新聞記事が一般人からエビデンス付きで論破されることが増えてきたように思えます。こうしたなかで、大手全国紙の一角を占める朝日新聞に、「エビデンス重視の世の中」にあって、「数値がすくい取れない真理」に関する記事が掲載されたようです。「エビデンスを重視しない研究」をなさるのは自由ですが、非常に残念ながら、それらの「研究」が後日、科学的な検証に耐え得るかどうかについては、まったく別の論点でしょう。

科学とは検証可能性

科学とは、いったいなにか。

これにはさまざまな説明があろうかと思いますが、おそらく多くの人に受け入れてもらえるであろう説明をするならば、それは「検証可能性」にあります。とりわけわかりやすいのが、「誰が実験しても、同じ結果が出る」という、自然科学の分野でしょう。

たとえば「ニュートン力学」で知られる、アイザック・ニュートンが発見した「質量を持つ物質はすべてお互いに引き合う」とする「万有引力の法則」は有名ですが、それだけではありません。アルベルト・アインシュタインが構築した相対性理論は、現代社会ではＧＰＳなどにも応用されています。

ただ、世の中は不思議なもので、「エネルギー保存の法則は間違っている」だの、「アインシュタインの相対性理論は間違っている」だのと主張する人たちは、後を絶ちません。

ＳＦ小説だと、何もない空間から無尽蔵にエネルギーが生み出され、エネルギー問題が解決している世界があるかもしれませんし、何万光年も離れた星に一瞬でワープできるのかもしれませんが、現在の人類の科学力では、残念ながらいずれも夢の世界の話です。

トンデモさんの思考回路

いずれにせよ、「理論的にはこうなる」、「実際にはこうなっている」という、２つの視点が整合していることは必要でしょう。

ただ、自然科学の世界だと、どう頑張ってもそのような実証結果が出ていないにも関わらず、「自分が唱えた理論こそが正しい」などと主張する人のことを、「と学会」の「トンデモ本の世界」などにちなんでか、「トンデモさん」と呼ぶこともあるようです。

このことから、「トンデモさん」とは、主に自然科学の世界で、エビデンスもないくせに自分の主張の正しさを押し通そうとする人のことだ、と定義づけることができるかもしれません。

ところが、こうした「トンデモさん」、すなわち「エビデンスなしに自分の主張を押し通そうとする人」は、自然科学の世界だけでなく、社会科学や人文科学の世界にもいるのではないか、というのが、著者自身の長年の仮説のひとつでもあります。

エビデンスを無視する人たち

わかりやすいのは、「悪い円安論」、「良い円安論」でしょう。

著者自身は「円高や円安は日本経済に一概に良い影響・悪い影響を与えるとは言い難いが、現在の日本経済の状況に照らすならば、円安の方が望ましい」という「理論」を持っており、この「理論」はＧＤＰや国際与信統計、法人企業統計など、複数のエビデンスで裏付けられていると考えています。

しかし、「悪い円高」論を唱える人たちは、得てしてこうしたエビデンスを呈示しません。

というよりも、奇妙な屁理屈を述べて論点をずらしたり、マクロの話をしている最中にミクロの話を持ち出したり、はたまた縦軸の合っていないグラフを持ち出したりするなど、デタラメな主張を持ち出して自説を根拠づけたりする傾向があるようなのです。

そして、科学が社会問題の解決策として持ち出されるときに、それを否定する人たちも、たいていは科学的アプローチを無視します。

たとえば、東京電力福島第一原発に貯蔵されたＡＬＰＳ処理水の海洋放出が８月から始まっていますが、以前の『似たもの同士？中露両国の大使館が処理水を改めて批判』などでも紹介したとおり、これに対し科学的アプローチを正面から批判する記事を掲載したメディアがあります。

科学を隠れみのにするな

―――2023年8月23日 2:00付　日本経済新聞電子版より

日経新聞の記事では、「科学的知見で安全は保証できても、安心はうまれない」などとしたうえで、「その醸成のためには海洋放出の安全性と透明性を確保し、政府が国内外に粘り強く丁寧に説明していくしかない」、などと結論付けています。

しかし、そもそも論として、科学的アプローチを否定する態度自体が科学に対する軽視であり、説明責任を放棄した態度です。そして、社会的影響力が大きい日経新聞というメディアがこんな記事を大々的に配信すること自体、「政府による国内外に対する粘り強く丁寧な説明」を妨害する行為でもあります。

