば、雇用者としては人を雇用してまで事業活動を続けようとは思わなくなります。あるいは、最悪の場合、事業からの撤退もあり得ます。

（※ただし、この点については別に韓国だけに成り立つ話ではありません。日本や米国、ドイツ、中国などでも、まったく同様に成立する話です。）

もちろん、雇用とインフレ率には相関関係があることが知られており（いわゆる「フィリップス曲線」）、米国の場合は中央銀行であるＦＲＢの金融政策が、「インフレ目標の達成と雇用の最大化」という二重目的の達成に主眼を置いています（といってもＧ７主要国中央銀行のなかで、雇用の最大化を目標にしているのはＦＲＢのみですが…）。

このため、失業率は社会全体の問題であり、マクロ経済政策の運営でどうにかしなければならない、という論点は、昔から存在しています。

しかし、だからといって「最低賃金水準を引き上げれば問題が解決する」という単純なものではないことは間違いありません。

経済が破壊されれば、どんな国の国民だって怒ります。

文在寅政権は、雇用破壊と金融制裁という２つの爆弾を抱えていて、経済問題で火がつき、５年の任期満了を待たずに韓国お得意の「ローソクデモ」で退陣に追い込まれる可能性もあるでしょう。

軍事クーデターや暗殺

それから、現時点の「６つのシナリオ」からはいったん排除してしまったシナリオが、「軍事クーデター」、あるいは「暗殺」です。

現在の韓国大統領府は明らかに北朝鮮に乗っ取られていて、こうした状態を良しとしない軍部（あるいは米国）が、文在寅氏の排除に向けて動き出す、というシナリオです。

いわば、物理的に文在寅氏を排除するものだと考えればわかりやすいでしょう。

このうち、「軍事クーデター」については、可能性は極めて低いと思います。なぜなら、あんな政権であっても、いまだに韓国国民の過半数の支持があるからであり、軍部としては民意を敵に回してまで、クーデターという火中の栗を拾うことはしないと思います。

しかし、可能性がゼロではないのが、文在寅氏の暗殺です。

大韓民国憲法（※リンク先は韓国語）第68条第２項には、次のような規定が設けられています。

大韓民国憲法第68条第２項

大統領が欠位されたとき、または大統領当選者が死亡したり、判決その他の事由により、その資格を喪失したときには、60日以内に後任者を選挙する。

つまり、何らかの事情で文在寅氏本人が死亡すれば、韓国憲法第68条第２項の規定に従い、後任の大統領を選ぶことになるのです。

そして、後任大統領がまともな人物なら、韓国の急激な左傾化に歯止めを掛けようとするでしょう。

シナリオを複雑にするもの

つまり、あまりにも朝鮮半島情勢の展開が急速過ぎるため、「朝鮮半島の６つのシナリオ」自体、シナリオの数や内容を含めて、もういちど、練り直す必要があると考えているのです。

本日提示した「文在寅おろし」のシナリオは、次の３つです。

• 日米による金融制裁を契機とした金融破綻。
• 経済政策失敗による失業の拡大と「ローソクデモ」による革命の発生。
• 軍部などが主導する、クーデターや暗殺による物理的排除。

そうなれば、韓国社会の将来はさらに迷走することになるでしょう。

私が愛読するあるブログでは、ブログ主さんが「文在寅さん、何とか任期は全うして欲しい！」と呟かれていました。しかし、私は実際のところ、文在寅氏が任期を全うできない可能性が出て来たと考えており、その場合にはシナリオがさらに複雑なものとなりかねないのです。

いずれにせよ、この問題を巡っては、引き続き事態を見極める必要がありそうです。