日本の新聞、テレビなどのフィルターを通さずに韓国メディアの報道を直接読むことができるというのは、本当に面白い時代が到来したものだと思います。ただし、それが日韓友好に寄与するものであるかどうかは別であり、それどころか、韓国メディアの日本語版の記事は、少なくない日本人に対し、韓国に対する反感を植え付けているのだとしたら、それはそれで皮肉な話です。こうしたなか、本稿ではさまざまな意味で現代韓国社会を象徴するかのようなインタビュー記事を紹介したいと思います。

韓国メディアを直接読める時代

一次情報が手に入るインターネット時代

「インターネット時代の良いところは何か」、と問われれば、当ウェブサイト的に真っ先に挙げたいのは、「一次情報が簡単に手に入ること」です。

私たち一般人の多くにとっては、ほんの少し前まで、社会全般のことを知る手段は新聞、テレビといったマスメディアに限られていました。

もちろん、なかにはちゃんと勉強して、自分自身の専門領域を確立している人のなかには、メディアが垂れ流す報道がときとして間違いだらけである、ということを認識していたかもしれませんが、想像するに、もしそのような誤りに気付いたとしても、それを社会全体に知らしめる手段は限られていたのではないでしょうか。

著者自身が今でも思い出すのが、時価会計に関する、自称「経済新聞」による、明らかな飛ばし報道です。

グローバル金融危機（ＧＦＣ、日本でいう「リーマン・ショック」）時、世界の投資銀行業界界隈で話題になったのが「時価会計の凍結」というパワーワードだったのですが、これは某「経済新聞」が2008年10月17日に報じた、「日米欧で同時に時価会計を一時的に停止する」という報道記事が犯人でした。

この「時価会計停止」報道、正確にいえば、「金融商品の保有目的区分の変更を容認する」というものであり、「時価会計そのものを停止する」という話ではありません。

もちろん、この某「経済新聞」による「時価会計停止」報道は、控えめに言って「誤報」、見る人が見たら悪質な「捏造報道」のたぐいのものだったのですが、これについては著者自身も「その報道は違う！」と思ったものの、それを世に知らしめる手段がなく、もどかしい思いをしたことを記憶しています。

とにかく「日本の」メディアのクオリティはやたらと低い

ただ、この「時価会計停止」捏造報道事件は、著者自身が「日本の新聞は信頼できない」と決定的に認識するきっかけとなったことも事実です。

なにせ、当時は職業柄、主要金融紙である英 Financial Times や米 Wall Street Journal などに日常的に目を通しており、同じ事象を取り上げた英米メディアでは、「時価会計の停止」という雑な報道はなされていなかったからです。

その後、ウェブ評論の世界に入るなか、どうも「日本のマスメディア（とくに新聞、テレビ）の情報収集力や分析力・読解力が異常に低い」という仮説を持つに至り、そうした仮説を裏付けるような事実についても、いくつも確認しつつあります。

さらには、新聞、テレビなどが、「ときとして悪意を持って情報を歪めることすらあり得る」、という点については、2009年８月の「メディア・クーデター」でも明らかでしょう（ちなみにこの「メディア・クーデター」については『時事通信「河野氏が官邸指示を拒否」→タイトルを改変』でも触れています）。

外国メディア：とくに韓国メディアの記事が読める時代に！

さて、日本では2010年代以降、スマートフォンなどの新たなデバイスが出現し、猛烈な勢いで普及し始めたことで、こうした新聞、テレビの情報独占に「でっかい風穴」が開きつつある、という点については、『利用時間数でネットに敗北しつつあるオールドメディア』などでも紹介してきた話題です。

こうなってきたときに発生するのは、日本の新聞やテレビが報じないような内容を、私たち一般人がダイレクトに入手することができるようになる、という事象ですが、これはもう「情報革命」そのものではないでしょうか。