ただ、この「科学を隠れみのにするな」、あるいは「科学を振りかざすな」、といった言説は、新聞業界からはしばしば出てくるものです。

エビデンスがないとダメですか？

こうしたなかで、ちょっと気になったのが、大手全国紙のひとつである朝日新聞が配信した、こんな記事です。

「エビデンス」がないと駄目ですか?　数値がすくい取れない真理とは

―――2023年10月31日 17時30分付　朝日新聞デジタル日本語版より

有料会員でなければ途中までしか読めませんが、本稿ではその途中までの記述をもとに、この記事を考察してみたいと思います。

リンク先の記事は『客観性の落とし穴』という書籍の著者の方に、「エビデンス重視の世の中にどう向き合えばよいかを聞く」というものですが、記事にこんな記述が出てくるのです。

「ＳＮＳでも、データを持ち出してきて、自分の気に入らない投稿を批判するような書き込みが目につきます。エビデンスという道具を使って、他者をたたきたいという暗い欲望が蔓延しているように感じます」。

はて、そうでしょうか？

最近、Ｘ（旧ツイッター）などのＳＮＳ上で、データをもとに投稿を批判するという書き込みが目立つことは間違いないでしょうが、それは「他者を叩きたいから」なのでしょうか？それとも単純に、「データで見て何が正しいかを知りたいから」なのでしょうか？

実際のところ、この日本は民主主義社会ですから、言論の自由はとても大切です。

もちろん、誹謗中傷、あるいは限度を超えた批判は避けるべきですが、それと同時にある人の主張が妥当なものではないと感じたときに、その主張に科学的なエビデンスが欠落しているならば、それを指摘するのもまた自由であるはずです。

科学的検証に耐えられるかは別

この点、記事ではインタビューを受けている方が、このように話す場面も出てきます。

「僕の研究は、ヤングケアラーや看護師、困難を抱えている当事者たちの語りを分析する内容で、数値的な証拠は積み上げない」。

「しかし、個人のそれぞれの経験のなかにも、普遍的な事実はあるはずです。＜中略＞数値的なエビデンスや客観性がとる視点とは逆向きの視点の置き方ですね」。

このあたりの記述についても、結局、学問も言論も自由ですから、「数値的なエビデンスや客観性を敢えて軽視（あるいは無視）する」というアプローチを、当ウェブサイトとしては無碍に否定するつもりはありません。

しかし、非常に残念ながら、「エビデンスを重視しない研究」が後日、科学的な検証に耐え得るかどうかについては、まったく別の論点でしょう。

ただ、それ以上に考えておきたいのが、この手の記事が新聞（それも大手紙）に掲載されるようになったという事実が持つ意味です。

想像するに、新聞記者の皆さまは、インターネットが出現する以前であれば、自身が書いた記事についてさほど批判されることがなかったのかもしれません。

しかし、とくにここ数年、利用時間でも広告収入でも、インターネットが既存メディア（新聞、テレビ、ラジオなど）を上回るようになり、社会的影響力という観点からは、すでにネットがオールドメディアを完全に上回る状況が出現してしまいました。

もしかすると、このインターネット時代、私たち読者は知らず知らずのうちに、新聞記事を読みながら、「それってエビデンスはあるんですか？」、「それって新聞記者の方の感想じゃないんですか？」、などとツッコミを入れるようになってきたという事情でもあるのかもしれません。

新聞社が批判される時代

こうした状況のなか、おそらく新聞記者の方々は、自分が書いた記事が正面からエビデンス付きで批判されるという経験をしているのではないでしょうか。

単なる誹謗中傷であれば、無視するか、酷い場合には警察に告発するなどの方法がありますが、冷静かつ紳士的に事実関係を指摘した書き込みに対しては、誹謗中傷ではないので警察に告発するわけにもいかず、したがって再反論しなければ、自身の記事が間違いであったとみなされるリスクも出てきます。

これこそが、一部の新聞記者の方々が打ち明ける「息苦しさ」の正体ではないでしょうか。

裏を返せば、エビデンスもなしに「お気持ち」を記事にしてきた新聞業界が、インターネットの出現により発言の機会を得た一般人により、エビデンスによって大量論破される時代を迎えている、ということです。最近だとＸの「コミュニティノート」は新聞社の公式アカウントが投稿した内容にも「着弾」するようになりました。

ひと昔前なら、「新聞社が間違ったことを述べるなんてありえない」、といった「信頼感（？）」のようなものが、この社会には存在していたのかもしれませんが、おそらく現代社会では、「新聞社の主張は正しい」という「信頼感」など、とうの昔に崩壊しているのではないでしょうか。

いずれにせよ、もしも新聞業界が一般国民からの信頼を取り戻すには、「刑事告訴をチラつかせて一般人のポストを封じる」という、一部新聞社が行っているような対症療法ではなく、論破されないよう、最初からエビデンス付きで説得力のある記事を書けば良いのではないでしょうか。

それができないのならば、そのうち新聞は完全に社会的信頼を喪失し、下手をすればあと10年以内に廃刊に追い込まれる（『これは本当？「ホテルのロビーで無料提供される新聞」』等参照）のが関の山ではないかと思うのですが、いかがでしょうか。