何とも意地悪なコメントです。再生可能エネルギーのなかでも、とりわけ太陽光発電にはさまざまな問題がある、という話題に関連し、当ウェブサイトにいつもシャープなコメントを残してくださる「農民」様というコメント主が、「そもそも再生可能エネルギーというものは『生かし切れていない』のではなく『生かせない』ものだ」とする事実を指摘したうえで、「前日の話題を刷り込んだ紙が届く月額4,000～5,000円前後のサブスク」を強烈に皮肉ったからです。

太陽光発電の大きな問題点・まとめ

当ウェブサイトでは日曜日、『これだけある！太陽光発電の問題』のなかで、「再生可能エネルギー」、なかでも太陽光発電の大きな問題点について議論するとともに、朝日新聞に２月10日付で掲載された、『「捨てた」再エネ電気、45万世帯分　出力制御急増で　朝日新聞集計』という記事を話題として取り上げました。

結論からいえば、太陽光発電は「電力系統の維持」という観点で、大変に大きな課題を抱えている発電手段である、といえます。というのも、太陽光発電には「発電量を人為的に調整することがほぼ不可能である」という特徴があるからです。

そもそも太陽光発電施設は、太陽が出ている時間にしか発電をしません。

また、天候が一定だったとすれば、発電量は日の出とともに増えていき、日中に最大となり、日没にかけて減っていくという動きをしますが、悪天候などになれば発電量も減ってしまいます。すなわち、発電量は時間と天候に大きく影響を受けるわけであり、しかも電力系統は電力需給を読み誤るとダウンしてしまう可能性もあるのです。

太陽光はベースロード電源になり得ない

これに対し、原子力発電、水力発電、地熱発電といった発電は「長期固定電源」と呼ばれ、発電量が天候と時間に影響を受けず、安定して発電を続けることができる反面、出力を短時間で小刻みに調整することが技術的に難しい、という制御が非常に難しいという特徴があります。

そして、火力発電の場合は炊き増し（発電量の増大）や制御（発電量の抑制）が比較的容易であるため、電力需要が増える時間帯に発電量を増やし、電力需要が減る時間帯に発電量を減らす、といった調整に使用されることが一般的です。

このあたり、太陽光発電などの再エネの発電量が今ほど多くなかった時代であれば、電力需要に応じ、発電量を調整するのは、比較的容易でした。

しかし、現在は太陽光発電量が日本全体の発電量の10％近くを占めている状態であり、太陽光による発電量自体がその日の天候などに応じても変化することから、「優先給電ルール」に基づき太陽光で発電された電力が「捨てられてしまう」、という事態が、どうしても発生するのです。

これは、太陽光発電の宿命のようなものであり、それが嫌なら太陽光発電などに依存しないようにするしか、方法はありません。

発電ロスは太陽光全体の２％程度か

ちなみに朝日新聞の記事によると、2023年は太陽光などの出力制御が急増し、１年間を通じて制御された電力量が全国で19.2億kWhと、過去最大だった2021年と比べても３倍に達した――などと記載されているのですが、これだけ見ると大変な電力量です。朝日新聞によると約45万世帯分の年間消費電力量に相当するからです（いかなる計算根拠なのかはよくわかりませんが）。

ただ、この電力量自体、は2022年の太陽光の発電量926億kWhに対して２％程度であり、全発電量（1兆0082億kWh）と比べれば0.2％という水準です。

たしかに太陽光全体に対する発電量で見ると、その割合は無視できないほど大きくなりつつあるわけですが、正直、原子量・水力・火力などの電源ミックスのなかで考えるならば、この程度の無駄であれば許容し得る水準でしょう。

いや、太陽光自体、発電量が時刻だけでなく、天候などの自然条件にも依存するものであるという性質を持っている以上は、ピーク時に制御がなされるのは当然のことであり、それを織り込んだうえで発電効率を考えなければならない、というものなのです。

メガソーラーの効率はさらに悪いのでは？

こうしたなか、日曜日の議論では、当ウェブサイトでは「太陽光発電の設備利用率は20％」という前提を置いて、「メガソーラー」、すなわち出力が1000kWの発電設備が年間に生み出す電力量は、最大でも175万kWhだ、とする試算を示しました。