「日本の新聞、テレビが報じない内容」の典型例は、政党や政治家（とくに与党や与党議員など）、企業などによる直接の情報発信であったり、あるいは世の中に無数に存在する専門家による解説記事であったりするのですが、それだけではありません。

外国メディアの報道もそうした典型例です。

ことに、日本の隣国である韓国には多くのメディアが存在するのですが、それらのなかでも通信社である『聯合ニュース』に加え、「保守系」とされる『朝鮮日報』『中央日報』『東亜日報』、「左派系」とされる『ハンギョレ新聞』などが、わざわざ日本語版のウェブサイトを運営してくれています。

韓国メディアの報道が韓国への印象を作る

彼らがなぜ、日本語版のウェブサイトを運営しているのかは、正直、よくわかりません。

当初の目的は「韓日友好（？）の推進」のためだったのかもしれませんし、あるいは単純に、軽い気持ちで日本語版ウェブサイトを開設しただけだったのかもしれません。

ただ、現実を見てみれば、これらのメディアは日々、（おそらくは日本人によるものと思われる）大量のページビュー（ＰＶ）を稼いでいるようであり、また、『Yahoo!ニュース』などに転載されると、（読者コメントが許可されている記事については）大量のコメントが付されることが一般的です。

どうしてここまでたくさんの日本人が韓国メディアの日本語版ウェブサイトにアクセスしているのか――。

その理由は恐らく、「韓国の文化に興味がある」、「Ｋポップが好き」、といったものではないことだけは間違いありません。中央日報やYahooのウェブサイトなどに寄せられた読者コメント、ツイッターなどのＳＮＳでの一般人による反応などを見ていると、それらの圧倒的多数が、韓国メディアの報道には批判的だからです。

想像するに、インターネット化が進むにつれて、日本社会でも韓国メディアの報道を日常的に目にする人が激増し、それらの人々は韓国メディアの報道を読み、韓国の日本に対する態度に怒りを覚えているのではないでしょうか。

この点、当ウェブサイトとしては、できるだけ「数字ないし客観的事実」で確認できる情報をもとにした議論を展開しようと努めてきたつもりであり、また、今後もそうするつもりであるため、「韓国メディアとはこういうものだ」、などと決めつけることは、できるだけしたくはありません。

実際、ごくまれにではありますが、韓国メディアの報道を読んでいて、「なるほど」と唸らせられるような記事に出会うこともありますので（ハンギョレ新聞のキル・ユンヒョン氏の記事などはその典型例かもしれません）、「どうせ韓国メディアの記事なんて歪んでいるに違いない」、という先入観については持つべきではありません。

しかし、非常に残念なことに、韓国メディアのこれまでの報道という実績からは、「どうせ韓国メディアの記事なんて歪んでいるに違いない」、といった先入観を多くの日本人が持っていたとしても、ある意味では当然と言えるのかもしれません。

全４回のインタビュー記事

朝鮮日報に掲載された40代教授のインタビュー

さて、こうしたなかで、朝鮮日報に４日連続で掲載されたらしい、次の４回ものの連載シリーズについては、良くも悪くも典型的な「韓国メディアによる日本関連の記事」でもあります。

「土着倭寇の烙印を押して知日を妨げる韓国、日本のように没落する」（第1回）

―――2022/08/14 09:08付　朝鮮日報日本語版より

「土着倭寇の烙印を押して知日を妨げる韓国、日本のように没落する」（第2回）

―――2022/08/12 18:01付　朝鮮日報日本語版より

「土着倭寇の烙印を押して知日を妨げる韓国、日本のように没落する」（第3回）

―――2022/08/13 18:01付　朝鮮日報日本語版より

「土着倭寇の烙印を押して知日を妨げる韓国、日本のように没落する」（最終回）

―――2022/08/14 08:37付　朝鮮日報日本語版より

朝鮮日報は記事が公表されてから数日が経過すると読めなくなってしまうようですので、原文を確認される場合は早めにお願いします。４つの記事にわたり、合計文字数は6000字を超過する分量ですが、これは今年６月に日本関連の書籍を執筆した40代の大学教授に対するインタビュー記事です。

