ＢＲＩＣＳに６ヵ国が参加し、「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ（？）」なるものが発足し、「ほんのり反米・ほんのりイスラム」という「わけのわからない集合体」になったとする話題に、続きがあります。いくつかのウェブサイトなどでは、とくにサウジアラビアなどを中心に、「原油のドル決済からの脱却」などの狙いもある、などと主張しているようです。はて、本当でしょうか。統計で見ると、脱ドルが進んでも「ドル以外の西側通貨」にシフトするのが関の山ではないかと思うのですが…。

脱ドルしてもほかの西側諸国通貨に代わるだけでは？

昨日の『ＢＲＩＣＳに６ヵ国が加盟：わけのわからない集合体に』では、ＢＲＩＣＳ…、じゃなかった、「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ（？）」なる集合体を巡って、「ただでさえわけがわからないのに、さらに６ヵ国が加わって、『さらに反米色・イスラム色強め』な代物と化した」、とする話題を取り上げました。

これに関連し、いくつかのウェブサイトなどでは、今回新たにこの「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ（？）」に加わった国に産油国であるサウジアラビアが含まれていて、サウジの狙いには「原油のドル決済からの脱却」が含まれている、といった主張もあったようです。

ただ、これらの論考（？）っぽいものを眺めていて痛感するのは、「ドル脱却」は口で言うほど容易ではない、という事実でしょう。

ＣＯＦＥＲの内訳：人民元は増えているものの…

たとえば、当ウェブサイトでも常々取り上げる、国際通貨基金（ＩＭＦ）が公表する「ＣＯＦＥＲ」という統計があります（統計の英文の正式名称は “Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves” ）。

このＣＯＦＥＲでは、四半期ごとに、世界各国の外貨準備に占める通貨別の金額・割合が示されているのですが、内訳判明分（2023年３月末時点で11兆1505億ドル）のうち、米ドルは59.02％であるのに対し、人民元は2.58％に過ぎません（図表１）。

図表１　ＣＯＦＥＲ通貨別内訳（2023年３月末時点）

通貨	金額	割合
内訳判明分	11兆1505億ドル
うち米ドル	6兆5806億ドル	59.02%
うちユーロ	2兆2047億ドル	19.77%
うち日本円	6095億ドル	5.47%
うち英ポンド	5411億ドル	4.85%
うち人民元	2881億ドル	2.58%
うち加ドル	2707億ドル	2.43%
うち豪ドル	2211億ドル	1.98%
うちスイスフラン	277億ドル	0.25%
うちその他通貨	4071億ドル	3.65%
内訳不明分	8891億ドル
合計	12兆0396億ドル

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

また、人民元建ての金額、割合については、統計に出現し始めた2017年３月以降で見れば、2021年12月末に3373億ドルと過去最高を記録したものの、それでも割合として見れば、現時点においても３％に満たない水準です（図表２）。

図表２　世界の外貨準備に占める人民元建ての資産とその割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

ドルは減っても西側諸国通貨は顕著に減っているわけではない

これに対し、西側諸国通貨（2012年９月までは米ドル、ユーロ、日本円、英ポンド、スイスフランの５通貨、2012年12月以降はこれに加ドル、豪ドルを加えた７通貨の合計）については、たしかにシェアはジリジリ下がっているものの、依然として90％を超えていることがわかります（図表３）。

図表３　外貨準備に占める西側諸国通貨の資産とその割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

何のことはありません、外貨準備に占める米ドルの割合が減っていることは事実ですが、その分、ユーロや日本円、英ポンドといった「他の西側諸国通貨」に振り替えられているだけの話です。

ちなみに「その他通貨」の推移をグラフ化してみると、2012年12月末と16年12月末でそれぞれ急減していることが確認できますが（図表４）、これはそれまで「その他通貨」に含まれていた加ドル・豪ドルが12年12月末で、人民元が16年12月末で、それぞれ独立表示されるようになったためと考えられます。

図表４　世界の外貨準備に占めるその他通貨建ての資産とその割合

（【出所】International Monetary Fund, Currency Composition of Official Foreign Exchange Reserves をもとに著者作成）