といっても、この試算は極めて単純で、「1000kW×24時間×365日×20％」で計算したものです。

これに対して関西電力株式会社が先月、運転を再開した美浜原発３号機については、出力が認可ベースで826,000kWであるため、利用率を70％と仮定したとしても年間発電量は50億6503万kWhで、メガソーラーの2891倍、という計算です。

ただ、さすがにこの「太陽光発電の設備利用率は20％」、とする前提自体、ずいぶんと雑だったと思います。

資源エネルギー庁の2021年12月時点の『太陽光発電について』というＰＤＦファイルの資料によれば、事業用太陽光発電の設備利用率は2020年６月から21年５月までの実績で14.5％（※10kW以上の施設）だったとの具体的な数値が出ていて、目標値を17.7％とする、などの考えが示されています。

やはり「20％」はかなり強気な見方と言わざるを得ませんし、直近の実績を踏まえると、最大でも15％～18％かそれ以下である、とみるのが正確でしょう。

しかも、冷静に考え直してみれば、先ほど述べたとおり、太陽光発電は2023年実績で年間２％ほどが無駄になるわけですから、これを考慮に入れるならば、設備利用率はさらに低下すると考えた方が良さそうです。

先ほどの例でいえば、出力1000kWの太陽光発電設備（いわゆるメガソーラー）の利用率を18％と想定して計算した年間発電量は158万kWhで、この２％に相当する３万kWhが「捨てられる」のだとしたら、結局、電力会社が買い取る電力量は155万kWhで、実質的な利用率は17.64％です。

また、設備利用率が15％だったと仮定すれば、年間発電量は131万kWhで、このうち無駄になるのが２％、つまり３万kWh弱だと仮定すれば、電力会社が買い取る電力量は129万kWh、実質的な利用率は逆算して14.7％と求められます。

こんな代物など、ベースロード電源にすることはできません。

心無い、意地悪なコメント

こうしたなか、普段から当ウェブサイトに極めてシャープなコメントを残して下さる「農民」様というコメント主の方からは、こんな心無いコメントが寄せられました。

✕再生可能エネルギーを生かし切れていない

◯再生可能エネルギーは生かせない

そういえば、その日の情報を夕方までに締めて夜間に紙に刷って翌日に配るとかいう産業があるそうですね。そんな環境破壊的な体制はやめて、率先して太陽光エネルギーを生かせる晴天の日中だけ刷るようにすれば良いのではないでしょうか。２日前（梅雨時だと下手すると半月前とか）の情報が紙で売れるのかは知りませんけど。

…。

なんとも意地悪なコメントです。

１行目と２行目、そもそも「現在の日本が再エネを生かし切れていない」のではなく、「再エネというものが生かせないものだ」、という事実を冷徹に指摘していますが、それだけではありません。

３行目以降は強烈な皮肉です。「前日の情報が紙で届く、月額4,000円～5,000円前後のサブスク」をねちっこくいじったうえで、「太陽光エネルギーを生かせるときにだけその紙をするようにしたらどうか」、などと、その産業のことを挑発しているからです。

こういうのを、最近の流行語で「エビデンスで殴る」、とでも表現するのでしょうか。あるいは「反論できない皮肉でいじめる」、という言い方でしょうか？

その業界の人にとっては、まったくもって許せないことでしょう（多分）。

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アマゾンプライムだの、NetflixだのといったＶＯＤでは、ケースによっては月額1,000円もしないこともあるようですから、新聞に価値を感じない人が増えているというのは、ある意味では当然、という気もしてしまいます。

そういえば、同じく日曜日の『メディア自身にある「マスメディアが批判される理由」』でも議論したとおり、最近、マスメディア産業で働いていると思しき人たちから、「マスゴミ」という用語を気にする人がいる、などとする話を取り上げました。

正直、最近だとネット上でエビデンスが豊富に流れているがために、新聞ないしテレビが垂れ流すウソも、秒でバレてしまう世の中になってしまったことは、どうやら間違いないといえるでしょう。