朝鮮日報によると、この人物は2004年に日本に渡り、東京大学で経済学の博士号を取り、東京工業大学で助教として３年勤務したのちに2014年に韓国に帰国し、現在は韓国外国語大学国際地域大学院で教授を務めていらっしゃるのだそうです。

強烈な先進国意識

こうしたなか、この記事から垣間見えるのは、「強烈な先進国意識」――、つまり「韓国は日本と並ぶ先進国になった」、とする認識です。実際、インタビュワーの方の問題意識もこんな具合です。

「解放から77年を経て、韓国人は『経済克日』に成功したのだろうか？もしそうなら、韓国はもはや日本に学ぶところはないのか？『先進国になった韓国』にとって、日本は今やどのような存在なのだろうか？」

…。

記事冒頭で突っ込ませていただくなら、こうした日本を「見下す」ような文章に不快感を覚える日本人が多いであろうことが想像できるのもさることながら、韓国が「先進国になった」、などと記載されている点については、大変な違和感を覚える日本人も多いでしょう。

先月、１ドル＝1300ウォンを超えるウォン安水準に突入した際に、「韓国の通貨の安全弁として韓米・韓日通貨スワップが必要だ」、などとする主張が、韓国メディアに相次いでいたことを思い出します。「先進国」が「安全弁としての通貨スワップ」などを必要とするはずはないでしょうに。

それはともかくとして、教授のインタビューには、興味深い発言もいくつかでてきます。たとえばこんな具合です。

「韓国人が一層目をこらして見るべきは日本の変化だ。韓国はいつも日本をライバルと考えてきたが、一部の産業・業種やスポーツを除くと、日本は韓国をライバルと見なしていなかった。ところが最近、雰囲気が急変した」。

日本社会では最近、「１人あたりＧＤＰで日韓逆転が生じそうになっていること」を「韓国発展の証拠」というよりも「日本衰退の証拠」としてみる人が多い、というのがこの教授の見解です。このあたりは「韓国人の物の見方」が垣間見えて、それなりに興味深い点ではあります。

そのうえでこの教授のインタビュー記事では、「日本がなぜ没落したか」という視点で、日本社会に対する悪口が延々続きます。このあたりについては個人的には参考になる部分もあれば、異論がある部分もあるのですが、本筋ではないので割愛します。

ただ、興味深いのがこんな記述です。

「このごろの何事にもＫを付けて呼ぶ雰囲気は少し危うい。自負を超えて、われわれが世界最高だという傲慢さが根を張った瞬間、韓国も日本と同じ道を進むことになりかねない」。

「－韓国は日本を憎みながらも、似た国になりつつある。

『そうだ。貿易構造、産業構造、人口構造において両国はそっくりだ。両国の10大貿易相手国のうち七つは重なっている。両国の通貨の国際的な立場が違うことを除くと、韓国は10－20年差で日本を追う形になっている。高齢化と少子化がそうだ』」。

この「韓国が日本を憎みながら、日本と似た国になりつつある」、といった記述は、なかなかに考えさせられます。しかも、高齢化のスピードは韓国が日本の２倍であり、昨年の合計特殊出生率も韓国（0.8）が日本（1.3）を下回ったという現実があります。

そのうえでこの教授は、「日本のような低い労働生産性」の罠に陥らないためには、米国を参考に「産業構造を高度化するしかない」、「デジタル資本主義が牽引する高級サービス産業に邁進すべきだ」と主張。「製造業大国モデルにばかりこだわっては『第２の日本』になる」、などと述べている、というわけです。

韓国人教授が見た日本社会の「２つの強み」

これらの記述からもわかるとおり、この記事には客観的な分析っぽく見える部分もある反面、文面からは日本に対する憎しみすら伝わってきますし、「そんなに日本が嫌なら、どうしてこの方は日本に留学したのか」、と疑問に持つ人が出てきても不思議ではありません。