ＳＷＩＦＴランキングでは北欧通貨あたりが強そうだが？

この「その他通貨」の内訳はさだかではありませんが、ＳＷＩＦＴの国際送金シェアランキングのデータ（図表５）などから判断すれば、少なくとも人民元を除く「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ」の通貨が大々的に含まれている可能性は高くなさそうです。

図表５　2023年７月時点の決済通貨シェアとランキング（左がユーロ圏込み、右がユーロ圏除外）

（【出所】ＳＷＩＦＴ『ＲＭＢトラッカー』レポートをもとに著者作成。以下同じ。なお、黄色マーカーがＧ７、青マーカーがＧ７以外のＧ２０の通貨を意味する）

すなわち、外貨準備の構成通貨のうち「その他」に含まれている可能性が高いのは、北欧通貨（デンマーククローネ、スウェーデンクローナ、ノルウェークローネ）あたりではないかと思います。せいぜい南アフリカランドかサウジアラビアディナール、あるいはシンガポールドルあたりが少額含まれている程度ではないでしょうか。

通貨の使い勝手ではＢＲＩＣＳ通貨は先進国通貨に勝てない

ではなぜ、世界で広く通用する通貨の数は限られてしまっているのか――。

その大きなヒントは、「その通貨の使い勝手」にあります。

通貨の本質的な機能は「価値の尺度」、「価値の交換」、「価値の保存」の３点にあるとされます。価値の尺度は「モノやサービスの値段を通貨で数量的に示すこと」、価値の交換は「おカネを払ってモノやサービスの提供を受けること」、価値の保存は「経済的価値を未来に繰り延べること」です。

このうち地球上のどんな通貨にも備わっているのは「価値の尺度」ですが、「価値の交換」、「価値の保存」などの機能に関しては、地球上のありとあらゆる通貨に備わっているわけではありません。

とりわけ上場株式、非上場株式、プライベート・エクイティ、債券、証券化商品、ファンド、シンプルな金利スワップ、高度なデリバティブ取引などに関しては、その金融商品が複雑化すればするほど、取り扱われている通貨が限られてきます。

これらの金融商品については、（おそらくは）北朝鮮ウォン建てのものは存在しませんが、米ドルや日本円、ユーロ、英ポンドなどには存在しています。

結局のところ、ある通貨が国際的に通用するものであるかについては、その通貨で提供されている金融商品の種類がどれだけ豊富か、その通貨を使った決済にどれだけ信頼性が高いか、といった、「通貨システムそのものに対する信頼性」の問題に行き着くのでしょう。

くどいようですが、現状、「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ（？）」11ヵ国の通貨のなかで、いちおう自由に取引可能な通貨は南アフリカランドくらいなものであり、それにしたってメジャーな通貨とはいえません。

また、人民元はＳＷＩＦＴランキング、ＣＯＦＥＲランキングなどに近年、頻繁に登場していますが、その一方で人民元取引には規制が多く、西側諸国と同等の通用度はありません。

つまり、通貨の使い勝手ではＢＲＩＣＳ通貨は先進国通貨に勝てないのです。

そもそもＢＲＩＣＳ共通通貨自体、『ユーロの例で考える「ＢＲＩＣＳ共通通貨」の非現実性』でも指摘したとおり、基本的には実現不可能であると考えられます。

しかし、こうしたハードルを乗り越え、なんとか「ＢＲＩＣＳ」あるいは「ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ（？）」諸国が共通通貨を創設したところで、それが米ドル、あるいは西側諸国通貨体制を揺るがすほどの力を持つようになるかどうかについては、なお、慎重な見方をせざるを得ません。

（※というか、そんな通貨を作ってもすぐに崩壊するのが関の山ではないかとも思うのですが…。）

敢えて実現する可能性があるとしたら、ＢＲＩＣＳ通貨統合に先立ち、ＢＲＩＣＳ各国通貨に連動する「通貨バスケット」のようなものを創設し、それを疑似的な共通通貨として使用する、といった構想でしょうか。

ただ、ＩＭＦの特別引出権（ＳＤＲ）ですら、現状、決済手段として、ほぼ利用されていない現実に加え、ＢＲＩＣＳＡＥＥＩＳＵ各国の通貨が自由に交換・利用できない状況を踏まえると、そのような構想自体もうまく行くとはいえないのではないか、などと思う次第です。