こうしたなか、インタビュワーは、こう尋ねます。

「すぐそばに日本があるというのは、韓国にとっては幸運なのか、不幸なのか？」。

これに対するこの教授の回答が、こうです。

「日本によって植民地にされ、韓国が被害を受けた側面もある。しかし日本はアジアの国の中で唯一、近代化に成功して帝国を建設し、高度成長も真っ先に実現した。韓国は日本を鏡として、良い面は素早く学び、悪い面は避けることができた。韓国にとって『正面教師』にして、『反面教師』でもある日本がそばに存在することは、そういう点で大きな祝福だ」。

現在進行形で日本から高度技術を導入し続けている韓国が日本のことを「反面教師」だと述べるのは、正直、「片腹痛い」話ではあります。ただ、この点を除けば、自国が日本から技術を教わり続けているという点を、案外、ざっくばらんに明らかにしたといえるかもしれません。

しかも、インタビュワーの方が「韓国がまだ日本に学ぶべき点があるとしたら？」と質問を重ねると、この教授はこう答えます。

「二つ挙げたい。まず、予測可能性だ。日本は『人』ではなく『法』と『システム』で動く社会だ。数カ月後くらいでもすぐ変わってしまう予測不可能な韓国とは違う。韓国が真の先進国になるつもりなら、規則とシステムで動く社会にならねばならない。もう一つは職人精神、プロフェッショナル意識だ。スペシャリストなきゼネラリストだけでは一流国にはなれない。平均主義、平等主義を超え、一分野に熱中するオタクのような天才級の人材が多く、こうした人材が思う存分没頭して成果を出すとき、社会が質的に跳躍する」。

この点、「韓国を観察することは、間接的に、韓国という『鏡』に映りこんでいる日本を観察しているようなものだ」という当ウェブサイトなりの持論が正しいということが浮かび上がってくる気がします。

「法とシステムで動き予測可能な社会」というのは、べつに日本だけの話ではありません。というよりも、通常の法治国家である米国、さらには多くの欧州諸国もそういう社会ですし、逆に「法とシステムで動かない社会」というのは、中国やロシア、北朝鮮のような国々ではないでしょうか。

また、職人精神、プロフェッショナル意識が大切である、というのも、まったくそのとおりでしょう。

この点、当ウェブサイト流に言わせれば、日本が1990年代以降、「失われた30年」に苦しんでいる最大の原因は、大蔵省・財務省の増税原理主義であり、とりわけその中核を占めるのが消費税を含めた理不尽な税制でもありますが、裏返せば、こうした要因を除去すれば、日本経済が容易に復活するというゆえんでもあります。

韓国社会の傲慢さ、そして韓国に必要な視点の変更

なお、この教授は韓国社会の傲慢さを、次のように表現します。

「韓国国内に親中、親米という単語はあっても、親日は使えない。知日より克日で使用合意がなされているほどだ。日本の長所を語ると『イルポン（日本礼賛論者）』『土着倭寇』と烙印（らくいん）を押す」。

このあたりについては正直、韓国社会の問題点であり、私たち日本人にとっては「どうでもよい論点」と思う人も多いかもしれません。しかし、それと同時にこうした記述は、日本社会が韓国と友誼を結ぼうと努力することに意味があるのかどうか、という課題を、私たち日本人に突き付けるものでもあります。

もっとも、この教授が述べる「韓日関係を解きほぐすカギ」の部分については、当ウェブサイトとしては共感できる部分、共感できない部分が共存しています。この記述がそうです。

「韓日関係を解きほぐすカギは、二者関係から抜け出して多者関係の枠組みから眺めることだ。韓国は世界10大経済大国、７大通商大国、６大軍事強国だ。韓国は日清戦争や日露戦争時の朝鮮のような『将棋の駒』ではない。今は韓国が『将棋を指す』立場で周辺諸大国との関係を調整し、組み立てなければならない」。

これこそまさに、韓国が必要とする「視点の変更」でしょう。

要するに、韓国自身が日本を「先進国22ヵ国のうちの１ヵ国と認識すべきだ」、というものであり、このこと自体は正論でもあります。韓国の側には日本を「被害者・加害者フレームワーク」で捉えようとする向きもあるのですが、こうしたフレームワークに落とし込むのではなく、「対等な国同士の関係」で捉えることは大切です。

実際、インタビュワーが「日本に対する過度な関心を減らそうということか？」と重ねて問いかけたところ、この教授はこう述べました。

「正確な指摘だ。主要先進国である韓国も地球を見下ろす立場で外交をしなければならない。そのように見ると、日本は世界22先進国中の１国でしかない」。

是非ともそうしていただきたいと思います。

韓国が「主要先進国」なのかどうかは知りませんが、少なくとも「日韓関係の特殊性」を言い訳に、日本に対してわけのわからない歴史論戦を仕掛けるのはやめていただきたいところですが、それ以上に、韓国が日本に過度な関心を抱くのは、日韓双方にとって良いことではありません。

ただし、韓国が大好きな「～大国」、という用語については、正直、違和感しかありません。

国際社会において国際法を守ることは、文明国としては当然すぎる話であり、現在の韓国のように平気で国際法を蹂躙する国はかなり特殊であるときちんと認識すべきでしょう。

法を軽視する韓国社会の限界

つまり、この文章自体、個人的に共感できる部分とそうでない部分が繰り返されている、というものではあるのですが、ただ、やはり残念ながらというべきでしょうか、肝心の日韓諸懸案を巡る認識については「まるでダメ」です。

インタビュワーが「歴史問題をはじめ２国間の対立は厳存している」と尋ねると、この教授はこう答えたのだそうです。

「対立なき２国間関係は夢の中などでならあり得る。対立は管理の対象であって、除去の対象ではない。糖尿の患者が、ひとたび発症した糖尿を完全になくすことはできず、血糖値を調整するように、韓日両国は対立を適切に調整していかなければならない」。

残念ながら、この記述については、私たち日本社会が受け入れてはならないものです。

日韓両国に「歴史問題」などありません。そこにあるのは「韓国の日本に対する不法行為」だけだからです。自称元徴用工問題、自称元慰安婦問題、竹島不法占拠問題などが、その典型例でしょう。

ちなみにこの教授の方は、こうも述べたのだそうです。

「東アジアを代表する先進国として、民主主義と自由市場経済という価値を共有する両国が、一段階高い次元から対話と妥協で問題を解決していくことで、国際社会を共にリードしていかなければならない」。

韓国は「東アジアを代表する先進国」なのかどうかはさておき、まことに残念な話ですが、少なくとも日本政府は韓国のことを、「日本と基本的価値を共有する国」であるとはみなしていませんし、日韓諸懸案は「対話と妥協」で解決できるものでもありません。

また、インタビュワーの方が「中国の台頭に立ち向かおうと思ったら、韓日は手を組むべきではないか？」と質問すると、この教授は驚くことに、こんなことを述べます。

「いわゆる『チップ４』半導体同盟への加入は、そういう観点から、悩む必要すらない事項だ。一部では、韓国が『チップ４』に加入した場合の中国の報復を懸念している。しかし韓国が『チップ４』に加入しても、中国は無条件に韓国と仲たがいはできない」。

この教授、中国を甘く見過ぎですし、韓国が中国に逆らえない国であるという点を過小評価しすぎでしょう。

いずれにせよ、この教授のインタビュー自体、図らずも「法を軽視することで国際社会の信頼を損なっていうｒ」という現在の韓国社会の「限界」を露呈した格好だ、という言い方もできるのかもしれません。